Ehime University Institutional Repository

小野, 啓子

新宅, 文子

Japanese

自閉スペクトラム症受け身型大学生への支援

広垣, 光紀

フードデザート(食の砂漠)と消費者行動

Ehime University (愛媛大学)博士(医学)thesi

内倉, 友香

UCHIKURA, Yuka

 
（第３号様式）     
 
 
学 位 論 文 要 旨 
 
 
 
            氏   名 
 
      内倉 友香 
 
            論 文 名 
 
      High-mobility group A1 タンパクは妊娠高血圧腎症の病態である絨毛細胞の遊走
及び浸潤抑制に関与する 
 
 
 
 
 
学位論文要旨     
                 
 
 
 
 
【目的】正常妊娠では受精卵が子宮内膜に着床し、絨毛細胞が浸潤能を獲得し、螺旋動脈のリモ
デリングを促進することにより妊娠が維持される。一方、妊娠合併症として頻度の高い妊娠高血
圧症候群の主型である妊娠高血圧腎症（preeclampsia, PE）の発症メカニズムとして以前より 
two step theory が提唱されている。すなわち、本理論は絨毛外栄養膜細胞による螺旋動脈のリ
モデリング不全（first step）によって、胎盤から抗血管新生因子が大量に放出され、母体の血
管内皮障害（second step）を起こすというものである。しかし、first step である絨毛外栄養
膜細胞(extravillous trophoblast; EVT)の浸潤障害の機序については十分に解明されていない。 
High-mobidity group A(HMGA)タンパクは、遺伝子発現とクロマチン制御に関わり、細胞の増殖
を含めた様々な細胞制御に関与している。このタンパク質は 30kD 以下の小さな核タンパク質で
あり、HMGA1 と HMGA2 の二つのサブタイプが存在する。胎生早期の未分化な細胞やがん細胞で高
発現し、分化した細胞では発現が低下している。これまで絨毛細胞における HMGA1 に関する発現
パターンの相違による報告はあるが、その機能に関する研究報告はない。本研究では PE のモデ 
氏名   内倉 友香     
 
ルマウス及び絨毛細胞株を用いて絨毛細胞における HMGA1 の関与を明らかにすることを目的とし
た。 
【対象・方法】10-12 週齢の ICR 雌性マウスの腹腔内に PMSG/HCG を投与した後、ICR 雄性マウス
と交配させ子宮内より胞胚を採取した。別の ICR 雌性マウスを精管結紮した雄性マウスと交配さ
せ偽妊娠マウスを作成した。PE モデルマウスは胞胚と TNF スーパーファミリータンパクである 
CD40 リガンド(CD40L)を発現したアデノウィルスベクターを導入し、偽妊娠マウスの子宮内に移
植し PE モデルマウスを作成した。免疫組織学的染色法を用いて移植 7 日目の絨毛細胞における
HMGA1 の細胞内局在性の発現を確認した。同様に、EVT 細胞株 HTR8/SV40-neo を用いて HMGA1 の
細胞内局在性を確認した。また、HMGA1 の細胞内局在性を変化させるため、デオキシコール酸
（Deoxycholic acid, DCA）を添加し、HMGA1 の細胞内局在性の確認を行った。次に、HMGA1 DNA
を導入した EVT 細胞株 HTR8/SVneo と DCA 添加により HMGA1 を核外移行させた細胞において 
wound healing assay 法、invasion assay 法を用いて遊走能及び浸潤能を解析した。 
【結果】免疫組織学的染色法では、対照である LacZ-mouse の浸潤細胞において、核内に HMGA1
を認め、CD40L mouse では、核内及び細胞質内に HMGA1 の発現を認めた。一方、EVT 細胞株 HTR8
/SV40-neo では、HMGA1 は核内に発現を認めた。ホルモン添加では HMGA1 の細胞局在性に変化は
なかったが、DCA 添加によって HMGA1 の核外移行を確認した。また、HMGA1 を導入した EVT 細胞
株及びホルモン添加した細胞では明らかに遊走能の増強を認めた。浸潤能の検討では HMGA1 を導
入した細胞株では増強を認めたものの、DCA 添加によって HMGA1 を核外移行させた EVT 細胞株で
は明らかに遊走能及び浸潤能が抑制された。 
【結語】本研究により絨毛細胞において HMGA1 が細胞質内に発現を認める場合、遊走能ならびに
浸潤能は低下することが明らかとなった。この結果は、PE でみられる絨毛細胞の浸潤が抑制さ
れる病態と矛盾せず、HMGA1 の細胞内局在性の変化が PE の病態において重要な役割を果たして
いる可能性が示唆された。 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
キーワード（３～５） 
 
