Niigata Regional Repository

徳永, 由太

高林, 知也

稲井, 卓真

久保, 雅義

歩行動作の立脚期における膝関節運動の力
学的制御メカニズムの解明 
 
 
徳永由太 1), 2)、高林知也 2), 3)、稲井卓真 1), 2)、久保雅義 2), 3) 
1) 新潟医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科 
2) 新潟医療福祉大学 運動機能医科学研究所 
3) 新潟医療福祉大学 理学療法学科 
 
【背景・目的】歩行動作では膝関節運動が円滑に制御され
ることにより、接地直後の衝撃吸収や立脚期における体重
支持といった重要な機能的役割を達成している。膝関節に
要求される機能的役割を達成するためには歩行動作中に
膝関節が適切な角度に制御される必要がある。歩行動作時
の膝関節運動は、股・膝・足関節モーメントの協調的な作
用によって達成されていると考えられている。しかし、
股・膝・足関節モーメントがどのような力学的メカニズム
によって膝関節運動を制御しているのかは明らかとなっ
ていない。本研究では、ヒトの筋骨格系を数理モデル化し
た筋骨格モデルによるシミュレーションにより、歩行動作
の立脚期における膝関節運動の力学的制御メカニズムを
解明することを目的とした。 
 
【方法】歩行動作のシミュレーションには NCSRR が無
償で公開している健常成人 1 名（身長：1.8 m、体重： 
72.6 kg）の歩行動作データを使用した。なお、解析区画
は立脚期と規定した。歩行時の膝関節角加速度に股・膝・
足関節モーメントがどのように寄与しているのかを明ら
かにするために、Induced Acceleration 解析（IAA）を
実施した。IAA では身体の運動方程式に基づいて「身体
に作用する力」と「その結果として生じる運動」の因果
関係を明らかにすることができる。シミュレーションお
よび IAA は OpenSim 3.3（Delp et al. 2007）により実
施した。 
 
【結果】図 1 に歩行動作の立脚期において各関節モーメン
トが発生させた膝関節角加速度を示す。股関節モーメント
は初期接地から立脚終期（0%～80%）にかけて膝関節を
伸展方向へ加速していた。その後は膝関節を屈曲方向へ加
速していた。膝関節モーメントは、初期接地から荷重応答
期中盤（0%～10%）、立脚中期後半から遊脚前期中盤（40%
～90%）、の 2 つの相で膝関節を屈曲方向へ加速しており、
それ以外の相では膝関節を伸展方向に加速していた。足関
節モーメントは初期接地から荷重応答期終了（0%～20%）
までは膝関節を屈曲方向へ加速しており、それ以降は膝関
節を伸展方向へ加速していた。 
 
【考察】初期接地から荷重応答期終了まで（0～20%）の
相では、膝関節は股関節モーメントによって伸展方向に、
足関節モーメントによって屈曲方向に加速されており、膝 
図 1．各関節モーメントによる膝関節角加速度。縦軸の正
値は伸展方向、負値は屈曲方向の角加速度を表している。 
 
関節モーメントは股・足関節モーメントによる膝関節角速
度を調整するように加速方向を切り替えていた。荷重応答
期では、大腿四頭筋力の筋力低下や痙性麻痺によって膝折
れや膝関節の過伸展が生じることが知られている。このよ
うな異常な膝関節運動を引き起こさないためにも膝関節
モーメントによる調整が重要な役割を果たしていること
が考えられた。 
荷重応答期終了から立脚中期中盤まで（20～40%）の相
では、股・膝・足関節モーメントが膝関節を伸展方向へ加
速させていた。従来の考えでは、この相では大腿四頭筋の
作用によって膝関節伸展運動が生じていると考えられて
いた。しかし、今回の解析により、この相の膝関節伸展運
動は足・膝・股関節モーメントの共同作用によって生じて
いることが明らかとなった。 
 立脚中期後半から遊脚前期中盤まで（40～90%）の相で
は、膝関節は足関節モーメントによって伸展方向に、膝関
節モーメントによって屈曲方向に加速されていた。これま
での検証では、この相で膝関節は伸展位を保持しているに
も関わらず、膝関節屈曲モーメントが作用している理由は
十分に説明されていなかった。本研究の結果から考えると、
この相では、膝関節伸展運動は主として足関節モーメント
で行われており、膝関節モーメントは足関節モーメントの
膝関節伸展作用を緩和することで、過剰な膝関節伸展運動
が生じないようにしていると考えられた。 
 
【結論】本研究は下記の 3 点を明らかにした。 
1）初期接地から荷重応答期終了までは膝関節モーメント
が膝関節を加速させる方向を切り替えることで制御され
ている。 
2）荷重応答期終了から立脚中期後半までは股・膝・足関
節モーメントが共同して作用することで膝関節を伸展方
向に加速させる。 
3）立脚中期後半から遊脚前期中盤までは足関節モーメン
トと膝関節モーメントの拮抗した作用によって膝関節が
適切な位置に保たれる。 
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第18回  新潟医療福祉学会学術集会


歩行動作の立脚期における膝関節運動の力学的制御メカニズムの解明

平野, 春樹

吉岡, 豊

通所介護施設に通所する高齢者の聴性行動
と聴力に関する研究 
 
 
平野春樹、吉岡豊 
新潟医療福祉大学大学院 医療福祉学研究科 
 
【背景・目的】 高齢化に伴い、通所介護施設へ通所する高
齢難聴者の数も増加してきている（厚生労働省、
2016）。しかし通所介護施設に入所する高齢者に対し
て、摂食・嚥下障害などの身体面のケアは積極的に行わ
れているが、高齢難聴者と施設職員とのコミュニュケー
ションについては問題になることも多い。また実際の通
所介護施設現場では、聴力測定機器を用いて効果判定を
行うことは難しく、見えない障害である難聴は放置され
る傾向にある。そのことからも、高齢難聴者の行動特性
に応じた評価が重要となってくるが、高齢者における聴
性行動と聴力レベルとの関係について定量的に測定した
報告は少ない。また施設に通所する高齢難聴者の聴力レ
ベルに応じた対応の報告も見当たらない。そこで本研究
は、高齢難聴者の聴性行動が聴力レベルとどの様な関係
にあるのかを目的に検討を行った。 
 
【方法】対象は、通所介護施設（A、B、C の 3 施設）を
利用している高齢難聴者 40 例（男性 13 例、女性 27 例）
であった。年齢は 65 歳～99 歳であった。平均聴力レベル
が 26dB から 89dB であった。脳血管障害の既往歴がある
者も対象とした。 聞こえの状態については日本聴覚医学
会きこえの質問紙を使用し主観的に評価してもらった。ま
た気導聴力検査を実施し、良聴耳の平均聴力レベルを求め、
40dB 未満群（14 例）と 41dB 以上群（26 例）に分類し
て分析を行った。なお、各施設の等価騒音レベルは A 施
設が 60.9dBA、B 施設では 64.2dBA、C 施設では 61.7dBA
であった。 
 
