Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

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The Japanese Red Cross Medical Society
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企画・セッション　	その他企画・各種会議
10月17日（金）　10:40 ～ 12:10　第2会場（大宮ソニックシティ　ホール棟　2F　小ホール）　
ソーシャルワーカーフォーラム
身寄りのない人々の権利擁護と意思決定支援
～地域共生社会におけるACPの役割と災害対応～
　全国赤十字医療ソーシャルワーカー協議会（所属施設数　87　会員者数　525名　令和7年6月18日現在）
では、専門職集団として日々ソーシャルワーカー業務を通して社会的問題に対峙している。
　少子高齢化や単身世帯の増加により、身寄りのない人々が抱える社会生活上の課題が顕在化し、「その人
らしい生き方」を実現させるための障害となっている。医療・介護の現場ではACP（アドバンス・ケア・プ
ランニング）が求められ、これには医療的な選択だけでなく、社会的存在としての終焉に関わる支援も含ま
れる。国は地域共生社会を実現するため、地域包括ケアシステム、重層的支援体制整備等様々な方法を用い
てこの課題に取り組もうとしている。更に、災害時には身寄りのない人々の支援がさらに困難になり、避難・
安否確認・医療提供など、平時以上に連携体制が問われる。
　医療ソーシャルワーカーとして、赤十字として、専門職等職能団体として、病院職員として、「本人にとっ
ての最善は何なのか」「どのような支援が求められるのか」一人一人が向き合い、また他職種と協働して、こ
の倫理的課題や権利擁護にどう立ち向かうか。参加者とともに模索していきたい。
座　長：	榎本　伸一　（	日本赤十字社医療センター名古屋第一病院　SW　	
全国赤十字医療ソーシャルワーカー協議会会長）
司　会：	鈴木　志奈　（	小川赤十字病院　SW　	
全国赤十字医療ソーシャルワーカー協議会常任運営委員）
発表者：	樋野　耕平　（	松江赤十字病院　SW	
全国赤十字医療ソーシャルワーカー協議会常任運営委員）
	 小邑　昌久　（高山赤十字病院　SW）
	 小西　英大　（金沢赤十字病院　SW）


その他企画・各種会議18　「ソーシャルワーカーフォーラム」

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The Japanese Red Cross Medical Society
第3会場（大宮ソニックシティ　ホール棟　4F　国際会議室）
スイーツセミナー1　　15:00 ～ 16:00
病院経営を考える
バイオシミラーを取り巻く環境
演者：滝澤　康志（飯山赤十字病院　薬剤部　副薬剤部長）
座長：友金　幹視（京都第二赤十字病院　薬剤部　部長）
グループ経営推進による赤十字病院の生き残り戦略
演者：渡部　洋一（日本赤十字社　医療事業推進本部長）
座長：森　　英樹（岡山赤十字病院　薬剤部　部長）
共催：セルトリオン・ヘルスケア・ジャパン株式会社
第9会場（大宮ソニックシティ　ビル棟　6F　602会議室）
スイーツセミナー4　　15:00 ～ 16:00
消化器外科領域における手術支援ロボットhinotoriTMの現状と今後の展望
手術支援ロボットhinotoriTMの歩みと今後の展望
演者：北辻　博明（株式会社メディカロイド　取締役SEO）
hinotoriTM	消化器癌手術における知見とベストプラクティス
演者：仲本　嘉彦（医療法人信和会　明和病院　外科　主任部長）
座長：塩見　尚礼（日本赤十字社　医療事業推進本部　副本部長、長浜赤十字病院　副院長）
共催：シスメックス株式会社
第5会場（大宮ソニックシティ　ビル棟　4F　市民ホール402）
スイーツセミナー3　　15:00 ～ 16:00
AI 技術革新の最前線
演者：伊藤　　錬（SakanaAI　COO）
座長：近藤　聡英（順天堂大学医学部　脳神経外科　主任教授）
共催：株式会社メディカ・ライン
スイーツセミナー
第1日目　10月16日（木）
第4会場（大宮ソニックシティ　ビル棟　4F　市民ホール401）
スイーツセミナー2　　15:00 ～ 16:00
AIとICTが切り拓く未来の病院：大津赤十字病院の実践的DX事例 
～ AI問診票、事前問診、災害時問診、JTAS、チャット&ToDo ～
演者：橋本　智広（大津赤十字病院　事務部医療情報課　課長）
座長：佐藤　寿彦（株式会社プレシジョン　代表取締役・医師）
共催：株式会社プレシジョン
ス
イ
ー
ツ
セ
ミ
ナ
ー


