Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

田中, 正道

秦, 絵莉子

176
O-5-27
外来化学療法を受ける患者の時間毒性へのアプ
ローチ
松山赤十字病院　看護部　
○ 中谷　笑理、佐伯　　恵、篠崎　恭子、浅海　佳代　
【はじめに】化学療法センター（以下、センター）の患者数は年々増加し治療までの待
ち時間が延長している。がん患者の治療に関連して多くの時間を費やすことを「時間
毒性」と呼び、治療を評価する新たな尺度となっている。センターでの待ち時間も時
間毒性だと考え、患者の待ち時間短縮に取り組んだ。【目的】センターにおける患者
の待ち時間を短縮する。用語の定義：待ち時間とは、センターの受付から入室まで
の時間とする。【方法】治療前日採血と治療当日の一番早い採血予約枠の拡大を推奨
した。受け持ち看護方式から機能別チーム看護方式に変更した。患者の副作用症状
の確認とセルフケア支援を行う問診係を配置し、必要な看護支援を継続した。評価
指標は９時台のベッド利用数と待ち時間とした。【結果】延べセンター利用者数は、
受け持ち看護方式の5月 ‐ 7月が2128人、機能別チーム看護方式の8月 ‐ 10月が2301
人。待ち時間の中央値は46分から42分と4分間短縮した。30分以内の入室は23％から
36％と13％増加し、1時間以内の入室も61％から69％と8％増加した。9時台のベッド
利用数は倍増した。【考察】治療前日採血と治療当日の一番早い採血予約枠の拡大の
実施により、今までは活用できていなかった9時台にセンターへ到着する患者が増大
し、一定の時間帯に患者が集中することを緩和できた。看護方式の変更でトラブル
発生時にもチームメンバーで協力し、患者の入室案内を遅らせることがなくなった。
更にスタッフのコミュニケーションの機会が増え、安全な投与管理にも貢献できた。
【結論】センターにおける待ち時間対策にて、9時台のベッド稼働率の上昇と待ち時間
の中央値が4分間短縮されたため効果的な取り組みであった。
なかたに えり
O-5-28
専門性発揮へ、院内のがん関連専門・認定看護師
の協働による看護外来開設
松江赤十字病院　看護部　
○ 川上　和美、土江　真弓、横地　恵美、田淵　律子、松本　　愛、
藤原　優香、石河　映美、小林　沙央、山本　香織　
【はじめに】当院は地域連携がん診療連携拠点病院としてがん患者指導管理での患者
支援を実施している。看護部がん看護担当の専門・認定看護師が担っていたが、告
知数に対する介入の充足不足や、より専門性を発揮した支援を実施したいと感じる
状況があった。そこで、看護部の支援を得て、がん看護担当と院内各部署に所属す
る専門・認定看護師が協働し、がん看護外来開設による患者支援へ取り組みを行っ
たので報告する。
【倫理的配慮】所属する看護部の承認を得た。
【活動内容と成果】１．看護部の支援を得てがん看護外来開設の要望書を提出、2024
年8月に運用を開始することができた。がん患者指導管理は、告知を受ける患者へ医
師同席での支援を実施していたが、業務として、医師同席での支援に加えて看護単
独での支援が実施できるよう整備を行なった。人材は院内各部署に所属する看護師
がシフト制で担当できるよう調整を得た。２．緩和ケア・がん放射線療法看護・乳
がん看護・がん化学療法看護等の認定看護師が、自身の専門領域で実践したい看護・
ケアのリサーチを行い、具体的な計画の提案を行った。看護外来の目的及び実践内
容の検討を行うことが看護の専門性発揮への期待や活動する看護師のエンパワーメ
ント促進に繋がった。
【結果と課題】看護外来開設後、医師同席での介入数・がん患者指導管理算定件数と
も増加した。看護単独での支援も緩徐増加の傾向にあり、実践の満足を感じる看護
師もある。専門性の高い看護によるセルフケア・アドヒアランス向上を支援し、治
療および社会生活適応に繋がるよう、介入機会の増加及び質の向上が課題である。
かわかみ かずみ
O-6-1
急性期リハビリテーション診療における正しい医療
姫路赤十字病院　リハビリテーション科　
○ 田中　正道、秦　絵莉子　
【はじめに】リハビリテーション医療、特に急性期でのリハビリ診療においてリハビ
リ専門医の数が少ないことから正しい医療がなされているか非常に疑問である。今
回日赤病院群に対して調査を行い、リハビリ医療の問題点を掘り起こし今後の医療
の改善の一助になることを期待したい。【対象・方法】日赤病院群にオンライン形式
によるアンケート方式で調査を行った。回答は80病院から得られ、これをもとに解
析を行った。【結果】1.　医師の存在・業務　リハビリ診療主体にしている医師の在籍
は、80施設中18施設（22.5％）であった。うちリハビリ専門医の在籍は10施設（12.5％）
であった。リハビリ医がいない62施設では、疾患別リハ指示・処方は、60施設（75％）
が、廃用症候群の指示・処方は51（63.8％）施設が依頼科の医師が行っていた。2.　現
状認識・展望　現在のリハビリ診療に問題があるとの回答は、74施設（92.5％）であっ
た。特にリハビリ診療に専念する医師が必要であるとの回答は、65施設（81.3％）と
回答した。【考察】リハビリ科もしくはリハビリ専門医がいないことから診療報酬規
程に合致しないのではと想像される医療がなされている懸念が示された。【結論】診
療報酬の規定を十分理解し、その上で急性期のリハビリ診療を見直す必要がある。
たなか まさみち
O-6-2
リハビリテーション部門での情報システムを活用
した業務効率化への取り組み
旭川赤十字病院　医療技術部リハビリテーション科　
○ 平　　典起　
【はじめに】近年、リハビリテーション（リハ）職種において、診療外業務の多さによる労働時
間のひっ迫が課題となっており、その解決のためにRobotic Process Automation(RPA)など
の情報システム（システム）ツールの活用が注目されている（山田、2024）。旭川赤十字病院で
は、システム部門だけでなくリハスタッフ自らがシステムを構築し定型業務を自動化するこ
とで効率化や確実性の向上を図っている。本取り組みとその効果について報告する。
【取り組み】主な自動化業務として、1)リハ実施患者の予約一覧作成、2)リハ総合実施計画書
等の書類作成の管理、3)休日の担当患者振り分け、4)カンファレンス記載漏れ確認がある。
各業務はExcelマクロやRPAを活用しており、リハスタッフ数名がシステムの構築・管理を
担っている。
【アンケート調査】当科スタッフ49名に対し、アンケート調査を行った。質問項目は職種、経
験年数と、各業務に対して、「効率的/便利になった」、「不便になった」、「どちらでもない」
から選択し、要望や改善案は自由記載にて収集した。
【結果】回収率は91.8％だった。全ての項目に対し、「効率的/便利になった」との回答が85％
以上であり、特に3)に対しては96.2％と満足度が高く、業務負担軽減が示唆された。一方、2)
や4)に対しては改善に向けた意見が見られた。
【考察】本取り組みにより、スタッフの満足度向上に寄与したと考える。先行研究では、シス
テム部門主導のRPAの活用は、リハスタッフとのイメージの共有の困難さや、要望を実現す
るまでの時間の長さが問題となるとされており（杉原ら、2024）、リハスタッフが自らシステ
ムについて学ぶことで、効果的にスタッフの満足度向上や業務効率化に繋げられる可能性が
示唆された。今後は、業務時間短縮効果の定量的評価を行うなどして、さらなる改善を図る
必要がある。
たいら のりき
O-6-3
リハビリテーション技術部における人材育成支援
体制の整備への取り組み
足利赤十字病院　リハビリテーション技術部1）、
足利赤十字病院　リハビリテーション科部2）、足利赤十字病院　外科3）　
○ 川田　竜也1）、北岡　清吾1）、田島　崇博1）、坂本　直文1）、
與川　大樹1）、杉田　恭平1）、木幡　莉那1）、須永　勘一1）、
黒崎　修崎2）、戸倉　英之3）、馬場　　尊2）　
【目的】当院リハビリテーション (以下, リハ) 技術部では, 2023年度からCHECK＆DO25
を用い, 働き方や雇用環境の調査を実施している. その中で, 「キャリアについて支援を受
けている」 と感じている療法士の割合が50.9%と低値であった. 高品質なリハを提供し, 患
者満足度の向上のためには人材育成と人材確保は重要である. そこで, 現場主導のチーム
を構成し, 人材育成支援体制を整備した効果を報告する．【方法】チームの構成は役職者
を含む8名とした. 対象は2024年6月1日時点で勤務している役職者を除く療法士46名とし
た. 分析方法はQC手法に基づき特性要因図から問題点を抽出し, 系統マトリックス図に
て, 対策の立案と実施をした. 施策期間は2024年7月1日から12月31日とした. 実施後, キャ
リア支援についてのアンケート調査を実施した.【結果】分析の結果,対策は 1）キャリア支
援面談の実施, 2) 動画コンテンツの運用, 3) 療法士の臨床相談窓口の設置, 4) 学会発表方
法を理解するための勉強会の開催とした.実績は 1) 療法士1名あたり平均回数4.8回, 2) 療
法士1名あたり13.1回, 3) 合計回数23回, 4) 参加者24名であった．「キャリアについて支援
を受けている」と感じている療法士の割合は93.8%と上昇した．【まとめ】課題に対して現
場主導のチームで行ったことで, 療法士の希望に沿う対策となった. これらの活動は療法
士が主体的にキャリアを考える機会となり, 人材育成支援体制が構築されることで, 療法
士の満足度は向上したと考える. 今後, リハの品質向上および患者満足度向上を含めた調
査や今回整備した対策が継続できるようにしていくことが課題である．
かわだ たつや
O-6-4
リハビリテーション課における接遇力と社会・組
織理解の改善への取り組み
伊勢赤十字病院　医療技術部　リハビリテーション課　
○ 中垣　美保、中立　大樹、松並　峰子　
【はじめに】当課は2024年度の部署目標を「接遇力の向上」と定め、取り組みを行った
ので報告する。【方法】対象は管理者3名を除く当課職員25名。接遇、社会人・組織人
に関する課内研修を実施した。取り組み前後に自己・管理者・患者（各職員の担当患
者2名ずつ計50名）による無記名アンケートを作成・実施した。評価項目は接遇12項
目、社会人・組織人関連6項目より成り、各項目を「できる（4点）」「ほぼできる（3点）」
「あまりできない（2点）」「できない（1点）」で評価した。採点結果の平均点3点以上を
「できている」3点未満を「できていない」に分類し、3点未満の項目を重点課題とし追
加の研修を実施した。【結果】初回アンケート（7月）の結果、自己評価では「言葉遣い」
「社会と組織」、管理者評価では「社会と組織」が3点未満で、患者評価はすべての項目
が3点以上であった。傾向として、自己・管理者・患者のすべてにおいて「言葉遣い」「社
会と組織」点数が低かった。取り組み後の再評価（2月）では、自己評価の「社会と組織」
の項目のみが3点未満で多く残り、それ以外のすべての項目は3点以上となった。し
かし、初回評価時と同様に「言葉遣い」「社会と組織」の項目の点数が低い傾向にあっ
た。【考察】接遇における取り組みは、評価項目が具体的なものが多く、自身の行動
を振り返りやすく改善につなげやすかったと考えられた。一方、「社会と組織」に関
しては、取り組みの具体性に欠けるため、十分な改善につながらなかったと推察さ
れた。また、初回と二回目の評価時に自己評価を厳しく採点したことも要因として
考えられた。【まとめ】接遇について改善がみられ、特に言葉遣いが大きく改善した。
一方、社会と組織の改善は乏しく、今後も継続して取り組んでいきたい。
なかがき みほ


