Sakushin University Academic Repository / 作新学院大学学術機関リポジトリ

作新学院大学博士（経営学）201

伊藤, 浩之

イトウ, ヒロユキ

Ito, Hiroyuki

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論文内容の要旨 
 
今般、伊藤浩之は「日本の筆記具業界研究──日本の製造業の強みを活かした競争戦略──」
という標題の下、博士学位請求論文を作新学院大学に提出した。以下において、提出された請求
論文に基づき、その概要・要旨等について概説したい。 
伊藤浩之は、本学において博士後期課程の単位を修得し、その後も指導教授の下で研鑽を重
ね今回、学位請求を行ったものである。伊藤の請求論文の標題にもみる如く現在、勤務している三
菱鉛筆での経験等を活かし、論文執筆を行っている。加えて、単に三菱鉛筆という当該業界に留
まらず、そこで得られた知見を他業界、とりわけ他製造業への適用をも試みた意欲的な論文となっ
ている。 
 請求論文は全体で 10 章から構成されており、資料等を含めれば 300 頁にも及ぶものとなって
いる。特に、アンケート調査を実施し、そこで得られたものは大変貴重なものである。各章毎の概要
を示せば次の通りである。 
先ずⅠ章においては、多くの学術論文同様、「本研究の動機と背景分析」ということで、伊藤が
研究に着手した経緯が述べられている。また論文を展開する上で依拠した文献及びその枠組み
等が提示されている。 
Ⅱ章では「筆記具業界、企業の現状分析」という標題の下、文具関連業界の代表として、財務デ
ータが入手可能である 4 社を採り上げ、業績等を分析・検討している。具体的には、三菱鉛筆、パ
イロット、コクヨ、セーラーの 4 社を採り上げ、時系列分析を行うと共に、各社の売上高をはじめ、営
業利益率などを詳細に検討している。言うまでもなく、これら 4 社は上場企業であり、財務データの
入手は容易である。そのため、文具関連企業として知名度はあるが、ゼブラ及びぺんてるは非上
 
氏 名 伊 藤 浩 之 
学 位 の 種 類 博士（経営学） 
学 位 記 番 号 甲 第 5 号 
学位授与年月日 平成 29年 4月 3日 
学位授与の要件 学位規則第 4条第 1項該当  
学位論文題目 日本の筆記具業界研究  
   ―日本の製造業の強みを活かした競争戦略― 
論文審査委員   主査 篠 原 一 壽  名誉教授 
 副査 高 柳 秀 史  教授 
矢 作 恒 雄  教授 
今 井 秀 之 特任教授 
姉 川 知 史 客員教授 
 