スイーツセミナー

渋谷, 紋子

及川, 咲

甲斐, 真沙実

関根, 光枝

西塚, 弘子

168
O-4-7
地域住民へのACP普及活動に関する報告～“もし
ばなゲーム”による意識の変化～
日本赤十字社医療センター　看護部1）、日本赤十字社幹部看護師研修センター2）　
○ 渋谷　紋子1）、及川　　咲1）、甲斐真沙実1）、関根　光枝1）、
西塚　弘子2）　
【背景】2018年に厚生労働省より「人生の最終段階の医療・ケアの決定に関するガイド
ライン」が出され、医療・ケア従事者間においては、ACPへの関心は高まっている。
一方で、地域住民への普及は十分ではなく、医療・ケア従事者としては普及活動が
使命といえる。そこで、当センターのオープンホスピタルで、ACPの普及活動の一
環として“もしバナゲーム”を活用したワークショップを開催したため、その活動結
果について報告する。【目的】“もしバナゲーム”を活用したワークショップへの参加
による地域住民のACPに関する意識の変化と体験後の思いを把握する【方法】本活動
は、自施設の研究倫理審査会で承認を得て実施した。ワークショップへ参加した18
歳以上の地域住民のうち、本取り組みに同意の得られた方を対象にアンケート調査
を実施した。【結果】32名がアンケートへ回答した。回答者の年代は、60代（34％）、
50代（22％）30代（19％）の順に多かった。性別は男性25％、女性75％であった。ゲー
ムを知っていた参加者は16％、ゲームの経験のある参加者は9％であった。意識の変
化では、［家族や医療者へ伝えていた／家族や医療者に伝えようと思う］は３％から
28％へ、［しっかり考えていた／しっかり考えようと思う］は13％から56％へ増加を
認めた。また、自由回答からは「気軽に遊べるのでぜひ家族としたいです」「自分の
中の優先順位や大切なことを明確にできた気がする」などの思いが抽出された。【考
察】“もしバナゲーム”を活用した地域住民へのACPの普及活動は、気軽に取り組む
ことができ、ACPへの意識の向上の一助となることが示唆された。
しぶや あやこ
O-4-8
グリーフケアの拠りどころとなったＡＣＰの介入
大津赤十字志賀病院　看護部　
○ 辻浦さち子　
【はじめに】近年患者の高齢化が進む中、積極的な治療は希望せず外来通院を継続す
る患者も少なくない。患者・家族の気持ちに寄り添いながら本人が望む過ごし方の
支援に向けて活動し、今回残された家族が「本人の思いを大切にできた」と思えるグ
リーフケアに繋がったので報告する。【看護の実際】毎週カンファレンスで状態把握
や問題抽出、次回受診時の対応を話し合い、患者・家族にスムーズに対応できるよ
う努めている。必要時医師にカンファレンスの内容を報告しＡＣＰ介入のタイミン
グや病状の経過を確認している。Ａ氏は終末期でＡＤＬの低下が著しくなってきた
時点でＡＣＰ用紙を用いて患者・家族に介入した。Ａ氏は「今後の身体の不安、動け
なくなる不安」があり受診毎に生活状況や体調の確認をした。受診時は待ち時間を考
慮しベッドで安楽に過ごせるよう配慮した。家族にはＡ氏の自宅での様子や、介護
者である妻の体調も聞き取り医師に報告した。毎年開催される自衛隊の式典に参加
したいと本人が希望され、輸血治療を受けられ無事参加できた事もあった。徐々に
容態悪化し病院で最期を迎えられた。その後家族から外来や病棟での対応と、ＡＣ
Ｐの取り組みが「残された家族にとって日常を取り戻す助けになった。良い医療を受
けられた。」という内容の手紙を頂いた。【考察】外来通院中からＡＣＰを通じて患者・
家族に関わり、患者の希望が尊重されたことで残された家族のグリーフケアに繋がっ
た。救急搬送時も外来でＡＣＰに関わっていた看護師が対応し、スムーズに病棟へ
繋げた事も切れ目のない医療を提供できたと考える。【おわりに】日々の関わり方か
ら患者・家族に寄り添う対応を心掛け、信頼関係の構築に努めたい。また、ＡＣＰ
の記録も経時的に残していきたい。
つじうら さちこ
O-4-9
本人が納得した療養の選択に寄り添えた看護の
要因
福井赤十字病院　福井赤十字訪問看護ステーション　
○ 吉村　明子、山崎　雪代　
【目的】終末期療養者が納得した療養の選択をできた事例について、寄り添えた看護の要
因を明らかにする。
【方法】療養者の過去の診療録や看護記録をもとに３期間（関係づくり～ケアを受け入れ
る、治療・療養への意思決定、療養先の選択）に分けてデータを収集した。患者―看護師
の言動をペプロウの看護理論に基づく４局面に照らし合わせ、看護師が寄り添えたと感
じた要因を考察した。
【成績】３期間においてペプロウの看護理論４局面のプロセスをたどりＡ氏と看護師は関
係性を形成していた。その中で看護師は各時期に６つの役割（未知の人の役割、代理人
の役割、教育者の役割、情報提供者の役割、カウンセラーの役割、リーダーシップの役
割）を果たすことでＡ氏と看護師の治療的人間関係の構築につながったと考えられる。看
護師はＡ氏の背景を捉え肯定的に関わりありのままを受け入れる未知の人の役割、Ａ氏
が自身の置かれた状況を自覚しニーズを見出して解決していく過程で教育者とカウンセ
ラーの役割を担い、信頼関係を構築した。その信頼関係を基盤に家族や医療者、在宅ス
タッフが共にＡ氏の特性を理解し目標を共有、実践可能な方法を提供し、同じ方向性で
統一した支援ができるよう代理人、情報提供者、リーダーシップの役割を果たしチーム
作りが促進した。チーム全体が無理強いせず、段階を経て見守ることでＡ氏が無理なく
スタッフを受け入れ課題を乗り越えることができ寄り添うことにつながったと考える。
【結論】ペプロウの看護理論による患者－看護師関係の４局面を通し６つの役割を看護師
が担うことで患者との信頼関係、治療的人間関係の構築につながる。また、患者を支援
する家族・医療者のチーム作りが有効に促進されたことが確認され寄り添った看護につ
ながった要因であると考える。
よしむら あきこ
O-4-10
身体拘束に関する病棟看護師への意識調査