急性期リハビリテーション診療における正しい医療

山本, 萌永

谷村, 仁志

中村, 誠昌

177
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-6-5
iPhone導入によるリハビリテーション課業務効率
化への影響
前橋赤十字病院　リハビリテーション課1）、前橋赤十字病院　情報システム課2）　
○ 櫻井　敬市1）、水野　　剛1）、秋山　裕樹1）、市根井栄治2）、
大場佳那子2）、鶴田　沙千2）　
【はじめに】近年、医療DXの推進は喫緊の課題であり、当院でも医療DX推進部会が
発足した。リハビリテーション課では、新病院移転に伴い全スタッフに支給された
iPhoneを活用した業務効率化を模索している。リハビリテーション診療は介入時間
に応じて診療報酬が決定されるため、介入時間外の業務をいかに効率化するかが部
門全体の生産性向上に直結する。これまでカルテ記載、書類作成、情報収集・共有
に多くの時間を費やしてきた背景から、今回iPhoneの導入により、どのような機能
が使用され、業務効率化に貢献したのかを報告する。
【方法】iPhoneの主な機能として、ビジネスチャットアプリ、位置情報アプリ、音声
入力アプリ、カメラ機能（写真・動画撮影）、時計機能（アラーム・ストップウォッチ
等）に焦点を当て、それらの使用状況が業務効率化に寄与したか否かを調査した。
【結果】ビジネスチャットアプリ、位置情報アプリ、カメラ機能、時計機能は活用頻
度が高かった。対照的に、音声入力アプリはほぼ使用されなかった。
【考察】ビジネスチャットアプリと位置情報アプリは、課内での密な連絡や情報共有
だけでなく、医師をはじめとする他職種との円滑なコミュニケーションツールとし
て極めて有効であった。カメラや時計機能については、従来個別の機器（ビデオカメ
ラ、ストップウォッチ等）を用いていた業務をiPhone一台に集約できたことで、効
率化が図られた。一方、音声入力アプリは、診療の隙間時間に音声で文章を作成で
きる利便性が期待されたものの、電子カルテへの直接入力が不可能である点や、入
力後の体裁調整に手間を要する点が課題となり、利用が低迷した。
さくらい けいいち
O-6-6
リハビリテーション実施場所による患者属性の違
いと環境要件の検討
仙台赤十字病院　リハビリテーション技術課　
○ 矢口　春木、舟山　伸利、佐藤　有紀、佐藤裕二郎、田口　雄作、
藤原由貴子、山本　恭平、関口　輝幸、千葉　恭弘、麻野　光弘、
伊藤　百花、高橋　伽奈、高橋　恵美、草野　鈴圭、竹田　智美、
田邉　三智　
【背景】リハビリテーション（以下、リハ）は、主にリハ室もしくはベッドサイドで実
施されるが、これらの実施場所における患者属性の違いについて検討された報告は
ない。【目的】リハ実施場所における患者属性を明らかにし、実施場所に求められる
環境条件を検討する。【方法】2024年度内から無作為に3ヶ月分を抽出し、患者数と属
性（年齢、実施単位、疾患別リハ区分）、リハ実施場所を調査した。更に、患者属性
をリハ実施場所で統計学的検討を行った。【結果】月平均患者数は370.3±33.2例であっ
た。実施場所により年齢および実施単位に有意差が認められた（リハ室vsベッドサ
イド、50.6±25.4歳 vs 78.0±22.0歳、1.9±0.6単位／日 vs 1.4±0.5単位／日、p＜0.01）。
全体でのリハ室での実施割合は49.6±2.3%であったが、疾患別リハ区分により実施割
合は有意に異なり、運動器リハで81.3%、呼吸リハで7.1%、廃用リハで5.3%、心大血
管リハで4.1%であった（p＜0.01）。【考察】リハ室では、比較的若年で運動器疾患の患
者が多く、活動性の高い動作や専門的な評価を行うため、広い空間と多様な測定機
器の整備が求められる。一方、ベッドサイドでは、高齢で重複障害を有する患者が
多く、リスク管理を前提とした環境と、ADL場面での活動量を引き出す工夫が求め
られる。今後、更に高齢化が進行することから、ベッドサイドでのリハのニーズは
増加すると考えられ、病棟内におけるサテライト型リハ室の設置など、環境整備の
重要性が増すと考えられる。
やぐち はるき
O-6-7
救急隊員としての経験を経て
長浜赤十字病院　救急科部救急救命課　
○ 山本　萌永、谷村　仁志、中村　誠昌　
【背景】消防で活躍する救急救命士（以下、消防救命士）は、消防職員としての幅広い
業務に加え、緊急出動した現場での迅速な判断や処置能力が求められる。一方、病
院で勤務する救急救命士（以下、院内救命士）は、プレホスピタルケアだけでなく、
治療や社会復帰に繋がるまでの一連のプロセスにもかかわることが出来る。今回は、
消防救命士の経験を生かして院内救命士として働くことに対する影響と、経験の有
無がもたらす課題について調査を行った。
【目的】消防救命士の経験を基に院内救命士として働くにあたって、必要なスキルに
ついて明らかにし、その職務上の適応と課題を理解することを目的とした。
【方法】院内救命士に対しては、消防救命士の経験がどのように業務に活かされてい
るか、今後活かしていくべきかを調査。救命救急センターに勤務する看護師には、
消防救命士の経験がある院内救命士に対して、期待する役割について調査を行った。
【結果】消防救命士の経験が病院での迅速な判断力、臨機応変な対応に役立つ可能性
があることがわかった。また、消防救命士の経験がドクターカー出場時等の安全管
理や車両運行を行う際に直接関与することがわかった。
【考察】消防救命士の経験は、チーム医療を行う救急医療現場において非常に有用で
あるが、院内救命士は、消防救命士と比べて、より高度で専門的な医療知識の習得
が求められる。環境の違いによる消防救命士と院内救命士の経験差を埋めていくと
いうことは今後の課題である。
【結語】消防救命士の経験を生かして院内救命士として働くことは、現場での迅速な
判断や対応力が期待できるが、環境の違いによる経験の差を埋めていく教育も今後
必要となる。
やまもと もえ
O-6-8
病院救命士の業務移行効果と課題-事務負担軽減の
継続的評価（第2報）
伊勢赤十字病院　救急部　
○ 宮崎伊佐夫、説田　守道　
【背景】2021年の救急救命士法改正により、救急救命士の処置範囲が入院前まで拡大
され、病院内での活用が注目されている。昨年の本学会では、当センターにおける
病院救命士導入初期の実践報告を行い、事務職員の一部業務移行により負担軽減が
得られたことを示した。また、救急救命士としての資格を活かした業務支援の期待
も大きく、単なる業務代替にとどまらない活用が求められている。前回調査から1年
が経過したことから、病院救命士の導入効果を再評価し、業務分担に関わる課題を
抽出する必要がある。【目的】病院救命士による業務分担の効果を再評価するととも
に、資格活用の視点から未解決の課題を明らかにし、今後の運用改善と体制整備に
向けた知見を得ることを目的とする。【方法】2025年4月、センター所属の事務職員6
名を対象に、病院救命士に移行された業務の効果と課題を無記名自記式質問紙によ
り調査した。評価対象業務は、(1)平日日勤帯の救急隊からの収容依頼対応、(2)CPA
症例の詳細記録作成、(3)病院実習者対応（誘導、書類手配等）とし、5段階による定
量評価（負担軽減あり5～なし１）および自由記述形式を用いた。【結果】全項目の回
答が「負担軽減あり５」であった。自由記述では、(1)夜間休日における対応、(2)熱中
症サーベイランスなどの入力業務、(3) 救急救命士養成課程学生の病院実習・講義日
程調整や講師依頼などに関する要望があった。【考察・結語】移行した3業務すべてで
事務職員の負担軽減が確認され、業務分担の有効性が示された。一方、夜間・休日
対応、各種入力作業、病院実習に関する対応なども、救急救命士が担うことは資格
の有効活用につながり、対応の正確性や迅速性の向上も期待されることから、より
多くの病院救命士の配置が求められることが明らかとなった。
みやざき いさお
O-6-9
病院救急救命士に求められるコミュニケーション
能力
長浜赤十字病院　救急科部救急救命課　
○ 中川　瑛司、浅井　一成、中村　誠昌　
【背景】救急医療現場において、病院救急救命士（以下、病院救命士）は患者の救命処
置を迅速かつ的確に行うことが求められる。その中で、多職種との連携が重要であ
り、特にコミュニケーション能力を欠かすことは出来ない。患者の症状や治療経過
を正確に報告する能力、患者の家族や関係者との対応、また緊急時における冷静か
つ明確な意思疎通が医療現場の円滑な運営に大きく影響を与える。しかし、これら
のコミュニケーションにおいては、技術的なスキルだけでなく、心理的な配慮や状
況に応じた柔軟な対応が必要となる。今回は多職種との関わりについて考察を行っ
た。【目的】病院救命士に求められるコミュニケーション能力の重要性について明ら
かにし、その実践的な側面を探り、また、病院救命士が直面する多様な状況におけ
るコミュニケーションの課題とその克服方法について考察を行う。【方法】救急医療
現場におけるコミュニケーションの役割を、医師、看護師、診療放射線技師等の医
療スタッフを中心に、病院救命士に求める対話技術や状況判断能力について、イン
タビューやアンケートを基に調査を行った。【結果】調査結果から、病院救命士のコ
ミュニケーション能力は、医療チームや患者の早期治療に影響を与えることがわかっ
た。特に、患者の状態を正確に伝えるための「情報伝達能力」や、混乱した状況下で
も冷静に対応できる「心理的安定性」が重要であることが確認された。【結論】医療チー
ムとしてスムーズな連携や、患者や家族への配慮が求められる現場で、病院救命士
は重要な役割を果たすため、効果的なコミュニケーション能力が求められる。一方
で、病院救命士の中でも知識、経験の違いにより個人差が生まれているため、今後
は正確に情報伝達できる能力も強化する教育が必要となる。
なかがわ えいじ
O-6-10
救急救命士が病院で生き生き働けるために
長浜赤十字病院　救急科部1）、長浜赤十字病院　救急救命課2）　
○ 中村　誠昌1）、岩島　行夫2）　
【はじめに】当院で救急救命士（以下救命士）を雇用して2年目になる。病院前活動を
前提とした専門職の救命士が、病院組織の中でどのように活動するのか確立してい
ない。当院での活躍分野と育成計画などを報告し、皆さんと議論したい。【仕事の目
的】救急救命士採用の契機は、看護師確保が難しくなる中での看護師とのタスクシェ
アであった。しかし実際に採用決定後は幅広く活動してもらうこと考えた。活動内
容を検討する上で「自分の子どもや後輩に自慢できる仕事」という目的を立てた。【仕
事の内容】(1)救命救急センターでの看護師との協働、(2)ドクターカー運用と現場で
の消防との協働、(3)消防救命士と相互に成長し合える体制構築、(4)災害医療、(5)院
内教育への協力、などを想定した。この中で最優先事項を(1)(3)に設定し育成を開始
し、今年度より(2)(4)(5)に着手している。初年度3名（管理者＋既卒者）、次年度2名（既
卒者）、来年度以降も数名を採用しながら、5~6年を目途に業務を充実させる予定で
ある。【考察】病院内で全く新しい職種が働き始めることは珍しい。専門性が特化し
た職種の導入は難しくないが、救命士は職種モデルが確立しておらず導入には難し
い面がある。ともすれば看護師の下請け業務になる可能性があり、お互いに職種特
性を尊重し合い共に働けるような職場風土の構築が最優先と考えている。そのため
に救命士の診断治療に関する知識向上を優先し、最も得意としそうな病院前医療分
野への関与を敢えて後回しにした。また新卒採用を見据え、地元消防との信頼を深
めための消防での研修を開始している。【結語】彼らの仕事を「自分の子どもや後輩に
自慢できる仕事」にするために、病院職員だけでなく地元消防とも協力しながら育成
について模索を続けていきたい。
なかむら ともあき


