Niimi College Repository / 新見公立大学学術リポジトリ
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    827 research outputs found

    新見公立短期大学紀要投稿規定

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    20KJ0000581903

    看護学生の開発途上国での国際交流活動と学生の学び -2015年度 カンボジア・スタディツアー報告-

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    2015年度の国際交流・国際貢献活動として「カンボジア・スタディツアー」を実施した。研修前に学内活動として,現地小学校で不足している文房具の寄付活動,カンボジアの歴史や文化の理解のための英語の勉強会や子供たちとの交流のための準備活動を実施した。研修は,主に2つの小学校の訪問と交流,郊外の巡回診療視察,アンコール小児病院見学,トレンサップ湖の水上生活の見学,CVSGジャックフルーツ園の見学と植樹を行った。今回の研修では,医療のことがわかる通訳の同行を加えたことにより,現在のカンボジアの疾患状況やその原因,小児医療の課題などを理解することにつながった。学内活動やツアーを通して,カンボジアの生活や医療状況の現状を知ることができ,学生は開発途上国医療・生活・文化から学びを得ることができた

    5歳児と自然のかかわり(1)~保育内容「環境」~

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    P(論文)保育環境の中に自然を取り入れることにより子どもの好奇心や探究心が高まることを、保育者は経験的に理解している。しかし、具体的にどのような環境設定を行えば良いのか捉えきれていないところもある。乳幼児と自然環境の関わりについてこれまでいくつか知見が得られているが、子どもの園での行動をもとに分析した研究は少ない。そこで、本研究では子どもと自然との関わりについて担任による1年間の行動観察記録をもとに考察を行った。その結果、自然体験の質的、量的豊かさが、子どものその後の行動やものの見方、考え方に良い影響を与えていると示唆されるいくつかの知見を得たので報告する

    「教職に関する科目」につながる「教科に関する科目」の内容について-「生活科教育法」および「理科教育法」につながる「自然の理解」の授業内容の改善と検証-

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    oai:niimi-c.repo.nii.ac.jp:00001000P(論文)現行の教育職員免許法での履修科目は、「教科に関する科目」と「教職に関する科目」に分かれている。「教科に関する科目」は、教える教科の内容について知識と理解を深めることが目的であり、「教職に関する科目」-「各教科の指導法」は、それをどのように教えるのかを学ぶことが目的である。この2つの科目は、お互いに関連することが求められる。しかし、科目が細分化される中で、「教科に関する科目」の内容が学習指導要領で記述されている内容とかけ離れたものになっていて、その教科の指導法が学生に十分に伝わらない可能性があった。そこで、「教科に関する科目」の内容が「各教科の指導法」につながるようにシラバスを検討し授業を行った後、ワークシートの感想を分析した。その結果、学習指導要領に記述された教材の内容が受講生に伝わり「教科の指導法」につながっていくことが示唆された

    子どもの水遊びについて-保育者養成の観点から-

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    P(論文)保育者を養成しているA短期大学の学生を対象に、水を中心とした自然体験に関するアンケート調査を実施し、学生の自然体験の実態把握と保育者養成における水遊びの活動展開について検討した。その結果、本研究の対象者は、自然体験に触れる機会が多く、普段の生活の中でも自然を身近に感じたことがある学生が多かった。また、水遊びの活動を実践する際に、安全面が重要であると回答しているが、自然の厳しさをイメージしている学生は少なかった。よって、学生には、水に対するプラスのイメージを子どもにもたせる活動の展開について学修するとともに、自然に対する「こわさ」「危険」といった自然の厳しさに関する安全管理について教育することが保育者養成校に求められていると考えられた。また、保育者養成校の授業において、各領域の専門性を統合し、その内容を授業に取り込むなど、子どもと自然の関係をとりあげた総合学習の展開が望まれる

    Help-Seeking Preference and its Social Correlates among Older Adults Living in a Mountainous Area