栗山赤十字病院　看護部　
○ 瀬尾羽留香、山田　広子、関根　健太、田村めぐみ　
【目的】当院は高齢者の入院が大半を占め、40％が認知症高齢者自立度3以上であり身
体拘束を実施している患者が36％と高い。そこで本研究では身体拘束を減らすため、
病棟看護師へ身体拘束に関する意識調査を行い、身体拘束に至るまでの意識や要因
を明らかにする。
【方法】病棟看護師40人にアンケート調査を実施し単純集計及び自由回答のカテゴ
リー化による分析を行った。
【成績】アンケート回収率95％。身体拘束は「転倒・転落の危険性」や「治療継続困難」
な状況で行われていることが多く、身体拘束は患者の安全を守るうえで必要である
90％、予防的に行っている70％を占めた。看護師は身体拘束が「患者や家族のストレ
スや不快感」となり、「できればしたくない身体拘束を行うことへのジレンマ」を抱い
ていた。また、人員不足が拘束の要因となっている70％、過剰な身体拘束と感じる
50％を占めた。身体拘束を減らすために必要なことは、身体拘束に至るまでの原因
や対策の検討、環境づくり、患者への最善な治療の選択が挙げられた。
【結論】倫理的葛藤を抱きながらも安全や治療のために身体拘束を実施することはや
むを得ないと考えられていた。また、カンファレンスでは安全重視で患者の行動の
要因や代替策の検討までは至っていない。人員不足で業務優先となり、身体拘束を
せざるを得ない状況となっていることやカンファレンス時間が十分に確保できてい
ないことが、身体拘束の増加や期間の長期化の要因となっていた。身体拘束を減ら
すためには、患者の安全や治療継続の手段として身体拘束以外の方法を検討するこ
とが必要であり、知識の啓蒙と意識改革が求められる。身体拘束を必要としない環
境をつくること、カンファレンスを充実させ年齢、認知機能を考慮しその人にとっ
ての最善のケアを考えていくことが必要である。
せお はるか
O-4-11
A病院における身体的拘束最小化に向けた組織的
な取組み
松江赤十字病院　看護部1）、健診センター2）、医療安全推進室3）　
○ 齋藤　涼子1）、三代　和史2）、中島　彰吾1）、山根　敦子3）、
秦　美香子1）、内部　孝子1）　
【はじめに】
令和6年度診療報酬改定において、入院料の通則に「身体的拘束最小化の取組み」が義務付けられた。高度急性期病院で
あるA病院では、治療における安全確保等のためにやむを得ず身体的拘束が行われてきた現状がある。身体的拘束は患
者の「安全」と「尊厳」を考慮しつつ、医療者の適正な判断や実施が求められる。A病院では以前から取組みを行ってき
たが組織的に取組む必要があると考え、看護部・医療安全推進室・身体拘束最小化チームが協働して取組んだ結果、身
体拘束率が減少した。これまでの取組みを報告する。
【目的】
看護部・医療安全推進室・身体拘束最小化チームが各部署を支援することで身体的拘束の最小化を図る。
【倫理的配慮】
所属する看護部の承認を得た。
【活動内容と成果】
令和6年4月から看護部・医療安全推進室が中心となり指針やマニュアルの整備を行った。身体拘束最小化チームのメン
バーは、医療安全推進室と認知症ケアチームの合同チームとし、多職種による構成とした。看護部では、身体的拘束最
小化の取組みを看護部のバランス・スコアカード（BSC）に掲げ、各部署への働きかけや看護記録フォーマットの作成、
記録方法の周知を行った。身体拘束最小化チームでは、チームラウンド、研修会の開催、拘束具等の管理方法の確立、
記録の徹底を図った。また、毎月身体的拘束等の実施状況の収集や記録の調査を行い、各部署へ周知することで身体的
拘束最小化への意識付けを行った。その結果、身体拘束率は令和6年4.6％（4月）から3.8％（12月）まで減少した。
【まとめ】
A病院において組織一体となって身体的拘束最小化に取組んだことで、身体的拘束の低減に繋がった。今後も各部門や
部署と協働しながら取組みを継続していく。
さいとう りょうこ
O-4-12
A病院の身体拘束最小化の取り組み―身体拘束解
除に繋がった症例を通して―
原町赤十字病院　看護部1）、原町赤十字病院　緩和ケア科2）　
○ 大木　美穂1）、木村　直美1）、松井みちる1）、笹本　　肇2）　
【目的】Α病院では2017年に認知症ケア委員会を立ち上げ、2024年に身体的拘束最小
化チームを併設した。A病院の2024年度身体拘束率は3.0％であった。胃管自己抜去
予防の身体拘束を解除できたB氏の症例を振り返り、今後の課題を明らかにする。【倫
理的配慮】B氏とその家族に、病院内外において研究発表する際の個人情報保護等に
ついて文章と口頭で説明し同意を得た。発表にあたりA病院の臨床研究審査委員会
の承認を得た。【事例紹介】Ｂ氏は80歳代の女性でパーキンソン病の既往あり。認知
症の診断はなかったがΝ式老年者用精神状態尺度は21点で中等度の認知症の可能性
があった。結核疑いで入院となるが結核は否定された。しかし、嚥下機能低下があ
りパーキンソン病薬の投薬と栄養確保のために胃管挿入となる。同日夜間に胃管を
抜きそうになっているところを発見され、胃管自己抜去予防のためミトン型手袋に
よる身体拘束が開始となる。【実践と結果】身体拘束6日目に病棟看護師が、上肢浮腫
が増強傾向にあり上肢の動きも減少傾向である事を確認する。拘束8日目に病棟看護
師2名より認知症ケア委員に拘束解除について相談があり一緒にカンファレンスを行
う。現状、胃管自己抜去リスクより、ミトン型手袋装着による精神的苦痛や皮膚ト
ラブルのリスクの方が高い状態である事を話し合う。更に、胃管の固定方法の工夫
を行うことで拘束解除ができた。【考察】B氏の身体拘束解除に向けた病棟看護師の
思いやアセスメントを確認しながら、一緒に代替案の検討を行い実践できた事が身
体拘束解除に繋がったと考える。今後も病棟看護師が身体拘束しない工夫や身体拘
束解除に向けた成功体験を積み重ねていけるようチームが介入することで身体拘束
最小化に繋がっていくと考える。
おおき みほ