救急隊員としての経験を経て

岩島, 行夫

救急救命士が病院で生き生き働けるために

岸, 久美子

空木, 由佳

178
O-6-11
病院救命士の業務拡大と問題点
徳島赤十字病院　救急科　
○ 福田　　靖、谷澤　俊亮、土手　　力　
【背景】2021年10月に救急救命士法が改正され,当院では医療職として2名の病院救命
士を採用した。さらなる処置行為の拡大を見据えてのことであるが、いまだ採血や
輸液選択などの問題は改善されていない。病院救命士の現在までの活動内容、問題
点について報告する。【活動内容、経過】徳島県は全県1つの地域メディカルコントロー
ル(以下MC)体制であり、市町村自治体の13消防と、町から委託の1民間救急が徳島
県MC協議会に参加している。2021年度末に病院救命士のMC協議会への参加が承認
され、当院では2022年4月と2024年4月に改正救急救命士法に則った院内救命士を1名
ずつ医療職として採用した。普段の業務はERとドクターカーとなるが、やはり問題
となるのは採血や輸液選定など制限がかかることであり、医師、看護師のタスクシェ
ア/シフトの面でも十分な補助ができているわけではない。そうした中でも病院救命
士の業務拡大については病院倫理委員会で承認を受け職務を広げている。2024年度
の診療報酬改定で、高次救急病院から救急患者の連携医療機関への転院搬送を行っ
た場合に ｢救急患者連携搬送料｣ を算定できるようになり、当院では転院搬送は病院
救命士が行うこととした。2025年4月からは転院搬送病院間で搬送中の対応が救命士
で可能な場合は医師の同乗無く転院搬送を実施する運用を開始した。いずれの運用
も、患者搬送に医師、看護師が同乗するマンパワーが乏しく、病院救命士の活動は
タスクシフト/シェアの面でも有用であり、搬送時の急変に対しても指示があれば輸
液や挿管等の特定行為が実施できる。【結論】救急救命士の活動が病院前からERまで
広がった事による期待は大きい。医師、看護師のタスクシェア/シフトの面でも今後
の業務拡大は期待されるが、やはり特定行為の処置拡大のハードルは高い。
ふくた やすし
O-6-12
地方の赤十字病院における病院救命士の活動
岡山赤十字病院　救急課　
○ 田端　隆一、實金　　健、有嶋　拓郎、齋藤　博則、西原　　猛、
古山　秦悠、中川　恭佑　
２０２１年に改正救急救命士法が施行され、医療機関で雇用された救急救命士が院
内で救急救命処置を実施できるようになった。当院では、２０２３年度より救命士
２名が採用され、救急外来で活動を行うようになった。救急外来では、比較的重症
患者の受け入れ時の静脈路確保の実施、心肺停止患者の蘇生処置なども行いながら、
医師・看護師のタスクシェアとしても様々な活動を行っている。また、２０２４年
１月に起きた能登半島地震の際にも日赤救護班として活動を行った。実際に救命
士としてどんな活動したかを報告する。当院の方針である救命士の教育の充実と
して、AHAのBLSコースを始めとした各種コースの受講・指導者養成、日赤救護
班、DMAT隊員としての活動にも救命士として多く関わっている。病院救命士の新
規採用から3年目となるため、当院での病院救命士の活動の現状を報告する。また
２０２４年度にはさらに２名の採用となり、各部署と連携をとりながら今後の活動
の幅を広げていく予定である。
たばた りゅういち
O-6-13
A病院看看医療連携合同研修会の実施と課題
熊本赤十字病院　看護部　
○ 飯星　里枝、野添　美和、宮本あづさ　
A病院看看医療連携合同研修会の実施と課題熊本赤十字病院　看護部飯星里枝　野
添美和　宮本あづさ【背景・目的】A病院には2つの看看連携研修会がある。今回、ア
ドバンス・ケア・プランニング（以下ACP）を通し「一事例を通して考えるA病院の
集学的がん治療と地域連携」をテーマに、初めて2つの看看医療連携研修会を合同で
実施したので結果と課題について報告する。【実践方法】1.　研修会の開催方法1）実
施：『事例紹介　当院の集学的がん治療』、『A病院におけるACPと外来化学療法セン
ターの現状』、『がん相談支援センターの役割』、『連携医療機関の役割』、『在宅看取
りにおける訪問看護ステーション看護師の役割』と5人のリレー発表を行った。その
後、『がん患者のACPと地域連携』として10グループ（各12人）による意見交換会を実
施した。2）アンケート調査研修終了後にQRコードを使用し無記名のアンケート調査
を行った【結果・考察】院外施設より85名、院内職員42名、合計127名の参加があった。
アンケート回答者82名、アンケート内容は、『異なる機能の医療機関との連携からの
学び』『ACPに関する学び』に分類できた。「機能の異なる施設、他職種話との意見
交換から多くの刺激を受けて学び充実感を感じた」「ACPは急性期、慢性期、在宅で
の共通課題があるため今後も定期的・継続的に企画してほしい」などの感想があり、
開催の目的を果たすことができた。当院が急性期病院としての役割を遂行するため
には、連携医療機関や在宅との円滑な連携体制の構築が不可欠である。今後、地域
包括ケアシステム確立へ向けての課題は、連携施設と看護の質向上や継続的な連携
強化へ向けた看看連携のしくみをつくることである。
いいほし りえ
O-6-14
地域包括ケア病棟における退院前後訪問の重要性
大津赤十字志賀病院　看護部　
○ 岸　久美子、空木　由佳　
【はじめに】地域包括ケア病棟は、患者が安心且つ安全に退院後の生活を送ってい
ただけるよう退院前後訪問を実施している。今年度は退院前訪問、退院後訪問とお
して患者のニーズに応じた退院支援ができる事を目標に活動を行った。【活動の実
際】退院前後訪問のチーム目標値は20件で実施できた件数は23件。前後とおして実
施できた患者数は5人という結果になった。その中で82歳の化膿性脊椎炎を患ってい
る男性の退院前訪問にソーシャルワーカーや理学療法士、作業療法士、ケアマネー
ジャー、福祉用具業者と同行し環境や動線を確認し、その後退院後訪問を1週間毎に
4回繰り返し、生活できているか確認、調整した。【考察】症例からは、高齢夫婦、認
知面やADLの低下、医療行為のある患者に対して、退院前訪問で整えた環境で退院
後に安全に生活できているか確認したが、在宅に戻り自分達で安楽に生活を送るス
タイルに変更されており安全とはいえなかった。退院後訪問を繰り返す事で、安全
ではない環境に対して早期に対応でき患者のニーズに合わせた退院支援が行えたた
め、実施した退院前・後訪問は有効であった。院内外の多職種と連携し患者の意向
を確認しながら、退院支援を行うことが重要である。村上は「病棟看護師の退院支援
の能力を高めるための近道はなく、経験の積み重ねが重要である」と述べている。訪
問した内容を共有する事で、入院中に行った退院調整が評価でき、退院後の生活状
況を知ることは退院支援の質向上や看護のモチベーションの向上に繋がる。【おわり
に】退院前訪問で住宅環境を整え、退院後訪問で発生した新たな問題を速やかに対応
する事で、患者・家族に安心感を与える事ができた。退院支援が必要な患者がいれば、
必要性を理解し可能な限りで対応できるよう取り組んでいきたい。
きし くみこ
O-6-15
療養病棟における退院を見据えた看護介入システ
ムの構築
大津赤十字志賀病院　看護部　
○ 澤　　智子、邑樂きみ子、中野　恵子、高橋　博之、角田　美香、
前田　朋美　
【はじめに】急性期病床の在院日数短縮化、患者層の変化を背景に療養病棟において
も地域包括システムを機能させることが求められており、療養型病棟の役割は多様
化している。当病棟の入院患者は医療依存が高く、社会的・経済的問題があり退院
困難で、スタッフの退院支援スキルが課題であった。そこで、入院初期から退院を
意識し看護介入できるシステムを構築し、結果を得られたので報告する。【活動の実
際】退院支援・調整に必要なアセスメントを強化するために、新たに情報アセスメン
トシートを作成。「病態・ＡＤＬ・認知度・栄養・呼吸・排泄・皮膚・ＡＣＰ」の現
状を分析し、将来起こりうるリスクを考え、「○○すれば退院できる」という目標や
課題を明確にした。病棟看護師の退院支援実践自己評価尺度の評価を参考に退院支
援介入シートを作成した。長期目標に「本人にあった療養場所が見つかる」とし、短
期目標で具体的に介入し評価した。退院支援のフローチャートを作成し、定期評価
と退院に向けてのカンファレンスの流れを示した。【結果】2024年度在宅復帰患者数
11件　在宅復帰率78.4％　外出泊件数16件　情報アセスメントシートは全員の患者
に活用【考察】看護介入システムを構築したことで、早期に退院支援の視点をもち看
護介入できるようになった。急性期から慢性期、そして退院へとつながる継続看護、
退院支援の早期取り組みの必要性についてスタッフの意識づけとなった。今後、課
題となる患者家族への支援のタイミング、進捗状況の可視化により、情報共有や支
援体制が強化されると考える。スタッフが病院の機能分化を理解し、自病棟の役割・
機能を意識し自部署の強みを活かすことで、看護師の退院支援能力向上に繋がって
いく。
さわ ともこ
O-6-16
急性期病棟の看護師が退院前後訪問で得た気付き
日本赤十字社医療センター　看護部　
○ 谷口　美穂、鏡　　朋子、関根　光枝　
【はじめに】急性期病院から退院した患者の課題にケア継続の困難があり、退院前後
の訪問指導料が評価されている。今回、患者宅を訪問した病棟看護師の体験を明ら
かにし、在宅療養支援の一助にしたいと考えた。【方法】病棟看護師で退院前後訪問
をした6名のインタビューをカテゴリー集約した。【倫理的配慮】当センターの看護倫
理審査会の承認を得た。【結果】退院前3件、後3件だった。データは“225のコード”
と＜59のサブカテゴリー＞《15カテゴリー》【6コアカテゴリー】に分類された。気付
きとして抽出されたのは【視点の違い】【患者家族の本来の姿】【看護の経験】【訪問
の効果】であった。【視点の違い】は《生活に医療が入る》《想像の限界》で構成され＜
家を含む生活圏＞＜家族全体の問題＞＜ありのままの生活＞等を見ていた。また、
薬剤使用等の＜判断の難しさ＞に気付いていた。【患者家族の本来の姿】は《ギャップ》
《介護者の本音》で構成され＜自宅での本人・家族のギャップ＞に気付いていた。【看
護の継続】は《患者の生活を想像する》《指導の完結を実感する》で構成され＜家で過
ごしたらどうかと考えやすくなる＞＜退院指導と実際の生活のギャップ＞に気付き
＜家でできることを確認して指導が完結する＞としていた。【訪問の効果】は《看護実
践》《実践のフィードバック》《キャリアへの影響》《支援の広がり》で構成され＜た
だ家に帰せばいいわけじゃない＞＜訪問できなくてもできる工夫がある＞とし、経
験が＜臨床に活かす＞＜今後の進路への影響＞につながっていた。【考察】病棟看護
師は訪問経験により患者の生活、表情、語りがあることに気付き、対象理解や自宅
療養のイメージを持ちやすくするきっかけとなっていた。加えて、看護が患者の生
活に根付くべきものであると気付いたと考える。
たにぐち みほ