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場企業ということで、分析・検討対象からは除外されている。 
Ⅲ章では「筆記具業界を取り巻く環境の分析」ということから、筆記具業界の環境変化を主に時
代の流れに沿って分析している。その際、伊藤は時代区分を①バブル崩壊前のマクロ経済環境が
文具業界に与えた影響②1970年代～2000年代の文具業界③1990年代以降の大きな変化、など
とした上で、各時代の文具業界を考察している。更に、現在の文具業界については、パラダイムシ
フトの渦中の海外動向、国内市場の環境変化、筆記具を取り巻く流通構造と価格への影響、海外
市場、筆記具業界構造の分析、などの事柄に関して考察した後、本章以降における検証課題とな
るべき 2つの業界仮説を提示している。 
Ⅳ章では「理論研究」ということで、過去における戦略研究の流れを吟味している。古典的な戦
略研究として著名なチャンドラーをはじめ、アンソフ、ミンツバーク、ポーター等の研究業績を敷衍
している。 
Ⅴ章では「日本の筆記具業界における戦略の分析」ということで、前章で検討した先学の中でも、
ポーターの理論的枠組みに準拠しながら、日本の筆記具業界を考察している。考察においては、
筆記具業界内の競争優位企業ということで、既述の 4 社の売上高、営業利益率、経常利益率など
について分析している。次いで、筆記具業界企業の戦略という点に着目して、バリュー・プロボジシ
ョン(提供価値)、バリューチェーン、トレードオフ、適合性、継続性などという事柄について検討。そ
してこれらの検討に基づき、各企業の競争戦略と業界の興亡という視点から、伊藤の見解と仮説の
検証結果が提示されている。 
Ⅵ章では「競争優位仮説」として、業界仮説を 2 つ提示。2 つの業界仮説は伊藤に依れば、「業
界の世界市場での競争力維持のための仮説」だ。とりわけ、三菱鉛筆、パイロットの 2社を採り上げ、
競争力の源泉を検証。その際、有効な基礎概念として提示するのが、「V•C フロンティア」だ。この
概念を用いることによって、競争優位が如何にして獲得できるかを説いている。とりわけ競争優位
の獲得のために、イノベーションが必須であることも指摘。そして、この仮説の検証のためアンケー
ト調査を実施し、仮説の有効性も示唆している。 
Ⅶ章では「価値Vの重回帰モデル構築と分析」という見出しの下、前章で検証した事柄を更に統
計学的処理によって、仮説の有効性を立証しようとしている。具体的には、重回帰モデルを推定し、
分析を展開している。 
Ⅷ章では「本研究で構築した仮説の他業界への適応可能性」ということで、筆記具業界につい
ての分析から導き出された仮説が、他業界へ適応できるかどうかについて考察している。その際他
業界として、化粧品、カジュアルシューズ、家電品、緑茶飲料が採用されている。もっとも、これらは
特定商品を採り上げたもので、業界と呼称するには問題も有している。なお、これらの品目に関し
ても、アンケート調査を下に、仮説の有効性を検証している。 
Ⅸ章の「結論」においては、これまでの章の考察を踏まえ、仮説の多くが検証されたとしている。
また、幾つかの提言もなされている。具体的には、3つの事柄が列挙されている。「イノベーションを
興す」、「顧客価値 V を高め、維持する活動」、「自社の商品価値の向上と商品特性の理解」という
のがそれである。 
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Ⅹ章の本研究の意義では、研究自体の有する利点と今後の課題について言及されている。意
義としては、ポーターのフレームワークを用いながらも、より具体的な事象について考察している点
が挙げられている。就中「V•C フロンティア」概念を援用することによって、V の定量化、更にはイノ
ベーションの検証が可能なったと述べている。他方、今後の課題として、2 つの事柄について言及。
一つは仮説モデルに用いた統計モデルの説明力であり、今一つは提示仮説の適応における限界
である。 
これまで各章毎の概要を示したが、論文としては伊藤の実体験に基づいた極めて重厚な内容と
なっている。また、その分析・検討も多面的且つ精緻になされている。その点では、学術論文として
の体裁を十分に具備している。加えて、入手可能な文献読破は言うまでもなく、実態調査に基づい
て仮説を検証する姿勢は高く評価出来る。 
 