地域住民へのACP普及活動に関する報告～“もしばなゲーム”による意識の変化～

小島, あかり

奥野, 佐千子

169
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-4-13
小規模病院の看護師不足を乗り切るための受援体
制の整備
清水赤十字病院　看護部1）、同　内科2）　
○ 高橋久美子1）、藤城　貴教2）　
【目的】自施設は過疎地域に位置する小規模病院であり,地域の高齢化と働き手の減少
が進んでいる.奨学生の減少に加えて昨年度から育児休暇者が増加し,看護師の確保が
難しい状況となり,本社の協力のもと全国の4施設より看護師の派遣を受けることが
決定した.本発表では,その経緯と受援体制の整備・運営について報告する.
【方法】1.受援計画：配置人数,電子カルテ・ラインワークスのID等の体制を整えた.4.生
活の準備：宿泊先,宿泊先周辺の環境の説明,食事の提供,レンタカーの準備等すみや
かに生活できるように情報を整理した.5.所属部署の体制整備：受け入れ病棟側の教
育として,全看護職員を対象に「受援に関して」のグループワークを実施した.6.サポー
ト体制の確認：事務側,看護部側の担当者を明確化し着任までの手続きの準備をし
た.7.派遣元施設との連携：定期的に派遣看護師と面談を行い,派遣元施設との情報交
換を行った.8.本年度の看護部目標に受援内容を組み入れた：業務支援により看護職
員のワークライフバランスが維持できる
【成績】受援体制の整備により連携がスムーズに行われ,看護師不足の解消と業務の効
率化が図られた.
【結論】看護師不足対策として受援体制の整備・運営を行った.今後も継続してまた働
きたいと思ってもらえるように体制を整備し,職場環境を調整することが課題である.
たかはし くみこ
O-4-14
医学会総会への高校生招待企画の実施報告
石巻赤十字病院　看護部1）、石巻赤十字病院　事務部2）、
石巻赤十字看護専門学校3）　
○ 佐藤　友洋1）、佐藤　嘉伸2）、伊藤　茂樹2）、古賀　朗太2）、
佐々木武志3）　
【はじめに】昨今、労働力人口の減少が問題となっている。将来的な人材確保のため、
高校生を対象とした医学会総会への参加企画を実施した。【目的】高校生を医学会総
会に招待し、専門的な発表聴講や会場の見学を通じて、赤十字活動を啓発するとと
もに、目指したい職業候補に医療業界を含めてもらう。【方法】地域の高校生を対象
に医学会総会への参加機会を提供。災害に関する特別講演を全員聴講、その後は10
グループに分かれて各発表の聴講や会場内の見学とした。事前に関心部門の希望を
募り、グループを編成した。引率者を設け、赤十字で働く人々と直接関わる場を作っ
た。参加後にアンケートを実施。アンケートは無記名とし、事前に口頭説明と書面
で同意を得た。【結果】参加校3校、参加者58名、アンケート回収率は95％。企画の満
足度は96％が満足、やや満足であった。満足度の理由と自由記述内容をカテゴリー
分けした結果「医療に携わる人々の取り組みを知った」「医療は難しい」「将来に向け
た行動」「興味がある職種以外の認知」「災害時の話」が抽出された。更に、94％が進
路選択の参考になると回答。【考察】高校生の医学会総会参加は、医療業界や赤十字
の取り組みを認識させ、医師や看護師以外にも技術職、事務職など多様な職種の認
知に繋がった。また、医療の難しさを知ることで、進学に向けた学習意欲を示す意
見があった一方で、高校生を招くにあたり、医学会総会に関する事前説明の必要性
が示唆された。【結論】本取り組みは、高校生の進路選択に医療業界や赤十字で働く
興味関心を促進する機会となり、具現化させる一助になった。
さとう ともひろ
O-4-15
特定技能制度を利用した外国人材の受け入れ準備
までの取り組み
置戸赤十字病院　看護部　
○ 小田　斤子、曽川　裕也　
【背景】当院では職員の募集をしても応募がなく、医療・介護分野における人材不足
が深刻化している。その中でも看護補助者の不足が顕著であり、対応策を模索して
いた。こうした状況の背景に、外国人材の採用が注目され、特定技能制度を活用し
介護分野への外国人材の受け入れを推進している。本取り組みでは看護補助者とし
て外国人材を採用することによる業務効率の向上、患者へのサービス向上を目的と
して、採用から受け入れ準備までのプロセスを構築したので報告する。
【取り組み】適切な人材を確保するため、業者との調整を進めた。日本語能力、介護
に関する知識、就労への意欲などを評価の基準とした。採用が決定した後、受け入
れ準備として教育的視点を看護部が担当し、事務部では入国時の必要書類や様々な
申請に対応した。また、全職員を対象に職員との交流会を設け、外国人材との会話
を通じて、どのくらい日本語が通じているのか確認し、互いの習慣や価値観を尊重
し知る機会となった。さらに、外国人材の生活面でのサポートが重要な課題であり、
住居の確保やそれに伴う生活必需品の準備、生活習慣の支援などを行った。円滑な
職場環境の構築を図り、長期的な就労定着に取り組んだ。
【まとめ】看護補助者外国人材の採用と受け入れ準備の実施は、医療機関における人
材不足の解消に寄与するだけではなく、多様な文化背景を持つ人材が活躍すること
で、より柔軟な質の高いケアを提供できると考える。配属された部署だけで外国人
材を支えるのではなく、病院組織として、職場環境を整備することが重要である。
指導や育成に関しては今後の報告とする。
こだ のりこ
O-4-16
地域全体で看護師確保！～舞鶴市ナースインター
ンシップを実施して～
舞鶴赤十字病院　事務部　総務企画課　
○ 小島あかり、奥野佐千子　
【背景・目的】令和5年2月に新市長が就任し、5月に自治体と公的4病院で構成される
「持続可能な地域医療を考える会」が設置された。8月には4病院の看護部長が集い、
深刻な看護師確保困難、特に夜勤ができる看護師の不足による病棟閉鎖など、病院
経営への影響も話し合われた。また、舞鶴市の地域医療を維持するために看護職確
保は不可欠であり、「地域の看護人材の確保」が重要であるとの共通認識から、各施
設で看護職を取り合うのではなく、地域全体で確保する方向性が示された。そこで、
これまで各病院が実施していたインターンシップについて、参加者の交通費・宿泊
費を自治体が助成し、2日間で４病院を体験できる合同インターンシップに変更する
案が出された。「参加者から1名以上、4病院のいずれかに就職へ繋げること」を目標に、
「舞鶴市ナースインターンシップ」を実施することが決定した。
【実施内容】実施時期は、看護学生が夏休みで参加しやすい8月とし、2日間で4病院
各施設の特性を体験できる行程とした。当院はインターンシップ受付窓口を担当し、
Web申込ページの作成、応募者の管理、行程や注意事項の資料作成を担当した。1日
目に当院からスタートし、オリエンテーションの後、看護師の教育体制について説
明、病棟看護師体験を実施した。その後、当院レストランの昼食を提供し、午後は
隣接するB病院での病院説明・就職体験を行った。１日目の終わりには、市役所職
員による市内観光を実施し、市内に宿泊。2日目は、C病院とD病院を体験し、D病
院では終了後のアンケート回収と交通費・宿泊費の申請事務を実施していただいた。
【結果】合同インターンシップを全4回実施し、既卒者1名と看護学生13名が参加。参
加者のうち1名の採用試験応募者があり目標達成に至った。
こじま
O-4-17
最北・辺境の赤十字病院で医療技術者(診療放射線
技師)を採用する方法の一例
北見赤十字病院　医療技術部診療放射線科　
○ 長島　正直　
【目的】7-8年前まで、北見赤十字病院で診療放射線技師1名を募集しても応募は0だっ
た。近年は応募者が多くなりより優秀な人材を確保することが可能となった。平成
まで23名だった組織に令和元年以降は27名を採用していることを踏まえ、北見赤十
字病院で行っている人材確保法の一例を報告する。【方法】・大学生にアンケート調
査と報告・研究発表、雑誌掲載、Web掲載、講演活動、技師会、学会等の運営参加
を推奨・IT部門への進出・積極的なタスクシェア・災害救護活動とDMAT・臨床実
習請負と診療放射線技師臨床実習指導者育成・大学の夏休み期間に採用試験開催（筆
記試験・プレゼンテーション・面接試験）【成績】上記活動開始以前は1名募集に応募
0名の年が多かったが、現在は1名募集に毎年5-6名の応募がある。2023年は1名募集に
6名、2024年は2名募集に9名応募だった。【結論】アンケート結果から、学生の就職条
件は20年前も今も勤務地域（都市部・出身地）が第一である。20年前は下位だった給
与・休暇・教育・福利厚生までで約80％を閉めており、施設の大小や公営民営に意
識はない。当院では希望する部分に答えることがある程度出来ていると考えている。
ソフトウェアの整備と何をやっているかを発信することが出来れば、辺境でも小さ
な病院でも学生は来てくれる可能性が有るとわかる。実際、上記に基づいた数年間
の活動で、学校側から成績上位者を採用試験に推奨くれている。
ながしま まさなお
O-4-18
秋田県における初期臨床研修医獲得に向けての現
状と課題
秋田赤十字病院　人事課　
○ 西谷　悠佑　
【背景・目的】秋田県には令和７年度現在１４の指定研修機関がある。秋田県での研
修医採用枠は例年１１０名程度あるが、実際の採用者数は約６５名～７０名程度と
なっており、徐々に減少傾向にある。そのなかで当院初期臨床研修プログラムは、
マッチング対象外の自治医科大学生を含めて、令和２年度以降、平均９名程度が研
修をしている。しかし、マッチング定員数８名に対してフルマッチ出来た年度は令
和２年度と令和６年度のみである。秋田県全体での研修医採用者数が減少傾向にあ
る現状を踏まえ、当院初期臨床研修プログラムの強みとウイークポイントを改めて
見直し、人材確保の課題を整理しながら、どのような要因が人材確保に影響するか
を見極め、今後当院初期臨床プログラムが継続してフルマッチ出来るよう、また、
秋田県での採用研修医が少しでも増えることを目指したい。【方法】臨床研修プログ
ラムと指導ガイドラインの改訂が行われた２０２０年度以降採用の研修医修了医及
び現研修医を対象に調査を行い、当院プログラムへ興味を持った時期やどういった
点に興味を持ったか、医学生時代の当院への印象などの項目を確認し、課題の分析
と改善策を検討する。【結語】初期臨床研修医が充足することで、専攻医数が増え、
若手や中堅医師の増加につながる。人口減少が進む地方だからこそ、安定した医療
を提供できるように医師を確保できる体制を構築することが地方地域医療へ貢献で
きると考える。そのためにも、当院初期臨床研修プログラムが継続的にフルマッチ
することはもちろんのこと、県外医学生が当院初期臨床研修プログラムで研修する
環境を整えることが命題である。
にしたに ゆうすけ