地域包括ケア病棟における退院前後訪問の重要性

野々垣, 佳奈

松島, 順子

179
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-6-17
訪問看護師と看護外来の連携により、在宅看取り
となった間質性肺炎患者の一例
日本赤十字社長崎原爆諫早病院　訪問看護ステーション　
○ 山口　　縁、吉田　光浩　
日本赤十字社長崎原爆諫早病院訪問看護ステーション○山口縁、医療連携室、吉田
光浩(目的)訪問看護師と外来看護師が連携、調整を図り、在宅看取りとなった間質
性肺炎患者を報告し、終末期における患者・家族支援の在り方と多職種連携につい
て考察する(事例概要)A氏は60代の男性、妻と2人暮らし。間質性肺炎、呼吸不全で
外来通院、看護外来を実施していた。自宅では、ほぼ臥床して過ごし、外来受診に
は車椅子を利用していた。呼吸困難を主訴とした身体症状が悪化しており、医師か
らは入院を勧められたものの、入院はしたくないと強い意思を示された。妻は、A
氏を自宅で支えることに対しての不安と、相談ができる相手が欲しいと話していた。
看護外来の場面で、訪問看護による在宅支援を提案したものの、A氏は医療者の訪
問についても拒否する発言があった。しかし、妻は妻は希望していた。その為、妻、
訪問看護師、外来看護師の面談の機会を設け、妻の思いや希望、訪問看護でできる
サービスについて情報交換を行った。妻の相談対応という形から訪問看護を開始し、
看護師は自宅の療養生活を支援しつつ、訪問診療の導入を調整した。訪問看護に訪
問診療が加わり、A氏と家族の苦痛や不安の緩和を図りながら、自宅で穏やかに最
期を迎える事ができた。(考察)A氏と妻の思いを実現する為に、両者の思いを汲み
取りながら訪問看護師との連携に繋げる事ができた。訪問看護師は、A氏や家族の
状況を把握しつつ支援にあたり、訪問診療の導入を調整した。外来看護師と訪問看
護師が連携し、お互いに専門性を発揮できた事で、A氏と家族の支えに繋がったと
考える。(結論)本症例を通して、患者と家族の異なる思いに適切に対応する為には、
外来看護師と訪問看護師が密に連携し、調整を図る事の重要性が明らかになった。
やまぐち ゆかり
O-6-18
急性期病棟における早期リハビリ介入から退院後
訪問への関わり
大津赤十字志賀病院　看護部　
○ 堀岡　洋子　
【はじめに】緊急入院時は、疾患の身体的苦痛と治療による安静が優先され、活動低
下やADL低下を招きやすい。とくに感染隔離を必要とする患者は隔離期間中に筋力
低下しやすくADL回復に時間を要し、退院調整が複雑化する現状があった。そこで
早期からのリハビリ介入と退院後訪問による円滑な退院調整の活動について報告す
る。【活動の実際】離床を開始するタイミングを判断するために「離床基準」を作成し、
それを活用し離床について入院３日目～１週間で評価。またリハビリカンファレン
スでは、ADL回復に向けて主治医や理学療法士と情報共有し、病棟内で継続できる
日常生活内のリハビリに繋げるシステムを浸透させた。感染隔離の必要な患者にも
リハビリ介入を理学療法士に協力を得た。またADL回復が目標に到達せず、安全の
ために生活環境の見直しが必要な患者に対しては、退院後の課題を明確にした。訪
問時の確認事項をチームで情報共有し、退院後訪問を10例実施した。【考察および結
果】早期にリハビリの必要性をチームで意識し関わることができ、リハビリ記録内容
を確認する習慣化が持て、理学療法士との情報共有が図れた。また今年度から新型
コロナウイルス感染を含む感染隔離が必要な期間中でもリハビリ介入の協力が得ら
れ、入院中のADL低下を最小限に回避できた例もあり大きな強みとなった。患者・
家族の意向を考慮しながらリハビリを多職種と連携し進めることと、チームで訪問
時の確認事項を事前に検討し問題を明確化し、どの看護師でも統一した退院後訪問
ができることで、患者・家族の安心した療養環境を調整することができたと考える。
【おわりに】「2025年問題」とも呼ばれる後期高齢者の増加、入院を機に身体機能が低
下して介護を必要とする患者も増加しており、今後もリハビリ介入と退院後訪問を
円滑に実施していきたい。
ほりおか ようこ
O-6-19
A病院外来における入院・検査説明動画導入の効果
清水赤十字病院　看護部1）、診療部2）　
○ 高橋　亜紀1）、高橋久美子1）、藤城　貴教2）　
【背景】A病院は過疎地域にある小規模病院であり，少子高齢化と過疎化の進行によ
り，慢性的な看護師不足に直面している．限られた医療資源の中で地域医療を維持
するため，業務の効率化が急務となっている．そこで，外来において入院および内
視鏡検査に関する説明を動画で行う取り組みを導入した．
【目的】入院・検査説明動画を導入することで，外来看護職員の業務負担を軽減しつつ，
患者サービスの質を維持・向上させることを目的とした．本発表では，入院・検査
説明動画導入後の業務効率化の効果を報告する．
【方法】2024年4月より，外来患者に対して，入院・検査説明動画を用いた説明を開始
した．導入前後で患者の外来滞在時間を比較し，業務効率化の効果を検証した．
【結果】説明動画導入前の患者の平均外来滞在時間は2時間28分であったが，導入後は
2時間7分と21分短縮された．これにより，説明業務の効率化と患者の待機時間短縮
に一定の効果が認められた．
【結論】入院・検査説明動画の導入は，業務効率化に寄与し，限られた人員でも質の
高い医療サービスを提供するための有効な手段であると考えられる．今後は，病棟
での説明業務への展開や，患者満足度への影響についても検討していく予定である．
本研究は実践を報告するものである．本研究に開示すべきCOI関係にある企業・組
織及び団体等はありません．
たかはし あき
O-6-20
看護部・薬剤部が協働して取り組む内服薬準備業
務の課題
仙台赤十字病院　看護部　
○ 谷藤　幸好、鈴木　由美　
【背景】　
内服薬与薬は、医師のオーダーから患者への与薬まで多くの人を介する複雑な業務プロセスである。与
薬カートの活用は誤薬防止など薬剤確認における効率性に効果がある。仙台赤十字病院では、看護師が
与薬カートの準備業務を行っているが、持参薬からの切り替えや処方不足への対応、次の処方依頼業務
により業務が複雑化し多くの時間を要している。
【目的】
看護部・薬剤部合同ワーキングチームにて、自施設における内服薬業務における課題を見出し、効率化
に向けたシステムを構築する。
【実施】
課題の明確化：1) 薬剤により処方切れ日が異なる、定期処方が活用されていないなど医師の指示出し
基準が統一されていないことによる煩雑な業務。2) 処方オーダーから与薬カート準備までの過密なス
ケジュール。3) 与薬カートに薬剤を準備する人員の確保、の3点が課題として挙げられた。
対策案の検討：1) の対策として、処方開始日を統一することで準備業務を簡潔にできるよう、処方基
準を明確化し、医師へ再周知した。2)の対案として、与薬カート準備日を従来の水曜日から金曜日へ移
行することにより、「医師の処方オーダー」→「薬剤師の調剤」→「看護師のカート準備」に掛ける時間に
ゆとりを創出し、病棟担当薬剤師による処方監査を標準化した。3)の対策として、外来看護師の支援体
制を整備した。また与薬カートの準備に非医療職を活用し、看護師とタスクシェアする方針とした。
【考察】
近年は与薬カートの準備に薬剤師が携わる報告が増えていることから、当初は薬剤師へのタスクシフト
に視点を向けていた。合同チームを形成し協働することで互いの業務の背景や専門性を理解し、新たな
視点で自施設の状況に応じた課題の解決策を立案することができた。
たにふじ こうこ
O-6-21
手術室における物品補充へのタスクシェア導入に
よる効果
武蔵野赤十字病院　手術センター　
○ 野々垣佳奈、松島　順子　
【背景】手術センターでは毎日，手術終了後に部屋の機器や備品の定数確認・補充を行
う「部屋閉め」を実施しており，その中で特に物品補充は大きな負担となっていた。疲
弊した状態で行うため時間がかかり，夜勤休憩が取れない，時間外勤務が発生すると
いう実情があった。補充漏れが多く，翌日の手術中に物品が不足し，手術・麻酔時間
の延長や患者への不利益につながる可能性があった。
【目的】物品補充の負担軽減，時間削減，補充漏れをゼロにすることを目的とする。
【方法】看護師を対象としたアンケート調査，物品補充の所要時間調査，補充漏れ調査，
補充の動線の把握を行った。要因解析の結果，物品の種類が多く，物品棚が点在して
いるため集めるのに時間がかかることが分かった。対策として，補充物品を削減し，
小物・手袋を3種類の箱に分けカスト化した。使用済みカストの補充業務を外部業者に
依頼し，看護師は使用済みカストを新しいカストと交換するという運用方法を定めた。
【結果】アンケート調査の結果，91%の看護師が物品補充の負担感が軽減したと回答し
た。また，補充所要時間が平均17分から5分へ12分短縮され，補充漏れがゼロになった。
経験年数に関わらず全員が効率よく物品補充できるようになった。定数確認・補充が
必要な物品数が50種類から11種類に減少し，手袋を入れた段ボールを部屋から撤廃し
たことで清潔度が向上した。
【考察】物品補充業務の一部を委託することにより，看護師の負担軽減，時間削減，補
充漏れ削減の効果が得られた。これにより，術前術後訪問や翌日の準備等の看護業務
の時間が確保され，患者や手術により丁寧に向き合うことで，看護師の意欲向上や患
者満足度向上につながることが期待される。今回の活動をタスクシェア推進の第一歩
とし，さらに広い範囲での導入を目指す。
ののがき かな
O-6-22
患者搬送業務における検査部門との連携
伊勢赤十字病院　看護部　
○ 大西　仁美、堀江　健太、福田　豊洋、岩崎　加容、見並　美佳、
小野　厚子、安藤　恵理　
【背景と目的】看護師の働き方改革を進めていく上で、タスクシフト・シェアや業務
改善に課題があり看護師長プロジェクトの1つとして活動を行った。患者搬送業務に
よる看護師・看護補助者の業務負担と、患者の負担を軽減することを目的にスムー
ズな患者搬送が行えるよう検査部門との連携強化に取り組んだ。
【実践内容】2つの病棟で患者搬送の現状調査を行った。その後、問題点を抽出し各部
門との定期的な意見交換を行った。患者の透析・リハビリなど、イベントの共有を
行い検査時間の調整や検査室からの検査出し依頼方法の標準化などを行った。
【結果・考察】取り組みの結果、看護師・看護補助者からの「清拭時間にスタッフが抜
けることが少なくなり終了時間が早くなった。」「無駄な電話が減った。」といった声
が聞かれ、検査部門からの前向きな意見も聞かれた。また、看護師・看護補助者へ
の聞き取り調査で72％のスタッフが、他部門との連携が良くなり負担軽減につながっ
たと回答した。患者に関しても検査やイベントを効率よく回ることができ、負担が
軽減した。タスクシフト・シェアを推進する上で『看護職の価値を高めること』『患
者の利益が高まること』この2点を大切に考えた。看護師が行っている業務を他職種
に渡すのではなく、協働して取り組むことで質の向上や働き方改革につながると考
える。
【まとめ】看護師が他職種と連携し、業務調整を図ることで、患者・看護師・看護補
助者の負担軽減、看護師・看護補助者のケアの時間確保につながった。
おおにし ひとみ


手術室における物品補充へのタスクシェア導入による効果

松本, 由美子

島田, 由華

宗, 辰憲

森本, 雪絵

岡, 円香

天野, 多希

181
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-6-29
二次救命処置としての人工呼吸トレーニング
（第2報）
芳賀赤十字病院　看護部　
○ 秋山　愛莉、園部　友美、菊池　　豊、坂寄　　綺、小山こずえ、
村上多美子　
【目的】昨年から当院小児科ではMRI、核医学検査にデクスメデトミジンを鎮静に用
いています。呼吸抑制がおこる可能性がありこれらの検査を日帰り入院で行ってい
ます。検査に付き添う病棟看護師が呼吸抑制時に適切な人工呼吸ができるよう令和
６年度から人工呼吸トレーニングを行い、その達成度および持続性の評価を行った
ので報告します。【方法】小児病棟看護師全員に対して、人工呼吸に関する知識を確
認し、人工呼吸手技を蘇生用人形と自己膨張式バッグを用いて行いました。人工呼
吸手技は新生児蘇生法インストラクターが評価し、その場で修正指導しました。勤
務に支障が無いように、集団ではなく３～4人ずつ個別に対応しました。終了後アン
ケートを用いた自己評価をおこないました。トレーニングは令和6年5月と9月、令和
7年5月に計3回行いました。【成績】対象は小児科病棟看護師21名。知識確認（換気、
酸素関連、バッグ、換気の確認：10点満点）では、8.7±1.6/10±０/10±０（1回目/2
回目/3回目）と、2回目以降満点を維持しています。手技確認（適切なバッグの選択、
バッグ損傷の確認、体位保持、マスクフィッティング、換気手技、有効換気の確認：
8点満点）は、3.9±1.7/5.5±1.8/6.9±1.2とトレーニング回数を重ねるごとに上昇しま
した。トレーニング終了後のアンケートでは、人工呼吸手技、換気確認、緊張に関
する設問のいずれも、回数を重ねる毎に良好な結果でした。【結論】1．2年間人工呼
吸の知識、手技を確認するトレーニングを行いました。2．知識は2回目以降満点を
維持していました。3．手技は十分とは言えませんでしたが、回数を重ねる毎に向上
しているので繰り返して手技の確立を図っていく必要があります。4．実施後のアン
ケートからは、トレーニングを肯定的に感じていました。
あきやま あいり
O-6-30
新入職員に対するギャッチアップによるずれ体験
研修を実施して
姫路赤十字病院　看護部　
○ 松本由美子、島田　由華、宗　　辰憲、森本　雪絵、岡　　円香、
天野　多希　
はじめに　褥瘡の要因として、圧迫とずれ（摩擦）がある。患者の安楽な体位のため
にギャッチアップは、日常に行われている行為であるが、そこにはずれ（摩擦）が生
じていることを理解しておく必要がある。　そこで、新入職員に対して実際にギャッ
チアップすることでどんなことが体におこるのかを体験してもらい、これからの看
護に役立ててもらうために研修を実施した。方法及び結果　頭側のみをギャッチアッ
プすることで、どうなるかを体験してもらい、その後スライディンググローブによ
る圧抜き（背抜き）をすることでどう変化するかを、その都度伝えてもらうようにし
た。　ギャッチアップにより踵の位置は平均12ｃｍのずれが見られ、背部、腰部、
頸部、大腿部、臀部、踵部といったベッドに接している部位が押されているような
痛みを感じると答えている。スライディンググローブによる圧抜き（背抜き）を実施
すると、痛みがなくなり楽なったと答えている。まとめ　研修３か月後の研修内容
が看護に役立っているかというアンケート対して、74％が役立っていると答えてい
る。実際に体験することで、患者にどんなことが起きているかを理解することがで
き、看護実践に役立てられていることがわかった。
まつもと ゆみこ
O-7-1
市町役所・保健所も参画したR6日赤第一ブロック
合同災害訓練の地元での取組み
北見赤十字病院　内科1）、日本赤十字北海道看護大学2）　
○ 谷口　　治1）、荒川　穣二1）、中川　宏士1）、鈴江　裕子1）、
渡部　美香1）、轟　　竜也1）、澁谷　尚紀1）、高松　伸行1）、
柳　　京佑1）、根本　昌宏2）　
【目的】令和6年度日本赤十字社第一ブロック支部合同災害救護訓練を市町職員・保健
所も参画して実施したので、訓練地元staffとしての取組みを報告する。【シナリオ概
要】(1)地震災害発災３日目：既に多機関が支援活動を開始、(2)避難所支援：救護班・
保健師・薬剤師との協働、(3)多機関連携：保健所・市町村の指揮系統下での活動【組
織体制】「道調整本部」「地域調整本部」「市町災対本部」の３階層【事前調整】協力要
請は地元北海道災害医療コーディネーターも追加訪問し、市町役場・保健所職員で
構成する保健活動班の参加者取り纏め・情報伝達・訓練活動内容は地元保健所に一
任した。【配慮項目】避難所支援活動前後にmeetingを約30分ずつ設けた。訓練前日
学習programを地元市町役場・保健所にも共有した(現地＋remote)。【結果】最終参
加者は日赤北海道・東北支部198名以外に、地元から日赤北海道看護大学学生92名・
日赤奉仕団16名・保健所26名（保健師11名、行政職15名)・市町役場40名（保健師11名、
行政職15名)・北海道薬剤師会13名が参加。保健活動班事後アンケートでは「混乱や
緊迫感をリアルに経験できた」「現場での判断や動き方の難しさが解った」「互いの
役割を知ることが重要」「我が市町の他部署と連携し災害時の体制を考える必要性を
実感した」「防災BCP・災害マニュアル・研修・必要物品 など平時からの備えの必
要性を感じた」などの意見を得た。【考察】大規模災害時の避難所支援の協働の在り方
を多機関で確認し合うことができた。訓練企画を通じて広く顔のみえる関係を構築
できた。ブロック支部合同災害救護訓練に市町村役所・保健所も参画することは実
災害に備えるうえで有益である。
たにぐち おさむ
O-7-2
冬季防災訓練の必要性と課題について
日本赤十字看護大学附属災害救護研究所　災害救援技術部門　
○ 吉川　靖之、根本　昌宏　
　共同通信社が２０２４年に日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震で津波被害が想定
される北海道から千葉県までの１０８市町村を対象に、実施した冬の避難所運営訓
練の実施状況調査によれば、冬に避難所の運営訓練を実施したことがない自治体が
６９％を占めることがわかった。
　降雪地域における冬の災害では、積雪による交通への影響、ライフライン途絶に
よる避難所の寒さや、暖房器具の使用による一酸化炭素中毒の発生など、冬季災害
特有の課題が指摘されているところであり、地域住民が冬季に開催される防災訓練
に参加し、これを体験することの必要性は高いと考えられる。
　一方で、高齢化が進む地方においては、冬に防災訓練を実施する場合、参加する
高齢者の氷雪による体調不良や転倒事故などのリスクが他の季節での実施に比して
高くなることが予想されることから、地域レベルで冬季防災訓練を安全に開催する
ための課題と解決策について、日本赤十字北海道看護大学主催の厳冬期演習に参加
した経験をもとに検討した。
　この検討結果を踏まえ、今年度青森県において市町村の防災担当者を集めて冬季
防災訓練の実施に向けた研修会を開催する予定となっている。
よしかわ やすゆき
O-7-3
透析室の津波を想定した避難訓練と対策の検証
徳島赤十字病院　医療技術部　臨床工学技術課1）、徳島赤十字病院　看護部2）、
徳島赤十字病院　腎臓内科3）、徳島赤十字病院　救急科4）　
○ 小島　洋幸1）、桑村富久枝2）、松浦　元一3）、福田　　靖4）　
【目的】A県は、「南海トラフ地震防災対策推進地域」に指定されており、A病院の透
析室は、災害拠点病院であり、A県南部の透析基幹病院としての役割を担う。しかし、
透析室は1階に位置するため早期に津波浸水する可能性が指摘されている。そこで、
津波被害を想定した院内災害訓練を通して、透析室において安全かつ速やかに避難
するための災害対策を検証した。【方法】1．院内災害訓練の被害想定を元に発災から
津波到達までのタイムスケジュールを作成した。2．院内災害訓練に参加し、緊急離
脱方法および避難方法について検証した。【結果】今回は、隣県沖を震源とする震度6
強の海溝型地震で大津波警報が発令され、25分後に最大波高3mの津波が到達、周囲
との交通は途絶したという状況想定であった。想定の透析患者数は32名、そのうち
19名（約58％）が避難行動要支援者であった。緊急離脱方法は、返血せず逆流防止弁
付留置針を残す方法に統一し、安全かつ短時間で離脱可能かシミュレーションした
ところ、患者1名につき13秒で最短離脱できることを確認した。しかし、1階から3階
までの患者避難に患者搬送具を使用し、5分を要した。【考察】A病院透析室は1階に
あるため、迅速に透析離脱を行い避難させなければいけない。今回、透析離脱の方
法を統一し、避難方法を確立することで災害に対する危機意識も高まった。一方で、
搬送に必要なスタッフ数の確保や緊急離脱を早期に判断するための指針の必要性が
明らかとなった。【まとめ】今後も院内災害訓練や部署内および地域との連携した訓
練を継続し、災害拠点病院、また透析基幹病院としての役割を遂行したいと考える。
こじま ひろゆき
O-7-4
全ブロックでの開催に踏み出した全国赤十字救護
班研修の現状
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　救急科1）、
救護班要員研修プログラム作業部会2）　
○ 稲田　眞治1,2）　
演者は第59回日本赤十字社医学会総会において、赤十字の救護員育成に係り、全国赤十字救護班研修（全
救）がコロナ禍で中断した時期に、規定・要領の策定、救護班要員研修プログラム作業部会（作業部会）
の設置および研修資料の作成を行ったこと、従来の全救を「救護班要員研修II（ブロック赤十字救護班研
修）」と命名、各ブロックで開催するものと位置づけ移行期には本社・各ブロックの共催開催とすること、
研修IIに参加する際の事前研修に利用可能なよう、「救護班要員研修I」の教材も作成、研修IIを2023～
2024年度に本社・各ブロック共催でトライアル開催していることを報告した。2025年2月をもって、研
修IIの共催開催は全てのブロックで終了、2025年度以降の各ブロック主催への移行を目前としている。
本発表では、2025年度以降に予定している以下の予定行程について報告する予定である。
1.各ブロックで開催していく研修IIのモニタリング体制
2023～2024年度の指導者スタッフ研修を含め、全7回の研修を開催していく中、教材の内容修正は常に
行われ、2025年2月には、全く新しいプログラムも1つ追加された。全てのブロックで同質の研修会を継
続していく上で、開催状況のモニタリングは必須と考え、今まで7名で構成していた作業部会のメンバー
を一新する予定である。
2.新しい教材作成の工程
トライアルの2年間で全く新しい教材が生まれ、2025年度からはEMISが一新されることに伴い、新し
い教材作成工程を明確化していく必要がある。
3.教材の管理体制
新しい教材を管理する上で、何らかの共有サーバー設置は必須である。能登半島地震の際に、救護班へ
の配布資料などを管理していたDirectCloudBoxを誰がどういった手法でどんな予算により管理するの
か、今後詰めていく必要がある。
いなだ しんじ


