TAKUSHOKU-University 拓殖大学 機関リポジトリ
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    913 research outputs found

    A Study of Issues on Dairy Management Based on Ecological Migration

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    A Japanese-language Teacher Quits Her Job : A Qualitative Study Using The Trajectory Equifinality Model Analysis

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    本研究では,一人の日本語教師Aが職に就き,2度の職場替えを経て日本語教師を離職するまでのキャリア経路を複線経路等至性アプローチの方法で分析した。至等性モデリングによるキャリア経路分析では,日本語教師が職場ごとに教師としての成長課題を設定していることが描かれた。発生の三層モデルからは,積み上げたキャリアが所属機関から正当に評価されないことが,教師を離職へと導く可能性があることが示された。また,Aは日本語教師を辞めた後も,身に付けた知識や技能の価値は変わらないと捉えており,いずれまた日本語教師の職には戻ることもできるという思いを持っていることが分かった。departmental bulletin pape

    Comparison of Mistranslation by Translation Software and Students’ Mistranslation in Chinese-to-Japanese Translation Class in the First Semester of 2021

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    筆者は,中国語学科の中国語ビジネスコースで2年生を対象にした「ビジネス中国語講読ⅠⅡ」を担当している。講読の授業だが,長文は授業前に翻訳をさせたものをパソコンで印字させて提出というやり方を長年とってきた。しかし,数年前から数人の学生の誤訳に共通点が増えたことに気づいた。問い詰めてみると,インターネット上で無料で使用できる翻訳ソフトを使用していることが判明した。 昨今,通訳・翻訳分野における機械化が著しい。スマートフォン一台あれば,全く言葉の通じない外国にいっても,翻訳アプリと発声アプリを使って簡単な会話が出来てしまう。外国語のインターネットのサイトでも日本語訳のキーを押せば,多少不自然ではあるが意味の通じる日本語が表示され,YouTubeでも機械音声が増えている。実務でも機械翻訳を下訳にして,担当者が日本語を添削するという方法で時間短縮をはかっている企業が増えていると聞き及んでいる。そうした現状の中で学生と機械の翻訳における不得手な部分を明らかにすることは,人間による翻訳の可能性を未来に残すことに繋がると筆者は考える。 そのため,先ずは翻訳ソフトの誤訳と学生の誤訳を比較することにした。departmental bulletin pape

    Development and Improvement of “Musicals for Children” that Encourage Voluntary Activities

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    本稿は,子どもが自発的に鑑賞し表現する「子ども向けミュージカル」の開発及び改善を行い,幼児教育段階での取扱いを考察するものである。その基盤となる幼稚園教育要領,保育所保育指針,幼保連携型認定こども園教育・保育要領は,2017年度の全面実施から5年が経ち,幼児期の学校教育としての位置づけがますますクローズアップされてきている。こうした現状を踏まえ,幼児期の学校教育としての幼稚園等の学びや小学校教育との連携,幼児教育段階での「子ども向けミュージカル」の取扱いを明らかにすることを試みた。departmental bulletin pape

    Translation : The COVID-19 Vaccine Mandate and the Freedom of Religion

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    Professional Formation of a Japanese Auditing Profession and the Corporatist Public Policy

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    第二次大戦後,連合国占領下において,証券取引法に基づいて提出される財務諸表の監査証明の担い手としての新たな役割を果たすために創設された公認会計士制度の創設が,プロフェッション史の文脈で,どのような歴史的意義を持っているのかを考察する。 公認会計士制度の創設に関するこれまでの論稿では,必ずしもクロス・ナショナルな分析を意識しておらず,したがって,戦後の占領下という特殊事情のなかでどのような政策決定がなされており,その政策思考がこの公認会計士制度の創設という政策にどのように反映されていたのかという点に焦点を当てていない。 そこで,本稿では,占領下での行政官僚が,どのような意図で公認会計士制度を創設したのか,その基礎的な条件を明らかにし,コーポラティズムの観点から考察する。さらに,そこからどのような監査プロフェッション規制の枠組みを確立したのかを明らかにすることを目的とする。departmental bulletin pape