【結果】聴力レベル 40dB で 2 群に分けたところ平均年齢
は、40dB 未満群と比べて 41dB 以上群は有意に高かく、
語音明瞭度も 40dB 未満群は有意に高かった。日本聴覚医
学会きこえの質問紙の回答について、自己評価が異なった
のは「1 対 1 の聞き取り」を除く 9 項目に有意差が認めら
れた（表 1）。次に、回答を聴力別に見たのが表 2 である。
この表から、40dB 未満群では「人込みでの会話の聞き取
り」や「小声での聞き取り」、「テレビの聞き取り」以外の
項目ではバラツキは少なく、ほぼ全ての項目でいつも聞き
取りやすい傾向にあった。一方 41dB 以上群では全ての項
目でバラツキが多く、特に「人込みでの会話の聞き取り」
や「小声での聞き取り」、「テレビの聞き取り」について、
評価点 4or5 の「聞こえないことが多い」「いつも聞き取れ
ない」でバラツキが多かった。 
 
 
 
【考察】通所介護施設を利用している難聴高齢者を対象に、
聴性行動と聴力レベルについて結果、40dB を境として、
「1 対 1 の聞き取り」を除く 9 項目について有意な差が認
められた。この傾向は良条件下の語音聴取だけではなく、
環境音や悪条件下の語音聴取で行動特性にも違いが認め
られた。以上のことから、これらの調査項目で自己評価が
低い場合は聴力レベル 40dB を超えていると推測できる
ものと思われる。ただし、鶴岡ら（日本聴覚医学会、1997）
は S/N 比の悪化は中等度聴覚障害者の語音聴取に影響を
及ぼすことを指摘しているが、本研究施設で対象となった
施設の等価騒音レベルは 60dBA 以上と比較的うるさかっ
た。これは通所介護施設の一般的な状況とも考えられるが、
等価騒音レベルの高さが聴性行動の評価に影響している
可能性もある。今後は暗騒音レベルの低い状況での聴性行
動評価も必要となってくるものと思われる。 
 
【結論】本研究の結果、聴力レベル 40dB を境として、「1
対 1 の聞き取り」を除く 9 項目について聴性行動評価が
大きく異なる可能性が示唆された。 
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第18回  新潟医療福祉学会学術集会


通所介護施設に通所する高齢者の聴性行動と聴力に関する研究

市川, 健人

山崎, 涼

井上, 美里

加納, 志緒里

神蔵, 唯

傳, 沙也香

南, 真穂

石上, 和男

メタボリック症候群に見られる特定健診結
果と生活習慣に関する質問項目の特徴 
 
 
市川健人、山崎涼、井上美里、加納志緒里、神蔵唯、
傳沙也香、南真穂、石上和男 
新潟医療福祉大学 医療情報管理学科 
 
【背景・目的】わが国では 2008 年 4 月から 40 - 74 歳の
医療保険加入者を対象に特定健診・特定保健指導が開始さ
れた。特定健診とは、MS(メタボリック症候群)に着目して
生活習慣病の早期発見・予防を目的とする健診である。特
定健診の結果から、MS 該当者、予備群と判定された人に
は、生活習慣を改善するための特定保健指導を受診した医
療機関もしくは市町村の健康福祉部局が行うことになっ
ている。国民健康・栄養調査によると、40 - 74 歳では男
性の 2 人に 1 人、女性の 5 人に 1 人が MS 該当者または
その予備群であると報告されている。また、MS 該当者・
予備群・非該当者の割合は性別、年代別で異なることが報
告されている。本研究は、離島で保健や医療がその地域で
完結している佐渡市(S)と、新潟県で最も高齢化と過疎が
進んでいる津南町(T)の両市町ごとに、MS 該当者にみら
れる特定健診の生活習慣に関する各質問項目の特徴を分
析し、生活習慣病の予防に役立てることを目的とした。 
 
【方法】対象は佐渡市と津南町の国民健康保険に加入する
者で、2015 年度に特定健診等を受診した者は 40 - 74 歳
で佐渡市計 6,955 名(男性 3,360 名、女性 3,595 名)、津南
町計 1,269 名(男性 658 名、女性 611 名)、実施率は佐渡市
が 53.9％、津南町が 58.6％と公表されている。 
特定健診の健診項目は、年齢、性別、腹囲、血圧(収縮期血
圧、拡張期血圧)、HDL コレステロール、中性脂肪、空腹
時血糖または HbA1c であり、併せて生活習慣を問う質問
項目(質問 8 - 20)がある。 
MS 該当者の基準は、腹囲が「男性 85cm 以上、女性 90
㎝以上」であることを必須項目としている。そして、その
他、①血圧高値、②脂質異常症、③血糖高値のうち 2 つ以
上に該当すれば MS 基準該当、1 つ該当すれば MS 予備群
該当、該当なしが非該当とされるが、本研究では MS 予備
群該当は非該当として扱 2 群に分けて比較検討を行った。 
分析項目は受診者全体と MS 該当者に分け年代別、男
女別にカイ二乗検定を行い両市町間の生活習慣に関する
質問項目の違いをみた。また、MS 該当者における生活習
慣の違いを明らかにするために、地域別に生活習慣に関す
る質問項目と MS との関連を見るため二項ロジスティッ
ク回帰分析を行った。MS の該当・非該当を目的変数、生
活習慣に関する各質問項目を説明変数として二項ロジス
ティック回帰分析を行った。MS は非該当を「0」に、該
当を「1」のダミー変数にし、生活習慣に関する質問項目
と性別を説明変数とした。 
なお、解析にかかる統計的有意水準はすべて 5％とし、
統計解析は BellCurve 社のエクセル統計 2015 を用いた。 
 