新入職員に対するギャッチアップによるずれ体験研修を実施して

佐藤, 亮輔

久保, 敦史

186
O-7-29
診療材料のNHA共同購入推進チームによる取組と
支出削減効果
石巻赤十字病院　事務部管財課　
○ 永沼　慶介、大原　勝人、阿部　晶子、松本　亜紀、古賀　朗太、
遠山　芳殻　
【目的】2024年4月時点での当院の診療材料のNHA採用率（汎用）は62.26％で赤十字内比
較でも下位に有り低迷している状況であった。近年はコロナ禍にて対面による委員会の
会場開催も制限され審議や検討の場が設けられていなかった事も影響していたが、コ
ロナが5類となり制限も緩和してきた事もあり会場開催による審議や検討の場を再開し
NHA採用率を上げる取組を行った。
【方法】最初に2024年度の委員会を会場開催も行えるよう委員長と調整を行い、審議・
検討の核となるチームを有志により結成した（医師、看護部、管財課、SPD委託業者）
検討の際にはNHA選定品のリストから支出削減効果の高い物などからピックアップを
行いチーム内で担当を付け使用部署との切替の調整を開始した。また、委員会の開催時
にも実物比較の見本市も行い評価やご意見を頂く機会を設けるなど、委員の中でも参加
意識の醸成が進められるよう取組を行った。
【結果】2025年3月時点でのNHA採用率（汎用）は75.73％（+13.47％）まで向上し、全国
平均の74.23％を超える事ができた。切替による支出削減効果も年間で約3,000万円と
なった。また、切替時には種類の統一による集約化も兼ねており、管理業務の効率化に
よる負担軽減の効果もあった。
【考察・結語】切替時には部署によっては現採用品を長く使っていた慣れに対する戸惑
いも見受けられたが実際に切替を行った後には概ね受け入れられた。共同購入により安
価となるだけでなく、品質も劣化する物に関しては選定の際に見送りとなるケースもあ
り医療の質に影響を及ぼさない範囲で選定を行う事の難しさも感じた。今後に関しては
手術室関連の材料も取組みを行い更なる削減効果を上げていきたい。
ながぬま けいすけ
O-7-30
院内で実施した生成AI活用勉強会の手法と効果
山口赤十字病院　事務部医療情報課　
○ 中山　　亮、小林　篤司、末永利一郎　
【目的】生成AIの急速な進歩により、AIは業務や日常生活において身近な存在となり
つつある。当院情報システム部門のメンバーは、日常業務で生成AIを活用し業務効
率化を実現している。その知見を職場の仲間と共有し、院内の生成AIリテラシー向
上に寄与できるかを評価することを目的とした。【方法】全職種を対象とした生成AI
活用勉強会を企画した。勉強会は全５回（各50分）で、基礎知識から実務応用まで段
階的に学べるカリキュラムを設計した。各回では基礎知識の講義に加え、エクセル
関数作成やスライド資料作成など、具体的な場面を想定した演習を実施し、医療機
関として特に個人情報保護と診療支援における適切なAI利用範囲、注意点を重点的
に扱った。勉強会前後でアンケートを行い、参加者の知識レベル、活用意欲、実務
への応用可能性を測定した。【結果】勉強会参加者を募集してすぐに上限の30名が集
まった。勉強会前後のアンケートの比較では、参加者の知識向上度や各自の業務に
おいて活用可能な領域への理解の深まりが確認された。医療機関特有の注意点への
理解も示された。【考察】勉強会参加希望者の多さは医療従事者のAIニーズの高さを
示唆する。全職種対象であったためPCスキル差が大きく、教材の難易度調整が課題
となった。参加者のスキルレベルを考慮し、対象者を絞り込んだ内容での開催も検
討する必要があると考えられる。参加者のニーズとして特に多かったのは実際の活
用事例である。自身の業務や生活の中で有効利用するためのきっかけを作るには具
体的な事例のインプットが重要であると考えられた。また、医療機関である特性上、
利用時の注意点についても気にする声は多く、機関として利用禁止範囲などを明確
にすることで、利用意欲を促進すると考えられる。
なかやま りょう
O-7-31
当院における生成AIの活用
旭川赤十字病院　事務部・情報システム課　
○ 藤田　英晃　
【はじめに】医療従事者の業務は多忙を極め、特に記録や文書作成などの間接業務が
診療の妨げや長時間労働の一因となっており、限られた人員で質の高い医療サービ
スを継続するためには、業務プロセス全体の見直しと省力化が不可欠である。医療
従事者が本来の業務に専念できる環境を整え、質の高い医療サービスを維持・向上
させるため、生成AIの導入による業務効率化と作業負担の軽減に取り組むこととし
た。【方法】医師、看護師、薬剤師など多職種によるプロジェクトチームを発足し、
診療サマリ、診療情報提供書、議事録、問診表のカルテへの転記、IC、カンファレ
ンス記録、入退院記録を対象業務とし、生成AIによる文書の生成とRPAを組み合わ
せて自動化することとした。初めは個人情報を含まない会議の音声データを用いた
議事録作成から着手し、AIが生成した文書を繰り返し評価・調整を重ねている。【結
果】生成AIの活用により議事録作業時間の短縮や、生成された文書が一定の質を保っ
ていることが確認され、今後予定している業務への拡充の可能性が期待される。議
事録作成の技術はICやカンファレンス記録にも生かされるため、今後の実用化に向
けて引き続き検証・評価・調整を行う。課題として、生成された文書には誤りや不
適切な表現が含まれる場合があり、人的な確認の重要性が明らかとなった。今後は
AIの精度向上に加え、運用ルールの整備や業務フローの見直しが必要である。
ふじた ひであき
O-7-32
オンプレミス型生成ＡＩサーバによる院内業務手
順の簡素化
那須赤十字病院　医療情報管理課　
○ 宮内　昭広　
ChatGPTに代表される対話型ツールは、「問えば応える便利なツール」として院内業
務に取り入れられないかという期待が高まりました。特に、患者データを活用し、
退院時に医師が作成するサマリ文書、同様看護師が作成するサマリ文書を自動的に
作成できないか？算定支援、診療プロセスの評価、安全管理への活用も期待されて
参りました。しかし、導入する当課では、医療用語は使えるのか？カルテをコピー
＆ペ－ストして漏洩しないのか？全職員が利用したらどれだけのランニング費用が
必要か？といった不安が持ち上がりこれらの不安を解決するため、オンプレでの構
築、ランニングコストを抑えるオープンソースの活用、当課でAI構築ノウハウを習
得し、院内展開を安価に行う　といったチャレンジ事項を「要求仕様書」に記載し、
実際にそのシステムを構築しました。　退院サマリを本システムで自動作成させ、
実際に医師が作成したサマリと比較したところ全72項目中38項目合致し、52.8%の精
度であるという結果が得られました。業者に要求を提示してから完成するまでに９ヶ
月を要しましたが、その中でも、生成ＡＩを活用する上での制約事項や、実用に向
けた調整内容など今後ＩＣＴ部門で主要となる生成ＡＩ導入の一例として報告しま
す。特にオープンソースと呼ばれるライセンスフリーのソフトウェアパッケージを
利用して費用を圧縮している点についても具体的な構成を紹介します。
みやうち あきひろ
O-7-33
当院におけるDX推進室の立ち位置と将来に向けた
展望
大津赤十字病院　DX推進室1）、大津赤十字病院　消化器内科2）、
大津赤十字病院　医療情報課3）　
○ 河南　智晴1,2）、森　　明子1,3）、松本　　賢1,3）、橋本　智広1,3）　
大津赤十字病院（副院長/DX推進室長/消化器内科部長）河南　智晴（DX推進室長/
医療情報課）森明子、松本賢、橋本智広【背景】現在当院では、地域医療構想の実現、
医師の働き方改革、財政基盤の健全化といった多くの課題に直面している。これら
の課題を総合的に解決する方略として、DXの推進は重要かつ不可欠な要素である。
このため、2024年度に院長直轄のDX推進室を立ち上げた。【取り組み】DX推進室は
院内各部署から現場の中堅職員を中心とするコアメンバーで構成し、現場の声を吸
い上げて取り組む案件をプロジェクトとして立ち上げ、各プロジェクトごとに関係
各部署の職員がチームメンバーとして直接参加し業務を進めている。その中でそも
そもの業務の必要性から見直し、新たな業務フローを考える中でデジタル化が必要
かつ最適であるかを見極める「業務の棚卸し」を行っている。院長が掲げる「心優し
いプロフェッショナルな医療人を目指して」「笑顔と信頼の病院づくり」を合い言葉
に、DX推進にあたっては単なる業務のデジタル化ではなく、より高度で安全な医
療を、患者・職員双方の高い満足度が得られる形で提供できることを目指している。
病院全体でDX推進の機運の高まりをみせ、当初は6つだったプロジェクトは、すで
に実装、稼働しているものを含めて現在18プロジェクトが進行中である。【課題と今
後の展望】多くのプロジェクトの優先順位が課題となっている。また、DX推進の費
用対効果は数値化が難しく、新しい医療現場への投資として長期的な視点からの評
価が求められる。さらに、医療現場への生成AIの実装が現実の課題となっており、
専門職員の育成、全職員のリテラシー向上、病院全体のガバナンス整備が喫緊の重
要課題と考えられる。
かわなみ ちはる
O-7-34
AI画像診断支援システム導入におけるRPAの活用
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第一病院　管理局　事務部　診療情報
管理課　
○ 佐藤　亮輔、久保　敦史　
【目的】医師の診断支援の観点からAI画像診断支援システムの導入について要望があ
り検討を行なった。当システムは撮影された胸部X線画像をAIが自動で解析を行な
い、異常陰影がある場合は対象のPACS画像に結果を追記するが、検知してもPACS
画像への追記に留まり通知機能がないことから、医師の確認漏れが懸念された。そ
こで導入に合せて異常陰影検出時の結果確認を促すことを目的とした。
【方法】結果確認を促す体制をRPA とデータベース管理システムを活用する こと
で構築した。AI画像診断で対象となった患者のリストがCSV形式で毎日抽出され、
RPAは自動的にデータベース管理システムを活用して患者のリストを処理可能な形
にデータ加工を行なう。そして、加工されたリストに従い電子カルテの付箋機能を
活用して AI画像診断支援にて異常陰影がある旨を記載するという体制である。
【成績】毎日100件程度の診断結果 が出力され、RPAが付箋機能にて通知を行なうこ
とに成功している。当初の想定どおりの運用ができているが、RPAの実行エラーが
発生し停止するといった事例が発生しているため、安定動作のため動作の見直し及
び検討を進めている。
【結論】単独のシステムとしては導入メリットがあっても、実際の運用を考えた際に
導入に苦慮する事が多いが、本ケースではRPAやデータベース管理システムを用い
ることで現実的に運用が可能な体制を構築することができた。今後は既存システム
を複数活用することによって複雑化した体制の維持や現在の手法の再評価など検討
を行なっていく。
さとう りょうすけ