 
 
preeclampsia 
trophoblast 
invasion 
HMGA1 
 
 
 


English

Extranuclear Translocation of High-Mobility Group AI Reduces the Invasion of Extravillous Trophoblasts Involved in the Pathogenesis of Preeclampsia: New Aspect of High-Mobility Group AI

梶原, 克彦

第一次世界大戦におけるオーストリア=ハンガリーの捕虜・民間人抑留政策 : 日本人抑留者の事例を中心に

坂上, 智城

SAKAUE, Tomoki

 （第３号様式）     
 
 
学 位 論 文 要 旨 
 
 
 
            氏   名  坂上 智城 
 
 
 
            論 文 名  腹部大動脈瘤形成における血管周囲内臓脂肪組織アンジオテンシン
II１型受容体の役割 
 
 
 
 
 
 
 
学位論文要旨     
                
高齢化と生活習慣の欧米化が進み、冠動脈疾患や脳卒中とともに動脈硬化疾患の一つである大
動脈疾患の罹患率も増加の一途を辿っている。大動脈瘤破裂、大動脈解離は致死率が非常に高く、
近年これら緊急性の高い状態は“急性大動脈症候群”と称され、診断・治療において様々な研究
がなされている。しかしながら、大動脈瘤の『手術適応前の治療』は動脈硬化の危険因子の是正
とβ遮断薬を主体とした血圧コントロールなどに限られているのが現状である。このような背景
から、現在では分子生物学的治療を用いた新たな治療法の開発による瘤の拡大抑制や縮小を目指
した研究が世界各国で進められている。 
 また、近年動脈硬化性疾患の危険因子としてメタボリック症候群の関与が注目されている。メ
タボリック症候群は内臓脂肪の蓄積を特徴とする病態であるが、脂肪細胞における慢性炎症が鍵
となり、脂肪細胞から放出される炎症性サイトカインの増加や抗炎症性サイトカインの減少が動
脈硬化を含む心血管合併症を増加させる原因の一端を担っていると考えられている。また最近で
は、血管周囲脂肪の性質の違いが血管リモデリングに影響を与える可能性が報告されている。 
 
 
 
 
 
氏名  坂上 智城  
 
 これらのことから、大動脈周囲の脂肪組織の質、性状も動脈硬化性疾患の代表的疾患である大
動脈瘤の発症に影響を与える可能性があると考えられるが、その研究は十分になされておらず、
詳細なメカニズムも明らかではない。 
アンジオテンシン II（Ang II）は１型（AT1a）受容体刺激を介して炎症や酸化ストレスを惹
起し、動脈硬化性疾患の病態に深く関与していることが知られている。そこで本研究では、血
管周囲内臓脂肪組織中の AT1a受容体が腹部大動脈瘤形成に重要な役割を果たしているという仮
説を立て検証した。Apolipoprotein E 欠損（ApoE-/-）または ApoE-/-AT1a
-/-ドナーマウスから採
取した内臓脂肪を ApoE-/-レシピエントマウスの腹部大動脈周囲に移植した後に、Ang II（1000
 ng/kg/min）を osmotic minipump で 4 週間持続投与することでマウス動脈瘤モデルを作成し
た。ApoE-/-AT1a
-/-内臓脂肪を移植されたマウスでは、ApoE-/-内臓脂肪を移植されたマウスに比
べ大動脈瘤形成、マクロファージ浸潤、腹部大動脈における細胞外基質分解酵素の活性がそれ
ぞれ有意に抑制されていた。 また、ApoE-/-内臓脂肪組織内のマクロファージでは、AT1a受容体
刺激によって炎症誘発性（M1）表現型への分極化が誘導されていた。さらに、ApoE-/-AT1a
-/-内
蔵脂肪組織では ApoE-/-内蔵脂肪組織に比べ炎症誘発物質であるオステオポンチン（OPN）の発
現が有意に抑制されていた。In vitro 実験系でも同様に、脂肪幹細胞より分化させた培養脂
肪細胞を Ang II で刺激することで誘導される OPN の分泌が、AT1a受容体欠損によりほぼ完全
に抑制されることが確認された。また、Ang II 刺激脂肪細胞上清を用いてマクロファージの
遊走能を測定したところ、AT1a
-/-脂肪細胞上清で刺激したマクロファージでは、野生型（AT1a
+/
+）脂肪細胞上清で刺激したマクロファージに比べ遊走能が有意に抑制されていた。さらに、
野生型脂肪細胞上清刺激によるマクロファージの遊走能促進作用は OPN 中和抗体によって抑制
されることが明らかとなった。これらのことより、OPN は血管周囲内臓脂肪組織 AT1a受容体刺
激を介した腹部大動脈瘤形成のメカニズムにおいて中心的な役割を果たしていると考えられた。
最後に、腹部大動脈瘤形成における OPN の影響を明らかにするため、ApoE-/-または ApoE-/-OPN-/
-ドナーマウスの内臓脂肪を ApoE-/-レシピエントマウスの腹部大動脈周囲に移植し、Ang II 持
続投与によるマウス動脈瘤モデルを作成した。結果、ApoE-/-OPN-/-内臓脂肪を移植されたマウ
スでは、ApoE-/-内臓脂肪を移植されたマウスに比べ大動脈瘤形成が有意に抑制されていた。ヒ
トにおいても、正常剖検例や大動脈瘤患者の正常部位に比べ腹部大動脈瘤病変部で OPN の発現
が亢進していることが確認された。以上の結果から、血管周囲内蔵脂肪組織における AT1a受容
体刺激は、OPN 分泌を介してマクロファージ浸潤や細胞外基質分解酵素の活性化を引き起こす
ことで、腹部大動脈瘤形成に重要な役割を果たしていることが示された。 
 