倫理的配慮 
 本研究は新潟医療福祉大学倫理委員会において 2017年
7 月 11 日に承認された(承認番号 17838-170711)。 
 
【結果】女性は、「20 歳からの体重変化」の質問項目で「は
い」と答えた人の割合はすべての年代で佐渡市が多く 50
歳代で有意差がみられた。また、「歩行又は身体活動」の
質問項目で「はい」と答えた人の割合はすべての年代で佐
渡市が多く、すべての年代で有意差がみられた。「食べ方
(夜食／間食)」の質問項目で「はい」と答えた人の割合は
すべての年代で佐渡市が多く、70 - 74 歳で有意差がみら
れた。「食習慣(朝食の欠食)」の質問項目で「はい」と答え
た人の割合はすべての年代で佐渡市が多く、50 歳代、60
歳代、70 - 74 歳で有意差がみられた。 
一方男性は「20 歳からの体重変化」の質問項目で「は
い」と答えた人の割合はすべての年代で佐渡市が多く、す
べての年代で有意差がみられた。また、「歩行又は身体活
動」の質問項目で「はい」と答えた人の割合はすべての年
代で佐渡市が多く、50 歳代、60 歳代、70 - 74 歳で有意差
がみられた。「食習慣(朝食の欠食)」の質問項目で「はい」
と答えた人の割合は、すべての年代で佐渡市が多く 50 歳
代、60 歳代、70 - 74 歳で有意差がみられた。 
次に MS 該当者と非該当者における生活習慣の違いを
二項ロジスティック回帰分析の結果で見ると、佐渡市は
「20 歳からの体重変化」が、標準偏回帰係数 0.9874、オ
ッズ比は 8.4513 となり、次いで「歩行速度」でも標準偏
回帰係数 0.2236、オッズ比 1.5698 となった。また、津南
町は「20 歳からの体重変化」が標準偏回帰係数 0.9937、
オッズ比 10.3706、また「歩行速度」は標準偏回帰係数
0.3323、オッズ比 1.9480 佐渡市と同様に高い値となり、
この 2 つの生活習慣に関する質問項目が、MS に及ぼす影
響が特に大きかった。 
 
【考察】本研究の限界として、健診データや生活習慣に関
する質問項目の内容がその年度だけであることなど断面
の調査であり過去のデータ比較ができないことなどが挙
げられ経年的なデータの把握分析が今後必要である。 
 
【結論】「20 歳からの体重変化」と「歩行速度」は MS の
大きな危険因子と考えた。MS と関連性が認められた生活
習慣に関する質問項目を重点的に活用し、保健指導に役立
てていく必要があると考えられる。 
 
【文献】 
1) 溝下万里恵, 赤松利恵, 山本久美子ら: メタボリック
シンドロームと生活習慣および体重変化の関連の検討， 
栄養学雑誌, 70: 165-172, 2012. 
Ｐ－29
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第18回  新潟医療福祉学会学術集会


メタボリック症候群に見られる特定健診結果と生活習慣に関する質問項目の特徴

増田, 明美

塚本, 康子

林, 三千恵

通信制高等学校養護教諭を対象にした健康
支援スキル向上に寄与する研修会の有効性 
 
 
増田明美 1)、塚本康子 1) 、林三千恵 2) 
1) 新潟医療福祉大学 看護学科 
2) 千葉県立犢橋高等学校 
 
【背景・目的】1948 年 3 月「新制高等学校通信制」が発
足し、当初は勤労青年が多かったが、現代では、心身の健
康問題を抱える生徒や不登校の経験のある生徒の進路先
として通信制高等学校を選ぶ人が増えてきた。 
筆者らは、2014 年、全国にある通信制高等学校 130 校
の養護教諭を対象に質問紙調査を実施し、通信制高校保健
室の現況と課題を明らかにした。その結果、養護教諭は、
「通信制体制での健康支援の困難さ」を感じ、「校内や外
部の専門機関との連携が整っていない」「保健室の人的・
物理的環境整備の要望が困難」などの課題を抱え、「教員
のメンタルヘルス」に対するケアや「他校との情報交換の
場」を望んでいた。 
そこで、本研究では、通信制高等学校の養護教諭を対象
とした通信制生徒の健康支援スキル向上に寄与する研修
会を開催し、その有効性を明らかにすることを目的とした。 
 
【方法】132 校の通信制高校校長宛に研修会のチラシ・案
内状を郵送した。学校長の同意、同意書に同意した養護教
諭を対象に研修会を開催した。調査方法は、研修会前、研
修会後の調査はその場で配布・回収する集合調査法、研修
終了 3 ヶ月後の調査方法は、郵送法による質問紙調査で実
施した。 
調査項目：研修会プログラム評価は、毎日研修終了時に、
内容の「適切さ」、「わかりやすさ」、「満足度」、「役立ち度」
の 4 つの評価項目について 5 件法で回答を求めた。さら
に①職業性ストレス簡易調査②ローゼンバーグのセルフ
エスティーム、③心身の訴えについて調査した。3 ヵ月後
は、①仕事する上での変化（5 件法）、②生徒に対する気
持ちの変化(5 件法)、③研修で学んだ内容を業務の中に取
り入れ実践したかの有無と内容を調査した。 
調査期間：2015 年 8 月 1 日～11 月 30 日 
倫理的配慮：常葉大学倫理委員会の承認を得て実施した。 
 
【結果】1. 研修会プログラムの特徴 
テーマ：「通信制高校で学ぶ生徒への支援のあり方を探る」 
研修会時期：2015 年 8 月 1 日・2 日 東京にて開催 
養護教諭のニーズの高いテーマ、スキルアップができる
支援方法などが盛り込まれている企画を練り、「①精神的
な問題を抱えた生徒支援を支えられる専門知識とスキル
②健康意識を高める自己管理への健康教育スキル（改訂版
生活分析的カウンセリング技法・コラージュ技法）③校内
や外部の専門機関との連携の仕方④他校との情報交換の
場⑤教員のメンタルヘルスに寄与するプログラム」の 5
項目を中心とした 2 日間の研修会を企画した。 
2. 研修会対象者 
参加人数 22 名、そのうち通信制高等学校養護教諭 17
名（女性）、通信制高等学校教諭 5 名（男性 3 名、女性 2
名）であった。研究対象は、通信制高等学校養護教諭 17
名とし、質問紙を配布した。回収率は 100％であった。 
1)分析対象者属性 
平均年齢は 52.6 歳、専任養護教諭 47.1％(8 名)、非常
勤の養護教諭 47.1％(8 名)、兼務 5.9%(1 名)であった。勤
務年数 10 年未満は 29.4％(5 名)、10 年～24 年未満 35.4％
(6 名)、25 年以上 35.4％(6 名)であった。 
3. 研修会の評価 
研修会全体のプログラムの内容の満足度は、「満足した」
92.3%、「まあ満足した」が 7.7%であった。プログラムの
構成については、100％適切であった。研修の時期は
92.3％が適切であった。 
4. 研修終了直後、3 ヵ月後の評価 
セルフエスティーム尺度得点については研修終了直後
に高い傾向（p=0.059）であった。また、心身の訴え尺度
得点では研修 3 ヵ月後に有意差（p=0.025）が得られた。
職業性ストレス簡易調査では、研修 3 ヵ月後に身体愁訴
（p=0.001）、心理的な仕事の質負担（p=0.021）、心理的
な仕事の量負担（p=0.043）軽減に有意差があった。 
3 ヵ月後の質問紙調査では、「研修に参加して、仕事す
る上での変化」は、68.8％(11 名)が変化したと回答し、「生
徒への支援方法を活用し、保健室機能が増強された」「メ
ンタル面の対応が楽になり判断しやすくなった」などの記
述があった。「研修に参加して、生徒に対する気持ちの変
化」は、81.3％(13 名) が変化したと回答し、「生徒対応に
心の余裕ができた」などの記述があった。「研修会終了後
に研修で学んだ内容を業務の中に取り入れ実践したこと
はあるか」は、62.5％（10 名）が実践していると答えた。 
  
