Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

阿部, 葉子

三枝, 典子

岩田, 香

新井, 智和

平井, 功

松尾, 康滋

194
O-9-7
医師によるインシデントレポート提出促進に向け
た多面的介入と今後の課題
北見赤十字病院　医療安全推進室　
○ 佐藤　智信、新田真由美、菅原　明美、佐藤　友美、二階堂里美　
医師によるインシデントレポート提出促進に向けた多面的介入と今後の課題佐藤智
信　新田真由美　菅原明美　佐藤友美　二階堂里美北見赤十字病院　医療安全推進
室【目的】当院は医師124名が在籍する532床の高度急性期・急性期病院であり、病院
全体のインシデントレポート（IR）数は年間2400件前後で推移しているが、医師から
の報告件数が少ないことが課題である。医師によるIR提出促進に向けて2022年度よ
り取り組みを強化した。【取り組み】医局会議の中で定期的に当室から医療安全に関
わる講話を行い、担当副院長よりIRの意義や報告対象と記載例の紹介、医師からの
報告により院内マニュアルの改訂となった事例を紹介した。またIRは懲罰的なもの
でなく、事故の温床となっている院内システムを改善するための有用なツールであ
ることを繰り返し発信した。研修医へは特にIR作成方法提示や、医師別に作成件数
を可視化してフィードバックした。IR提出が進まない医師には面談を行い、原因を
探り共有した。【結果】医師によるIR提出は、本取り組み開始前が40件台（1.9％）であっ
たが、2024年度は114件（4.3％）と増加傾向がみられた。報告内容は影響度レベルの
高い事例に限らず軽微なインシデントへ広がり、特に中堅以上の医師でその傾向が
顕著であった。一方で報告は診療科や医師に偏りがあり、自発的提出と促されての
提出が同数であるなど課題も残った。【考察】今回の取り組みにより医師による報告
率は増加し一定の効果は認められたが「報告する文化」の定着には至っていない。医
師へのアンケート調査の結果を踏まえ、報告しやすい環境確保や作成支援、提出さ
れたIRへのフィードバックの強化等を充実させ、医師によるIR作成が当たり前とな
る持続可能な報告文化の構築を目指したい。
さとう とものぶ
O-9-8
医師の事故事例報告件数の増加を目指して
大津赤十字病院　医療安全推進室　
○ 石塚　和子、篠村徹太郎、片倉　浩理、松井　　大、上田　豊実、
平野千穂美、安藤　賢志　
【はじめに】事故事例報告数は病床数の約５倍、そのうち10%が医師によるものが理
想とされている。当院では、事故事例報告件数は年々増加し、2024年度は病床数の
約6.2倍となり、報告文化が根付いてきていると言える。しかし医師の報告割合は３％
台で推移しており課題であった。医療安全推進室で、医師の報告割合の増加に向け
て、意図的な関りを行った結果、2024年度には7.3％となった。その取り組みについ
て報告する【実践結果】事故事例報告を書かない理由として、その目的や重要性を理
解していないことや、何を書けばいいのかわからないことがあげられる。また、報
告してもフィードバックがないと、どのように改善につながったかが不明なことも
要因と考えた。そのため、まずは医師の報告には、必ず感謝の言葉とコメントを記
載し返信を行った。診療科によっては、リスクマネージャーから、コメントに対す
る質問や返事が返ってくるなどの反応もみられた。そして、医療安全推進室長であ
る麻酔科医師が、手術室で発生した合併症事例について把握し、該当診療科に報告
を促し、報告があればできるだけ感謝を伝えた。同時に、マニュアルの報告すべき
内容を分かりやすく改訂した。もう一つは、医療安全推進室主体でM＆Mカンファ
レンスを開催したことである。医師の報告から事例選択し、関連部署に声をかけ、
複数診療科や多職種での検討会により、報告の意義を感じられたことも要因と考え
る。2024年度にJCEPの審査を受けたことで、研修医から積極的に報告されたことも
後押しとなった。【おわりに】医師の報告件数割合は増加したが、理想の10%には届