AI画像診断支援システム導入におけるRPAの活用

西, 貴子

中村, 貢紀

187
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-7-35
植込みデバイス遠隔モニタリング自動取り込みシ
ステムORFICEを導入して
武蔵野赤十字病院　第2医療技術部　臨床工学技術課1）、医療情報管理課2）　
○ 松永　　順1）、赤井みつき1）、永井　美帆1）、山本　和俊1）、
櫻木　康二1）、石野　　力1）、山田　優馬2）　
【はじめに】臨床工学技術課は約25年前から植込みデバイス業務を行い、独立端末で
約１５００名の患者データを管理し、外部メディアにバックアップをしている。医
療情報管理課から、独立端末で患者データ管理と、外部メディアへのバックアップ
中止の相談を受けていた。2025年5月の電子カルテ更新と同時に、循環器内科主導で
植込みデバイスの遠隔モニタリングを自動で取り込むORFICEの導入が決定した。
ORFICEを患者データベース運用し、独立端末の運用と外部メディアのバックアッ
プを中止したので報告する。【目的】電子カルテ内のORFICEを患者データベースと
して運用し、独立端末のデータ管理を中止する。医療情報管理課が管理している部
門仮想基盤（サーバー）にデータを保持することで、外部メディアのバックアップを
中止する。遠隔モニタリングとデータ連携する。【方法】遠隔モニタリングとデータ
連携するため、デバイスのシリアルナンバーを電子カルテから調べる。必要な情報
をメーカーに伝え、カスタマイズを行う。植込みデバイスの患者データの移行を確
認する。ORFICEで遠隔モニタリングデータの連携確認を行う。【結果】データの移
行は、設定データと測定データが反対に入力されており、再度調整を依頼した。デー
タベース運用を優先したため、循環器内科が導入した目的は達成できていない。院
内サーバーにデータを保持するので、外部メディアのバックアップが不要になった。
遠隔データとのリンクは、ORFICEで確認できた。【今後の課題】導入2週間でデータ
ベース運用はできたが、本来の目的である遠隔モニタリングの算定が取れるような
運用は時間が必要である。ORFICEを運用することで遠隔モニタリングの算定が取
れるように切り替える。
まつなが じゅん
O-8-1
よこはま小児がん経験者ドックの新設～立案から
開始・運用まで～
横浜市立みなと赤十字病院　健診センター　
○ 伊藤美奈子、安倍　美枝、與那覇佳子、菅野　みほ、角谷　沙織、
守岡　　謙、熊谷　　心　
【背景】小児がん治療の影響による晩期合併症は深刻な問題である。若年でがんや心
疾患を発症する可能性があるが、自治体や職域のがん検診の多くは40歳・50歳以上
が対象となるため、発見が遅れがちである。そこで晩期合併症の早期発見を目的に
健診プログラムを新設したので紹介する。【活動内容】小児がん連携病院会議におい
て、若年から適切な健診を受けることで早期に疾患を発見し、適切な医療機関に繋
ぐための健診プログラムを組むことが望ましい、という意見が出た。2024年2月、横
浜市小児がん連携病院である神奈川県立こども医療センターと横浜市医療局がん・
疾病対策課から、小児がん経験者健診プログラム提供の協力について打診をいただ
いた。同じ小児がん連携病院である横浜市立大学附属病院と済生会横浜市南部病院
も加わり協議を重ねた。開始するにあたり問題点を洗い出し検討した。(1)基本項目:
ご本人の経済的負担を考え標準項目をできるだけ少なくするために、上部消化管と
腹部超音波検査は除外した。(2)実施検査項目:前述3病院で治療を受けた場合と他病
院の場合に分けて流れ図を作成した。他病院で相談ができない場合、3病院いずれか
に受診し決定する。(3)申込:紹介元が「コース・オプション提供書」に検査項目を記
入し、ご本人が予約しドック受診日に提供書を持参する。(4)提供書記載の検査項目
以外のオプション:受診可能とした。(5)要精査・要治療判定時:通常の人間ドック受
診者と同じ流れとし、結果は当センターから紹介元に情報共有しない。(6)問合せ窓
口:前述3病院とした。(7)記者発表:2024年 10月1に行い、翌月から運用を開始した。【展
望】このような取り組みを全国の健診施設で実施できれば、小児がん経験者の健康寿
命延伸に貢献できる。
いとう みなこ
O-8-2
人間ドックをきっかけに発見された稀な循環器疾患
沖縄赤十字病院　健康管理センター1）、循環器内科2）、泌尿器科3）　
○ 田中　道子1）、大嶺　　靖1）、石川　周子1）、中村　鈴香1）、
平良　　渉1）、森　　未来1）、真志鳥智子1,3）、砂川　長彦2）、
浅田　宏史2）　
【はじめに】沖縄県では精密検査受診率の低さが問題となっていることより、当セン
ターでは精密検査未受診対策として受診勧奨に力をいれている。人間ドックの精密
検査をきっかけに発見された循環器疾患を経験したので報告する。【症例1】36歳男
性。聴診でI音の増大。胸写で心拡大（55%）。心電図で１度房室ブロック。循環器内
科に紹介。経胸壁及び経食道心エコー検査 で三尖弁の中隔尖と後尖が心尖部側へ偏
位。三尖弁閉鎖不全症はなし。大動脈弁2尖弁と中等度大動脈閉鎖不全症を認めた。
Ebstein奇形と診断された。経過観察の方針。【症例2】47歳女性。胸写・心電図に異
常なし。血液検査で鉄欠乏性貧血。腹部エコー検査で右腎に高輝度腫瘤を初めて指
摘。泌尿器科に紹介。腹部エコー検査と腹部造影CT検査で右腎腎血管筋脂肪腫の診
断、左腎臓急性腎梗塞と心房内腫瘤を指摘され、心エコー検査で左房内中隔側に隆
起性病変27x14ｍｍを認めた。塞栓症を合併した心臓腫瘍であることから手術の適応
と考えられ、同日心臓外科を有する施設へ転院し翌日に手術を施行された。病理学
的に左房粘液腫と診断された。【考察】　Ebstein奇形は、全先天性心疾患の1％未満
とされる三尖弁と右室の発生異常に起因する稀な心疾患である。新生児重症型は救
命が困難な病気の一つで、単純型は成人まで無症状で経過し右心不全症状で発見さ
れる事が多い。原発性心臓腫瘍も稀な疾患で、脳塞栓症や突然死の危険もあり早急
な外科治療を要する。多くは胸痛、動悸、めまいなどの自覚症状や心不全、塞栓症
症状にて発見されることが多い。【結語】無症状の疾患の発見に、人間ドック受診者
の要精密検査者に施行している受診勧奨・精度管理の重要性を再認識した。
たなか みちこ
O-8-3
第4期特定保健指導を充実させる取り組み～保健指
導ノートを活用して～
日本赤十字社長崎原爆諫早病院　健診部　
○ 西　　貴子、中村　貢紀　
【取り組みの背景】生活習慣病の発症予防と進行防止のため対象者に当日特定保健指
導を行っている。当院では、健診を行う全員に保健指導を行っており、個別性のあ
る保健指導と好評を得ている。2024年度から第4期特定保健指導が開始となり、アウ
トカム評価が明確化され、成果が求められるようになった。そこでスタッフの負担
軽減と、効果的に指導ができるように独自の保健指導ノートを作成したので報告す
る。【取り組み内容】効果的な保健指導を行うために情報収集の方法の実態と看護記
録の内容や記述方法・記録時間について調査を行った結果、問診確認時に受診者の
情報を収集しているにも関わらず、特定保健指導対象者に再度情報収集を行い必要
な項目の資料を選択して目標設定・ファイル作成していることがわかった。またそ
の指導内容を思い出しながら記録をしていた。それに加えシステムに入力すること
に時間がかかっていた。そこで、問診票の確認時に使用する記録用紙を変更し、キー
ワードに丸をつける方式にし、だれが見てもわかる記録に見える化した。特定保健
指導の対象者になった方には、すでに指導に必要と思われる情報収集が出来ている
ため、個別に必要な指導を行い目標設定ができるようにした。そして3か月で腹囲ー
２ｃｍ体重―２ｋｇを達成するため、生活習慣病の発症予防と進行防止のために高
血圧や高脂血症の資料、食事指導についての資料を入れた指導ノートを作成した。
この使用し、指導することで充実した指導ができるようになった。【取り組み成果】
看護記録の見える化を行い、特定保健指導に必要な情報収集を確実に行い、指導に
活かすことが出来るようになった。指導ノートを作成したことで、特定保健指導の
必要性を受診者に説明しやすくなり、スタッフの負担も軽減していると考える。
にし たかこ
O-8-4
病院併設型健診施設の安定基盤構築と進化のため
に取り組んだ歴史
横浜市立みなと赤十字病院　健診センター　
○ 熊谷　　心、伊藤美奈子、與那覇佳子、安倍　美枝、菅野　みほ、
角谷　沙織、守岡　　謙　
【目的】健診施設運営で重要な事は安定基盤を築き進化させることである。当施設は
病院併設型のため高額医療機器を共用できる反面、健診枠に制限がある。2005年開
院以来、受診者数は順調に伸びたが、2019年度に初めて前年を下回った。健診枠の
満枠が原因と考え、各検査の更なる増設を図り単価増加にも注力した。職員の離職
は運営上の不利益と考え、離職率を低下させる方策を練ってきた。取組みの歴史を
紹介する。【活動内容】(1)オーダーメイドチェックの提供:様々なコースと豊富なオプ
ション検査の組合せを提供している。2013年度にPET/CTを入れた高額なコースを
新設した。オプション検査を随時導入している。(2)リマインダー送付：経年受診率
を上げるため1年前に受診した者を対象に送付していたが、2年前から未受診の者に
も受診勧奨を行った。(3)受診者需要が多く単価の高い検査の枠を増設:上部・下部消
化管内視鏡と頭部・腹部MRIを増設し、PET/CTと合わせ高額医療機器の稼働率向
上に貢献している。(4)閑散期4・5月:駐車料金無料サービスを開始した。(5)受診者
以外も対象とした啓発活動:住民の知名度や認知度が高まり、受診増加をもたらして
いる。市民セミナーでの登壇、マスメディア・SNSでの啓発、院外での健康相談、「健
康経営」促進への協力、医学と音楽の融合イベント開催、生徒対象の健康授業、神奈
川県ME-BYO STYLEアンバサダーとしての活動等。(6)学会施設認定と学会発表:機
能評価認定を取得した際、「優れた予防医療活動を展開する施設」として優秀賞を受
賞した。学会発表も毎年を行っている。【展望】これらの地道な努力が功を奏し、当
施設を移設拡充することが決定した。全員で協力し取組んでいることがモチベーショ
ン向上と離職率低下につながっている。
くまがい こころ
O-8-5
後期高齢者健診の中で見えてきた課題
多可赤十字病院　医療社会事業課1）、
多可赤十字病院　介護リハビリテーション技術課2）、
多可赤十字病院　健診課3）、多可赤十字病院　看護部4）　
○ 津田　亜紀1）、壷井　忠士2）、浅原　光代3）、遠藤さなゑ4）、
内山　弘子4）　
T町は高齢化率39.6％、後期高齢化率23.9％の地域である。行政とともに令和4年度
から後期高齢者に特化した健診（以下、はつらつ健診とする）を開始した。この健診
は健康寿命の延伸を目指し、将来的な医療費と介護保険料の抑制を目的としている。
項目は基本健診、肺がん検診、認知症テスト、身体計測（フレイルテスト）から総合
的な視点で評価をし、フレイル予防の観点から運動、口腔、栄養、生活機能等多岐
にわたり実施している。他の地域でも後期高齢者健診を実施しているところはいく
つかあるが、ほとんどが問診票で実施しているのが現状であり、はつらつ健診のよ
うに実際に理学療法士等も健診に携わり実施している地域は少ない。過去3年のはつ
らつ健診の受診者数は延べ2000人で対象の約16.7％あった。健診結果から、受診やフ
レイル予防の教室等への参加勧奨を行っているが、実際につなぐことが難しいと実
感している。原因として、「畑に行っているから大丈夫」などの思いがあり、自分に
は積極的な支援は必要ないと考えている受診者が多く、結果と本人の意識のズレが
生じていると考える。はつらつ健診は、必要な医療やフレイル予防等に対して、必
要な支援につなげる事が重要な役割がある。また高齢者の全体像の把握できるはつ
らつ健診担当保健師として受診者の認識と結果とのズレを最小にした上で、必要な
フォローへとつなげていくことが課題である。またかかりつけ医を持つきっかけと
し、地域とのつながりの必要性を伝えながら、高齢者の疾病予防や重症化予防の取
り組みとして健診を実施していきたいと考える。
つだ あき