地域全体で看護師確保！～舞鶴市ナースインターンシップを実施して～

西谷, 悠佑

秋田県における初期臨床研修医獲得に向けての現状と課題

阪上, 桃帆

児玉, 憲一

中田, 曉香

中村, 翼

江川, 克哉

170
O-4-19
血中インスリン測定系の問題で低血糖の原因確定
に難渋した1型糖尿病の1例
長浜赤十字病院　医局科1）、長浜赤十字病院　糖尿病・内分泌内科2）　
○ 阪上　桃帆1）、児玉　憲一2）、中田　曉香2）、中村　　翼2）、
江川　克哉2）　
【臨床経過】他院で1型糖尿病と診断、最近は当院に通院中の35歳男性。元々食事量に
応じて自己判断でインスリン量を変更し低血糖を繰り返していた。今回低血糖によ
る意識障害で搬送された。HbA1ｃ 8.6％と血糖コントロールが不良であり、インス
リン量調整目的に入院となった。入院後インスリン投与量を減量するも低血糖を繰
り返すため第3病日にインスリン投与を中止した。その後インスリン投与なしにもか
かわらず食前血糖値は200 mg/dl前後で推移した。隠し持っていたインスリン自己注
射を継続している可能性や内因性インスリン分泌残存を疑い、低血糖時の血中イン
スリンを測定するとともにグルカゴン負荷試験を実施した。しかしながら低血糖時
の採血でも血中インスリンは感度未満であり、グルカゴン負荷試験では負荷前後で
血中インスリン・Cペプチドはすべて感度未満であった。なおもインスリンなしで
経過をみたところインスリン投与中止17日後に血糖値が上昇するとともにケトアシ
ドーシスを発症した。この時点でインスリン測定系に問題があるのではないかと考
えた。当院採用の検査会社に問い合わせたところ、外因性インスリンは測定できな
いことが判明した。外因性インスリンも測定可能な別の会社に検体を送付すると低
血糖時・グルカゴン負荷時ともに血清インスリン値が測定できた。以上から自分で
持ち込んだインスリン（デグルデク）を隠れて注射していたために入院後も高血糖に
はならず、持ち込んだインスリンを使いきった後で高血糖・ケトアシドーシスを生
じたものと考えた。
【結論】アッセイによっては外因性インスリンを測定できない場合もあることを留意
して診療にあたる必要がある。
さかがみ ももほ
O-4-20
診断にisCGMが有用であった重症低血糖の一例
旭川赤十字病院　初期臨床研修医1）、旭川赤十字病院　糖尿病・内分泌内科2）　
○ 中條　開人1）、谷地元皓太1）、南部　　孝2）、山縣　弘規2）、
滝山　侑里2）、辻　　　賢2）、安孫子亜津子2）　
【症例】70歳代男性
【現病歴】5年前胃癌で胃亜全摘後の既往歴があり。施設入所中で食事は3食摂取して
いた。X年3月頃より食前の冷汗を自覚していた。X年4月昼頃より体調不良を自覚し、
就寝前に施設職員が巡回した際に上肢のけいれんを起こしており救急要請。救急隊
接触時左共同偏視を認め当院救急搬送となった。搬送時JCS300、血糖値15 mg/dL
であり、頭部CTとMRIで異常を認めず低血糖による意識障害と考え同日当科入
院。ブドウ糖静注と点滴で4時間後血糖130台となり意識状態も改善した。第2病日に
左共同偏視、両下肢・手指のけいれんがありジアゼパムを静注したが、その後けい
れんは認めず。低血糖の原因として糖尿病薬など低血糖を引き起こす薬剤投与はな
く、空腹時血糖値90mg/dL時の血清インスリン2.8μU/mL、腹部CT所見からもイ
ンスリノーマは否定的であった。低血糖の自覚症状に乏しいため、isCGMで血糖日
内変動を確認したところ食後の血糖値上昇とそれに続く低血糖、深夜の低血糖を認
めた。胃亜全摘後の後期ダンピング症候群による反応性低血糖と考えられた。6時間
75gOGTTでは60分後に血糖237mg/dLとピークを認め、インスリン値ピークは90分
後であった。240分後に血糖78mg/dLまで低下を認めた。インスリン分泌は遅延過剰
であり反応性低血糖として矛盾がないものと診断した。第9病日よりボグリボースを
開始し、isCGMで食後高血糖と反応性低血糖の改善を確認した。その後も著明な低
血糖はなく第18病日に退院となった。
【考察】重症低血糖の原因が後期ダンピング症候群であった一例である。isCGMを使
用することで血糖変動パターンを把握し診断と治療の効果を確認できた。胃亜全摘
後患者では重症低血糖を予防するための定期的な血糖日内変動検査が望まれる。
なかじょう かいと
O-4-21
腰部脊柱管狭窄症を合併した糖尿病性筋萎縮症の
一例
秋田赤十字病院　臨床研修センター1）、秋田赤十字病院　神経内科2）　
○ 鈴木　淳平1）、石川　正典2）、鈴木奈穂美2）、加藤　　怜2）、
笠原　　壮2）、原　　賢寿2）　
【症例】69歳男性【主訴】腰痛,　下肢の痩せ【既往歴】糖尿病あり,　エンパグリフロジ
ン,　リナグリプチン,　グリメピリド内服中【現病歴】X年12月中旬に腰痛あり,　そ
の後右大腿部の激痛が加わった.　X＋1年1月近医整形外科で腰部神経根ブロック施
行されたが,　改善せず,　次第に両下腿の筋萎縮を認めるようになり,　2月中旬当科
入院.　右側優位の両下肢近位と遠位の筋力低下,　腱反射低下を認めた.　腰椎MRI
では高度の腰部脊柱管狭窄症を認めたが,　神経根の造影効果は明らかではなかった.　
筋エコーでは左前脛骨筋で線維束性収縮を,　針筋電図では両側前脛骨筋で急性脱神
経所見を認めた.　免疫グロブリン大量静注療法(IVIg)により下肢筋力は著明に改善
した.　【考察】糖尿病性筋萎縮症は非対称であることが特徴と考えられてきたが,　近
年の検討では多くの例は進行すると両側性の障害を来すとされている.　本例も両側
の障害を認めた点からは腰部脊柱管狭窄症との鑑別に苦慮したが,　一側大腿部痛で
発症した点や急性脱髄神経所見を認めた点,　IVIgが奏功した点から糖尿病性筋萎縮
症と判断された.【結論】両下肢の筋力低下を認めた場合は,　腰部脊柱管狭窄症に糖尿
病性筋萎縮症が潜在している例があり注意が必要である.
すずき じゅんぺい
O-4-22
インスリンイコデクへ変更した自己注射困難な高
齢2型糖尿病の2例
旭川赤十字病院　教育研修センター　