いていない。安全文化に有効な指標となるため、今後も継続して医師が重要性を理
解し、レポート報告が増えるよう働きかけていきたい。
いしづか かずこ
O-9-9
臨床研修医のインシデント報告件数向上への取り
組み
高槻赤十字病院　医療安全推進室1）、高槻赤十字病院　副院長2）、
高槻赤十字病院　総合診療科3）、高槻赤十字病院　人事課4）　
○ 中田　祐二1）、小林　稔弘2）、大中　玄彦3）、佐橋　克哉4）　
【はじめに】大阪府の研修医募集定員に係る調査票では、2024年度から臨床研修医(研
修医)のｲﾝｼﾃﾞﾝﾄｱｸｼﾃﾞﾝﾄ(IA)報告の年間目標が1人10件以上に引き上げられた。しか
し当院では2023年度まで研修医のIA報告数は年間1人3件程度であった。この為2024
年度から医療安全管理者が研修医に面談を行い、目標達成に向けた支援を行った。
今回面談方法と効果について研修医からのｱﾝｹｰﾄ結果をもとに報告する。【対象】研修
医1年目3名、2年目3名。【方法】1.研修管理委員会で医療安全管理者による面談の了
承を得た。2.面談では、各科での出来事や達成できた業務内容などを語ってもらい、
その中からIA報告を促した。3.面談は話しやすい雰囲気を作り、IA報告について医
療安全の観点を伝えるﾃﾞｨｽｶｯｼｮﾝを行った。また、各科にも報告されたIAを共有し
今後に役立ててもらった。 4.目標を達成した研修医には同委員会より表彰した。5.面
談効果を評価する為に研修医にｱﾝｹｰﾄを行った。【結果】全ての研修医が目標達成した。
ｱﾝｹｰﾄでは全員から回答が得られ「理解しやすかった」「話しやすかった」「ﾃﾞｨｽｶｯｼｮﾝ
が役に立った」と評価があった。一方で、IA報告の重要性に関して「無理に数を出さ
せることに生産性はない」との意見も聞かれた。【考察】当院ではIA報告しているｽﾀ
ｯﾌでも年間3,4件で、医療行為に制限されている研修医に10件の目標設定は非常に困
難に感じた。しかし面談を通じて日常的に関わる事がIA報告を促進する上で重要と
考えられた。一方で、目標を意識しすぎた為、研修医にﾈｶﾞﾃｨﾌﾞな意識を持たせた可
能性も否定できなかった。【結語】医療安全管理者による面談は、研修医への医療安
全の意識向上をもたらしIA報告数を増加させる効果があったが、同時に課題も表出
した。
なかた ゆうじ
O-9-10
医療安全ニュース速報とMRCルール集発刊の体制
作り
前橋赤十字病院　医療安全推進室1）、前橋赤十字病院　医療安全管理課2）　
○ 阿部　葉子1）、三枝　典子1）、岩田　　香1）、新井　智和2）、
平井　　功2）、松尾　康滋1）　
【背景】A病院の2024年度のインシデント・アクシデントレポート（以下Iレポート）
報告件数は4970件あり、繰り返されている事象や注意喚起が必要な事象を抽出し、
早急に院内周知する必要がある。またIレポートから必要に応じてマニュアル作成
し、A病院の医療安全に関連したルール集（以下MRCルール集）として発刊している。
【目的】Iレポートから注意喚起が必要な事象が発生したらニュース速報で情報発信す
る。Iレポートからルール化が必要なものをMRCルール集として発刊する。【取り組
み】1.ニュース速報を発行1）名称を速報とし早急な情報発信を表明2）色や形式を統一
し視覚的な表現の定着を図る3）Iレポートからのタイムリーな情報発信を行う4）院内
ポータルに掲載し周知する2.MRCルール集を発刊1）Iレポートからマニュアル作成や
ルール化が必要なものを検討しルール集を発刊2）ルール集は関連部署と院長の承認
を経て発刊3）院内ポータルサイトに掲載し院内周知する【結果】ニュース速報の運用
を開始し2024年度は26号発行、Iレポート内容の注意喚起が早期に可能となった。ま
たニュース速報の形式を統一し、院内ポータルサイトに掲載したことでインフォメー
ション効果が高くなり認知されやすくなった。2024年度MRCルール集は22号発刊し、
そのうちIレポートからMRCルール集発刊に繋がった事例は13件であった。【結論】