 
 
 
キーワード（３～５）
 
 
 
 
腹部大動脈瘤、アンジオテンシンII、血管周囲脂肪組織、オステ
オポンチン 
 
 


Perivascular Adipose Tissue Angiotensin II Type 1 Receptor Promotes Vascular Inflammation and Aneurysm Formation

Ehime University (愛媛大学)博士(農学)thesi

三宅, 和彦

MIYAKE, Kazuhiko

（第３号様式）(Form No. 3) 
学  位  論  文  要  旨  
Dissertation Abstract 
 
 
氏名：  
Name 
三宅 和彦  
 
学位論文題目：  
Title of Dissertation 
６次産業化における経営体と経営資質のあり方に関する研
究 ～資金調達時における融資審査の視点を中心に～  
 
 
学位論文要旨：  
Dissertation Abstract 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 本研究では、金融機関が融資の際に検討する非財務項目をもとに、6 次産業化経営
者あるいは経営体を分析することで、6 次産業を推進していく上で必要な６次産業化
経営体と経営資質のあり方を明らかにすることが目的である。研究内容は 5 章から構
成される。第１章では、農業漁業の現状を整理した上で、過去の政府の農業施策と漁
業施策を概観した上で、6 次産業化支援施策に至るまでの流れを考察した。農業・漁
業施策の流れは、異業種の参入を促進することで、担い手の多様化を促し、担い手の
減少・高齢化の課題に対応しながら、個々の生産者のみを支援するのではなく、生産
から加工販売全体を支援することで、付加価値の向上に取組み、生産者所得向上を図
る施策へ推移してきた。さらに、6 次産業化の市場規模について、政府は、6 次産業
化の市場規模を 2020 年には 10 兆円にすることを目標としているが、現在、全国の農
業及び漁業生産関連事業による年間総販売額は、2 兆 728 億円である。愛媛県におけ
る農業生産関連事業の 6 次産業化の市場規模は、約 881 億円であり全国第 3 位となっ
ており、漁業生産関連事業の市場規模は、約 36 億円で、全国で第 13 位であることが
分かった。域外市場産業である 6 次産業化の取組みを拡大させていくことで、域外か
らのお金を取り込み、域内需要を拡大させる地域循環をまわすことが市場経済にプラ
スの効果をもたらし、加工→流通→消費のバリューチェーンによる 6 次産業化は域内
（第３号様式）(Form No. 3) 
市場産業にも経済的影響をもたらし、域外域内市場産業双方にプラスの効果をもたら
す重要な産業といえる。第 2 章では、全国と比較した愛媛県内の 6 次産業化法に基づ
く認定事業者の経営の現状についてアンケート及びヒアリング結果をもとに考察を行
った。認定事業者の加工や直売を始めとする６次産業化への取組みは、売上げの向上
を通じて農林漁業経営の安定に一定の寄与はしているものの、収益性を見ると、農林
漁業経営の改善という効果を十分に発現させるには、なお時間を要する状況となって
いた。第 3 章では、6 次産業の基礎となる生産者である農業・漁業に対する融資の現
状、特質及び課題について把握したうえで、6 次産業化経営体の資金調達の現状と課
題について金融機関の融資審査基準をもとに考察を行った。工業・商業向け融資に比
べて、農業・漁業融資においては、政府系金融機関及び系統金融機関が融資のシェア
が圧倒的に大きく、一般金融機関のシェアが小さいが、その理由として、農業・漁業
融資固有の特質が影響していることを明らかにした。このことは 6 次産業化経営体に
おける資金調達の課題にも類推することができた。そのような中、最近では、金融機
関が独自で農業法人を設立し農業の担い手となる事例が出てきており、金融機関によ
る農業融資は、新たな段階へと進んできていることが分かった。さらに、金融機関の
融資審査判断項目である「企業判断」「案件判断」の各チェック項目にもとづいて、6
次産業化経営体における資金調達の現状と課題について考察した。金融機関の融資審
