Suzuka University Academic Repository / 鈴鹿大学学術機関リポジトリ
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1437 research outputs found
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A Study of Qualities and Skills Required for Trainees of Childcare Worker and Kindergarten Teacher
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Activities and Issues concerning “Motor Sports Management 2017, Suzuka University”:From the Point of View of the University Regional
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Development of a Marksheet of Mental Health Evaluation for Undergraduates
Get PDF近年，大学生におけるメンタルヘルスの問題や発達障害に起因する大学生活を過ごす上での様々な困難さと，それに対する支援の必要性が指摘されている。本研究では，そのような学生の存在を把握し，支援につなげるために，簡便に実施できるマークシート式のメンタルヘルスチェックシートの作成およびその実施を行った。結果として，多数の学生の記入データを容易に集計でき，在籍学生のメンタルヘルスについての全体像の把握，個別に支援が必要な学生のスクリーニングおよび支援のための情報共有に役立てることができた。departmental bulletin pape
The Present Situation of Multi-Aged Child Care in Mie Prefecture
Get PDF本研究の目的は、三重県における異年齢児保育の現状について調査し、園児数の規模別の比較をすることである。三重県内の全保育所425か所の施設長等へ質問紙調査を郵送法にて行った。回収数は240件、回収率は56.5％であった。異年齢児保育に関する調査項目として、異年齢児保育実施状況、場面別異年齢児保育実施状況および異年齢の組み合わせ区分、導入時期、導入経緯および理由、異年齢児保育を行うにあたっての工夫点および留意点、そして、異年齢児保育についての考え等を設定した。また、結果は、園児数から超大規模、大規模、中規模、小規模に分類して示した。異年齢児保育の実施状況として、「普段から行っている」の割合は、超大規模32.3％、大規模20.0％、中規模32.6％、小規模84.6％であった。また、異年齢児保育の導入経緯や理由では、規模によっての違いがみられ、小規模では園児数減少等の消極的な意見が多かった。また留意点や工夫点についても、超大規模では、人間関係についての配慮があげられていたが、小規模では、子どもの発達に配慮するが多かった。以上のことから、異年齢児保育の実施状況は規模により違いがみられ、小規模では、消極的な意見もみられたが、異年齢児保育の利点も多く挙げられていたことから、実施率の低かった大規模以降の保育所においてもさらに異年齢児保育を進めていくことが必要であると考えられる。departmental bulletin pape
A Study of Dental Care Consciousness in Youth
Get PDF学齢期におけるむし歯被患率は、養護教諭の行う保健教育や学校歯科医師による健診・治療、また歯磨き剤のフッ素含有など、予防歯科対策が進展し大きく減少した。全体のむし歯被患率減少は評価すべきことではあるが、個人の永久歯のむし歯は12歳以降明らかに増加しており、中学校・高等学校におけるむし歯予防教育は今後も必要である。厚生労働省は、健康日本21において歯の健康を、幼児期、学齢期、成人期の健康増進目標の中で述べているが、青年期は健康の自己管理がスタートする時期であり、成人期後半の老年期を含んだ成人期一般の健康管理とは背景や対応が異なると考えられる。そこで歯科保健について大学生の生活習慣調査を実施し、その結果から青年期における健康管理に関与するQOLの向上は、その後の成人期全般に生活習慣病予防の「きっかけ」として、影響を及ぼすことが考えられた。departmental bulletin pape
A Consideration of Information Science and Piano Lessons for First Year Early Childhood Education Students
Get PDF待機児童問題、保育者不足、離職率など、保育現場が抱える問題は数多い。保育者養成校においては、より高度な専門知識を持った保育者の育成および保育者としての十分な知識・技能を限られた養成期間に教育し、社会へと送り出す責任がある。近年では、保育者の質向上が一層求められると共に養成校にも教育の質向上を通じて、社会に輩出する保育者の質向上が要請されるようになっている。そのためには、学習過程において充実した教育の提供を通じ、輩出する保育者の質の向上を図るべきであると考える。その実現のために筆者らは、養成課程を通じて開講される科目間での連携を考察した。本研究は、科目的に関連性の低いと思われる情報学と音楽（ピアノ実技）との科目連携を探る。departmental bulletin pape