  
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審査結果の要旨 
《審査経緯》 
 伊藤浩之は、本学学位授与規程に則り、予備審査を請求し、今回、学位請求論文を提出するに
至った。予備審査においては、予備審査委員 3 名によって学位請求論文の提出を「可」とするとの
判断を得、今回の論文提出に繋がったものである。 
 本審査における口頭試問では、伊藤から論文の概要についての説明がなされ、既に査読を終え
ていた各審査委員から各種の質問、更には指摘がなされた。 
先ず、伊藤が極めてオーソドックスな論文展開をしている点が評価された。すなわち、研究動機
の論述から説き起こし、業界の現状分析、更には環境分析を行った上で、理論研究の渉猟、並び
に本論文の主題である筆記具業界の分析・検討へと論述を進めている点である。このような論文の
進め方は、学術論文を執筆する際の王道とも言え、その点では高く評価出来るとともに、学術論文
としての体裁を整えているとも言える。 
また、伊藤が現在、勤務・所属している文具業界を取り扱って、多角的な視点から分析・検討を
行っていることも高く評価された。特に、確りとした仮説を設定した上で、それを検証しようという姿
勢は学徒としても高く評価出来るものである。とは言え、仮説の設定に既知の事柄も多く、悪く言え
ば、後付け的な点も感じられるが、これらの点も論文自体の価値を大きく損ねるようなものではない。
むしろ、通説の類いをデータ利用と分析によって、精緻化したとも言える。 
論文においても指摘されているが、文具業界は製造業において決してメジャーな業界ではない。
それだけに当該業界を研究した論文等は少なく、ケースとしても十分に利用可能なものに仕上が
っている点も高く評価された。 
加えて、文具業界における各企業に焦点を当てて、各社を比較・検討している点も高評価となっ
た。ただ、欲を言えば、財務分析において、営業利益率と経常利益率によって、各社を評価してい
るが、その他の指標による比較があればより完成度の高い論文になったのでないかという指摘もあ
った。例えば、自己資本利益率（ROE）などを用いて比較することも、大切だと思われる。 
また、V－Cモデルにおいて、Hフロンティアへの到達が競争優位の原点であり、そのためにはイ
ノベーションが不可欠との論述は説得力を有するが、ではその大前提であるイノベーションについ
ての言及に若干の物足りなさも残っている。すなわち、イノベーションこそが競争優位の前提である
ことは論を俟たないが、ではイノベーションをどのように整理し、それを分析・検討の中で活かして
いくのかという点に関しての論述に若干の物足りなさが感じられる、との指摘もあった。例えば、論
文中でも引用されているが、「アスクル」が競争優位を獲得し得たのもある種イノベーション、つまり
は「販売革新」に求めることが出来るという指摘もなされた。 
換言するなら、イノベーションをどのような視点から分析・検討するかという点に行き着くのではな
かろうか。シュンペーターの論を俟つまでもなく、イノベーションは技術革新、行程革新、製品革新、
販売革新、組織革新など、多くの点に整理できるのではないか、ということである。これらに関して
は、伊藤も意識しているのであろうが、整理して、分析・検討まで行われていないのが惜しまれる。 
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蛇足ながら申し添えれば、第Ⅷ章において、他業界への適応可能性について論じているが、こ
れに関しては、あくまでも付録の域を出ておらず、かつまた、選択した業界及び商品についてもか
なり恣意的要素が強いという指摘や、むしろ、文具業界のみに絞って、論文を纏めた方がよい、と
いう意見もあった。 
《審査結果》 
 当審査委員会においては、前述のような口頭試問を通して、一部記述などの曖昧な点も散見さ
れるが、テーマをはじめその論述は学術論文として高く評価でき、学位授与に値すると判断した。
従って、伊藤浩之に対して博士(経営学)の学位を授与することを、審査委員一同、賛意を表した。 
                                                  (文責：篠原一壽) 


Japanese

日本の筆記具業界研究　-日本の製造業の強みを活かした競争戦略-

安西, 克巳

ANZAI, Katsumi

金融機関による中小企業評価方法の課題と新たな方法の提言 : 中小企業と金融機関との円滑なコミュニケーションの実現に向けて

作新学院大学臨床心理センター研究紀要 
2022 15 号 p.21– p.23 
 
令和３年度 
作新学院大学大学院心理学研究科臨床心理センター活動報告 
作新学院大学大学院心理学研究科臨床心理センター（通称「作新こころの相談クリニック」
以下、臨床心理センター）の令和元年度の活動実績を以下に報告する。 
 
１．臨床心理センターの相談員等の構成   
 相談担当者および事務スタッフは表1に示
したと通りである。相談指導員4名,相談員
5 名の体制で運営している。また当大学院
修了生である研究員は26名，大学院生であ
る相談研修員は22名であった。総勢相談担
当者57名，事務担当者2名の体制である。
相談員の勤務規定日数は週2日である。新
規ケースの受付から相談開始までに2,3ヶ
月かかることもあり，十分に対応できると
いえる状態ではない。 
 
 表１ スタッフ一覧 
相談指導員  
牧 裕夫  センター長・教授  
田所 摂寿  教授 
高浜 浩二  教授 
杉原 聡子  講師 
    
相談員  
太田 紀江  半田 瞳 
田口 典子  松岡 展世 
髙木 憲子    
研究員  
大学院修了生（26名） 
相談研修員  
大学院生（22名）  
事務員  
山岸 景子  山田 敦子 
 
２．活動実績  
（１）大学院生の教育・研究への寄与  
臨床心理センターは,大学院生の学内実習
機能も担っている施設である。大学院生は個
別スーパービジョン,グループスーパービジ
ョンを受けながら来談者への心理面接,遊戯
療法,心理査定,発達障害の小学生グループへ
の心理支援,学習障害の小学生への学習支援
や教材開発などを担当している（表 2，3）。 
 
