Shizuoka University of Art and Culture Academic Repository / 静岡文化芸術大学学術リポジトリ
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Multicultural Conviviality through Art in Hamamatsu: Focusing on Activities by/with Hamamatsu Foundation for International Communication and Exchange（HICE）
Get PDFP(論文)本研究は、アートを通した多文化共生の可能性を明らかにするものである。事例研究として、2019年度から2022年度の3年間に公益財団法人浜松国際交流協会（HICE）が主催／協働する4つの事業を取り上げる。浜松市に着目するのは、自治体の総合計画に多文化共生政策と文化政策の連携が記載されている稀有な事例だからである。研究方法は、鈴木のエピソード記述と南田によるアクション・リサーチであり、適宜インタビュー調査と浜松市の公文書を用いた。
結果として、アートを通した多文化共生を推進していくには、外国人住民をめぐる問題意識の共有並びに社会構造を変えていく志の共有が重要である。また、そのプロセスで対話と新たな文化が生まれることで社会課題解決が図られ、新たな価値が生まれる可能性があることが分かった。This study examines four case studies of multicultural conviviality through art organized by and in collaboration with the Hamamatsu Foundation for International Communications and Exchanges （hereafter, “HICE”）, Japan.
Since 2019, HICE has been continuously implementing projects in collaboration with various organizations and universities. Therefore, we consider the period from 2019 onward as the "dawn" of HICE's multicultural conviviality through art. Accordingly, we examine each project’s characteristics and differences as well as the possibilities and challenges inherent in developing multicultural conviviality through art.
We conclude that to promote multicultural conviviality through art, it is essential to share an awareness of the issues surrounding foreign residents among all stakeholders and their aspiration to change the social structure. The process would then generate dialogue and a new culture among collaborators, which can help resolve social issues and create new value.departmental bulletin pape
文化と芸術：文化・芸術研究センターニュースレター Vol.37
Get PDFPDF文化・芸術研究センターのデザイン / 礒村 克郎「日本語教員養成課程」の取り組み / 福永 達士風を創るひとたち展～碧い翔け橋2022～ / 小林 淑恵グローバル化のなかでの 「行政立法（行政基準）」論と公法の法源論 / 塩見 佳也ケアの倫理とアートマネジメント／文化政策の接点を探す ― 新たな「言葉」と文化政策の定義を求めて / 南田 明美Discover Classic Cars / 服部 守悦SDGsフェス 地元の木材で創作するキネティックアートワークショップ(WS) / 山口 貴一第９回静岡国際オペラコンクール / 静岡国際オペラコンクール実行委員会事務局othe
適応する温泉への道案内 －近世日本における温泉知の大衆化と『旅行用心集』－
Get PDFP(論文)本稿は、文化七（一八一〇）年に刊行された八隅藘庵の『旅行用心集』の「諸国温泉二百九十二ヶ所」に、近世日本における温泉をめぐる知の大衆化を見出し、その温泉知がいかなる交差や交渉により形成されていたのかを読み解くものである。
「諸国温泉二百九十二ヶ所」には、六箇条より成る温泉をめぐる心得が掲げられるとともに、日本各地の温泉が列記されている。その内容を分析すると、それは、旅人のための適応する温泉への道案内であったことがわかる。そこにみられる温泉知は、江戸中期までに医家たちにより形成された、医学・薬学、そして地学的な知をも含む知の凝縮であった。そして、その知の縮図にはさまざまな知の遣り取りの跡がみられる。そこでは、温泉地における在来の知、中国の本草学に由来する医学・薬学知、そして京の医家たちにより形成された実践的な医学・薬学知を、江戸を起点とする旅のための知的空間に組み込みながら、医書を旅の教訓書へと編み直す作業が行われていたのである。departmental bulletin pape