○ 谷地元皓太、南部　　孝、山縣　弘規、滝山　侑里、辻　　　賢、
安孫子亜津子　
インスリンイコデク（以下イコデク）は週1回注射の持効型インスリンで、2025年1月
に上市された。血糖日内変動を確認しながらイコデクに変更した2例を経験した。【症
例１】85歳、男性【主訴】視力障害【現病歴】58歳で2 型糖尿病と診断され、インスリ
ン自己注射を26年間行っていた。外来ではインスリン3回注射（18単位/日）と DPP-4
阻害薬でHbA1c 7.9％であった。緑内障による視力障害のためインスリン自己注射
が難しくなり、治療見直し目的で入院。インスリン強化療法とGLP-1受容体作動薬
では食前血糖は200mg/dL前後。グルカゴン負荷試験で負荷前CPR 1.30ng/ml、Δ
CPR 0.22ng/ml。第21病日にイコデク30単位/週に変更。GLP-1受容体作動薬は食欲
減退のためDPP-4阻害薬に戻した。isCGMでは夜間低血糖なく、食前150mg/dL前後、
TIR 54％。第28病日に退院し、週1回の訪問看護で注射継続中である。【症例２】86歳、
女性【主訴】口渇、多飲・多尿【現病歴】70歳代で2型糖尿病と診断され内服治療を行っ
ていた。2か月前に頭部外傷後、内服自己中断しHbA1c 10％台へ悪化したため入院。
インスリン強化療法で治療。グルカゴン負荷試験で負荷前CPR 1.30ng/ml、ΔCPR 
0.22ng/ml。認知症のためインスリン手技取得が困難であり、第16病日にイコデクを
30単位/週に変更。isCGMでは夜間低血糖なく食前180mg/dL前後、TIR 38％。食
後高血糖にグリニド薬を追加して第23病日に退院し、週1回の訪問看護で注射を継
続中である。【考察】これまでの持効型インスリンは1日1回投与を必要としていた。
ONWARDS1試験ではグラルギンに対してイコデクのHbA1c変化量が同等であるこ
とが示されている。インスリン自己注射が困難な高齢者において、イコデクは訪問
看護や家族による週1回注射を可能とし有用と考えられた。
やちもと こうた
O-4-23
多職種カンファレンスがもたらす効果とは？
（第2報）
福井赤十字病院　副院長1）、福井赤十字病院　看護部外来看護師長2）　
○ 山崎　幸直1）、浜野みゆき2）　
【目的】医療現場では多職種が相互に協力しながら業務を行っている。特に限られた
時間内で多数の患者の診療が要求される外来診療では定型業務に加えて、各診療科
の特性に合わせた業務も存在し、医師と多職種間のコミュニケーション向上はこれ
らの業務の円滑な遂行のみならず、安全な医療提供にも寄与すると考えられる。当
院では外来ブースにおける定期多職種カンファレンスの開催を義務付けることで外
来業務の質の向上を目指し、第60回日赤学会総会では多職種カンファレンス開催に
至るまでの経緯と第1回アンケート調査（令和6年８月施行）から見えるカンファレン
ス効果について報告した。【方法】今回は多職種カンファレンスの継続開催下で行っ
た第2回アンケート調査（令和７年3月施行）から見える各職種の意識変化と診療担当
副院長が各ブースのカンファレンスに参加し、必要に応じてその方向性を個別指導
した結果を含めたカンファレンス施行意義について考察する。【結果】実際の多職種
カンファレンスでは外来ブースにおける問題点の改善に向けて、多職種が共同して
積極的な議論が出来ているブースがある一方、得てして医師からの一方的な要望が
主となっているブースもあり、診療担当副院長から本来の多職種カンファレンスの
意味を直接、説明して改善を求めた。アンケートでは「多職種カンファレンス前に、
他職種に対して不満や問題を感じていたか？」は全職種で32.8%→12.1％に改善、「多
職種カンファレンスを開催することにより問題点や不満は改善したか？」は全職種で
56.8％→62.6％に改善、「今後も多職種カンファレンスを継続した方がよいか?」は全
職種で94.5％→88.9％が継続を希望した。【結論】定期多職種カンファレンスの継続開
催は各職種間のコミュニケーション向上を介して、多忙な外来診療の業務改善に寄
与しうると考える。
やまざき ゆきなお
O-4-24
職員満足度調査の活用
福井赤十字病院　院長1）、福井赤十字病院2）　
○ 小松　和人1）、中野　里加2）、山崎久美子2）、齋藤　裕一2）　
【背景と目的】福井赤十字病院では職員満足度調査として「ES Navigator II」を用いた
アンケートを行ってきた。職員の満足度だけでなく、意欲も含めた活性状況を測定
し、他院とのベンチマークが可能であり、改善ポイントを知ることができるという
特徴がある。今回、過去に遡って結果を部署毎に観察し、課題を抽出し、改善に取
り組んだ8年の結果を報告する。【ES Navigator IIについて】組織の活性度を職員の
意欲と満足度によって定義し、結果系６設問で評価する。また組織の一体感、適切
な人事マネジメント、仕事のやりがいの３分野を各５カテゴリー、合計45の要因系
設問で評価する。その他の設問９問を合わせ合計60問の設問で構成される。結果系
の評価（意欲の高低、満足度の高低）はどのような要因で影響されるのか、要因系の
結果を決定木分析で解析する。【結果と考察】当院の活性度・組織タイプは全体とし
ては常に活性型組織（意欲も満足も高い）に属していたが以下のような課題が指摘さ
れた。１）特定の部署で著しく活性度の低い結果が続いており、早急な介入が必要と
考えられため人事的措置を含む対応を行なって改善を得た。２）Rプランの施行に反
応したかのような、昇進、給与に対する不満足な結果が明らかになった部署がある
一方、部下との積極的面談を行ってむしろ評価が改善した部署もあった。３）組織、
部署の上司（リーダー）によって評価が大きく変容していた。２）とも併せると上司
の重要性が認識される一方、組織運営が属人的となり得る危険性を孕んでいるもの
と考えられた。４）労務環境の低下が満足度、活性度の低下に呼応していた。【まと
め】本アンケートは職員からの上司・病院幹部・病院に対する評価を知る重要なツー
ルであり、一層の活用を目指している。
こまつ かずと