査項目をクリアしていくためには、小規模経営体では困難であり大規模な団体経営化
が必要であることが明らかになり、規模の拡大による自律的発展に積極的な経営体や
生産者のみならず、税理士等財務のプロなどが共同参画する「地域６次産業化総合推
進経営体」ビジネスモデルを提言した。第 4 章では、6 次産業化経営体及び経営者に
ついて、目的と事業の方向性と規模に応じて、コミュニティビジネス型・ローカルミ
ッション遂行型・消費者直結型・総合ビジネス追求型の 4 つのタイプに分類したうえ
で、それぞれのタイプに応じた経営資質を金融機関が融資審査判断時に用いる非財務
項目 7 項目（経営者の人的資産、組織管理能力、情報発信・受信力、ネットワーク構
築力、商品・サービス開発力、販売・マーケティング力、地域融合力）についてそれ
ぞれ経営者に自己評価及び優先順位をつけてもらうことにより考察を行った。第 5 章
では、第 3 章及び第 4 章の考察を踏まえて、それぞれの経営タイプごとに潜在的・顕
在的強み・弱みを抽出し、6 次産業化における経営体及び経営資質のあり方について
考察を行った。各 6 次産業化経営者及び経営体タイプについては、その特徴や規模に
違いがあるため、抱える強みや弱みについてもレベル感こそ違うが、強みと弱みを考
察すると、主な顕在的・潜在的強みには、経営者の人的資産を筆頭にネットワーク構
築力や地域融合力、商品・サービス開発力があであった。他方主な顕在的・潜在的弱
みには、組織管理能力、情報発信・受信力、販売・マーケティング力があることが分
かった。さらに、6 次産業化経営のプロを「六次家」（ろくじか）と定義づけて、六次
家に求められる代表的な資質について、①個人的使命感を社会的な活動へと昇華②消
費者と生産者の接着剤の役割③最新技術・機械の導入と情報機器端末の活用④グロー
カル目線でのマーケティング活動ができることをあげ、最後に 6 次産業化経営者へと
なるための 8 つの質問項目を提示することで、6 次産業化経営者にとって最低限必要
な資質を明らかにした。  


6次産業化における経営体と経営資質のあり方に関する研究 : 資金調達時における融資審査の視点を中心に

安永, 翔

YASUNAGA, Sho

（様式５）(Style5) 
学位論文全文に代わる要約 
Extended Summary in Lieu of Dissertation 
 
 
氏名： 
Name 
安永 翔 
学位論文題目： 
Title of Dissertation 
ノビレチンの保健機能とその作用機構の解明に関する研究 
 
学位論文要約： 
Dissertation Summary 
 
【研究背景・目的】 
Ⅰ型アレルギーは、即時型アレルギー、あるいはアナフィラキシー型とも呼ばれ、アレルゲン刺激
により組織に存在するマスト細胞が種々のケミカルメディエーターを放出（脱顆粒）することで発
症する。Ⅰ型アレルギー反応による代表的疾病にはアレルギー性鼻炎（花粉症）、蕁麻疹、アレル
ギー性結膜炎、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーなどが挙げられ、近年、罹患者の増加が社会的
問題となっている。一方、これまでに茶のカテキンなど、食品成分によるアレルギー症状の緩和作
用の研究が盛んに行われており、機能性食品の活用がアレルギー症状の改善策として期待されてい
る。 
柑橘類にはビタミンC、葉酸、カリウム、ペクチンの他、フラボノイド類を筆頭とした様々な機能
性成分が含まれており、疾病予防における柑橘類の有効性が高く評価されている。特に、柑橘類に特
有のポリメトキシフラボノイドであるノビレチンは、抗炎症作用、抗ガン作用、抗糖尿病効果など、
さまざまな生理活性をもつことが報告されている。ノビレチンの抗アレルギー効果についても報告例
があり、培養細胞のAktリン酸化を阻害することで脱顆粒を抑制することが明らかにされているもの
の、詳細な作用機序の解明には至っていない。本研究では、ノビレチンの機能性食品素材としての可
能性を評価することを目的とし、ノビレチンの抗アレルギー効果に関する詳細な作用機構の解明し、
ノビレチンを含有する温州ミカン果皮の摂取が種々のアレルギー疾患モデルマウスに及ぼす効果に
ついて検討した。 
 
