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Speech Levels of Aizuchi and Their Shifts: Differences between Native Japanese and Korean Learners of Japanese
Get PDF日本語母語話者同士の会話では、友人と友人のように固定された人間関係であっても、スピーチレベルは一定になっていないことが先行研究で報告されている。しかし、先行研究で扱っているものは話し手のレベルシフトがほとんどで、聞き手の行なうあいづちに関するものはわずかであり、さらに日本語学習者を対象としたのは管見の限りではなかった。
本稿では、日本語母語話者と、韓国で学習する韓国人上級日本語学習者を対象にして、あいづちのスピーチレベルはどうなっているのか、またレベルシフトがどのように起こるのかについて会話の録音資料をもとに考察した。
分析の結果、あいづちのスピーチレベルについては、日本語母語話者ではほぼ一定してカジュアルスタイルであったのに対し、韓国人学習者は一定していないことが分かった。また、レベルシフトについては、日本語母語話者の場合、わずかではあるがレベルシフトが起こる部分が見られた。この部分について詳しく観察した結果、会話開始部と、何らかの談話の単位の終結部にレベルシフトが起こることが分かった。韓国人学習者についてはレベルシフトは多く見られたが、そこに顕著な傾向を見出すことはできなかった。In this paper, I have investigated speech levels of aizuchi and their level shifts in Japanese conversation among native Japanese and advanced-level Korean learners of Japanese who study outside Japan.
Native Japanese speech levels are mostly fixed in casual style, while those of Korean learners are not fixed. Moreover, although the level shifts that take place among native Japanese only occurred slightly at the beginning of conversations and at the conclusion of each unit of discourse, such features were not found among Korean learners.7KJ00000676943journal articl
Examine a Description of a Language Test Development Procedure:Towards Practical Knowledge as our Common Property
Get PDF本稿では、バックマンの言語テスト開発理論に照らして、国際交流基金関西国際センター大学院生日本語研修で従来開発運用してきたプレイスメントテストの設計過程の記述、分析を試みた。バックマンの理論によると、テスト開発段階では、、を詳細に記述したうえで、を選定する。 分析の結果、研修実施担当者ら(専門員)はテストの目的を理解し、研修参加者のニーズに基づいてテストを作成しており、理論と照らしてもその妥当性が認められた。 さらに質の高いテストへと進化させるためには、以下の3点について補強する必要性がある。(1)テスト課題をより仔細に分類する(2)必要に応じて専門に関する話題の知識を測定すべき構成概念に含める(3)専門分野についての話題では、試験官による入力(出題)と応答との関係に配慮するまた、テスト開発者、試験官、評価者、研修実施担当者全員がテストの目的と構成概念に関して明確な共通認識をもってテストを設計、実施し、その結果を利用することで、より有効な結果利用が可能となることが再認識された。 一方、本調査では理論を援用し実践を分析する過程で、日常の業務のなかで特に意識されることなく運用されてきた「教師の実践的な知識や枠組み」を明るみに出すことができた。教師の経験や実践をある理論を手がかりに記述し、分析していくことは、教師個人や集団としての教師の職業的内省を促す手法となると考える。6KJ00000674251departmental bulletin pape
A Report on "Non-standard Testing Arrangements for People with Disabilities"
Get PDF国際交流基金試験課では、海外で日本語能力試験受験を希望する障害者に対し、受験特別措置による対応を行っている。本報告では、それが実施されるに至った背景、経緯、さらに現在の国際交流基金の取り組みについて概観する。 990年代中ごろから国の内外で、障害者の日本語能力試験受験への要望があがりはじめ、それは次第にさまざまな障害者受験者から高まるようになってきた。 そのような動きを受けて、言語テストおよび障害者教育の専門家による受験措置へのアドバイスを得るため、1998年に受験特別措置検討部会が設置された。そこで「受験特別措置ガイドライン」が策定され、以後それにのっとって障害者受験者に対する特別措置が取られている。 具体的な措置は、障害の種類のほか、受験者個人の障害の程度によっても影響があるため、個別のケースごとに日本語教育指導者やケースワーカーからのサポートレターにより情報を得て、専門家の助言のもとに判断している。 その後も障害者受験者数は増加の一途をたどっているが、その背景には日本語能力試験が受験特別措置を実施していることが広く知られるようになったことのほかに、日本語学ぶ障害者が増加しつつあることが考えられる。 今後はどこまで個別に対応できるかが課題である。また、海外で障害者が日本語を学ぶニーズはどこにあるのかについて、試験という分野だけでなく広く日本語教育全体で、学習権という視点にたって考えていくべき問題であると考える。7KJ00000674252departmental bulletin pape