血中インスリン測定系の問題で低血糖の原因確定に難渋した1型糖尿病の1例

山崎, 幸直

浜野, みゆき

多職種カンファレンスがもたらす効果とは？（第2報）

今井, 真司

國上, 明

中村, 智恵

和氣, 優里

菊地, かおり

竹村, 光司

173
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-5-9
急性期病院における病棟看護師の院内デイケアの
活動評価研究：第二報
日本赤十字社医療センター　認知症ケアサポートチーム1）、
日本赤十字社医療センター　精神科リエゾンチーム2）　
○ 甲斐真沙実1）、及川　　咲1）、曽根原純子2）、関　真由美2）、
杉谷　麻里2）、岡　　文恵2）　
A病院では精神科リエゾンチームと認知症ケアサポートチームで院内デイケア（以下
デイケア）を実施している。今回病棟看護師のデイケアに対する思いを明らかにする
ことを目的にWEBアンケート機能を用いた調査を看護職員479名に実施した。第二
報では「看護師が捉えた患者の反応」に焦点を当てて発表する。【倫理的配慮】施設看
護研究倫理審査会承認を得た（承認番号2024-01）。【結果】479名中のうち112名が回答
した（回収率23％）。デイケア後に54％の看護師が参加者に反応を確認していた。患
者の反応から85のデータが収集され、21のサブカテゴリー、3つの『カテゴリー』が生
成された。1.『デイケアに参加した患者から何らかの反応を捉えていた』では看護師
はデイケア後の患者の反応を確認して様々な反応や患者の知らない一面を知れたと
捉えていた。2.『デイケアについて話題にすることで患者との交流が深まった』では
トランプなど具体的なデイケアの内容を話題にし、患者と交流を深めていた。3.『デ
イケアに参加した患者のせん妄予防・認知機能低下予防に効果を感じていた』では離
床促進や生活リズム改善、活動量増加を感じていた。【考察】看護師はデイケア後の
患者の反応から患者の知らない一面を知ることができたと捉えており、デイケアは
患者の生活者としての一面を見いだせる機会となっていると考えられる。デイケア
に参加していない看護師が、デイケア後の患者の反応を確認することで、その効果
を実感することができていた。これは急性期病院においてデイケアの必要性を理解
していても業務に追われ、参加が難しい看護師も患者の様子を共有することで効果
を実感できる可能性が示唆された。
かい まさみ
O-5-10
正しいオムツ使用法とコスト管理
那須赤十字病院　看護部　8階東病棟　
○ 今井　真司、國上　　明、中村　智恵、和氣　優里、菊地かおり、
竹村　光司　
【目的】当病棟は、脳神経外科・神経内科を主科とした病棟であり、介助量が多い状
況がある。それに伴い、オムツを使用している患者様も多く、看護師の排泄ケアに
関連する業務負担が大きい。また、患者様の多くが一回の尿量が多く、オムツ外へ
の尿漏れを心配した看護師が尿とりパットを多く使用したり、頻回に交換を実施す
るなど、オムツの適切な使用が出来ておらず、誤った対策・看護を実践していると
いう課題も明確となった。それらが、看護師の業務負担とオムツ請求増加に繋がっ
ていると考えた。
【方法】課題に対してスタッフの排泄に対する知識と技術の向上を図るため、病院で
導入しているオムツの性能や使用方法の再学習を行った。また、オムツを適正に使
用することで患者様や看護師、病院（組織）にどのような利点があるのかも周知した。
【結論】対策により、患者状態に合わせたオムツの種類選択・適正な装着方法を実践
することで、看護師の排泄ケアに伴う業務負担軽減に努めた。また、正しいオムツ
の種類選択・装着方法を実践することにより、オムツの交換頻度・使用枚数が減少し、
患者様の夜間睡眠時間確保や療養環境の改善とオムツの請求量削減に繋がった。
いまい しんじ
O-5-11
差額室料増収に向けた取り組み
釧路赤十字病院　地域・患者サポートセンター　
○ 佐藤なおみ、金澤　尚子、伊藤　　訓　
【背景・目的】当院は差額室全45床に対し利用率50％、月370万程度の収益に留まって
いた。令和5年度、他院との差別化を目的に小児病棟の個室化を図った。同時期、地
域・患者サポートセンター開設と共に病床の一元管理を開始した。加えて差額室室
料改訂と増室、運用ルールを取り決め、利用率および収益の増加が得られたため報
告する。
【方法】改訂前の室料は3,300～11,000円の設定であったが小児病棟の差額室設定をト
イレ付3,300円、トイレ・シャワー付5,500円としたことを基準に7,700円以上の室料
を減額し、2,200～9,900円の設定とした。また、小児病棟と地域包括ケア病棟にのみ
無償個室を残し他の個室は重症室以外全て差額室とした。さらに利用率は高いが減
免率も高い病室を重症室に転換するなど効果的な室料徴収の工夫をした。既に無償
個室化されていた産科病棟には他科患者が利用した場合に室料を徴収する差額室を4
床設けた。これらにより差額室は72床となった。改訂した病床運用マニュアルには
差額室を優先した病床運用を明記し、差額室の積極的な利用について院内周知した。
予約入院については病床管理ミーティング、予約外入院については病床管理師長が
調整した。夜間祝日に関しても差額室利用状況を管理当直に引継ぎ、希望確認を徹
底することで利用促進を図った。利用率および稼働額については部署の特性を加味
した目標値を設定し、毎月看護管理者間で達成状況を共有した。
【結果】令和6年度の利用率は70.6％。年間収益は前年度比約2,300万円増の約7,600万円
に増加した。
【考察】運用ルールの取り決めと徹底は希望確認を習慣化させた。日々の調整や結果
の共有は看護管理者の意識を高めた。室料改訂と増室、全ての入院経路における差
額室の案内、患者の希望を優先した病棟選定といった構造・過程の変更は、収益だ
けではなく患者ニーズへの応需を高めた。
さとう
O-5-12
当院におけるBCPの再検討～各部署の事業継続具
体化への取り組み～
京都第一赤十字病院　看護部　
○ 茶谷　園子、樹下　昌子、田中由美子　
【目的】A病院は６０２床の災害拠点病院である。地震災害BCPは院内全体訓練を通
じ検証を行なっているが、部署単位の事業継続は十分検討されず課題であった。今
回、看護部の災害対策委員会で各部署の事業継続について検討し、夜間休日対応を
含むBCPが修正されたので報告する。【倫理的配慮】学会で発表する旨について看護
部及び災害対策委員の了承を得た。【方法】X年6月：BCPの説明後に夜間発災後の部
署行動をブレインストーミングで意見収集し集約する。7月：6月のワークを基に設備・
環境面での早期部署対応について病棟見取り図を用い、各部署に於ける場所の確認
や順序を検討する。8月：病棟見取り図を持ち寄り、情報共有を行う。【結果】6月ワー
クでは患者・家族対応、設備・環境面では災害トイレ作成、節電、ゴミ回収が必要、
BCP上にある増床対応も必要と確認した。これらを認識した上で7月は各部署で具体
的な活動内容を見取り図に記入、8月に各病棟の見取り図を持ち寄り、内容を共有し
検討した。車椅子トイレを優先して災害トイレにする、シャワー室をゴミ集積場に
する、４人部屋を５人へ増床等の具体策が決まった。また、記入した病棟見取り図は、
見れば誰でもわかるので防災バッグへ入れて管理することになった。【考察・まとめ】
地震災害は昼夜を問わず、いつ起こるのかはわからない。入院病棟では夜間を含め
多くの時間を一般のスタッフが担う。夜間・休日勤務帯は年間の４分の３を占める
と言われ、確率として管理者不在での災害発生も十分にあり得る。その為、勤務を
担うスタッフが事業継続の見直しに関わり、既存のBCPを再検討したことで、より
具体的に行動できる内容となった。今後は、災害訓練で検証し内容の適正化を進め
ていきたい。
ちゃたに そのこ
O-5-13
入退院支援加算1入院時支援加算1算定向上に向け
ての取り組み 
横浜市立みなと赤十字病院　医療社会事業課　
○ 角井　円佳、石田　和美、伊藤　　智、亀山　友美　
【背景】2014年度に地域包括ケアシステムを厚生労働省が推進するようになった。当
院では、入院前から退院後まで一貫したサポートを提供しているが、入退院支援加
算1、入院時支援加算1の算定件数が少なかった。また、同規模病院との比較におい
ても少なく、算定できる患者に対して算定できていない可能性があった。【目的】
1 算定件数が少ない原因分析と対策　2 業務改善における算定率の向上を図る。【方法】
1）師長会で、入退院支援加算や入院時支援加算の概要に関する勉強会を開催、2）各
病棟のリンクナースを含むチームを発足、3）他施設を参考に見直し、算定可能な対
象者の具体例の共有を行った。【結果】原因として、看護師の知識、理解不足、病棟
間の対応のばらつき、スクリーニングの具体例がないなど様々な要因があることが
分かった。ベンチマーク比較の可視化により、職員への動機付けができ、またリン
クナースと検討することで、より現場に即した具体的な対応ができるようになった。
入退院支援加算１は、2022年度の算定率53％から2024年度88％に増加、入院時支援
加算１は、2022年度の算定率22％から2024年度96％に増加した。【考察】この数値を
維持・向上させていくためには、個々の取り組みによるばらつきを抑えることが重
要であり、誰もが同じ基準で対応できるようマニュアルを整備していくことが今後
の課題である。
かくい まどか
O-5-14
退院支援加算の算定増加に向けた取り組み ～ワー
スト5からの飛躍～
福島赤十字病院　地域医療連携室1）、看護部2）、医事課3）、
医療情報システム課4）、医療DX推進室5）、経営企画課6）　
○ 菅野　直樹1）、伊藤　和子1）、野田　江美1）、武井　明美2）、
菊田　基晴3）、奈良輪大輔4）、佐藤　隆昭4）、二階堂雄平5）、
横山　　剛5）、金子　　瑛6）　
【はじめに】
　当院は296床の中規模の医療機関である。診療報酬に定められる入退院支援加算は当院も算定してきたが、例年100件程度の算定実績
で、これは赤十字グループ内の比較でもワースト5を記録するほどの低調さだった。これを受け、同加算における算定率の向上、ひいて
は対象患者への早期介入と支援の質の向上を目指すべく、2024年度初頭に部署横断的なワーキンググループを設置し、その改善に着手
した。
【当院の取り組み】
　私たちは、他院より算定率が桁外れに乖離しているのは仕組みの問題もあると考え、赤十字グループのつながりを活かし、10ヶ所程度
の赤十字病院へ電話でヒアリングを実施した。それを踏まえ、1)人員配置の見直し＜地域医療連携室＞、2)初期評価および多職種による
総合評価の人的かつ時間的な運用の工夫＜看護部＞、3)対象患者抽出や記録業務の効率化＜医療DX推進室・医療情報システム課＞、4)
確実な算定＜医事課＞など、その算定に必要な仕組みの再構築を図った。
【実績と展望】
　同年7月23日から運用を開始したところ、運用開始の翌月には算定件数が317件（運用前は100件程度）、算定率が56％（運用前は20％程
度）を記録し、加算・指導料関連でプラス幅が院内No1、年換算の増収が2,148万円（2021年比）という結果になった。
　新たな仕組みの下、目標としていた算定率の向上は達成することができた。しかし、関係部署や職種が同じ意識を持ち、同じ水準で支
援が担保できていはいない。そのため、今年度は「より徹底した運用の標準化」と「支援の質の向上」に取り組んでいるところである。
かんの なおき