【考察】本研修会 3 ヶ月後においても、研修会で得た知識
やスキルが継続的に役立っていることから総合評価する
と、参加者にとって満足度の高い研修会であったといえる。 
仕事へのやる気や生徒支援に影響を与え、養護教諭の健
康支援活動の実践に役立っていることが示唆された。また、
養護教諭の心身の訴えが軽減し、心理的な仕事の質と量の
軽減に有意差があったことからメンタルヘルスに寄与す
ることも示唆された。今回、事前に通信制高校の現状を把
握し、通信制養護教諭のニーズの高いプログラムかどうか
吟味したことが、対象者の満足につながったと考える。 
 
【結論】本研修会が、養護教諭の健康支援のスキル向上に
寄与していることが明らかになり、有効性が示唆された。 
 
【謝辞】本研究は、2013～2017 年度科学研究費助成事業
基盤研究(C)(課題番号 25350872)の助成を受けて行った。 
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第18回  新潟医療福祉学会学術集会


通信制高等学校養護教諭を対象にした健康支援スキル向上に寄与する研修会の有効性

田中, ひな

宇田, 優子

在宅での看取りを実現するための課題 
～訪問看護師へのインタビュー結果～ 
 
 
田中ひな、宇田優子 
新潟医療福祉大学 看護学科 
 
【背景・目的】終末期の療養場所について、一般国民では
71.7％の者が居宅で過ごすことを希望 1) しているが、
2014 年の自宅での死亡割合は 12.8％と低い。しかし、訪
問看護ステーションの関わった事例の在宅死亡率は
56.3％という報告 2) もあり、在宅での看取りにおいて訪
問看護師の果たす役割は大きい。 
本研究では、在宅看取りが上手くいったと考える事例と
上手くいかなかったと考える事例についてインタビュー
調査を行い、在宅での看取りを実現するための課題につい
て考察したので報告する。  
 
【方法】ターミナルケア加算を得ている訪問看護ステーシ
ョンに 3 年以上勤務し、病院勤務を含めて 10 年以上の経
験を有し、専門および認定の資格を得ていない看護師 1 名
を対象に、インタビューガイドを用いて 2018 年 7 月に行
った。同意を得てレコーダーに録音、逐語録を作成した。
得られたデータを繰り返し読み、全体を捉えるとともに、
２つの事例の特徴を抽出した。 
 
【結果】研究対象者は看護師経験通算 26 年の女性、イン
タビュー時間は 48 分、内容は表１のとおりである。 
 
【考察】１．事例の比較 
2 事例間では患者の症状、家族（関係性・介護者の負担）、
連携（医師との連携・情報共有）、ケア（症状緩和）にお
いて違いがみられた。症状はケア内容に影響するが、在宅
看取りの実現に直接関わる要因としては介護者の存在が
大きい。療養者の症状やそれに伴う苦痛を緩和できないと、
頻回なサービス介入や介護内容の増加につながり、最終的
には介護者の負担となる。介護による身体的負担、「苦し
そうな様子を見るのが辛い」などの精神的負担が大きい。
在宅看取りの決心ができていないままの介護者では終末
期に移行するにつれ、それらの負担が大きくなることで在
宅での看取りの諦めにつながっていることが考えられた。 
上手くいったと感じる事例では医師や多職種との連携
がとれ、情報共有のためのツール（メールリスト）が確立
されており、全員が患者の現在の状態を把握できていた。
そのうえで、終末期では今後の方向性について、家族と医
療者で何度も話し合う機会があり、家族の自宅で看取ると
いう意思がはっきりしていた。 
２．在宅看取り実現のために 
介護者の様々な負担を増大させないことが大きな課題
となる。訪問看護師は、家族介護者がどのようなことに負
担感を抱いているのかを把握し軽減に努めること、患者の
苦痛緩和に迅速に対応することなどが求められている。更
に、ステーション内での情報共有のみならず、主治医やケ
ア関係者、主介護者以外との情報共有と看取りの方向性の
共有が重要と考える。 
 
【結論】１．介護者が在宅看取りを諦めてしまう要因とし
ては、「介護者の負担の増大」「曖昧な在宅看取りの決断」
があげられた。 
２．在宅看取りの実現には、主治医、主介護者以外の家族
との情報共有、見取りの方向性の共有と、その機会の確保
が重要である。 
 
【文献】 
1) 終末期医療に関する意識調査等検討会: 人生の最終段
階における医療に関する意識調査報告書, http://www. 
go.jp/bunya/iryou/zaitaku/dl/h260425‒02.pdf, 2018 年 6
月 13 日. 
2) 宮崎和加子, 竹森志穂, 伊藤智恵子ら: 在宅・施設ケ
アでの看取りのケア, 日本看護協会出版会, 東京, 2016. 
 
 
 
 
 
 
項　目
事例 上手くいった事例 上手くいかなかった事例
最期は救急で総合病院に行き、1～2日後に病院で亡くなった。
本人は病院でお家に帰りたいと話していた。
多職種がすごく連携を図れた。 医師との連携をなかなか上手く取れなかった。
ステーションでは看護師内で情報の共有ができた。 人づてにしか情報が入って来なかった。
医師も一生懸命な方だった。 家族と医療者で方向性について話せなかった。
状態が変わった頃、今後の方向性についての会議が医師やケア
マネの方から何度もあり、みんなで話せた。
かかりつけ医（訪問看護師指示書の医師）と総合病院の2か所に
通院していた。
開業医の方からの訪問看護もあり、医師が情報把握しやすい。 輸血や状態の悪化があるたびに総合病院に通っていた。
疼痛があったが薬でコントロールできていた。 苦痛を緩和してあげることが難しかった。
訪問看護師と家族の関係性ができており、訪問者とすごくコミュニ
ケーションを取れた。
痛みではなく、難儀感や食べられないことが苦痛だった。
今後の方向性について家族を含めて話をする機会が何度もあっ
た。
判断については、娘さんは自分が看るわけではないため、強くは
言えない。主介護者も自分の親でないから、なんとなく決定しづら
い。
患者 80代、男性。　寝たきり。　前立腺がん、脳腫瘍、骨転移あり。
最期は疼痛強く、麻薬を使用。
90代、女性。　トイレ自立。入浴は要介助。受診・外出時は付き添
い必要。　大腸がん、胃がん。　胃の違和感があり、食欲がない。
倦怠感あり。
家族 奥さんと二人暮らし。
近くに息子・娘家族が住む。
息子の妻・孫と3人暮らし。息子は亡くなっており、市内に娘が住
んでいる。
主介護者
妻 息子の妻（60～70歳代）
療養者様
の意向
入院したくない。お家で最後までいたい。でも、奥さんにも迷惑は
かけたくない。
家で、最期までいたい。
家族の
意向
本人が望むなら、できる限り、家で看ていきたい。 主介護者は療養者の意向を叶えたいという反面、在宅看取りに
対する不安の訴えあり。娘さんも同様の考え。
フォーレカテーテル管理・排便調整。
清潔ケア
胃瘻の管理
疼痛コントロール
妻の話を聞く（10～15分程）
一緒にケアをしながら相談を受け、適宜指導する。
メールリストでの情報共有。
サービスは訪問看護のみ（週に２回）。娘さんからの手伝う頻度
は少ない。
娘さん、息子の妻と一緒に話をするっていう機会がなかった。
医師との連携をなかなか上手く取れなかった。
みんなで話し合えなかった。
状態によって、かかりつけ医と総合病院で行き来していた。
看護師同士の情報共有ができていた。 かかりつけ医ではない総合病院とは連携が取れなかった。
入浴介助とストーマのパウチ交換。
介護者の話を聞いたり、相談、何かあった時の電話対応。
訪問時に主介護者の本音を聞く。
多職種介入あり。息子や娘も来ていた。
家族も閲覧可能なメールリストを作成し情報共有。
内容：医師の往診結果、リハビリでの様子、訪問看護の記録など
　表１．インタビュー結果
結　　果
なぜそう思
うのか
最期まで家で過ごせた。
ケア
家族との
関わり
連携
Ｐ－51
－ 76 －
第18回  新潟医療福祉学会学術集会