The Formation of National Identities in Bangladesh
Get PDF2022PDF本研究の目的は、バングラデシュで2013年に発生したシャハバグ運動において、ベンガル民族主義が回帰した背景を明らかにすることである。これまで、バングラデシュのナショナリズムに関しては、ベンガル民族主義とイスラムの2つが存在していると指摘されてきた。また近年では、イスラムに基づく慣習や価値観が政治の場において強調される潮流が指摘されてきた。そのため本研究では、バングラデシュにおいてベンガル民族主義が回帰する事例に着目し、その背景に存在する要因を分析することを主眼に置く。
そこで、本研究ではイギリス植民地時代まで遡り、ベンガル民族主義とイスラムの両者がそれぞれいかなる形で人々の間に根付いているかを確認する。第3章では、イギリス植民地時代から、バングラデシュ独立までの期間を対象にする。そこでは、イギリス植民地から独立する際に、ベンガル民族主義に基づく国家構想と、イスラムを紐帯とするパキスタンとしての独立構想の両者が存在し、結果的に取り込まれるようにパキスタンとして独立した経緯が明らかになる。バングラデシュ独立後は、建国時に掲げたベンガル民族主義に反し、徐々に政治におけるイスラム主義の台頭が顕著になる。農村を中心とした票田確保や、野党の弱体化を目論む政策、さらには隣国インドとの関係が複雑に絡み合い、イスラムを国民統合と政党運動のツールとして利用する動きが高まる。
しかしその後、2013年に戦争犯罪者の処刑を求める全国的なデモが発生した。この出来事を通して、国民は再びベンガル民族主義に回帰した。本研究では、2013年に発生した全国的なデモの抗議内容やその手法、またデモを行う際に象徴的に掲げられた女性が持つ役割に焦点をあて、ベンガル民族主義の回帰がいかなる形でなされたかを分析する。分析にあたっては、林（2022）が提示した「犠牲者意識ナショナリズム」を理論枠組みに適用した。
分析の結果、「過去の歴史と現在に生きる人々に連続性がもたらされたこと」および「民族のために命を捧げた数多くの犠牲者」の存在が、ベンガル民族主義の回帰を後押しする要素であったことが明らかとなった。特に後者は、デモの際に掲げられた女性が持つ大きな特徴であった。
一方でバングラデシュにおいては、ベンガル民族主義もイスラム主義のどちらに関しても、政党の駆け引きや運動の道具として利用される側面が存在する。そのため、バングラデシュのベンガル民族主義を理解するには、各政権の具体的な政策を踏まえた国内政治の潮流の把握と、インドを中心とした近隣国との外交関係を鑑みることが求められる。修士(文化政策)静岡文化芸術大学thesi
How did coffee cherries become "food" ?： A case on cascara re-evaluation movement in Latin America
Get PDFP(論文)カスカラとは、コーヒーの果皮・果肉を表すスペイン語である。カスカラはコーヒー豆を取り除く過程で「廃棄物」として捨てられてきたが、近年、新たな食材として利用する運動がコーヒーの生産国で展開されている。「コーヒーを食べる」という習慣はどのようにして起きたのだろうか。換言すれば、これまで「廃棄物」として見られていたコーヒーチェリーを食品として再評価する現象はいかにして起きたのか。このような問いのもと、本研究では、イエメン（キシル）、ボリビア（スルタナ）、コスタリカ（カスカラ）に焦点を当て、コーヒーチェリーに関する食文化の史的変遷を整理した。その結果、環境保全や地域文化の保全といった倫理的消費が、「コーヒーチェリーを食べる」という食文化を生み出す要因となっていることが明らかとなった。departmental bulletin pape
The Importance of Using Disaster Records in the Assessment of Structural Performance - The assessment of the structural performance of historical buildings in Shizuoka Prefecture, Study No. 1 -
Get PDFP(論文)文化庁が示す重要文化財（建造物）耐震診断指針の方針を確認し、歴史的建造物とりわけ木造建築物の耐震診断方法の現状を概観する。その中では工学的に判断するための耐震基礎診断や専門診断が位置付けられており、耐震性能を把握した上で対処方針を決めることになっている。そこに示される計算手法の中に、等価線形化手法による限界耐力設計が挙げられている。この手法にも適用範囲があり、耐震性能の把握に当たって利用する際には注意を要する。大きな地震動を経験した築年数が古い歴史的建造物であれば、工学的な耐震診断に寄らず、歴史的な時間軸での実大実験がなされ、その耐震性が示されていると考えられる。これらを踏まえて、構造計算モデルに基づく耐震診断以前に検討すべき過程があることを提起し、修理をおこなう際には、建造物の歴史的な経緯の記録に基づく判断の重要性を再認識すべきであることを示す。departmental bulletin pape