Factor Analytical Studies of the Japanese Language Proficiency Test
Get PDF日本語能力試験では、年度ごとに日本語教育的、心理測定理論的な視点から分析・評価がなされ『日本語能力試験分析評価に関する報告書』として発表されてきたが、既存の類別の枠組みを越えた因子分析的な検討は実施されていない。そのため、既存の類別の枠組みを越えてさらに詳細な因子分析的検討を行なうことが必要である。また、漢字の能力が習得に影響すると考えられる中上級レベルにおいて、非漢字圏受験者の因子構造にどのような特徴があるかを検討する必要がある。そこで、本研究では日本語能力試験について、次の3つの点から検討することを目的とする。 (1)1級から4級の因子構造を比較する。 (2)各級ごとに既存の類別を越えた因子構造を探る。 (3)1、2級の非漢字圏受験者の因子構造の特徴を検討する。その結果、本研究では以下のような結果が得られた。 (1)各級の全類の項目を因子分析した結果、4級から1級にかけて日本語の能力水準が上がるにしたがって因子数が増加する。 (2)各級の「文字」「語彙」「文法」項目を因子分析した結果、比較的高い一因子性を示す。 (3)非漢字圏受験者について因子分析した結果、大枠では因子構造に違いがないが、「語彙」項目に違いが見られた。2KJ00000674241departmental bulletin pape
Additional Bilingualism and a Supporting Classroom: The Power Relation between Languages (L1 and L2) in Society
Get PDF多言語環境に育つ児童生徒対象の日本語教育が成人対象の場合と大きく異なる点は、対象者が第1言語 (L1) においても認知的能力においても未だ発達過程にあることを考慮して行なわなければならない点である。彼らにとって言語は単なるコミュニケーション上の役割にとどまらず、認知的な発達を促す上でも重要な役割を担うものである。従って第2言語 (L2) の日本語の習得だけではなく、L1も共に保持伸長を図る乗算的バイリンガリズムの視点に立つ必要がある。Landry & Allard (1992) によると、特にL1の社会的地位が低く社会の主要言語との格差が大きい場合には、自らのL1が社会的に劣勢であることを感じ取り、やがてL1を捨て、社会的に優勢な言語 (L2) のモノリンガルになってしまうといわれている。さらに、L1の社会的地位が低い場合には、学校においてその価値を積極的に認められるような環境をつくることが乗算的バイリンガリズムの成功を握る重要な要因の一つであると指摘している。しかし実際には、学校の教室では社会の再生産が行なわれる傾向があり (Wilcox, 1982)、参加者のやり取りには社会における言語間の権力関係が如実に反映されメッセージとして伝えられていることが指摘されている (Martin-Jones, 1995)。本稿では、乗算的バイリンガリズムの理念に基づき運営する地域の学習支援教室を対象とし、乗算的バイリンガリズムの実現の可能性を探るため、参加者のやりとりに反映される言語間の権威差とメッセージを明らかにすることを試みた。考察の結果、支援教室では二言語が同等に用いられており、「社会(外)が学校(教室)を規定する」という関係は完全なものではなく、外とは違う「新たな関係性」を教室で創ることが可能であることが明らかになった。日本における乗算的バイリンガリズム実現のための一つの可能性として提案したい。Japanese-language education for school students in a multilingual environment is different from that for adults in that teachers should be aware that the students are still developing their first language (L1) and cognitive competence. To students, language encourages their cognitive development as well as plays a communication role. Therefore, it is important to have an additional bilingualism perspective, which tries to keep L1 in addition to Japanese-language acquisition. According to Landry & Allard (1992), students are inclined to become monolingual in case the social status of L1 is low and there is a big gap between L1 and predominant language in the society. They also pointed out that creating a classroom environment in which students can find their L1 important is the key to success in additional bilingualism. However, there is a tendency for the structure of society to be reproduced in the school classroom (Wilcox 1982), and the interaction between participants shows the power relation between languages (L1 and L2) in the society and conveys it as messages (Martin-Jones 1995). This study tries to clarify the power relation between two languages and messages transmitted among participants