ニュース速報をタイムリーに発信することで、院内で起こりやすいインシデントの
共有と注意喚起が可能となった。Iレポート報告からマニュアル作成に発展し、ルー
ル集を発刊することで安全の質の向上となった。
あべ ようこ
O-9-11
プレアボイド報告を活かしたアクシデント防止策
の構築
大阪赤十字病院　医療安全推進室　
○ 辻井　佳代、竹本さと子、古田　昭寛、山之口　賢、森　　　章　
【目的】当院では、医療安全に関し、年度初めに「部署における医療安全の取り組み」
を提示し、年度末に振り返りを行っている。多くの部署が、「インシデント報告の増
加」を目標に掲げているが、薬剤部からのインシデント報告は主に調剤過誤であり、
当事者の行動要因として「確認不足」とする要因が少なくない。そこで薬剤部では、
「プレアボイド報告の増加と活用」を挙げ、アクシデント防止策としての活用とその
内容を検証した。【方法】当院では、薬剤師が医師や看護師へ行う疑義照会の内容を
電子カルテのテンプレートに掲載し、それを元にプレアボイド・インシデントに繋
がる報告を抽出、インシデント報告分析システム（CLIP）で整理している。今回はそ
のデータから、プレアボイド報告が有効に活用できた事例を抽出した。【結果】デー
タ分析により、特定の薬剤や投薬方法でのインシデントが起こりやすい傾向が明ら
かになった。特に粉砕調剤の問題点が挙がり、経管栄養チューブの閉塞リスクがプ
レアボイド・インシデントとして多数報告されていたため、簡易懸濁法の導入に至っ
た。【考察】現在、処方箋・薬袋・ラベルへの記載の工夫、マスタの見直しを進めて
いるが、今後さらにプレアボイド報告を精査し、新たな防止策を構築する。プレア
ボイド報告の活用は情報共有に留まらず、医療現場での具体的なリスク低減策に直
結する。今後もデータの蓄積と分析を進め、予防策の具体化と報告文化の定着を図
る必要がある。【結論】プレアボイド報告に基づく医薬品安全管理は、アクシデント
防止に有効であり、今後さらに広い視点からの分析・活用により、安全対策の一層
の強化が期待される。
つじい かよ
O-9-12
医療安全多職種ラウンドの活動報告
武蔵野赤十字病院　医療安全推進室1）、武蔵野赤十字病院　患者相談室2）　
○ 長野　裕人1）、杢代　馨香1）、重松　淳子2）、奥津　啓子2）　
【はじめに】　　当院の医療安全推進室では、2019年4月から医療安全管理者を中心と
した多職種ラウンドを開始した。これは医療安全対策加算の算定要件でもあり、月
１回実施している。各部署から報告されたインシデントレポートや日本医療機能評
価機構・日本医療安全調査機構から発信される提言をもとに、業務手順や改善状況
の再確認を行なっている。【活動内容】　　2024年度は１３回のラウンドを行い、延
べ25部署（病棟７、診療科１１、外来部門２、検査部門５）に対するヒアリング・現
場確認を行った。必要時にはラウンドの結果をもとに手順やマニュアルなどの見直
しを各部署と検討した。今回は、小児科病棟で発生した「パルスオキシメータプロー
ブによる熱傷」による事例に対する多職種ラウンドを実施したので報告する。【事例
提示】　　事例１：1歳5ヶ月児。長期にSpO2をモニタ監視していた。母親より「テー
プを巻いていた箇所の皮膚の色が悪い」と指摘あり、右足第１趾の色調の変化見られ、
皮膚科で低温熱傷と診断された事例２：1歳６ヶ月児。SpO2をモニタ監視中、右母
趾を痛がり、プローブを母親が外したところ、母趾全体の発赤と一部水疱形成が見
られた。1日中装着したままであった。事例１をきっかけに、病棟では、パルスオキ
シメータプローブによる熱傷を生じうる認識がなかったことがわかり、医療安全情
報や機器の添付文書を共有し、各勤務帯での観察（8時間毎）と貼りかえを周知して
いた。にもかかわらず、５ヶ月後に同病棟で事例２が発生し、対策が徹底していな
かったことが判明した。【まとめ】　小児でのパルスオキシメータプローブの装着に
おける部内手順の作成、SpO2モニタ皮膚トラブルの観察項目を看護指示に追加、安
全ニュースでの全職員への周知、注意喚起を行った。
ながの ひろと