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    P(論文)本研究は、中山間地域の高齢者を対象に、被援助志向性の実態とその社会的要因を明らかにすることを目的とした。2017年5月下旬に、新見市選挙人名簿より1/10の確率で無作為抽出された高齢者1,182名を対象に、郵送法による無記名自記式質問紙調査を実施した。調査内容は、高齢者の基本属性と被援助志向性に加え、外出頻度(閉じこもり傾向)、社会的交流(サポート授受)、悩みの深刻度とした。回答が得られた731名(回収率61.8%)のうち、各項目に欠損値のない485名を分析対象とした。一般線形モデルの結果、被援助志向性と有意な関連がみられたのは、性別、世帯構成、閉じこもり傾向、サポート受領であった。男性、独居、閉じこもり傾向がある、サポート授受の機会が少ないほど、被援助志向性が低い傾向にあった。以上の結果は、高齢者の社会参加を促進するサロン事業等の取組みが、高齢者の孤立化防止のみならず、被援助志向性や援助要請の向上・促進にも寄与しうることを示唆するものである。The purpose of the study was to examine help-seeking preference and its social correlates among older adults living in amountainous area, Japan. Self-administered questionnaires were mailed to 1,182 randomly selected older adults aged 65 and older inNiimi city, Okayama prefecture, Japan. The questionnaire included the Help-Seeking Preference Questionnaire as well as itemsassessing social correlates such as household type, homebound status, and social reciprocity. Of 731 (61.8% correct responses) whocompleted and returned the questionnaire, 485 older persons without missing data were analyzed. A series of general linear modeling(GLM) results showed that help-seeking preference had significant associations with gender and with household type, homeboundstatus, and social reciprocity after adjusting for confounding factors such as age, gender, self-rated health, and level of psychologicaldistress. Those who were male, living alone, homebound and did not interact with others had lower preference to seek help. Thesefindings suggest that interventions to promote social participation of older adults (e.g. community salon) could increase their preferencefor seeking help, as well as preventing social isolation and loneliness

    「チーム学校」論に関する一考察 −教員の職務内容と教員養成の観点から−

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    P(論文)本稿は、中央教育審議会答申「チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について」で示された「チームとしての学校」が、どのような「チーム」像を要求・想定しているのかをまとめたうえで、これまであまり触れられてこなかった、「チーム」への理解や対応が現職教員の職務や教職課程学生の学びからみた場合どのようであるかを検討したものである

    感化院・少年教護院における学校教育との連携の模索 -昭和戦前期の石川県育成院に着目して-

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    P(論文)石川県の感化院・少年教護院が学校との連携を望んだ理由として、本来は学校の業務を代替しているという意識があったこと、早期発見の必要を感じていたこと、にもかかわらず学校の非協力的な態度や感化院・少年教護院に対する偏見があったことへの不満があった。また、学校との連携の方法としては調査、会議、相互訪問・交流があった。少年教護院側は学校側が協力的でないことに不満を持ち続けたが、1941(昭和16)年以降学校からの教護相談が増加したことは、少年教護院側にとって学校が不良児の教育・保護への積極性を高めたと捉えることができることであり、改善と受け止められたと考えられる

    親子交流ひろば利用者の実態と利用効果

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    P(論文)本研究は, 親子交流ひろばC (以下,「ひろばC」) 利用者を対象に, アンケー ト調査を実施し, 利用の実態と効果を明らかにした。調査の結果,「ひろばC」を利用した回答者は, 核家族が最も多く約7割を占めていた。利用する保護者は未就労の母親が7割である。子どもについては, 第1子や2歳児の利用が最も多かった。回答者の多くが「子どもの遊び場」と「親子の気分転換」を求めてひろばを利用していた。 そして, この2点については, 9割が解決できていると回答しており, 「ひろばC」は子育て支援機関の役割を十分果たしていた。 一方, 多様なニーズも見られ, 「子育て以外の悩み」には十分対応できていない実態があった。 利用の効果は, 親子の半数 に変化があり, 「心の安定」が図られていることがわかった。 今後は, 多様なニーズヘの対応と利用の効果を高めるために, 大学の専門性を活かしながら地域とのつながりをより一層強化する取組みが課題であることがわかった

    小児病棟に勤務する保育士の専門性に関するアンケート調査-業務の重視度と自由記述の分析から-

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    本研究の目的は、全国の病院に勤務する病棟保育士を対象に、「保育を行う上で重視すること」を調査し、重視度の低いコードに着目してその理由を考察すること(研究Ⅰ)と、研究Ⅰで用いたアンケート内の自由記述を分析し、「保育を行う上で重視すること」に追加するものがあるかを検討すること(研究Ⅱ)である。  病棟保育士315名のアンケートより、「保育を行う上で重視すること」の中から重視度の低い12コードを抽出し、これらを「他職種の優位性が高い業務」「計画立案に関する業務」「付加的業務」「専門性の発信や力量を高める業務」に分けて考察した(研究Ⅰ)。研究Ⅱでは、自由記述内の語の出現パターンの組み合わせと共起後のつながりを可視化し、「保育を行う上で重視すること」48コードと比較した結果、新たに3つの関わり(季節を感じてもらう、入院生活を楽しいものにする、少しでも快適な時間を作る)を追加する必要性があることが示唆された

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