表２ 令和3年度大学院生担当ケース 
 
表３ 令和3年度院生指導等の内訳 
スーパービジョン  
（個別・グループ含む）  
525  
カンファレンス  374  
計 899  
 
 
表４ 令和3年度初診時の性別と年齢 
 男性 女性  計  
就学前  5  3  8  
小学生  17  9  26  
中学生  6  9  15  
高校生  8  7  15  
大学生・成人 17  73  90  
計  53  101  154  
相談内容  件数  
不登校  7  
発達障害  25  
就労  1  
子育て  5  
親子関係  1  
人間関係  3  
家族支援  3  
学校不適応  2  
情緒不安定  2  
社交不安  1  
計  50  
※本表では「並行面接」を1ケースとした 
21
表６ 令和3年度相談内容の内訳 
表５ 平成 29 年度の面接形態別の月別延べ回数
作新学院大学臨床心理センター研究紀要 15 号 
22
（２）相談活動全体の実績  
①面接形態別の月別延べ件数 
 面接形態別の月別延べ件数を表５に示す。
第６波まで及んだコロナ禍の影響により,そ
れ以前には及ばない。新規相談ケースが36件
であり,コロナ禍以前は 60 件前後であったと
ころ,半数位である。相談回数は延べ 1,366件
であり,昨年度から若干増えているが,従来か
ら 500件近く少ない状況である。土曜日を希
望される利用者が多く，部屋の増設などで対
応してきているが，今後さらなる改善が求め
られている。 
 
②性別・年齢別の内訳  
 男性・女性のそれぞれの相談件数を比較し
てみると，女性の件数が男性より 2倍ほど多
いという結果であった（表４）。これは昨年度
と同様な傾向である。年代別に見てみると，
高学生ぐらいまでは男子の相談が多く，大学
生・成人のケースで，女性の相談が多くなっ
ている。特に女性の相談件数がここ数年急激
に増加していることは特筆すべきことであろ
う。ここ数年の変化をみても，成人の相談が
増えてきており，発達障害などの子どもへの
相談のみならず，成人の人間関係，精神疾患
様の相談ケースが増加していることがうかが
える。 
 
③相談内容の内訳  
 相談内容の内訳を表６に示す。大きな分類
で考えるならば「発達障害」に分類される相
談ケースが圧倒的に多いが，副次的課題は多
岐にわたっており，ケース担当者は診断名に
とらわれず，多様な専門知識やアプローチを
用いることが必要である。  
その他のケースについて，様々な分類に含
まれるものとして「家族関係」の相談ケース
が多いように感じられる。夫婦関係や親子関
係など家族全体を支援するようなアプローチ
が求められている。  
発達障害の次に多く分類されたのは，不登
校のケースである。ただ，不登校の問題解決
には，相談機関の役割を明確しつつ，学校や
地域の支援機関などとの連携をもつことが必
要である。地域コミュニティがつくる横の輪
のつながりのなかで，不登校の子どもを支援
することが大切である。  
また,取扱い頻数では明確ではないが,複数
の精神科関連の病院・クリニックから継続的
にカウンセリング等の依頼を受けている。基
本的にはうつ病関連ではあり主に成人の方々
である。確かにうつ傾向を主訴とするが,背景
に発達障害他,パーソナリティ障害との関連
がうかがえるケースへの対応も少なからず含
まれている。センター利用に係る広報として
ホームページ,パンフレット等があるが,同じ
施設から継続して相談依頼があるということ
は,来談者からの口コミが背景にあるだろう。
院生教育にあっても,対話療法がすべての
臨床において基本となる。引き続き,継続して
依頼された一人ひとりの来談者に対してきめ
細かな見立て,対応を院生各位,相談スタッフ
と日頃からの対話から来談者からの信頼をえ
られるセンター運営に心がけたい。 
最後に,まだまだコロナ禍での受け入れが
続くであろう。センター内でのコロナウイル
スの拡散防止の中で「遠隔相談」システムを
整える等を含め，地域社会のニーズに応える
べく,また相談者個々にあってもさらなる研
鑽に努めたい。また,ニューノーマルが求めら
れるこの時期こそ，相談機関としての在り方
を考え直すチャンスであり,時代の動きを敏
感に受け止めることによって，地域を元気す
べくその一助となることを目指したい。 
作新学院大学臨床心理センター研究紀要 15 号 
23