在宅での看取りを実現するための課題 : 訪問看護師へのインタビュー結果

佐々木, 沙織

「こころの健康づくり」事業から「自殺防
止」事業へ～官民協働による自殺防止事業
報告から～ 
 
 
佐々木沙織 
新潟県関川村役場 住民福祉課 
 
【背景・目的】新潟県は全国の中でも自殺死亡率が高く
推移している。当村は 2007 年以降 10 年間の平均自殺死
亡率が 50 を超えて男女比は約 7：3 であり、「こころの
健康づくり」と表現して普及啓発を行っていたが、男性
や新規の参加者が少なく課題であった。2012 年に行った
村の住民アンケート結果では、住民が期待する取組につ
いて、自殺予防に関する正しい知識の普及が 40.2％と一
番関心が高かった。 
村では、2012 年度から官民協働で話し合い「自殺防止」
という言葉を用いた普及啓発を行っている。本研究では、
自殺防止という言葉を用いて行った官民協働事業が男性
や住民への普及啓発に与えた影響について考察する。 
 
【方法】2012～2017 年度に実施した自殺防止官民協働事
業のうち、村の企業や団体から協力が得られた 2014 年度
「大橋フラワーロード大作戦」事業について分析対象とし
た。 
 
【結果】村のシンボル的な大橋に、元気になれるメッセ
ージの寄せ書きと花を添えた計 41 プランターを展示し
た。県の自殺対策推進月間である 9 月中に寄せ書きを集
め、9 月 22 日に花植え・設置を行い、11 月 18 日まで展
示した。 
・協力団体：自殺防止という言葉を用いて保健師が村内
企業や住民組織、保健福祉関連施設・事業に出向き、村の
自殺の現状と事業趣旨の説明、協力依頼を行った。計 41
か所から協力を得た。男性参加があったのは 33 団体であ
った。行方不明者の捜索活動も担う消防団員からは「村
外からの自殺は、団でも課題だ。各団分のプランターが
欲しい」と男性約 357 人規模の協力申し出があった。 
・寄せ書き内容：自殺防止の普及啓発を広めるため、SST
（社会生活技能訓練）を活用した「元気になれるメッセ
ージ」をプランターに募った。精神保健活動の経験や学
びを豊富に有する特定非営利活動法人の発想から、白色
プランターを活用した取り組みであった。 
・寄せ書きの参加状況：メッセージは 200 以上が集まっ
た。個人や団体で考えた言葉や挿絵があった。メッセー
ジには、１人で抱えず相談を促す言葉が複数あった。家
族や仲間・相談先が味方であることや、緊張ほぐしや休
みことを促す言葉、相手や自分の事を認める言葉、焦ら
ないで良い等の安心させる言葉等があった。 
幼児～高齢者、子育て世代、働き盛り世代、介護を担う
世代がいた。消防団などでは自殺防止を話題にしながら、
一人ずつ書き込んでいた。「例をくれ」と言った男性は、
職場や家庭で言葉を考えて記入があった。 
・花植え参加者：約 100 名のうち 30 名が男性で、議員や
区長、住民組織や村役場から男性参加があった。 
・見学者：本事業協力者、その家族や友人、観光客等。 
 
【考察】自殺防止という言葉を用いて出向いた活動は、
企業勤めの男性や住民が、自殺の現状や村・保健所が相
談窓口であることを知る直接的な機会につながったと考
えられる。 
参加者からの「元気になれるメッセージ」には、孤立し
ない事、相手や自分を認めて認知を変える事、安心言葉
等が書かれていた。自殺と関連のあるうつ病に有効とさ
れる認知行動療法や SST、リカバリー（回復）の視点が
入った言葉と考えられる。男性・住民は寄せ書きの書き
込みや見学を通して、自殺防止に有効な精神保健におけ
る問題解決型の技法に触れる機会になったと考える。 
 
【結論】精神保健活動の経験と学びを有する特定非営利
活動法人との官民協働は、行政と違った自殺防止事業へ
の新たな視点や切り口、技法等を広げた。自殺防止とい
う言葉を用いた官民協働事業は、男性・住民が自殺の現
状や相談窓口を知る機会につながり、自殺防止に有効な
精神保健における問題解決型の技法を用いた住民参加型
の普及啓発事業につながったと考えられる。 
 
【文献】 
1) 松浦幸子, 田村陽子: 元気になれる SST，NPO クッキ 
ングハウス会, 6-14, 東京, 2007. 
2) 内閣府自殺対策推進室: 地域における自殺対策取組事
例集, 内閣府, 105-106, 2015. 
3) 厚生労働省: WHO による自殺予防の手引き，  
http://www8.cao.go.jp/souki/tebiki.pdf，2018 年 8 月 10
日. 
 