医療安全ニュース速報とMRCルール集発刊の体制作り

福重, 昇吾

杉, 慎介

宮川, 雅行

川野, 昭

藤永, 理恵子

谷本, 一樹

195
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-9-13
手術室における薬剤師常駐業務の成果
京都第二赤十字病院　薬剤部　医薬品安全管理課　
○ 小林　大祐、中島　悠介、三宅　優奈、高橋　歩実、
眞喜志牧里子、友金　幹視　
これまで京都第二赤十字病院薬剤部における手術室業務は、リアルタイム薬品管理
装置による麻薬および毒薬の適正な在庫管理を行い、さらに頻用薬剤をセット化し
た手術室カートによる払い出しを実施してきた。また、周術期業務として2012年よ
り「おくすりサポートセンター」を開設し、観血的処置が予定されている外来患者を
対象に「術前中止薬スクリーニング」を行ってきた。毎月450件以上のスクリーニング
を薬剤師が対応し、休薬期間等を医師と確認するだけでなく、保険薬局とも連携し
て周術期の患者安全に取り組んでいる。さらに同センターにおいてスクリーニング
対象となった全患者に対して入院当日の休薬遵守を確認し、手術室外での医療安全
にも取り組んできた。2023年11月からは、術後疼痛管理チーム加算の算定にあわせ
て手術に使用する麻薬セットを標準化し、翌営業日の手術予定患者に使用する麻薬
の準備を薬剤部が担うことで、医師・看護師の負担軽減に務めている。さらに2024
年10月より手術室の清潔エリアにクリーンベンチを設置し、薬剤師が常駐する体制
を開始した。PCAポンプの調製、術後麻薬の処理、緊急手術時の対応などを通じ、
医師・看護師のさらなる業務負担軽減および手術間隔の短縮に寄与している。全身
麻酔手術では、ほぼ全例において薬剤師による術前・術中・術後の薬学的評価記録
を実施しており、抗菌薬適正使用の推進、鎮痛薬の投与量および投与間隔の最適化
など、医療安全面でも大きな成果を上げている。特に抗菌薬に関しては、「体重80kg
以上の患者における術後感染予防抗菌薬の1回投与量に関するPBPM」を締結し、疑
義照会を要することなく用量調整が可能な体制を構築した。本発表では、薬剤師の
手術室常駐開始後から約半年間にわたる取り組みを中心に報告する。
こばやし だいすけ
O-9-14
当院における薬剤総合評価調整加算の取り組みと
効果について
日本赤十字社長崎原爆病院　薬剤部　
○ 川崎　法子、丸山真理子、原田　周平、宮上　桐豪、池上　沙織、
馬場　麗名、荒木　正義、原口　智彦、杉本　庸子、藤田　靖之、
池田能利子　
【背景】当院では、薬剤総合評価調整加算の件数が少ないことが課題としてあげられ
た。その背景には、算定要件に関して理解が出来ていないこと、マニュアルが作成
されていないことが考えられた。そこで、2024年度より薬剤総合評価調整加算の件
数を上げるために、取り組みを行い、その効果について報告する。【方法】2024年5
月に日本病院薬剤師会発行の「ポリファーマシー対策の進め方（Ver2.1）」をもとにマ
ニュアルを作成した。主に6～7月にかけて薬剤部内にて周知活動を実施した。加算
取得のハードルを下げるために、翌年2月にカルテ等へ記載する際のテンプレートや
入院時スクリーニングシートを作成した。また、病棟担当薬剤師のミーティングに
て、薬剤総合評価調整加算の１ヶ月分の算定件数をグラフ化し、薬剤部内で状況を
把握できるようにした。【A】2023年度(2023年4月1日～2024年3月31日)と、取り組み