by way of interpersonal interactions in a communitybased bilingual support class based on the philosophy of additional bilingualism in Japan, for the purpose of exploring the possibility of realizing additional bilingualism. This bilingual classroom involves mostly shifting languages and using interpretation. As an observed result, two languages are used equally in the support class. In the end, the study indicates the relationship that “society provides schools/classrooms” is not firm, but it is possible to create a new relationship in a classroom.6KJ00000676915journal articl
Application of the Internet to a Professional Development Workshop
Get PDF9KJ00000675029departmental bulletin pape
A Report on the Activities of the Japanese-Language Adviser in JF Beijing Office :The Role of Japanese-Language Adviser in JF Overseas Office
Get PDF10KJ00000675036departmental bulletin pape
Personal Narratives Spoken by Japanese Native Speakers: The Functions of "tara/soshitara" and the Motives for Using Them in Discourse
Get PDF本研究は、過去に発話者自身が体験した出来事について語った談話(体験談の語り)の特徴を明らかにしようとしたものである。テレビ番組から採録した、日本語母語話者による体験談のデータ分析を行ない、そこに現れる接続辞・接続詞(具体的には、述語のテ形・末尾にデのついた接続詞に次ぐ頻度を持つ「タラ」「ソシタラ」)を対象に、その機能と、使用動機について考察し た。そうした考察を通じて、情報とそれが言語化されたものとの関係を探ろうとした。
まず、「タラ」「ソシタラ」の統語的・意味的性質を確認し、次に、先行研究を元にこれらを四つの用法(発見・発現・反応・連続)に分類した。そして、これらの前後件の述語のアスペクトに反映されている情報構造(前景/ 後景情報)に着目して考察を行なった。
発見用法については、前件動作との関連性を表示しつつ、後件の認識主体の視点を通して背景を更新するのが使用動機であると述べた。発現用法については、注目動作が始動することを劇的に描写する機能があり、この用法の使用が、発話者の談話構成の意識を反映していることを指摘した。また、反応用法の機能は、主語転換を伴う継起的動作を叙述することで、最も頻繁にそれが使われる場面として会話部分の描写が挙げられると指摘した。また、連続用法については、完結性のある動作をつなぎ前景情報を作る述語のテ形と比較し、「意外性」という「評価」を示しつつ出来事を叙述するという機能が、テ形にない独自なものであることを述べた。 また、この意外性という心的態度の表示機能は、これら4用法全てが持つものであり、後件述語のコントロール不可能性という「タラ」「ソシタラ」の統語的・意味的性質に基づくものであることを述べた。
最後に、この「命題の叙述と評価を同時に行なう」という性質こそが、事の顛末まで全てを知る話者が、体験談の語りの中でこれらを使う最大の使用動機であると主張した。This study deals with the discourses that describe the past personal experience (hereinafter“ personal narratives”) spoken by Japanese native speakers. A total of approximately 125 minutes of television talk show programs were analyzed. Among several connectives that appear in the personal narratives, this study focuses on “tara” and “soshitara,” which were the second most frequent connectives after te forms that appeared in the transcripts. This study aims to investigate their functions and the motives of their use.
First, the syntactic and semantic features of “tara/soshitara” are sketched. Then, “tara/soshitara” is classified into four usages based on the results of previous studies. The four usages, namely, “hakken” (discovery), “hatsugen” (emersion), “hannoh” (reaction), and “renzoku” (sequential actions), are examined in terms of the information structure, that is, foreground and background in discourse.