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－ 83 －
第18回  新潟医療福祉学会学術集会


「こころの健康づくり」事業から「自殺防止」事業へ : 官民協働による自殺防止事業報告から

星野, 広茂

佐藤, 信枝

日本における男性看護師の歴史的変遷から
みた今後の課題 
 
 
星野広茂、佐藤信枝 
新潟医療福祉大学 看護学科 
 
【背景・目的】近年、男性が看護界に進出しつつある。し
かし、看護師全体から見ればまだ少数派である事も明瞭だ
と考える。また増加傾向になるにつれ、今まで潜在してい
た男性看護師ならではの臨床で経験する困難も増えるも
のだと推測できる。私は大学に入学し、実際に男性のマイ
ノリティを実感したことから、何故看護師は男性が少ない
のだろうと疑問に思った。そのため、現代の看護のあり方
と歴史的背景や文献での考察から、どのように男性が進出
し、現在の男性ならではの役割を獲得したのかを明らかに
する。この研究を行うに当たって、看護という職業が女性
に特定されたものでは無く、男性が進出する事によって多
角的な視点から対象者を理解しケアの質はもとより生活
の質を向上させると考える。 
 
【方法】1．研究デザイン：文献研究 
2．研究対象：医学中央雑誌 Web 版を使用し、期間は 2004
～2018 年とし、原著論文のなかでキーワード「男性看護
師」によって検索された文献を対象とした。 
 
【結果】1．歴史的背景について 
 1946 年に制定された日本国憲法において、婦人参政権
が実現するとともに、女性の地位向上にとって、法制上の
男女平等が明記された。その後、1948 年に制定された保
健婦助産婦看護婦法（以下、保助看法）では、男性の看護
人について「看護婦、准看護婦に関する規定を準用する」
とされた。その後、1999 年に「男女共同参画社会」が公
布された 3 年後に名称は保助看法の改正で「看護士」から
「看護師」と改称され男女同一になった。また 1985 年「男
女雇用機会均等法」が制定された 4 年後、男子学生の母性
看護学実習は精神科実習に置き換えられていたが、男子学
生も履修可能になるなどの変遷が見られた。 
男性看護師数は 2006 年度 38,028 人（4.7％）から 2016
年度 84,193 人（7.3％）と 10 年間で 2 倍以上に増えてい
る。 
2．男性看護師の現状 
1）役割期待：男性看護師は男性役割に過度な期待を持た
れた時に負担を感じていた。このような困難に対して男性
看護師はポジティブな受け止め方を行い対応している事
が分かった。 
2）羞恥心を伴うケア：男性看護師は患者に羞恥を伴う看
護ケアを断られた際にストレスを感じ、女性看護師にケア
の交代を依頼していることが分かった。そのなかには、拒
否をポジティブに受け止めようと工夫している人も見ら
れた。 
3）女性看護師との人間関係：コミュニケーションの難し
さを感じている男性看護師は休憩場所や接し方の工夫を
行っていたが、女性看護師との関係性で困ったことのない
男性看護師は休憩時間を一緒に過ごしていた。 
 
【考察】戦後、日本国憲法によって、男女平等を謳ったこ
とが現在の男女雇用均等法や男女共同参画社会基本法案
などの考え方の芽生えであると考える。その 2 年後、看護
に関する法において初めて男女平等を示唆されている。日
本国憲法の男女平等であるという社会の考え方が看護界
に広まっていると推測できる。看護界では社会の動向にあ
わせるようにし、性差を無くそうとする働きが見られる。
つまり、看護の歴史は日本社会の動きに合わせて変化して
いたと考えられる。男性看護師数においては、男女平等参
画社会などの政策の影響が顕著に表れていると言える。し
かし、全体でみると、男性の看護師は 2016 年で 7.3％と
少数派である事は明瞭であり、未だ男女平等であるとは言
い難い現状であると考える。役割期待については、「期待」
や「信頼」など前向きな感情に置き換えて自己研鑽する事
で、自身の成長にもつながり、また女性看護師の期待に沿
える事ができ、良好な関係が築けると考える。少数派は集
団内において目に付きやすい存在であり良くも悪くも目
立ちやすい存在であると言える（上杉ら 2014）、少数派の
行動があたかもその集団全体の特徴のように見なされる
（松浦ら 2013）など先行文献から、一部男性看護師の悪
いイメージが全体のイメージとして定着しやすい状況で
あると言える。このようなイメージの払拭には、豊富な知
識や技術を持った男性看護師が、患者や女性看護師と多く
関わる必要があると推測する。従って、男性看護師数が増
加することで、経験豊富な男性看護師が増加し、質の高い
ケアが提供でき、社会全体に良いイメージ定着するものと
考える。羞恥を伴うケアに関しては、女性看護師は男性看
護師の羞恥心を伴うケアの負担を理解した上で、率先して
負担の軽減を行う関わり方が求められる。そのためには、
男性看護師が看護ケアの交代を気軽に頼めるような雰囲
気・環境作りが大切であると考える。女性看護師との人間
関係については、何気ない会話や時間を共有する事で女性
看護師との関係性が構築できると考える。つまり、女性看
護師とのコミュニケーションが苦手な人ほど、日頃から積
極的に女性看護師とコミュニケーションを取る努力を行
い、関係性を築く事が重要であると推測する。 
 
【結論】 
1．看護界は未だに男女共同参画社会に至っていない。 
2．両性の特性を活かしつつ短所を補い合うことにより、
看護という職業がより成熟したものになる。 
3．陽性的な考え方を身に付け自己研鑽する努力を行う。 
4．看護界の歴史は社会の動きに沿っている為、社会の動
きを見ることは看護界の将来を見据えることに繋がる。 
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第18回  新潟医療福祉学会学術集会


日本における男性看護師の歴史的変遷からみた今後の課題

荒川, 大靖

児童厚生員の質的向上に向けた予備的研究
～児童館ガイドラインの比較を通して～ 
 
 
荒川大靖 
新潟医療福祉大学 社会福祉学科 
 
【背景・目的】児童福祉法 40 条に定められている児童厚
生施設は、児童に健全な遊びを与えて、その健康増進、情
操を豊かにすることを目的とした児童福祉施設であり、遊
びを通じての集団的・個別的指導、健康の増進、放課後児
童の育成・指導、母親クラブ等の地域組織活動の育成・助
長、年長児童の育成・指導、子育て家庭への相談等の役割
を担っている。その種別は施設規模に応じて、大きく小型
児童館、児童センター、大型児童館に分類される。全国に
4,637 館（2016 年 10 月現在）、全市町村 62%において設
置されており、児童館ガイドライン（2011 年 3 月厚生労
働省雇用均等・児童家庭局長通知）(以下、現行ガイドライ
ン)に基づいて運営されている。 
児童厚生施設には児童の遊びを指導する者（以下児童厚
生員）を配置することとされ、それに該当する資格として
保育士や社会福祉士、幼稚園から高等学校の教諭の資格を
有する者とされている。(1990 年 8 月 7 日厚生省発児第
123 号 厚生省事務次官通知)一方、児童厚生員の資質の
向上等を目的とした取り組みとしては、一般財団法人児童
健全育成推進財団(以下財団)において児童厚生 1級指導員
等の研修プログラムや養成校認定を行っている。 
本研究は、2018 年 3 月「今後の地域の児童館等のあり
方検討ワーキンググループ」より示された「改正児童館ガ
イドライン(仮称)素案」(以下、改正ガイドライン案)を基
に、児童厚生員の質的向上を目指すために必要とされる要
素を整理する。 
 