【結果・考察】 
ノビレチンの抗アレルギー効果とその作用機構の解明 
 
ノビレチンの抗アレルギー効果の作用機構の解明の一環として、培養細胞を用いてⅠ型アレルギー
の基本的な反応である脱顆粒に及ぼすノビレチンの影響について検討した。その結果、ノビレチンは
細胞株であるRBL-2H3細胞、及び初代マスト細胞であるBMMCの脱顆粒を有意に抑制した。さらにノビ
レチンは、カルシウムイオノフォアA23187により誘導されるRBL-2H3細胞の脱顆粒を抑制し、細胞内
へのカルシウムイオン流入を阻害した。これらのことから、ノビレチンは細胞内カルシウムイオン濃
度を制御するFcεRIシグナルを阻害することが示唆さ
れた。そこで、細胞内のシグナル伝達因子のリン酸化
レベルを解析した結果、ノビレチンはPI3K、Akt、及
びPLCγ1のリン酸化を抑制することが確認された（図1）。
このことから、ノビレチンは報告例にあるAktよりさ
らに上流のシグナル伝達因子であるPI3Kのリン酸化
を阻害することで、Akt及びPLCγ1のリン酸化を下方制
御し、脱顆粒反応を抑制すると推察された。 
さらに生体内のアレルギー反応に対するノビレチン
の摂取効果について検討した結果、Ⅰ型アレルギー反
応によるPCAモデルマウスの血管透過性の亢進が、ノ
ビレチンの経口投与により有意に抑制された。このこ
とから、ノビレチンの摂取はⅠ型アレルギー疾患の緩
和に有効であることが推察された。 
（様式５）(Style5) 
Ⅰ型アレルギーに対するノビレチンとβ-ラクトグロブリンの共同的な抗アレルギー効果の検討 
 
ノビレチンの脱顆粒抑制効果における作用機構が明らかになったことから、ノビレチンを高含有する柑
橘果皮を用いた抗アレルギー効果のある機能性食品の開発を検討した。そこで、他の抗アレルギー効果の
ある食品素材と組み合わせることを着想し、ノビレチンとの組み合わせで抗アレルギー効果が高まる素材
として、脱顆粒抑制効果を有する乳清タンパク質の一種である β-ラクトグロブリンに着目した。まず、
RBL-2H3細胞の脱顆粒反応に対するノビレチンと β-ラクトグロブリンの複合効果について検討したところ、
これらの同時処理によって、単独処理と比較して脱顆粒反応が強く抑制されることが明らかになった。こ
のことから、両成分の併用はアレルギー症状の緩和に有効である可能性が示唆された。さらに、単独処理
と比べてノビレチンと β-ラクトグロブリンの同時処理により細胞内カルシウムイオン濃度の上昇が顕著
に抑制され、脱顆粒を誘導する細胞内カルシウムイオン濃度の上昇を共同的に抑制することが明らかにな
った。細胞内のシグナル伝達因子のリン酸化レベルを解析した結果、ノビレチンは Akt及び PI3Kのリン酸
化を抑制し、Syk のリン酸化には影響しないことが確認された。一方で、β-ラクトグロブリンは Syk のリ
ン酸化を抑制した。加えて、ノビレチンと β-ラクトグロブリンの共作用により、Akt、PI3K、Syk のリン
酸化が同時に阻害されることが明らかになった。これらの結果から、ノビレチンと β-ラクトグロブリンの
組み合わせは単独処理と比較してより効率的に好塩基球の脱顆粒反応に関連したシグナル伝達系を抑制す
ることが示唆された。 
Ⅰ型アレルギーモデルマウスに対するこれらの物質の効果を評価した結果、マウスに誘導した PCA 反応
はノビレチンまたはβ-ラクトグロブリンの単独投与によって抑制され、さらに、両物質の混合投与により、
最も顕著に抑制された。次に、ノビレチンと β-ラクトグロブリンをそれぞれ含有する食品素材として、温
州ミカン（Citrus unshiu）とヨーグルト乳清を用い、その効果を検討した。その結果、これらの食品素材
の同時投与によって、単独投与群と比較して強い抗アレルギー作用が認められた。このことから、ノビレ
チンを含有する温州ミカン果皮と β-ラクトグロブリンを含むヨーグルト乳清を含むヨーグルト乳清の摂
取によっても、両成分（ノビレチンと β-ラクトグロブリン）の抗アレルギー効果が生体内で十分に発揮さ
れることが確認された。 
さらに、スギ花粉アレルゲンである Cry j1で感作したスギ花粉症モデルマウスのアレルギー症状を観察
することにより、これら食品素材の同時摂取によるスギ花粉症の症状緩和効果を評価した。その結果、温
州ミカン果皮とヨーグルト乳清の混合投与により、スギ花
粉症の症状であるくしゃみの頻度が、コントロールに対し
て有意に減少した（図2）。即時型アレルギーの発症にはア
レルゲンの曝露によりIgE抗体産生を誘導する免疫応答が
必須であり、スギ花粉症モデルマウスにおいても Cry j1
の感作により血液中の IgE 濃度の増加、リンパ球の IL-4
及びIL-5の分泌の増加が認められた。しかし、投与マウス
の血中IgEレベルやリンパ球の Th2型サイトカイン発現の
変化は全く認められなかった。これらのことから、スギ花
粉症マウスに対する症状緩和効果は、これまでに述べたノ
ビレチン及び β-ラクトグロブリンの共同的な脱顆粒抑制
効果を反映しており、温州ミカン果皮とヨーグルトの同時
摂取がアレルギー疾患の緩和に有効であることが示唆され
た。 
 