正しいオムツ使用法とコスト管理

中村, 晴代

大市, 三鈴

濱口, さつき

山下, 奈津子

山村, 真紀

三宅, 知子

175
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-5-21
当院におけるタカサゴキララマダニ刺症の検討
足利赤十字病院　臨床検査部1）、足利赤十字病院　内科2）、
自治医科大学　健診センター3）、足利赤十字病院　皮膚科4）、
足利赤十字病院　救命センター5）、足利赤十字病院　感染管理室6）　
○ 廣瀬　芳江1）、島田　瑞穂2,3）、平野　智隆4）、川井　佑紀4）、
菊池　広子5）、小林由美江6）、大川彪太郎1）、野尻豊美子1）、
柳　　和見1）、室久　俊光2）　
足利赤十字病院では、2015年5月にはじめてタカサゴキララマダニによる刺症が確認
され、翌年も５月に複数の刺症が認められた。そのため、2017年からマダニ刺症患
者の全例集積を開始した。その結果、6年間で全マダニ刺症144例のうち、タカサゴ
キララマダニによる刺症は107例を占め、北関東におけるマダニ刺症の多くが、それ
まで関東以北ではほとんど報告のなかったタカサゴキララマダニによることを明ら
かにしてきた。2024年もマダニ刺症について、全例集積を継続しているが、受診動
向に変化が認められているため、考察と共に報告する。2024年度の刺症22例を解析
したところ、16例がタカサゴキララマダニによる刺症であり、履歴と同等であった。
一方、同マダニの反復刺症により生じるとされる刺症部の紅斑のうち、紅斑の長径
が5cmを超えるtick -associated rash illness (TARI)と推察される症例が2020年から
認められたが、2024年にはTARIと推察される症例は認められなかった。その背景と
して、足利市内におけるマダニ刺症が、北部里山地域から渡良瀬川を挟んだ南部の
平野に拡大し、新規の刺症例が当院を受診していることが関係していると考えられ
た。複数回刺症を経験した北部里山地域の住民の方々においては、自ら抜去してい
ることを個人的に報告していただくことも多かったが、陰部など摘出し難い部位か
らの摘出を希望し受診する症例は認められた。
ひろせ よしえ
O-5-22
血液培養ボトル供給半減時の対応策
足利赤十字病院　臨床検査部1）、足利赤十字病院　感染管理室2）　
○ 松宮　千将1）、川島　里枝1）、山田　裕子1）、飯塚あかり1）、
松本和可菜1）、中村　雅哉1）、柳　　和見1）、片平　万希2）、
小林由美江2）、浅原　大典2）、高橋健一郎2）　
【はじめに】
血液培養は敗血症の原因菌を検出する重要な検査である。また2セット採取することで、採血
量が増えて検出感度が上がり、検出された菌が起炎菌か汚染菌かを推定することができる。当
院は血液培養の2セット採取に注力しており、2023年度は2セット採取率99.4％（小児検体を除
く）だった。ところが2024年7月に原材料の供給遅延を理由に血液培養ボトルの出荷制限（前年
実績の50％に制限）が販売元より通達された。これに対し血液培養検査の質を落とさずに運用
するために様々な対応策を当検査室と感染管理室で協議、実行したので報告する。
【対応策】
当院は患者発熱時に血液培養2セットを採取する運用が常態化していた。採取は悪寒戦慄と
q-SOFAスコアを基準に行うことを推奨していたが、まずこれを強化し、基準に合致する症例
での採取とした。また感染性心内膜炎は3セット採取を1セットずつ隔日採取に、MRSAの陰
性化確認は1セット採取に変更し、7月第2週以降に会議や配布物等で周知した。
【経過】
7月第1週は128セットの採取（2セット採取率98.6％）であったが、上記対応策の周知後の採取件
数は概ね70セット程度に減少し、2セット採取率は7月第4週に82.3％まで低下した。この時の1
セット採取の症例を精査すると、多くが2セット採取すべき症例であったため、8月第1週に周
知し、翌週以降は2セット採取率90%程度で出荷調整解除まで推移した。
【結語】
血液培養の採取を単純に全て1セット採取としたのではなく、2セット採取を基本とし、検査の
質を維持出来たことは実績と考える。また重要な検査は1社製品に集約せずに、バックアップ
用に違う機器の採用が必要と考える。
まつみや ゆきまさ
O-5-23
小グループ「しま」の活用による入退院支援の統合
促進
伊勢赤十字病院　患者支援センター　
○ 中村　晴代、大市　三鈴、濱口さつき、山下奈津子、山村　真紀、
三宅　知子　
【背景と目的】A病院では、入院支援部門と退院支援部門が別々に機能しており、情
報収集等の業務の重複が発生し、患者支援が断片的になっていた。そこで、2つの部
門を統合し、1人の看護師が入院から退院まで一貫して担当する体制を導入した。
【方法】入院支援・退院支援の業務を整理し、係長を中心に看護師3～4人で2～3病棟
を担当する6つの「しま」を形成した。しま内で入院支援と退院支援の業務を教え合
い、全員がすべての業務を遂行できるようにした。各しまは係長が管理し、係長間
のディスカッションを持って、良い取り組みは共有し、全てのしまに導入していっ
た。さらに個人の業務状況を見える化し、余裕のある時間帯に担当病棟で清拭や食
事介助、緊急入院患者の対応を行った。
【結果と考察】入退院支援の統合により、患者の入院前からの情報を退院支援に活用
でき、業務効率が改善された。しまの導入では、メンバー間での情報共有が促進され、
担当看護師の不在時にもカバーし合え、方針を決める意見交換も活発に行われるよ
うになった。さらに病棟応援業務は患者の状態を直接知る機会となり、自宅退院が
可能な患者を見極め、早期に支援を開始することができた。これらの業務効率化に
より、看護師の負担が軽減され、１か月あたりの平均時間外労働時間が前年比77.5％
減少した。
【結論】しまの導入で一人の看護師が入院から継続して退院まで支援する体制の大き
な変革を完遂できた。さらに個々のスタッフの能力が引き出され、能動的に動ける
ようになった。
なかむら はるよ
O-5-24
退院支援に繋ぐ入院支援記録の見直し
神戸赤十字病院　地域医療連携課　
○ 松永　裕子、濱田菜穂子、葛　まゆみ、吉村　　宙、國出　和子、
坂根　千絵　
退院支援に繋ぐ入院支援記録の見直し神戸赤十字病院〇松永裕子　濱田菜穂子　葛
まゆみ　吉村宙　國出和子　坂根千絵【はじめに】入院サポートセンターでは、開設
当初より入院前患者面談の入院支援記録（以下、記録）を自由記載で行っていた。そ
のため記載者により記載方法や内容にばらつきがあり、患者の退院困難な理由が明
確にできていない現状があった。その内容では、患者の入院までの地域の生活者と
しての様子がイメージしにくく、記録が退院支援に共有され活用できていないので
はないかと考えたため、記録内容の見直しを実施した。【取り組み】様々な文献や他
院の退院支援に向けての情報収集様式を参考にし、誰もが必要な情報を収集できる
ようテンプレート化した。テンプレートは優先順位を考え患者の意思を尊重した項
目を上位に位置付けた。また、アセスメント項目を含む新たな記録様式を導入し、
面談時の看護問題を記載するように変更した。【結果・考察】変更後の記録では、退
院支援記録に必要な情報を記載していくことで、記載者が患者の入院前の姿がイメー
ジできるようになった。また、入院前情報の整理が容易となり、患者の看護問題を
明確にすることができた。看護問題が明確になったことで入院サポートセンターと
してのアセスメントができた。また、具体的なアセスメントが出来たことで、退院
支援看護師や医療ソーシャルワーカーとの早期の問題共有が可能になった。アセス
メント項目を作成したことで病棟への継続看護の情報提供が可能になったと考える。
【今後の課題】今後は、病棟看護師が患者への適切な看護ケアが提供でき、退院支援
に向けた個別性のある看護計画立案へつなげていけるような記録が記載できるよう、
評価修正、病棟と連携していきたい。
まつなが ゆうこ
O-5-25
患者相談窓口の組織的支援体制再構築の取り組み
釧路赤十字病院　地域・患者サポートセンター1）、浦河赤十字病院2）　
○ 辻川さおり1）、信行　隆良1）、平山亜里沙1）、金澤　尚子1）、
佐藤なおみ1）、伊藤　　訓1）、廣川　　亨2）　
【背景】
患者サポート体制充実加算新設年に患者サービス充実と向上を目的として、医療相
談員と看護師からなる患者相談室を設置した。しかし、患者相談担当者への支援体
制が不十分であったため組織体制の見直しと運用の再構築を行った。そのプロセス
と現状について報告する。
【実践】
令和3年度、相談窓口担当の業務・精神的負荷の軽減、全職種協働による医療サービ
スの向上、人材育成を目的に「患者相談窓口　運営要綱」（以下運営要綱）を改訂した。
運営要綱では患者相談窓口担当者の職務とそれを支援する担当者の役割を明確にし、
各部門から毎月担当制で相談窓口を支援する担当者（以下月担当者）と、患者相談窓
口対応を評価する為の多部門組織（以下コアメンバー）を立ち上げた。月担当者とは
週一回の「患者相談窓口担当者カンファレンス」を定例化し、情報共有と対応評価を
行っている。「コアメンバーカンファレンス」は月一回開催し、事例評価にとどまら
ず運用評価と修正をしている。年2回企画運営している病院全体での「総合カンファ
レンス」は、事例検討やコンフリクトマネジメント等を学ぶ場となっている。
【考察】
患者相談体制の再構築により相談窓口担当者の職務が明確になり、各部門に対し支
援の要請が容易になった。支援担当者は相談窓口に寄せられる相談の情報共有と事
案検討ができ、各部門の再発防止に寄与している。総合カンファレンスは全職員が
相談対応の知識を学ぶ場となり、苦情に対する職員の問題意識と改善意欲を高める
きっかけとなっている。これらの事から、患者相談窓口の組織的支援体制の再構築
は相談者への迅速かつ適切な対応につながっていると考える。
つじかわ
O-5-26
充実した療養支援～「いつもの看護師」を目指した
５年の軌跡～
成田赤十字病院　看護部　
○ 木内　京子、藤崎　光美　
【はじめに】当院の内科外来看護師は複数の診察室を担当し業務に追われることが多
い。2020年のナラティブで忙しい業務の中でも看護を行っていたと認識し2021年継
続看護プロジェクトを結成した。外来継続看護から始まり多職種と協働して取り組
んだ5年間の実践と成果を報告する。【方法】2021年から2年間試行錯誤を重ねた後
2023年継続看護に関する意識調査を実施し患者と関わる時間の確保に取り組んだ。
2023年療養支援のカンファレンス方法を検討し患者情報シートとカンファレンス手
順を作成し実践・評価した。2024年患者にとっての「いつもの看護師」を目指し多職
種と協働して診療科毎に診察室を配置し看護師も固定した。【結果・考察】意識調査
では「患者と関わり達成感や充実感が得られた」との意見が多い一方で「忙しい業務
の合間に関わるのは負担だ」との意見もあった。患者と関わる時間の確保に取り組ん
だことで継続看護に対する意識も向上し療養支援件数も増加している。患者情報シー
トとカンファレンス手順を活用したことで統一した情報収集、問題点の抽出、看護
計画の立案・評価を行うために有効であったと考える。診療科を固定したことで受
け持ち患者という意識が向上し患者・家族からも思いや意向も聞かれ「いつもの看護
師」という認識で信頼関係が構築されている。病棟カンファレンスに担当看護師とし
て参加し院内外の多職種との連携もスムーズになり患者を多角的に捉えられている。
5年間を通し実践した事は患者のみならず看護師も充実した療養支援に繋がっている
と考える。【おわりに】内科看護師は2021年より資格取得や勉強会に積極的に参加し
て、より専門性を活かした療養支援を実施している。患者が住み慣れた地域でQOL
を維持した生活を送り重症化を予防できるよう充実した療養支援に今後も取り組ん
でいきたい。
きうち きょうこ


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