【方法】現行ガイドラインに関しては、2016 年度に行わ
れた全国児童館実態調査の結果から取り組み状況を把握
する。その上で、改正ガイドライン案において、特に拡充
もしくは新設された項目に着目し、比較検討の上考察を加
える。 
本研究は、新潟医療福祉大学倫理委員会の承認(承認番
号 18002-180706)を受けた「児童厚生員の質的向上に向け
た研究～児童厚生一級指導員養成校における児童館実習
プログラムの検証～」の予備的研究として実施した。 
 
【結果】全国児童館実態調査結果(2016 年 10 月 1 日現在)
において、回答のあった 3,978 施設のうち、現行ガイドラ
インに基づく児童館の活動の実施状況が明らかになって
いる。その中で、約 9 割の児童館において、遊びによる子
どもの育成、子どもの居場所の提供、保護者の子育て支援
に取り組んでいる。一方で、子どもが意見を述べる場の提
供、ボランティアの育成と活動支援、放課後児童クラブの
実施、配慮を必要とする子ども(要配慮児童)への対応に関
しては、5～6 割程度の実施にとどまっている。 
上記の通り実施児童館の割合が比較的低かった項目に
ついて、改正ガイドライン案においての取り扱い状況を見
る。子どもが意見を述べる場の提供の項目には「年齢及び
発達の程度に応じた意見の尊重」が追加されている。これ
は新設された第 2 章子どもの理解において、子どもの発達
過程の理解のための基礎的視点が明記されたこととの関
連性が見られる。 
同様にボランティアの育成と活動支援の項目について
は、改正ガイドライン案において「中・高校生世代、大学
生等を対象としたボランティア育成や職場体験、施設実習
の受入れなどに努めること」が新に定められている。児童
館活動に対してより多様な世代の関わりを求めている。 
さらに、要配慮児童への対応に関する項目についてはよ
り具体的に、要保護児童対策地域協議会での協議等の対応
や包括的な相談窓口としての機能が新たに定められてい
る。 
 
【考察】児童館の基礎的活動としての遊び・居場所・子育
て支援は多くの児童館が取り組んでいる一方で、その以外
の項目は実施割合が低い。特に自由来館施設である児童館
において、子どもが意見を述べる場を設定する為には、児
童等の関係性の構築を含めた、児童の継続的利用が必要と
なってくるのではないか。その為、改正ガイドライン案の
理念にあるように、従来の「意見を述べる」という取り組
みは手段の一つとして捉え、児童権利を尊重し最善の利益
が優先して考慮されるよう子どもの育成を目指す視点が
明確にされていることは評価できるのではないか。 
 この他にも、改正ガイドライン案では第 1 章の 3 施設
特性(3)児童館の特性において①拠点性②多機能性③地域
性という語句を用いている。地域における子どものための
総合拠点であり、子どもが直面する問題や福祉的課題、地
域がもつ課題に対応し、地域全体を活動の場とすることで
子どもの健全育成の環境づくりを進めることを示唆して
いると捉えることができる。 
 
【結論】児童厚生員は、児童の遊びを指導する者にとどま
らず、児童館のもつ社会的役割と子ども及び地域ニーズを
柔軟とらえ、子どもの最善の利益を追求する児童ソーシャ
ルワーカーを目指すことが明確となった。 
 
【文献】 
1) 厚生労働省: 児童厚生員の処遇や資格の現状に関する
調査研究, 平成 29 年度子ども・子育て支援推進調査研究
事業報告書, 2018. 
2) 財団法人児童健全育成推進財団: 平成28年度全国児童
館実態調査報告書, 2017. 
3) 財団法人児童健全育成推進財団: 児童館・放課後児童
クラブの研修体系と資格制度のご案内, 2015. 
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第18回  新潟医療福祉学会学術集会


児童厚生員の質的向上に向けた予備的研究 : 児童館ガイドラインの比較を通して

近藤, 正紀

戸田, 春男

生方, 北斗

3D プリンターによる新潟医療福祉大学視
機能科の視覚生理学実習用頭蓋骨模型の制
作 
 
 
近藤正紀 1)、戸田春男 2)、生方北斗 2) 
1) 新潟医療福祉大学 医療情報管理学科 
2) 新潟医療福祉大学 視機能科学科 
 
【背景・目的】3D プリンターが普及した現在、教育場面
での利用例が増加しており、筆者も過去にいくつかの場
面で実践してきた 1)。 
 新潟医療福祉大学視機能科学科（以下視機能科学科）
では従来、視覚生理学実習において、脳模型の製作を行
ってきたが、眼窩・頭蓋底を含んだ頭蓋骨模型の提供が
不足していた。市販されている模型は比較的高価であり
ながら眼窩部の再現性が低く、実用に耐えなかった。 
 そこで、実習での使用に耐える眼窩部の模型を 3D プ
リンターによって安価に製作することが可能となったの
で、報告する。 
 
【方法】視機能科学科の視覚生理学実習用で用いる眼窩
部模型の要件として、実物大であること、上眼窩裂・下
眼窩裂・視神経管が正しい位置に形成されていることの
二つがある。このような模型を造形するには、三次元モ
デルのデータを 3D プリンターへ送る前に下準備として
様々なデータの加工が必要となる。これらの要件を満た
し、なるべく安価に製作することを目標とした。 
 
【結果】実習用眼窩部模型の三次元モデルは、一般に流
通している無償データを用いた。 
 該当するデータとして、産総研 2)や NIH 3) のデータが
あるが、いずれも眼窩裂等の再現度が低い。そこで本研
究では BodyParts3D/Anatomography 4)（BodyParts3D, 
Copyright© 2008 ライフサイエンス統合データベースセ
ンター licensed by CC 表示－継承 2.1 日本）のデータ
を用いた。このデータは非常に高精細、かつ、頭蓋骨を
構成する骨のデータを個別に提供しているため、図 1 の
ようにモデリングソフトで下顎を除く頭蓋骨を構成し、
実習に必要な眼窩周辺部を三つの平面で切り出した。 
 図 1 からわかるように切断面の一つは眼窩のすぐ下を
通っている。この切断面近傍の頭蓋骨は複雑な構造をし
ており、この面を下にして造形を行っても安定した造形
は望めない。一方、模型全体を上下反転して造形した場
合、学習上重要な脳が入る面の殆どが下を向くために大
量のサポート材を必要とし、サポート材を除去する労力
も大きい。そこで図 2 のように模型を上下に二分し、下
部は上下反転して最低限のサポート材付きで造形した後、
張り合わせる戦略をとった。しかしながら、FDM 方式
では造形物の冷却による収縮が避けられず、不均一な収
縮による変形で張り合わせ不能になる場合もある。変形
は造形物の内部応力に由来するので、鋼の焼きなましに
似た方法を用いて変形を抑制した。 
 最終的な造形仕様は、積層ピッチ 0.2 mm、充填率 5%、
吐出率 101%で PLA 樹脂を使用している。製造原価は
1,500 円程度である。 
 実習の詳細については戸田らの発表に譲る。 
  
