Kochi University Repository

大塚, 薫

中等教育の日本語教科書における日本文化事情教材の開発　－韓国の中学校検定教科書の作成を通してー

谷口, 睦男

椛, 秀人

代謝型グルタミン酸受容体Ⅱ型によるマウス副嗅球僧帽細胞-顆粒細胞間相反性シナプス電流に対する制御機構

谷本, 未来

化学療法を受けている子どもの食行動

Cheryll C., Launio

Teruyuki, Shinbo

Plutomeo M., Nieves

Yoshinori, Morooka

Perceptions of Local Residents of the Value of Marine Resources and Protected Areas: The Case of San Miguel Island, Bicol

川本, 真浩

「グレニーグルズ合意」（1977年）にいたる道（一・補論）　-コモンウェルス事務局による草案について-

高橋, 克己

«Νοῦς Κεχωρηκώς»

田村, 安興

天皇親政体制の虚実 -明治大帝伝説から昭和天皇へ-

近藤, 恵子　

北岡, 智子

川崎, 元敬

石田, 健司

竹内, 美幸

船越, 拓

小栗, 啓義

尾木, 恭子

掛田, 恭子

中澤, 知早子

小林, 道也

―  ―
〔 〕
骨転移により高度活動制限を伴うがん患者の在宅移行支援内容の調査
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　緩和ケアチーム
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　○近藤 恵子　　北岡 智子　　川崎 元敬　　石田 健司
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　竹内 美幸　　船越 拓　　　小栗 啓義　　尾木 恭子
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　掛田 恭子
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　地域医療連携室
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　中澤 知早子
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　がん治療センター
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　小林 道也
【はじめに】2007 年 5 月～ 2009 年 12 月の間、緩和ケアチーム（以下 PCT）紹介がん患者 260 名中、68 名（26％）
が骨転移を有し、脊椎転移により歩行困難な者が 7名（60％）みられた。そのうち在宅療養を希望し実現で
きた者は 3 名（60％：ベッド移動 2 名，車椅子移動 1 名）であり、PCT が在宅移行支援に携わった。移行支
援開始から自宅退院までは平均 30 日要した。
【目的】在宅療養が実現した高度活動制限を伴う脊椎転移がん患者 3 名を対象に、在宅移行支援内容を明ら
かにする。
【方法】対象者の診療録から治療チーム・PCT が行った在宅移行支援内容を抽出し質的に分析した。倫理的
配慮として個人が特定されぬようデータを抽象化した。
【結果】脊椎転移により高度活動制限を伴う患者の在宅移行には、がんの病状、骨転移の状態、患者のセル
フケア力や家族の介護力等の評価を重ね、[在宅療養に対する患者・家族の意思決定支援]、 [苦痛症状緩和]、
[ 介護保険・身体障害者手帳の申請支援 ] を行い、地域医療福祉機関と連携し、[ 在宅療養困難時の療養場
所の確保 ]、 [ 地域医療福祉機関との退院前カンファレンスの実施 ]、[ 自宅訪問による退院後の生活構想・
住宅改修評価 ] 、[ 人的・物的サービス調整 ] 、[ 通院方法の検討・受診時の支援体制の整備 ]等が実施さ
れた。
【考察】骨転移により活動制限を伴う患者の在宅移行を支えるには、患者・家族の状態を理解し、患者・家族間、
院内外医療福祉機関の調整役割が必要である。
平成 22 年 6 月 18・19 日　第 15 回日本緩和医療学会（東京）にて発表


骨転移により高度活動制限を伴うがん患者の在宅移行支援内容の調査　

町田, 和嘉子

山崎, 麻朱

大坪, 佳代

武市, 光世

坂本, 美和

― 70 ―
化学療法を受けている子どもへの家族の食事支援
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2階東病棟
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　○谷本 未来　　町田 和嘉子　　山崎 麻朱　　大坪 佳代
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　武市 光世　　坂本 美和
【研究目的と方法】A 病院では、化学療法を受けている子どもの嗜好に応じた効果的な栄養摂取への方策を
見出せていないのが現状である。本研究は、子どもの家族が感染予防食に対してどのような思いを持ちなが
ら食事支援を行っているのかを明らかにすることを目的とした。看護部倫理委員会の承認後、研究内容と結
果の公表について説明、同意を得た 14 名の家族を対象に半構成インタビューガイドを用いた面接調査を行っ
た。
【結果】家族は感染予防食について『食事制限は必要 /仕方がない』『栄養バランスがとれている』『安全なもの』
と捉えていたが、『子ども向けのメニューではない』『子どもが食べられるものが少ない』『かわいそう』と
いう思いを持っていた。そして、食べて良いものを『医療者に確認する』、看護師や栄養士に相談しながら『食
事メニューを変更する』、調味料を使う、お弁当を作る、レトルト食品を活用するなど『持ち込み食に頼る』
『食べる楽しみをつくる』、外泊の日を示して『モチベーションをあげる』などの対処行動をとり、食事摂取
量を増やすための工夫をしていた。その一方で、持ち込み食に対しては『安全性への不安』や『栄養バラン
スの偏り』『経済的負担』を感じていた。要望としては、制限食のメニューの改善や調理場の提供、食事環
境の調整が挙げられた。
【考察】家族は化学療法を受けている子どもの感染予防食の必要性については理解しながらも食べたいもの
が食べられないことへの葛藤が生じており、その中で、親としての責任を感じ、模索しながら食事支援を行っ
ているが、自身の取り組みが適切かどうかの判断には迷いが生じていると思われる。看護師は家族の思いに
寄り添い、子どもの食事支援を一緒に考えると共に、パンフレットやオリエンテーションの見直し、看護師
教育を行っていく事が大切である。また、他職種と協働し病院食の改善や食事環境の調整を図ることが課題
である。
平成 23 年 11 月 25 ～ 27 日　第 9回小児がん看護学会（群馬）にて発表〔 〕


化学療法を受けている子どもへの家族の食事支援

柳林, 信彦

Nobuhiko, YANAGIBAYASHI

The Characteristic of the Accountability Policy in Kentucky Education Reform Act 1990 -Focusing on the Systemic Reform Concept-

Kōchi University

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