 
 
 
（様式５）(Style5) 
 
結膜抗原誘発試験による温州ミカン果皮配合ヨーグルトのアレルギー症状緩和効果の検討 
 
これまでの知見を基に、これらの食品素材を組み合わせた
アレルギー症状を緩和する機能性食品の開発について検討し
た。そこで、温州ミカン果皮を配合したヨーグルトを開発し、
介入試験によりヒトのスギ花粉症の症状に対する緩和効果を
検討することを目的とし、スギ花粉アレルギー既往者にスギ
花粉抗原を点眼することで誘発したアレルギー性結膜炎症状
に及ぼす温州ミカン果皮配合ヨーグルトの摂取効果を検討し
た。温州ミカン果皮配合ヨーグルト摂取期間前後で誘発した
アレルギー性結膜炎症状を診断したところ、被験者の自覚的
症状並びに他覚的所見に基づく症状においても、温州ミカン
果皮配合ヨーグルトの摂取による結膜炎症状の軽減が認められた。また、温州ミカン果皮配合ヨーグルト
の摂取によって、抗原点眼による結膜表面の温度上昇が有意に抑制されることが明らかになった（図 3）。
このことから、スギ花粉抗原により誘発される浮腫や炎症といった眼症状が、温州ミカン果皮配合ヨーグ
ルトの摂取により有意に改善されることが示唆され、スギ花粉症モデルマウスで得られた知見と同様、温
州ミカン果皮とヨーグルト、あるいは、ノビレチンと β-ラクトグロブリンの同時摂取によって、ヒトのス
ギ花粉症の症状が顕著に緩和されることが明らかになった。 
 
接触性皮膚炎およびアトピー性皮膚炎の症状緩和効果の検討 
 
アレルギー疾患は多因子性の疾患であり、治療薬などの開発には様々なアレルギー疾患モデル動物を目
的に応じて適切に組み合わせ、検討することが重要となる。そこで本研究では、接触性皮膚炎モデルマウ
スあるいはアトピー性皮膚炎モデルマウスを用いることで、Ⅳ型アレルギーや慢性炎症に対する温州ミカ
ン果皮とヨーグルト乳清の同時摂取による緩和効果について検
討した。 
接触性皮膚炎モデルマウスで見られる浮腫を指標として症状
を評価したところ、温州ミカン果皮の単独投与により有意な症
状の軽減が認められた。さらに、ヨーグルト乳清との混合投与
により耳介浮腫がより顕著に抑制された（図4）。しかし、接触
性皮膚炎の誘導により、マウス血液中の IgE濃度は大きく増加
したものの、温州ミカン果皮とヨーグルト乳清の投与による影
響は認められなかった。このことから、温州ミカン果皮とヨー
グルト乳清の投与による接触性皮膚炎の症状緩和効果は、Th2
型免疫応答の抑制には寄与しておらず、Th1 型免疫応答や浸潤
したマクロファージの活性化機構などに作用することにより、
皮膚の浮腫が抑制される可能性が推察された。また、炎症を起こした皮膚における炎症関連遺伝子の発現
を解析したところ、MCP-1や RANTESといった炎症性細胞の遊走を惹起するケモカインの遺伝子発現が混合
投与により有意に低下した。このことから、混合投与により炎症部位へのマクロファージの浸潤が抑制さ
れることが示唆された。 
さらに、NC/Ngaマウスにおけるアトピー性皮膚炎の症状が、温州ミカン果皮の単独投与、及びヨーグル
トとの混合投与により有意に改善された（図5）。組織染色法による皮膚の組織学的解析からも、温州ミカ
ン果皮単独投与群と混合投与群で耳介と背部皮膚における浮腫の軽減が認められた。温州ミカン果皮の投
与によるアトピー性皮膚炎症状の緩和効果がIFN-γを誘導するTh1型免疫応答に影響しているかどうか検
（様式５）(Style5) 
討するため、アトピー性皮膚炎モデルマウスの
脾臓リンパ球の IFN-γ発現を解析した。その結
果、アトピー性皮膚炎の誘導により惹起された
リンパ球の IFN-γ産生は、温州ミカン果皮やヨ
ーグルトの投与の影響を受けず、Th1 リンパ球
のポピュレーションの変化も認められなかった。
これらのことから、温州ミカン果皮のアトピー
性皮膚炎の症状緩和効果には Th1免疫応答の抑
制は関与しておらず、接触性皮膚炎モデルで見
られた炎症応答の抑制など、他の作用機構が寄与している可能性が推察された。 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
(注) 要約の文量は，学位論文の文量の約１０分の１として下さい。図表や写真を含めても構いません。