を開始した【B】2024年度(2024年4月1日～2025年3月31日)で比較をし、取り組みの効
果について評価する。【結果】薬剤総合評価調整加算の件数は【A】10件、【B】48件。
また、加算を実施した病棟で比較した場合、7病棟のうち【A】4病棟、【B】6病棟へ増加。
診療科で比較した場合、【A】3科、【B】12科へ増加。【結論】取り組みを実施したあと
で、加算件数、病棟数、診療科が増加しているため効果はあったと考える。他の理
由としては、2024年度診療報酬改定により多職種でのカンファレンスの実施が必須
ではなくなったことも影響している。今後は、病棟薬剤師の意識付けを目的として、
全病棟合わせて8件/月の目標を設定し、安定した加算件数を確保していきたいと考
える。
かわさき のりこ
O-9-15
当院における薬剤総合評価調整加算の現状と多職
種連携
日本赤十字社長崎原爆病院　薬剤部1）、
日本赤十字社長崎原爆病院　リハビリテーション科2）　
○ 丸山真理子1）、川崎　法子1）、上野　謙介2）、原田　周平1）、
杉本　庸子1）、藤田　靖之1）、池田能利子1）　
【背景】当院では薬剤総合評価調整加算の算定件数を増やす取り組みを2024年度よ
り実施している。今後、算定件数を増やすために、現在担当している整形外科病棟
における算定状況の現状を検討したので報告する。【方法】2024年度(2024年4月1日
～2025年3月31日)に整形外科にて薬剤総合評価調整加算を算定した患者は14症例で
あった。この14症例を(1)持参薬の入院時の薬剤数(2)持参薬の退院時の薬剤数(3)持
参薬の減薬数(4)減薬した薬剤・理由の観点より解析した。【結果】14症例の平均年齢
は84.1歳であった。算定した患者の入院時の持参薬は平均13.9種類であったが、退院
時の持参薬は平均8.8種類であり、平均5.1種類の減薬を行うことができた。胃粘膜保
護薬、ベンゾジアゼピン系薬剤、慢性投与となっていた鎮痛剤の減薬がそれぞれ7症
例であった。また、2症例は、嚥下機能低下をきっかけに言語聴覚士が介入しており、
病棟薬剤師に服薬困難に関する相談があった。言語聴覚士と協働して、服薬状況を
再評価し、医師へ減薬の提案を行った。減薬した結果として、優先度の高い薬剤を
確実に内服することが可能となった。【結論】胃粘膜保護薬、ベンゾジアゼピン系薬剤、
鎮痛剤を内服中の患者では、薬剤総合評価調整加算に繋がることが多い傾向にある。
慢性的投与となっている薬剤がないか、現在の症状を医師と再評価し、減薬に繋げ
ることが可能と考える。また、言語聴覚士と協働して内服薬を絞ることで、嚥下機
能が低下している高齢者の内服負担を減らし、ポリファーマシーによる副作用予防
だけではなく、確実な内服に繋げることが可能となった。
まるやま まりこ
O-9-16
薬剤師による持参薬処方代行入力
日本赤十字社和歌山医療センター　薬剤部　
○ 田辺　和史、山下　悠希、朝日　智也、奥村麻佐子、野田　明宏　
【目的】日本赤十字社和歌山医療センターでは、業務改善を目的としたワーキンググ
ループ（WG）が7つ活動しており、その一つである処方WGにおいて、薬剤師による
持参薬処方代行入力（以下「代行入力」）の導入を検討してきた。入院当日に薬剤師が
代行入力を行うことで、医師の負担軽減や看護師による配薬業務の初動の確保など
業務改善を目指した。【方法】薬剤師による代行入力は、予定入院患者を対象とし、
２つの方法を導入した。１点目は、入院前に、薬剤師が服用薬確認を行い、MDB社
のどんとこい持参薬に入力を行う。入力された服用薬確認書に、医師が事前に入院