第4期特定保健指導を充実させる取り組み～保健指導ノートを活用して～

三枝, 典子

星野, 理恵

江戸谷, 真紀

木村, 公子

志村, 彩華

沼居, 綾

清水, 智子

友野, 正章

浅見, 和義

190
O-8-18
当院におけるRapid Response System 現状報告 
～第2報～
福井赤十字病院　医療安全推進課　
○ 寺島　由美、妹尾真理子、山崎　幸直　
【背景・目的】院内急変や院内死亡を低減する目的で、Rapid Response System（院内迅
速対応システム：以下RRS）が導入されている病院は増加している。当院では、2020
年7月にRRSを立ち上げた。2023年3月までは人員配置の都合上、平日時間内のみの
稼動としていたが、2022年度診療報酬改定において「急性期充実体制加算」が新設さ
れたことを契機に2023年度より24時間稼働体制とした。RRS起動対応やCritical Care 
Outreach Team（集中ケアアウトリーチチーム：以下、CCOT）活動を通して、患者の
状態確認や病棟看護師との情報交換を行い、患者支援だけでなく医療者支援の機能も
有しているRapid Response Team（院内迅速対応チーム：以下RRT）の活動状況と今
後の課題について報告する。【結果】RRS起動件数は2022年度48件（月平均4件）、2023
年度46件（月平均3.8件）、2024年度112件（月平均9.3件）で推移。RRS起動なしの急変
でICU入室件数は2022年度70件、2023年度59件、2024年度60件、ドクタークロス（院
内急変コード）後のICU入室件数は2022年度11件、2023年度８件、2024年度10件で推
移。CCOTラウンド件数は、2022年度1693件、2023年度1885件、2024年度1912件で推
移。RRS24時間稼働体制への変更やNEWSスコア記載率上昇に伴い、RRS起動件数、
CCOTラウンド件数は増加した。しかし、RRS起動なしの急変件数・ドクタークロス
後のICU入室件数減少には繋がってはいない。RRT活動の一貫として、RRS起動検証
会や研修会の開催は定着してきている。【考察】数値的にはRRS 導入の院内急変予防効
果を示すことはできないが、システムは軌道に乗ってきたと考える。より効果的なシ
ステムにするため、定期的な評価と改善活動に取り組む必要がある。　【結論】RRSが
院内急変低減に寄与するためにもRRSに関するスタッフの知識向上、RRTメンバー育
成、RRS検証会などを通して、RRSの精度を上げていくことが期待されている。
てらしま ゆみ
O-8-19
当院リハビリテーション課における急変時対応シ
ミュレーションの取り組み
伊勢赤十字病院　医療技術部　リハビリテーション課　
○ 大谷　　奨、山本　将令、山口　陽平、神津　将司、中立　大樹　
【背景と目的】2022年度,リハビリテーション室で,患者が心停止状態となる事象が生
じたが,十分な急変対応ができた技士が少なかった.そこで,急変時対応能力を向上さ
せる取り組みを実施したため報告する.【方法】対象は当院リハ課スタッフ28名.実施
期間は2023～2024年度とし,2023年度は急変時対応フローチャートの修正,実技を含む
研修会を1度設けた.2024年度は2度の研修会を設け,その実施前後で小テストとアン
ケートを実施した.小テストの内容はBLSにおける基礎的な知識について10問,アン
ケートは急変対応に関する理解度と自信について「とてもそう思う」「そう思う」「あ
まり思わない」「全く思わない」で調査した.また,それぞれの結果を2回の研修会前後
で比較検討した.【倫理的配慮】当院の倫理委員会にて承諾を得た.【結果】2024年度の
小テストの平均正答率は1回目の研修会実施前後で49.2%→82.1%,2回目の研修会実施
前後で59.3%→86.4%であった.アンケートでは各項目「とてもそう思う」,「そう思う」
と回答した割合が,1回目と2回目の研修会後の比較で,「意識消失時の対応ができるか」
58.8%→77.8％ ,「院内救急コールができるか」58.8％→77.8％ ,「フローチャートを理解
しているか」100％→100％ ,「物品の使用方法は理解しているか」100％→100％ ,「研修
会実施前と比較し急変対応に対する自信がついたか」94.1％→94.4％ ,「研修会実施前
と比較し急変対応能力が向上したか」82.4％→88.9％となった. 【考察】急変対応の実践
的研修会により,理解度･不安度ともに改善が図れた.急変対応の知識・技術は,すべて
の医療スタッフが習得すべきものであり,今後も定期的な研修会の継続による,知識・
技術の定着を図る必要がある.
おおたに しょう
O-8-20
電子化によるVYE予防システムの運用
前橋赤十字病院　医療安全推進室1）、看護部2）、医療安全管理課3）、
事務部参事4）、整形外科5）　
○ 三枝　典子1）、星野　理恵2）、江戸谷真紀2）、木村　公子2）、
志村　彩華2）、沼居　　綾3）、清水　智子3）、友野　正章4）、
浅見　和義5）　
【背景と目的】医療安全推進室にVTE予防部会を設置し、静脈血栓塞栓症（以下VTE）
についてのガイドライン変更に伴うリスク評価表の改訂・電子化等策定し、VTE予
防システムの再構築を図った。【取り組み】1．VTE予防サブプロセスフローチャート
運用、2．VTE予防マニュアルの作成と運用、3．周術期VTEリスク評価・非周術期
VTEリスク評価表の電子カルテ内入力システムの構築と運用、4．VTE予防管理料算
定状況確認システムの構築と運用、5．VTE予防策実施看護記録（テンプレート）の改
訂、6．患者用パンフレットの改訂、7．動画等による教育の再開、8．フットポンプ
稼働状況調査と補充。また、周知としては各会議・委員会での伝達と、ルール集の発
刊、文書管理登録、院内ポータルサイトからの閲覧も容易とし、システムの周知徹底
と定着を図った。9.ICUのシステムと連携、10.各運用の改訂。【結果】1は入院決定時
から最初の評価、入院中の観察・再評価等、各役割等の見える化が図れた。2と7は教
育ツールとして知識・技術の統一と向上が図れたが不足点もあり、周知と改訂が必要
である。3は電子カルテ入力システム運用に変更し医師の入力・看護師の把握も容易
とで業務の効率が図れた。統計処理もでき4の導入後の算定数は約1.5倍となり増収と
なった。5は2に準じた観察を実施するが、ストッキングによる褥瘡発生率は変わらな
い。6は患者支援センターと手術のための準備支援センターで患者指導を統一実施と
なった。８は1増数できた。9.10については開始している。【結論】VTE予防システム
として再構築し運用したが、定着した。VTE予防管理料算定率も増加し非周術期患
者にも運用がされている。PDCAサイクルを回し、医療安全の質向上に努めたい。
さえぐさ のりこ
O-8-21
医療機器を安全に使用するために  -情報発信の取
り組み-
芳賀赤十字病院　医療安全推進室1）、看護部2）、統括管理監3）　
○ 新部　武人1）、吉田　智美1）、菊島　裕子1）、橋本　明子1）、
石崎　礼子1）、中里　浩規1）、石川　敦子2）、岡田　真樹3）、
藤田　晃史1）　
【背景】
医療機器の多様化および高度化が進む現代の医療現場において、操作方法の誤りや不適切な使用に起因するインシ
デントは依然として発生しており、安全な医療を提供する妨げとなっている。こうした背景から、医療機器の適正
な使用と安全管理の徹底は、全職種に共通する重要課題である。特に、現場で医療機器を直接取り扱うスタッフが
正しい知識と使用意識を持つことが、医療安全文化の定着には不可欠である。当院では、医療機器の特性や現場の
実情を踏まえた情報発信と啓発活動を継続的に行っている。
【取り組み】
2022年12月より、「医療機器を安全に使用するために」と題したA4用紙1枚の資料を毎月作成している。毎回異なる
医療機器に焦点を当て、使用時の注意点、院内で発生したインシデント事例とその対処、新規導入機器の使用方法
などを簡潔にまとめている。資料は医療安全管理対策委員会で報告後、各部署に配布し、イントラネットにも掲載
することで、常時閲覧可能な環境を整えている。しかし、配布や掲載による情報発信は一定の効果を上げているも
のの、部署によっては十分に認知されていない状況もみられる。こうした偏りを解消し、組織全体への浸透を図る
ことが今後の課題である。
【今後の展望】
この取り組みは、日常的な注意喚起の役割にとどまらず、医療機器の安全使用に対するスタッフの意識変容を促し、
組織全体としての安全文化の醸成にも貢献するものと考えている。今後は、院内教育や新人研修との連携、他部署
との共同企画による内容の強化なども視野に入れ、より実効性のある取り組みへと発展させていきたい。
にいべ たけひと
O-8-22
精神科病棟における独自の与薬時手順を院内統一
手順に変更した取り組み
長浜赤十字病院　看護部1）、長浜赤十字病院　医療安全推進室2）　
○ 吉岡　七海1）、角川　和也1）、柴田　隆嗣1）、金澤ちづる1）、
野上　幸代2）　
【背景・目的】精神疾患を持つ患者は内服による治療が主であり、与薬時の事故防止は
重要である。当院では令和2年にナーシングメゾットの与薬時手順が統一された。し
かし、当院精神科病棟では平成17年から精神科独自の看護業務手順の与薬時手順を使
用していた。与薬時手順が複数存在する状態で、看護師により与薬時手順に関する認
識や方法の違いがあった。令和5年度の病棟における内服のヒヤリハット報告は33件/
年で1番多い。以上から今回、病棟での手順の統一が必要であると考え取り組んだ。
【方法】1.インタビューで病棟看護師21名全員に与薬時手順の認識を確認した2.病棟看
護師に目的を説明し与薬時手順をナーシングメゾットに統一した3.病棟看護師23名全
員がナーシングメゾットの与薬時手順に沿って与薬ができているか確認した。
【結果】病棟看護師23名全員がナーシングメゾットの与薬時手順通りに与薬ができてい
た。活動後のヒヤリハット報告は23件/年で、昨年度より減少した。
【考察】与薬時手順を統一し与薬方法や認識の偏りが無くなり、効率的に業務が行うこ
とができるようになった。加えて、新人看護師や異動者もスムーズに業務を行うこと
に繋がった。今回の取り組みにより、患者への安全で継続的な内服支援となった。ま
た、内服のヒヤリハット減少に繋がったと考える。
【結語】精神科病棟は患者の特性から一般病棟とシステムの違いがある。しかし、院内
のどこの病棟でも看護師が与薬時手順に沿って与薬ができる必要がある。今後は手順
通りの与薬が行えているか継続して確認を行い、ヒヤリハットの発生内容や件数を注
視していく。場合によっては、精神科の特性を踏まえた与薬時手順の作成を検討する
必要がある。
よしおか ななみ
O-8-23
肝炎ウイルス陽性患者の抽出と受診勧奨の取り組み
盛岡赤十字病院　医療安全推進室　
○ 山口　裕子、一戸　克明　
【はじめに】令和5年３月肝炎対策基本法における肝炎対策の推進に関する基本的な指
針が一部改訂され、医療機関は、肝炎ウイルス検査の結果について確実に説明を行
い、受診につなげるよう取り組むことが医療機関に対応が求められた。そこで2023
年8月から多職種による肝炎ウイルスプロジェクトチームを立ち上げ、2024年4月か
ら肝炎ウイルス陽性者抽出と受診勧奨の取り組みを開始し、陽性者に確実に説明す
るとともにフォーローアップにつなげるよう取り組みを開始したので報告する。【目
的】肝炎ウイルス陽性患者の抽出と受診勧奨の取り組み効果を明らかにする。【期
間】2024年４月～2025年3月【対象】当院で肝炎検査を受け、陽性であった患者【方法】
作成した肝炎ウイルス検査の結果説明フローに沿って取り組みを開始。陽性者に説
明が行われているか検証する。【結果】1.HCV抗体検査数5225件(陽性者98名 陽性率
1.9％ )、陽性者説明患者数96名(97.9％ )、未説明者は救急搬送され受診、2時間後に
大学病院に救急搬送した事例と検査2日後死亡した事例。2.HBｓ抗原検査数5833件(陽
性者48名 陽性率0.8％ )、陽性者説明患者数46名(95.8％ )、未説明者は次回受診がキャ
ンセルされた以降、受診がない事例と転科で説明がなかったが、退院後、医療安全
推進室の監査で未説明が発覚し外来で説明された事例。【考察】プロジェクトチーム
を立ち上げ、多職種の役割を明確にしたことで、肝炎ウイルス陽性患者の抽出と受
診勧奨が確実に行われたと思われる。また、医療安全推進室が説明漏れの有無を電
子カルテで確認し、説明漏れの対応を診療科に相談することで説明漏れを防止する
ことができた。【結論】肝炎ウイルス検査後の結果説明フローに沿って陽性者の患者
説明は確実に行われていた。今後も多職種と連携し、陽性者に確実に説明を行い受
診につなげるよう継続して取り組んでいく。
やまぐち ゆうこ