ノビレチンの保健機能とその作用機構の解明に関する研究

Ehime University (愛媛大学)博士(学術)thesi

Ade, Andriani

 
 
（第５号様式）   
                        学位論文審査の結果の要旨 
 
    氏    名  
審 査 委 員 
                           
                           
                       
                             
                              
         論  文  名   
        Biodegradation of Polycyclic Aromatic Hydrocarbons (PAHs) and Crude Oil by  
      Saline-Alkaline Tolerant Fungi  
          （海水およびアルカリ性耐性菌による多環芳香族炭化水素(PAHs)および  
原油の生分解） 
 
         審査結果の要旨  
 
今日、難分解性の環境汚染物質などによる環境汚染が大きな社会問題となっている。原油
中の多環芳香族炭化水素（PAHs）は、発ガン性や突然変異誘発性などの毒性を有する難分
解性の環境汚染物質である。油井や製油所、貯蔵施設などからの PAHs やこれを含む原油の
流出漏出により海や海岸が汚染されている。しかし、この汚染およびこれを含む原油による
汚染の浄化が種々試みられているが、微生物による浄化の検討は少ない。  
バイオレメディエーションは、その場での処理で PAHs などの汚染物質を分解できるが、
この汚染浄化には、海岸土壌や海水条件下で、難分解性物質を分解できる白色腐朽菌
（WRF）のような微生物が必要である。WRF は PAHs などの難分解性環境汚染物質を分解
できる酵素、リグニン分解酵素［リグニナーゼと総称され、ラッカーゼ (Lac)、マンガンペ
ルオキシダーゼ (MnP)、リグニンペルオキシダーゼ (LiP)が見出されている］を産出する菌と
して知られている。WRF による PAHs の分解は海水でない（酸性）条件下での研究が殆ど
で、海水およびアルカリ性条件下での研究は少ないが、これらに耐性を有する WRF を用い
れば、PAHs および原油による海岸土壌汚染や幅広い海洋汚染を浄化できる可能性があると
考えられる。  
そこで本研究では、海水およびアルカリ性ストレス下でも成育できる菌を用いて、PAHs
の分解について検討するとともに、原油分解菌を用いたバイオレメディエーションによる原
油（アスファルト、C 重油、A 重油）汚染海岸土壌の浄化について検討した。  
 まず始めに、天然から採取した 82 種の菌から、海水およびアルカリ性耐性を示す一種の
菌、Bjerkandera adusta SM46 菌を単離した。この菌を種々の条件 [pH(3～9)，海水塩濃度 (0
～35g/L)]下での麦芽抽出物 (ME)液体培養で PAHs の一種，ベンゾ [a]ピレン (BaP)を分解し
た。海水塩濃度 20g/L までは酸性条件下での液体培養と同様に菌も成育し BaP を分解し
た。しかし、海水塩濃度 35g/L になると菌の成育阻害が見られ、BaP の分解率は低下した。
しかしならが、ME 液体培養（pH8.2）時に酵素活性剤（MnSO4）を添加すると、塩濃度
 