図 1 模型の概要 図 2 分割状態と反転した下部 
 
【考察】3D プリンターで人体の各部位を学習用に造形す
る場合、学習内容に応じてデータを調整する必要がある。
頭蓋骨模型の場合、学習内容に応じて今回のように眼窩
裂等に精度が求められる場合、形状が重要である場合、
断面が重要である場合など様々であり、市販されている
模型や解剖図がこれらの要請を全て満たすことは困難で
ある。3D プリンターを使用することでオーダーメイド
（ハンドメイド）教材を比較的安価に製作することが可
能になった。 
 一方で、戸田らの発表にもあるとおり、他の模型が必
要となる場合がある。データの加工によって造形は可能
だが、適切な加工を行わないと使用に耐える模型となら
ない。加工変換の支援システム、自動化などが今後の課
題である。 
 また、製作コストは市販模型よりは安価なものの、当
初予想よりも高額になった。理由は安定造形を優先した
ため比較的高価な造形素材を用いたことによる。価格が
1/10 程度の素材も存在するが低品質のものも多く、造形
トラブルからの復旧コスト（時間と労力）を考慮すると
価格は 1/2 から 1/3 程度に下げるのが限界と考えられる。 
 
【結論】3D プリンターによって人体模型等を制作する際
のノウハウを蓄積することができた。 
 
【文献】 
1) 近藤正紀: 3D プリンターの教育場面での利用に関す
る一考察, 新潟医療福祉学会誌, 第 17 回新潟医療福祉学
会学術集会特集号: 72, 2017. 
2) 成人男性骨格形状データ, https://unit.aist.go.jp/hiri/ 
dhrg/ja/dhdb/bone/index.html, 2018 年 8 月 20 日. 
3) NIH 3D Print Exchange, https://3dprint.nih.gov/, 
2018 年 8 月 20 日. 
4) BodyParts3D/Anatomography, 
http://lifesciencedb.jp/bp3d/, 2018 年 8 月 20 日. 
Ｐ－66
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第18回  新潟医療福祉学会学術集会


3Dプリンターによる新潟医療福祉大学視機能科の視覚生理学実習用頭蓋骨模型の制作

波塚, 飛鳥

五十嵐, 瑞希

日下, いづみ

熊倉, 雅

椎谷, 凌

内藤, 祥太

野尻, 七虹

石田, 晃一

木下, 直彦

新潟県のインターネットを介した医療機関
の情報開示状況とその効果の指標化の試み 
 
 
波塚飛鳥、五十嵐瑞希、日下いづみ、熊倉雅、椎谷凌、
内藤祥太、野尻七虹、石田晃一、木下直彦 
新潟医療福祉大学 医療情報管理学科 
 
【背景・目的】インターネットの普及率は年々増加してお
り、2017 年情報通信白書によると 2016 年のインターネ
ット利用に関する人口普及率は 83.5%まで増加している。 
 このような背景から、2017 年 6 月に一部改正された厚
生労働省医療広告ガイドラインにおいて、インターネット
を利用した医療情報開示が一般の広告と同じ扱いとなり、
規制対象となっている一方、医師、スタッフや診療時間に
関する情報、取扱い保険や医療連携、情報提供に関する情
報などについては、「患者にとって必要な情報」として開
示すべき推奨項目となっている。 
 本研究は、この推奨項目に着目し、新潟県内の医療機関
についてインターネットを介した医療情報の開示状況を
調査するとともに、各市町村のインターネット利用率を推
定することで、利用層を考慮したインターネットを介した
医療情報開示の効果について指標化を行うことを目的と
した。 
 
【方法】新潟県内のインターネットを介した医療情報公開
状況を調査するにあたり、医療機関以外が医療機関情報の
検索を目的として情報開示しているサイト（以下病院検索
サイト）と医療機関自身が開示しているサイト（以下医療
機関 Web サイト）に分類し、それぞれの開示情報につい
て、新潟県が公表している診療所名簿及び新潟県病院名簿
等に記載されているすべての医療機関を対象とする全数
調査を行った。また、インターネットの利用率に関する指
標については、比例配分法で全国の男女別年齢別インター
ネット利用率から、各市町村の利用率を推定した。これら
の情報を集約し、インターネットを介した医療情報開示の
指標として、適切な項目について検証し、指標化（以下
Web 医療情報開示効果値）を行うことを目的とした。 
 
【結果】厚生労働省と日本医師会が定めているガイドライ
ンの推奨項目（以下推奨項目）のうち、病院検索サイトに
記載されている項目の記載率を調査したところ、標榜診療
科名、所在地、電話番号については 80%以上の検索サイ
トで記載されているが、専門性に関する認定などの推奨項
目については 20%以下の記載率にとどまった。また、Web
サイト保有率については病院 100%であったのに対し、診
療所については 28%にとどまった。 
 
【考察】病院検索サイトでは、住所や電話番号など基本的
な情報は公開されているが、それ以外の推奨項目の記載割
合が低いことから、推奨項目の開示については医療機関
Web サイトが有用であるといえる。そこで、Web サイト
保有率と市町村のインターネットの推定利用率を用いて、
インターネットを利用する層がインターネットで医療情
報を取得する期待値（以下 Web 医療情報開示効果値：W）
を市町村単位で算出した。 
 
市町村における（W）Web 医療情報開示効果値 
W ＝H×U 
H：Web サイト保有率 
U：インターネット利用率 
 
算出した結果についてヒートマップで視覚化したものを
図 1 に、また、Web 医療情報開示効果値効果値上位 5 市
町村の指標値を表 1 に示す。 
 
図 1 市町村別 Web 医療情報開示効果値のヒートマップ 
 
表 1 Web 医療情報開示効果指標の上位 5 市町村 
 
新潟市中央区はインターネット利用率、Web サイト保有
率ともに高いため、Web 情報開示効果値が高くなってい
る。特徴的なのは阿賀町であり、Web サイト保有率が高
いがインターネット利用率が低いため、Web による開示
効果が低くなっている。また、弥彦村は阿賀町と逆の現象
となっており、インターネット利用率が高いが Web サイ
ト保有率が低いことが要因で効果値が低くなっていると
考えられる。 
 
【結論】インターネットを介した医療情報開示については、
住民のインターネット利用率を考慮に入れることで、その
効果を図ることができ、今回の Web 医療情報開示効果値
は市町村の医療情報開示効果を見るうえで有用であると
いえる。 
Ｐ－73
－ 98 －
第18回  新潟医療福祉学会学術集会


新潟県のインターネットを介した医療機関の情報開示状況とその効果の指標化の試み

Niigata University Medical and Dental Hospital

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