令和３年度　作新学院大学大学院心理学研究科臨床心理センター活動報告

作新学院大学臨床心理センター研究紀要 15 号
相 談 同 意 書 
＜相談を受けるにあたり、下記のことをご了承ください＞ 
1．プライバシーの保護には十分に配慮した上で、相談研修員(大学院生)が面接に陪
席することや相談を担当することがあります。  
2．相談者が自分や他人を傷つけたり、器物を破損したりする行為について、当セ
ンターは責任を負いかねます。またこれらの行為に関して事前に知り得た情報は
守秘義務の 例外に当たり、関係者や関係機関に連絡する場合があります。  
3．学術研究または相談研修員への臨床教育において、必要最低限の情報が当セン
ター内の関係者間で共有されることがあります。 
4．相談者の同意を得た上で、プライバシー保護のための改変を行った後、一部学
術研究 上の公表がなされる場合があります。同様に、相談者の同意を得た上で、
面接記録として VTR・写真・音声その他の機器を使用することがあります。 
5．現在、精神科治療やカウンセリングを受けている方は、担当の医師やカウンセ
ラーと相談し、原則として紹介状をご持参の上、お申し込みいただきます。 
6．ご相談の内容によっては、医療機関など他の機関をご紹介する場合がありま
す。 
7．当センターは相談機関であり、医療機関ではありませんので、保険診療や医療
費控除の対象とはなりません。 
相 談 同 意 書 
年   月   日 
作新学院大学臨床心理センター長 殿 
上記の点を了承し、作新学院大学臨床心理センターを利用することに同意します。 
相談者(もしくは保護者)の氏名: 
相談者が未成年の場合はお子さんの氏名もお書きください 
48


相談同意書

作新学院大学大学院心理学研究科
臨床心理センタ ー研究紀要 第16号 目次
■ 論文
牧 裕夫：相談体験から出会った10のカ ・ タ ・チ ー サイコドラマとの接点の
中で 一
田所 摂寿：諸外国における心理専門職養成の変遷から考える日本の課題
古賀 智也：心理職の視点から児童心理治療施設の現状を考える
■ 臨床心理士と公認心理師を取得して
菅原由紀
■ 令和 4年度 臨床心理センタ ー活動報告
令和4年度 修士論文概要
堀江 佑太郎：HSPSへの回答が大学生の困り感の表出に及ぼす影響
鷹紫 智郎：大学生へのうつ病の心理教育の検討 ー イメ ージ・知識・受け入れ不安の変
化一
高橋 諄也：大学生の攻撃性とコミュニケ ーション能力が自我同 一性の達成に与える
影響
武井 泉：「見捨てられ不安」への親子関係ユニットと二次元レジリエンスからの影響
新垣 エリ：自己省察及び自己受容が抑うつに及ぼす影審
堀江 芙紀：育児における自分時間とソ ーシャルサポートの関連
正木 充：グルー プによるコラ ージュ制作の体験過程における心理的変化に関する研
究ー フォ ー カシングEXPスケ ールからの検討一
益子 直也：対人ストレスにおける認知的評価及び対処行動が主観的幸福感に与える
影響
落合 加純：認知再体制化が大学生の心理的ウェルビーイング促進に与える効果
■ 作新学院大学大学院心理学研究科附属臨床心理センタ ー規定
■ 作新学院大学大学院心理学研究科附属臨床心理センタ ー研究紀要規定
■ 編集後記