Innovation Entrepreneur Development Education: For entrepreneur upbringing program development (1)
Get PDF日本人の起業に対する意識は、先進国の中で最低水準である。本論文では、教育機関における「起業家教育」の現状を明らかにし、５つの項目1．魅力のある起業家教育のカリキュラム 2．起業家教育の導入時期 3．社会や時代に合った起業家教育 4．起業家教育を実施する教職員への教育 5．起業家教育の教師用テキスト から、「あるべき起業家教育」について仮説を打ち立て、経営者の視点を取り入れた「起業家育成教育」プログラムを設計・実施する。起業家教育プログラムが、子供達の起業家意識を高め、起業を職業の選択肢として認識してもらえたかなど、プログラムの有効性について考察する。departmental bulletin pape
A Study on Active Learning of “Sexual Diversity” Conducted by Yogo Teacher
Get PDF養護教諭の役割の一つに保健教育がある。個別の健康相談以外に、「保健」の授業などを通じて行われる。現代の教育改革の議論の後、児童生徒への育成すべき資質・能力の開発が明示され、次期学習指導要領では「主体的・対話的で深い学びの実現」という表現で、アクティブ・ラーニングによる授業改善が示されている。「保健」の授業でも多様な教育方法が開発されている。本稿は三重県での先進的事例をもとに、教員単独ではなく「チーム学校」としての取り組みが適切な「性の多様性」の授業を考察した。性同一性障害以外にも多様な性が存在する。次期教科書等で明示されないが、児童生徒の生活に必要な知識であり、この分野での指導方法の開発は今後も継続すべきものである。departmental bulletin pape
Managing Risk for Sports Events: A guideline for ISO31000
Get PDFISO（世界標準化機構）は、リスクマネジメントに関する国際標準規格ISO31000を2009年11月15日に公表した。このリスクマネジメント規格の特徴は、組織経営のための取り組みプロセスを明確にし、様々な組織全体のリスクマネジメントを推進していくための有用な指針となることを目的としたことにある。現在、日本においてスポーツイベントはビジネス化が進んでおり、規模も拡大している。そのため、スポーツイベントのもたらす影響が、スポーツ競技団体の関係者だけでなく、経済効果など社会全般に及ぶこともある。したがって、リスクへの対応も重要な課題となる。そこで、スポーツイベントのリスクマネジメントにおけるプロセスは、ISO31000の示す組織経営のための取り組みプロセスが有効に機能するかを検証することとした。その結果、スポーツイベント組織のリスクマネジメントには、SO31000の組織経営のための取り組みプロセスが有効であることがわかった。しかしながら、リスクマネジメントを行う上で最も重要なことは、組織づくりと組織の力量を見極めることであり、組織が対応できるリスクの特定、対応できるリスクの分析を行い、そのうえでリスクマネジメントの計画を推進すべきである。より安全にスポーツイベントを運営できる組織づくりは、ステークホルダーとの信頼関係の構築、リスクの特定、リスクの分析、リスクの評価、リスクの対応など、段階的にリスクマネジメントを行う必要があり、それぞれについて段階的に研究する必要性を感じ、今後の課題とした。departmental bulletin pape
How Can University Education Contribute to a Local Community ?: An Issue Presented in a Lecture for “Regional Studies Ⅱ”
Get PDF学生・大学研究者が生の地域を知ることで地方創生においてどのように主役になりうるか、社会の変革に寄与するスキルを学生がどのように身につけることができるか、大学は地域の機関として地域社会にどのように貢献できるか、主としてこれらを実践検討する授業（「地域社会論Ⅱ」）を2015年度後期に開講した。前期の「地域社会論Ⅰ」に引き続き、三重県紀北町を調査地とし、受講生29名が“インバウンド観光普及における地域戦略”と“多文化共生型地域づくり”の2グループに分かれ、「地域社会論Ⅰ」で得た知見を発展させる形で調査研究を進めた。グループ毎に、インターネット・文献等の検索、アンケート・インタビュー項目の考案精査などの事前準備を行い、フィールドワークを実施した。グループ内で一人ひとりが役割を分担する形で調査概要をまとめ、地域への提案につながるようグループ討議を重ねた。最後に、学生が成果を発表するとともに、地域の皆様と課題を共有するパネルディスカッションを実施した。調査地域は、日本のどの地域にも共通する課題で悩んでいた。解決に向け果敢に立ち向かっているたくさんの人達に直接ふれる機会がもてたことは、学生にとって大いなる刺激となった。今回の調査・提案内容は決して十分とは言えないが、学生にとってはこれからの研究の視点や手法を学ぶ準備学習となった。大学としても、地域のまさに今の状況を知るよい機会となり、社会的要請である大学の地域社会への貢献の足がかりをつくることができた。departmental bulletin pape