 
35g/L でも MnP や LiP 活性は酸性(pH4.5)条件下でのそれらに比べ、各々約 7 倍、約 5 倍向
上し、BaP の分解率も約 2 倍向上した（30 日培養後）。また、この菌による BaP の生分解
に つ い て 検 討 し た 。 BaP は BaP-1,6-dione に 酸 化 さ れ た 後 、 naphthalene acetic acid, 
hydroxylbenzoic acid, benzoic acid, catechol を経て分解されることを明らかにして、BaP 分解
経路を示すとともに、芳香環の開裂にリグニン分解酵素が関係していることを示した。さら
に、この菌による BaP 分解率を高めるため、リグニン分解酵素活性を高める物質、Tween 
80 (T-80) と MnSO4 を用いて、等高線プロット解析により分解率向上の条件検討を行った結
果、T-80 では 0.4～0.7%の濃度で、MnSO4 では 0.4mM 以上の濃度で最高の分解率が得られ
ることを見出した。そして、これらを海水―アルカリ性ストレス下でのこの菌による BaP
分解に適応すると、分解率が向上（44%以上）すること、MnP 活性だけでなく Lac 活性も向
上することを見出した。  
次に、バイオレメディエーションによる PAHs に汚染された海水や海岸土壌を効率的に浄
化するため、B. adusta SM46 菌を担持させる最適の担体を見出すことを試みた。4 種のリグ
ノセルロース担体（麦わら、カポック繊維、木粉、古紙）にこの菌を担持して、各 PAH 
(naphthalene, phenanthrene, benzo[a]pyrene, chrysene)の分解を行った。その結果、各 PAH の分
解率は、naphthalene, phenanthrene, benzo[a]pyrene, chrysene の順に低下した。これは分子構
造の違いによるものと考えられた。4 種の担体中では、麦わらが最適の担体であることを見
出した。麦わらにこの菌を担持すると菌の成育が速くなるだけでなく、Lac、MnP、Lip 活
性も向上した。また、PAHs 分解における担体の最適粒径も検討し、840µm が最適であるこ
とも見出した。これらのことから、この菌を担持した担体を液体培養してリグニン分解酵素
を生産させるよりも、この菌を担体に担持した固体培地でリグニン分解酵素を産生させる方
が PAHs の分解には効率的であると考えられた。  
さらに、原油（アスファルト、C 重油、A 重油）汚染海岸土壌を浄化するため、BaP 含有
海水 ME 寒天培地上で成育できる B. adusta SM46 菌を含む 5 種の原油分解菌を選抜した。原
油分解には酵素（リグニナーゼとジオキシゲナーゼ）が重要な働きをしているので、5 種の
菌を C 重油で汚染された海岸土壌中で共培養（2 種宛）して両酵素活性および C 重油分解
率を調べた。その結果、Pestalotiopsis NG007 菌と Polyporus sp.S133 菌を共培養（比率 1:3）
した場合に両酵素活性および C 重油分解率が最高になることを見出した。そして、両菌を
共培養した培養物を用いるバイオレメディエーションによる原油（アスファルト、C 重油、
A 重油）汚染海岸土壌（各汚染濃度：1,000, 15,000, 30,000ppm）の浄化を行った。その結
果、汚染濃度(1,000ppm)では各汚染海岸土壌とも高い分解率（約 70～95%）を示したが、汚
染濃度が高くなる程分解率の低下が見られた。また、分解率を高めるため、定期的に栄養源
（ 麦 芽 抽 出 物 10% ） の み 、 栄 養 源 お よ び 酵 素 活 性 剤 ［ T-80(0.5%) と MnSO4 ＋
CuSO4(1mM)］を添加して検討した。いずれの方法でも、無添加に比べ、分解菌の成育を促
進し分解酵素活性が高まり原油汚染海岸土壌中の原油の分解率が高まることを見出した。栄
養源および酵素活性剤を添加した場合には、無添加に比べ大きな分解率の向上（約 1.2～4.5
倍）が認められた。これらのことから、原油分解菌を用いるバイオレメディエーションによ
り原油汚染海岸土壌が浄化できることを明らかにした。  
以上から、天然から単離した海水-アルカリ性耐性菌による BaP の分解、その分解経路、
分解率を向上させるための条件検討、分解菌の酵素活性を高める担体を見出すとともに、原
油汚染海岸土壌を原油分解菌を用いたバイオレメディエーションにより浄化できることを明
らかにした。  
 
 本論文の公開審査会は２０１７年８月５日に高知大学農林海洋科学部で開催され、論文審
査と質疑応答が行われた。それに引き続いて、学位論文審査委員会を開催して審査し、審査
委員全員一致して、本論文が博士（学術）の学位を授与するに値するものと判断した。  
 


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