作新学院大学大学院心理学研究科臨床心理センター研究紀要第16号目次

山口, 鯉歩

2236

ヤマグチ, リホ

Yamaguchi, Riho

【令和5年度 修士論文概要】怒りを背景とした自己憐憫感情の内的過程―防衛スタイルの観点から―

亀井, 幸穂

2246

カメイ, ユキホ

Kamei, Yukiho

【令和5年度 修士論文概要】自閉スペクトラム症児に対する情動調整プログラムが攻撃的な認知および行動に与える効果

あ   い   さ   つ 
 
           作新学院大学・作新学院大学女子短期大学部 
教職実践センター長     九津見 幸男 
 
 今 年 度 は、新型コロナウイルスの感染拡大により、4 月から大学も正常にスタートでき
ず、授業開始が 5 月の連休明けからになりました。しかも全て遠隔授業という学生も我々
教員も戸惑いながらのスタートになりました。特に、採用試験関係では、多くの都道府県
で要項配布の後から試験の内容や方法の変更があり、学生も不安な状況で試験に臨むこと
になりました。また、介護等体験においては、全員の実習が後期になり、しかも期日の変
更に加えて施設の変更も加わり、教務課には特別支援学校や社会福祉協議会との連携等で
お手数をおかけすることになりました。教育実習においては、実習期間の変更や短縮以外
に、実習地域に実習 2 週間前から入ることなどの条件を付けられた県もあり、学生もかな
り緊張しながらの実習となりました。当センターでは、小学校学生指導部会や中高学生指
導部会、特別支援学校学生指導部会、介護等体験部会と共通理解の上、健康チェックシー
トの作成を行い、実習期間はもちろん、実習 2 週間前と実習後 2 週間の健康チェックを行
うなど、本大学独自の取り組みも行い実施に踏み切りました。また、発達教育学科 2 年生
が実施する「プレインターンシップ」では、小学校は計画通りに 9 月に実施。中学校にお
いては 11 月に変更して実施することができました。清原地区の各小中学校の全面的なご協
力に感謝です。短期大学部での幼稚園実習関係等についても変更しながらも実施すること
ができました。 こ の よ う な 状 況 の 下 で は あ り ま し た が 、 様 々 な 変 更 を 行 い な が ら も 、 希 望
す る 学 生 全 員 が 実 習 で き た こ と は 嬉 し い 限 り で あ り 、 実 習 校 や 大 学 教 務 課 そ の 他 関 係 諸 機
関 の 方 々 の お 陰 で す 。  
 また、センターでは毎年「シンポジウム｣を開催し、大学内はもちろんですが広く県内の
教育関係機関や保護者の方々にも情報が提供できるようにしています。第 1 回目から特別
支援教育関係に焦点を当てて、関係機関からご好評をいただいております。  
今まで、学級担任の負担感や教職員、保護者等との連携の在り方等、学校や保護者の立
場からの内容を実施してきましたが、今年度は、学習障害の一種であるディスレクシア（、
読み書き困難）を抱え、障害者の立場から障害者の問題に積極的に取り組んでおられる南
雲明彦氏を講演者にお願いし、オンデマンド講演会を企画いたしました。詳しくはシンポ
ジウム報告をご覧ください。 
今回も、多くの先生方からの論文等が寄せられたことは本センターの充実と共に本紀要
が大学・女子短期大学部で重視されつつあることであり、今後ますます期待できるものと
思います。  
最後に、日々の授業や研究等で多忙な中、様々な視点から原稿をお寄せいただいた教職
員の方々に感謝を申し上げるとともに、本紀要が教職実践センターとともにますます発展
していくことを祈念しています。  
 
 
 
－ 1 －
教職実践センター研究紀要　2021　第9号
作新学院大学・作新学院大学女子短期大学部


1.あいさつ　教職実践センター長　九津見幸男

－ 124 －
教職実践センター研究紀要　2022　第10号
－ 125 －
教職実践センター研究紀要　2022　第10号


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日本の筆記具業界研究　-日本の製造業の強みを活かした競争戦略-

金融機関による中小企業評価方法の課題と新たな方法の提言 : 中小企業と金融機関との円滑なコミュニケーションの実現に向けて

令和３年度　作新学院大学大学院心理学研究科臨床心理センター活動報告

相談同意書

作新学院大学大学院心理学研究科臨床心理センター研究紀要第16号目次

【令和5年度修士論文概要】怒りを背景とした自己憐憫感情の内的過程―防衛スタイルの観点から―

【令和5年度修士論文概要】自閉スペクトラム症児に対する情動調整プログラムが攻撃的な認知および行動に与える効果

1.あいさつ　教職実践センター長　九津見幸男

7.教職課程履修者数・免許取得状況

【3.学生・卒業生の報告】（1）教育実習等報告（2）ボランティア活動等報告（3）先輩教師の講話会

1,432

1,674