    Diversity of Sense-Making : Verification through Book Reading Sessions

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    本稿はスピリチュアリティの日常性仮説を検証することを通して,意味づけの多様性を考察することを趣旨とする。スピリチュアリティは日常のひとつひとつの場面,一刹那一刹那での人の言動として顕現するものであり,その言動がさらにスピリチュアリティに刻まれて絶えず更新される。そういう円環として描かれる。人によってスピリチュアリティが異なるのは,人によって日常経験が異なるためである。したがってその蓄積であるスピリチュアリティも異なる。そうであるならば,ある言葉を聞いたり読んだりした際に,その言葉に対して受け手がどのように反応するかは人それぞれに異なる。また,どのような場でその言語テキストに接するかによっても異なる。さらに,同じ言語テキストでも時間の経過とともに同じ人にとっての意味づけは変容してゆくし,そもそもなぜそのように意味づけるのかについての深い意味合いは不可知なままである。そのような経験が蓄積した総体がスピリチュアリティであるとも言える。 本稿は人の人生観,価値観,人間観,死生観などを励起する書籍のテキストを素材にした読書会を開催し,参加者のテキストに対する意味づけがいかに多様であり,それが参加者ひとりひとりのスピリチュアリティに根ざしていることを,読書会での個々の発言を分析することによって検証した。departmental bulletin pape

    The Constitutional Designs in 1867, Japan : Kosaburo Akamatsu, Mamichi Tsuda, Norikata Matsudaira, Amane Nishi, and Kakuma Yamamoto

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    In 1867, the last year of Edo period, there was a wave of making Japan’s constitutional designs. These constitutional designs were drafted by either Tokugawa administration or samurais from pro-Tokugawa clans. Even if there had been no Meiji Restoration, Japan would have been able to create a constitution and a parliament. This paper examines the five constitutional plans drafted by Kosaburo Akamatsu, Mamichi Tsuda, Norikata Matsudaira, Amane Nishi, and Kakuma Yamamoto and shows that there could have been alternative scenarios in Japan’s modernization.departmental bulletin pape

    Why Study Disorder? Its Influence on Fear of Crime and “Quality of Life”

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    犯罪原因論を中心的な研究基盤としてきた伝統的犯罪学は,基本的には刑法が処罰対象とする「犯罪行為」に関心を寄せてきた。そして,その削減・防止を目的とし,そのために警察をはじめとする法執行・刑事司法機関と連動してきたのである。しかしながら,犯罪が激増したアメリカでは,1970年代頃から一部の犯罪学者の間には,人々が不安に思うのは必ずしも犯罪に限らず,刑法が処罰できない不品行(incivility),秩序違反行為(disorder)も含むという視点が生まれた。つまり,犯罪学の研究対象がこれらの行為にも拡大されるようになったのである。その決定的契機となったのは,1980年代初頭の「割れ窓理論(broken window theory)」であった。なぜなら,割れ窓理論は主として地域で発生する秩序違反行為に主眼を置き,これを放置すると地域はゆくゆく犯罪多発地帯に向かい,したがって些細な違反行為も見逃すべきではないと主張したからである。この考えを採用したニューヨーク市警(NYPD)は秩序違反行為に対する厳しい対応を行うことによって犯罪の大幅な削減に成功したという実績もこの理論を後押しした。さらに,2000年代に入ると一層,秩序違反行為研究は進展し,とくに犯罪不安感との関係において多くの実証研究が生まれ,なかにはめったに被害に遭遇しない凶悪犯罪よりも日常的に被害可能性の高い秩序違反行為の方が不安感を掻き立てるとする知見が多くみられるようになった。 本稿では,これらの研究結果を精査することにより,わが国でもみられる,公的統計上の犯罪減少傾向と人々の不安感との乖離現象に鑑み,犯罪だけでなく秩序違反行為への取り組みが不安感解消にとって重要であり,したがって犯罪学の最終目標は犯罪防止だけではなく,「生活の質」向上でもあることを提案し,そのために秩序違反行為の研究が鍵となると主張したい。departmental bulletin pape

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