This study concludes that the most important motive for using “tara/soshitara” in personal narratives is to describe simultaneously a proposition and express the speaker’s evaluation (i.e., “unexpectedness”), which is derived from the syntactic and semantic features of “tara/soshitara.”4KJ00000676903journal articl
An Analysis of Curriculum in Teacher Education for Non-Native JFL Teachers:A Report on the Long-Term Training Program for Non-Native Teachers 1994-2000
Get PDF日本語教育の基盤を固めるには教師教育の充実を図る必要があるが、そのためにはまず教師とは何かを捉えなければならない。日本語教師自身の多様性を把握し、それに適した教育内容・方法を検討すべきであろう。本論は、外国人日本語教師を対象とする現職教育という枠組のなか、以下の目的で行った調査研究の報告をするものである。(1)外国人日本語教師を対象とした日本語教授法の内容と方法を整理すること(2)外国人日本語教師が日本語教授法を学ぶ上で影響する要因を明らかにすることこれらの目的のために、日本語国際センターで実施している海外日本語教師長期研修の記録(1994年度から2000年度までの研修報告書と授業記録)にあたり、「日本語学の基礎と指導法」「日本語文法分析」「授業の流れと教室活動」「教育実習」「課題研究」の5科目について、情報を整理し、研修参加者の多様性の要因が教授法科目で要求される種々の活動とどう関連付けられるかという観点から考察した。教授法科目の記録から、日本語運用力のほかに言語学的知識、日本語教授経験、教育現場における諸要因、外国語教授法学習経験、教授スタイル、様々な価値観などを含む20種以上の多様性の要因が浮き彫りにされた。外国人日本語教師のための教授法カリキュラムデザインにあたって、日本語運用力以外の要因も考慮した科目構成や内容、方法論の検討を提案したい。8KJ00000675022departmental bulletin pape
Membership Category in "Multicultural Dialogue Activity" of Local Residents: An Ethno-methodological Analysis
Get PDF世界的規模で人的移動が起こる中、日本でも外国籍住民が急増し、その日本語支援に地域住民が関わる地域日本語活動が盛んに行なわれるようになった。この領域では現在、多文化共生の観点から、日本籍住民と外国籍住民が対等な立場で参加し対話を通じて問題意識を共有していくという活動が提起され模索されている。本稿では、このような活動を「多文化間対話活動」と呼び、その相互行為に焦点を当てた実証的研究を報告する。
研究の目的は、参加者が「○○人、××人」といった一面的な関係性に固定されるのではなく、多様なアイデンティティで関わる相互行為を実現する方策を探ることである。エスノメソドロジーの会話分析の方法により、相互行為の中でどのようなカテゴリーが現れ、各カテゴリーは何をきっかけに形成され維持されるのかを分析した。
分析と考察の結果、本研究対象においては次の3点が明らかになった。(1)相互行為の中では、大別すると「日本人/外国人」カテゴリー対と『家族』 『性別』カテゴリー集合の2種類が支配的に現れていた。「○○人」カテゴリーは「日本人/外国人」という二項対立的なカテゴリー対の下位分類として現れていた。(2)これらのカテゴリー化は質問をきっかけに起こり、質問と返答という相互行為の中で相互達成的に形成されていく。そして「国籍カテゴリー有標質問」が「日本人/外国人」カテゴリー対を形成し維持する一因となり、逆に「カテゴリー無標質問」は多様なカテゴリーの出現につながっていた。(3)「日本語の説明」によってカテゴリーが表面化する。そして「日本語= 日本人が所有している」という前提での「日本語の説明」が「日本人/ 外国人」カテゴリー対を表面化させ維持する一因となり、逆にこの前提にとらわれない「日本語の説明」は多様な関係性につながっていた。
以上の結果から、多文化間対話活動において多様な関係性での相互行為を実現するための具体的な示唆を得た。The increase in cross border movement of multiethnic people has brought about a surge in the number of foreign residents living in Japan. To cope with the sudden increase in foreign residents, various Japanese-language support activities have been on the increase since the 1990s. More recently, activities aimed at mutual accommodation like problem sharing via dialogue, which involves the participation of both Japanese local residents and foreign residents, are on the rise.
This is contrary to the usual practice of interaction where the Japanese are the teachers and foreign participants the learners. In this study, I focus on interaction in a multicultural dialogue activity by local residents to reach some points for review.
The aim of this research is to find out how the participants can establish a more diverse relationship that is not only based on an individual’s nationality. I use conversation analysis as a method of research and analyze how members categorize, identify, and describe themselves and others when talking. I also analyze the reason for the categorization and what maintains the categorization till the end of interaction.
The results of this resarch are as follows:
1.Categories of “Japanese / foreigner” and “family” and “sex” were evident.
2.These categories were the result of question and answer interaction. Especially, “ marked nationality category question” caused and maintained the “Japanese / foreigner” category pair.
3.Another reason that led to the surfacing of the “Japanese / foreigner” category was when the Japanese explained anything associated with the Japanese language. To explain Japanese on the assumption that Japanese people are the sole authority on the language causes and maintains the “Japanese / foreigner” category.
These results give us concrete suggestions as to how we can maintain diversity in relationships in a multicultural dialogue activity.1KJ00000676895journal articl