電子化によるVYE予防システムの運用

田川, 比鶴

山本, まどか

大竹, 友恵

三澤, 雅子

192
O-8-30
小児科病棟における液体ミルク導入による調乳業
務廃止の試み
古河赤十字病院　医療技術部　栄養課　
○ 堀越　啓人、岩佐美智子、篠崎　光希、葛生　芳明、野中　佑佳、
吉田登代子、井原佐知子、加瀬　幸子　
【背景・目的】小児科病棟では、長年にわたり栄養士・管理栄養士が粉ミルクで調乳業
務を行ってきた。しかし、調乳には1日約2.5時間を要し、緊急入院による時間外オー
ダーの調乳業務や深夜帯には看護師が代行することもあった。このため業務負担や衛
生管理の課題が顕著だった。また乳幼児の入院は随時であり、飲用回数や時間が予測
しづらく在庫管理が難しくなるほか、調乳しても廃棄されるケースがあった。近年は
管理栄養士の臨床業務量増加及び診療報酬点数も向上する中で、業務の効率化が求め
られていた。そこで当院では液体ミルクを導入し業務改善効果を検証した。
【方法】従来は乳児ごとに粉ミルクを調乳し、温度管理・衛生管理・冷蔵庫管理を徹底
していた。今回、液体ミルク（普通ミルク2種類、フォローアップミルク1種類）を導入
し、災害備蓄品として活用しながら必要時に用意する方式に変更し、一連の調乳業務
の運用マニュアルを整備した。
【結果】導入前は1人作業約2.5時間/日を要していたが、導入後は片付け・在庫管理で約
15分/日で済むようになり作業負担が大幅に軽減された。さらに調乳器具を使用しな
くなったことで湯を沸かす必要がなくなり、労働環境の改善と衛生管理上のリスク低
減につながった。また、災害備蓄品として宗教上の理由でも使用可能な液体ミルクを
備蓄することで、多様な患者への対応が可能となった。スタッフからは「業務効率が
大幅に改善した」との声が聞かれた。
【考察】液体ミルクの導入により、調乳業務の時間的・人的コストが削減されるととも
に、臨床業務や給食業務に従事する時間を確保することができ、災害時の対応力も向
上した。今後はローリングストックのメニュー化を検討していきたい。
ほりこし けいと
O-8-31
PES報告を入れた栄養指導記録テンプレートの作
成とその効果
伊勢赤十字病院　医療技術部栄養課1）、JAとりで総合医療センター　栄養部2）　
○ 田川　比鶴1）、山本まどか1）、大竹　友恵2）、三澤　雅子1）　
目的：栄養指導は、医師より食事管理が必要であると指示があった入院・外来患者
に対し行っている。一般的に栄養指導記録にはSOAP形式を用いられる事が多く、
当院でも部門システム内にSOAP形式で記載していた。近年日本栄養士会は、栄養
指導を記録するにあたり栄養ケアプロセスに則った評価とPES報告の記載を推奨し
ているが、管理栄養士の受けてきた教育カリキュラムにも差があり、実践に至って
いなかった。今回PES報告を入れた栄養指導記録テンプレートの作成を行い、記録
の標準化を目指した。方法：外来初回栄養指導記録において、PES報告記載の現状
について調査した。使用頻度の高い栄養診断コードやPES報告を入れたテンプレー
トを電子カルテ内に作成し、PES報告の例文を加えた栄養指導記録マニュアルを栄
養課内に設置して、使用を促した。5ヶ月後、PES報告記載の有無やPES報告にかか
る時間について調査を行い、テンプレート作成による効果の確認を行った。結果：
外来栄養指導初回の栄養指導記録にPES報告の記載は19％から95％に増加し、PES
報告にかかる時間は、1人1件当たり13.1分から10.8分に短縮した。また、テンプレー
トを作成する事でPES報告が必須となり、栄養指導記録の標準化に繋がった。考察：
PES報告を入れた栄養指導記録テンプレートの作成とマニュアルの整備により、中々
実践に至らなかったPES報告がしやすくなったと考える。栄養指導記録の標準化に
より問題や指導内容の把握がしやすくなり、またテンプレートを部門システムでは
なく、電子カルテの診療録に作成した事により、他職種にも記録が見やすく、情報
共有がしやすくなった様に感じる。
たがわ ひづる
O-8-32
A病院におけるERASに基づいた栄養管理導入後の
効果
福岡赤十字病院　栄養課1）、福岡赤十字病院　看護部2）、
福岡赤十字病院　外科3）　
○ 藤田　由佳1）、金澤　孝浩1）、隈　　澄子2）、井上　重隆3）　
【背景】術後早期回復の為のERASプロトコールが提唱されており、栄養管理の面で
も、術前絶飲食の廃止と炭水化物含有水の負荷、ナトリウム・水分の過剰投与なし、
周術期の経口摂取が勧められている。特に高齢者において、周術期における体重減
少やサルコペニアが予後に影響することが報告され、栄養管理の重要性が見直され
ている。A病院では大腸切除時に、クリニカルパスを用いた周術期管理を行ってい
るが、更なる術後の回復促進を目指し、2025年4月からクリニカルパスを改定した。
術前絶飲食は廃止し、炭水化物飲料の負荷を開始、術後１日目からの補助飲料開始、
経口補水液を導入することで、術後の輸液負荷を早期に中止して離床をすすめた。
今回、クリニカルパス改定の短期結果を報告する。【方法】2024年4月から8月の期間
に施行した従来の結腸パス使用群(23例)、2025年4月以降の新規パス使用群(7例)の2
群を対象とする。絶食日数、持続輸液日数、在院日数、Alb変化量、体重変化率、栄
養充足率を用いて比較検討する。【結果】絶食日数は4日から1日、輸液日数は6日から
2日へ減少した。在院日数、Alb変化量、体重減少率はほとんど変わらなかった。必
要エネルギー27kcal/kg/day、必要蛋白質1.2g/kg/dayと設定した場合の、術後２日
目、5日目のエネルギー充足率は12.9%、66.5％から56.2％、81.3％へ、蛋白質充足率
は0％、79.2％から57.1％、92％へ上昇した。【結論】絶食日数の減少や、輸液による
拘束が減少したことで、患者の負担やストレスが軽減されたと考えられる。病棟看
護師からも、輸液がないことで転倒リスクの軽減や早期離床につながっているとの
意見もあがっている。術後早期の栄養摂取量を増加することが可能となり、体重減
少や筋肉維持の効果については、今後も検証していきたい。
ふじた ゆか
O-8-33
栄養補助食品を利用したアレンジメニューの取り
組み
伊達赤十字病院　医療技術部　栄養課1）、伊達赤十字病院　看護部2）　
○ 豊島　和泉1）、和野　真帆1）、黒川　絵理1）、土門麻記子2）、
星　るみ子2）、鈴木　　恵2）　
【背景】がん治療・闘病を行う際に、大事なポイントのひとつとして栄養状態の維持・
向上があげられるが、食欲不振や食事量減による低栄養状態がしばしばみられる。
少量で高エネルギーの栄養補助食品（以下ONS）の利用で栄養状態の維持・向上を図
りたいが、「毎日飲むのは飽きる」「甘いものが苦手」などの声もあり、ONSを食事と
して利用できるようアレンジメニューの考案をすることとした。【方法】ONSを１本
使用する・調理手順が少ない・その他食材の購入が容易であることなどをコンセプ
トとし、食事として取り入れても違和感の少ないONSを中心にメニューを考え、試
作・試食を行い、スタッフに好評であったメニューのレシピカードを作成した。が
んサロンなどでの配布や自由に持っていけるように化学療法室に置くことにした。
【結果】ONS本来の味が「デザート」には利用しやすいが「食事」としてのメニューに
合うものが少なく、甘味や匂いが残り、ONS風味を消すことが難しかった。あえて、
風味を残し、違和感を減らすことができたもの、また、味・風味の違和感は消せるが、
調理工程に不測の時間がかかり、断念したメニューもあった。レシピはがんサロン
で実演し、調理工程の少ないものを紹介し「これならできるかも」「おいしいね」との
意見をもらうことができ、化学療法室のレシピカードも無くなり補充することもあっ
た。【考察】市販のONSは味のバリエーションがあるが、味の変更もあり、使用でき
なくなったレシピもあるが、「飲む」ことだけでなく「食べる」ことができることを伝
え、食事摂取量増につなげていけるよう今後もメニューを考案する必要性があると
実感した。
とよしま いずみ
O-8-34
透析患者向け災害時食事ガイド作成の取り組み
仙台赤十字病院　医療技術部栄養課1）、仙台赤十字病院　看護部2）、
仙台赤十字病院　腎臓内科3）　
○ 大方　美生1）、小笠原初恵1）、三浦　　舞2）、小山　千佳3）、
杉本　理絵3）　
【背景】自然災害時、透析患者の食事管理は治療継続に重要である。当院の透析導入
パンフレットには災害時の食事に関する情報が不十分であった【目的】パンフレット
改訂を機に透析患者の防災意識を調査し、その結果を基に災害時食事ガイドを作成
する【方法】当院で血液透析を受ける意思疎通可能な37名に、管理栄養士が聞き取り
形式でアンケートを実施した【結果】非常食や水を準備している割合は57％で、その
うち80％が3日分以上備蓄していた。定期的な入替えを行っている割合は85％と高い
一方、すぐ持ち出せる準備があるのは33％にとどまった。未準備者の多くは必要性
を感じつつも対策に至っておらず、防災意識の低さがうかがえた。全体の65％が透
析患者用非常食セットの購入希望を示し、希望価格は1日3000円が最多だった。これ
らを踏まえ、当院患者に合わせたガイドを作成・配布し、毎月配布している患者便
りにも情報を掲載した。【考察】備蓄している人は、普段摂取しているものをストッ
クしている場合が多く、定期的な入れ替えに繋がっていると考えられる。しかし、
内容が適切とは限らず、透析患者に合った非常食の啓発が重要である。また、これ
までの災害時の経験から、家にあれば大丈夫と思い込んでいる人も少なくなかった。
透析患者非常食セットにおいて、希望価格と実現可能な価格に大きな乖離がないこ
とから実用化の可能性と需要もあることが示唆された。【まとめ】実態調査を通じて
現状の課題を明確化し、実用的な災害時食事ガイドを作成できた。
おおかた みお
O-8-35
臨地実習における病院管理栄養士の魅力伝達と
ロールモデルとしての認識
武蔵野赤十字病院　栄養課1）、仙台赤十字病院　栄養課2）　
○ 村田　里佳1）、大方　美生2）、佐々木佳奈恵1）、後藤　知恵1）、
小笠原初恵2）、原　　純也1）　
【背景】病院における管理栄養士の専門性は認識されつつあるが、学生の病院就職率
は36％と低く、医療職域における役割認知と魅力の伝達が課題である。【目的】本研
究では、臨床栄養学臨地実習（以下、実習）を通して、病院管理栄養士の業務や専門
性がどのように認識され、特に臨床現場で活躍する管理栄養士を「ロールモデル」と
してどう捉えたかを明らかにする。【方法】2025年3月に、武蔵野赤十字病院で実習を
行った管理栄養士養成課程の学生3名を対象にアンケートを実施し、SCAT（逐語的
解釈分類法）で質的分析を行った。【結果】分析からは1.専門性の高さへの驚き2.患者
に寄り添う姿勢3.多職種連携での役割の明確さ4.学生自身の成長実感の4カテゴリー
が抽出された。実習前は「業務が見えにくい」という不安があったが、実習後は「自
分もこうなりたい」といった前向きなコメントや「医療者の一員として活躍していて
格好良かった」とのコメントを認めた。【考察】本実習を通して、病院管理栄養士の姿
をロールモデルとして捉えていた。また、実習を通して、コミュニケーション能力
の重要性に気づく学生もおり、大学の学びと実習経験が相互に影響し合う好循環が
生まれていた。【結語】限られた実習期間でも、実際に医療に貢献する管理栄養士の
姿を見せることで、臨床におけるロールモデル像を伝えることができ、学生の理解
や認識の変化に寄与すると考える。今後も本研究を進め、ロールモデルとしての実
習の在り方を検討していきたい。
むらた りか


PES報告を入れた栄養指導記録テンプレートの作成とその効果

Not a member yet