Tohoku Bunka Gakuen University Repository / 東北文化学園大学リポジトリ
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Economic analysis on school social work : Economic analysis for a truant on the Necessity of school\nsocial worker
Get PDF2017年度に内閣府が公表した『平成29年版子供・若者白書』によると、不登校児童・生徒数は、小中学生で12万5,991人、高校生は₄万9,563人であった。小中学生の不登校は増加傾向にある。不登校児童・生徒の解消には、学校と関係機関との連携が必要不可欠な状況であり、この役割を担うのがスクールソーシャルワーカー（以下、schoolsocial worker：SSW）である。
SSWは小中学校および高等学校で導入されており、効果検証も行われてきている。しかしながら、スクールソーシャルワーク活用事業に関しては経済分析が行われておらず、経済効果が明らかにされていない。本研究では不登校児童・生徒解消数を公表する北海道、山形県、東京都、長野県、鳥取県、島根県、広島県、福岡県、佐賀県(以下、₁都₁道₇県)の不登校児童・生徒を対象にSSWにおける経済効果を算出することを目的に、所得を中心に経済学的視点からシミュレーション分析を試みた
診療看護師が行う超音波検査の有用性
Get PDF超音波検査は非侵襲的かつリアルタイムに患者の身体情報を収集できるアセスメント機器である。フィジカルアセスメントや看護ケアを行う際のツールとして超音波検査は画像で評価をおこなうことから情報の客観性が高く、患者に対して無侵襲かつ経時的に評価が可能である。さらには必要な情報を可視化できる点で非常に有用である。患者に接する時間の多い看護師にとって超音波検査は聴診器とならび臨床業務の補助器具として有用性が高い機器である。大学院教育で超音波検査について系統的に学習する診療看護師が看護学領域での超音波検査の活用をリードしていくことで臨床看護にとって超音波検査が身近な存在となりえる可能性が示唆され
東日本大震災後の幼児の保護者のストレスと健康上の変化 : 震災から6～9 か月後の沿岸部と内陸部における質問紙調査より
Get PDF東日本大震災は、幼稚園または保育所（園）に通う幼児の保護者にとっても大変ストレスを感じる出来事であったといえる。今回の研究は、震災後、保護者が感じるストレスと身体症状の変化の実際を明らかにすることを目的とした。【方法】震災後6～9 か月の時点で、被災地の幼稚園または保育所（園）に通う幼児の保護者に対し質問紙調査を行った。ストレスの評価には改訂出来事インパクト尺度（IESR）を用いた。【結果】津波被害のあった地域でIES-R の値が高く、IES-R の得点が低いものは、健康上の変化はないと答えたものが多かった。【考察】保護者の心身の健康状態を適切に評価し、支援につなげるためには、IES-R 等、PTSD のスクリーニングの実施の必要性が示唆された。また被災時には、幼児と保護者双方への支援が必要となる。【結論】東日本大震災においては津波による被害が保護者のIES-R 得点上昇の要因となっていた