当日までの服用薬の服用継続または服用中止の指示をどんとこい持参薬に入力する。
この指示をもとに薬剤師が入院当日1日分の代行入力を行う。２点目は、入院がん化
学療法を目的とした予定入院患者を対象に、薬剤師が代行入力を行う。この場合、
服用薬は原則、入院中は継続して服用となるため、薬剤師は持参日数分の代行入力
を行う。【結果】主治医は入院当日に手術や検査などの業務により、持参薬処方など
の指示が遅れることがある。薬剤師が代行入力を行うことにより、看護師の配薬業
務の初動が確保されることになり、医師や看護師の業務改善を図ることができた。【考
察】手術目的の予定入院患者は、入院翌日に手術が行われることが多く、術式等によ
り、手術当日の持参薬の服用継続、中止の指示が異なるため、薬剤師による代行入
力は、入院当日分だけとした。この方法では、看護師の配薬業務の初動は確保でき
たが、医師は入院翌日からの持参薬処方を行わなければならない。今後は、代行入
力におけるPBPMの確立や周術期に中止しない薬剤リストを作成するなど、更なる
持参薬処方に係る業務改善につなげたいと考える。
たなべ かずふみ
O-9-17
チームICIにおけるirAE対応体制の整備と副腎不全
への早期介入
福岡赤十字病院　薬剤部1）、福岡赤十字病院　血液・腫瘍内科部長2）　
○ 福重　昇吾1）、杉　　慎介1）、宮川　雅行1）、川野　　昭1）、
藤永理恵子1）、谷本　一樹2）　
【目的】当院では2016年にチームICIを発足し、免疫チェックポイント阻害薬（以下
ICI）に伴う免疫関連有害事象（以下irAE）への対応体制を多職種で整備してきた。発
足当初より、各種irAEに対する診療アルゴリズムを作成し、副腎皮質機能低下症（以
下、副腎不全）に対する対応も規定していた。本発表では、チーム活動とともに、副
腎不全に焦点をあてた検査体制強化および症例経験について報告する。【方法】チー
ムICIにおいて、薬剤師によるICI使用およびirAE発現の報告、医師による症例報
告を通じ、副腎不全リスクを周知した。フォローアップ検査項目にACTHおよびコ
ルチゾールを追加し、検査の実施タイミングを統一した。作成した診療アルゴリズ
ムに基づき、各診療科と連携して対応体制の標準化を進めた。【結果】取り組み後、
ICI治療中に倦怠感を主訴とした患者に対し、副腎ホルモン検査を早期に実施した結
果、副腎不全を診断し、速やかに補充療法を開始することができた。これにより重
篤化を防止し、現在も副腎不全を含むirAEのフォローアップが継続されており、臨
床現場における対応の質的向上に寄与している。【考察】irAE対応アルゴリズムおよ
び検査体制の整備により、副腎不全の早期発見と重症化防止に貢献した。一方で、
治療終了後の患者に対する継続的なフォロー体制には課題が残されている。今後は
PBPM（Pharmacist-Based Patient Monitoring）の導入とともに、治療終了後も継続
可能なモニタリング体制の整備を進める方針である。薬剤師を中心にirAE情報の集
積と共有を図り、チームICIとして医療安全のさらなる向上に努めていく所存である。
ふくしげ しょうご
O-9-18
Atezolizumab療法と皮膚障害の関係性について
高槻赤十字病院　薬剤部1）、高槻赤十字病院　呼吸器内科2）　
○ 濱武　清範1）、野間　敏也1）、奥村　有香1）、松田ちひろ1）、
橋本　仁美1）、奥村　優介1）、兼行　佑奈1）、松本　弘誠1）、
仲　　忠士1）、美和　孝之1）、小島　一晃1）、北　　英夫2）　
【目的】
免疫チェックポイント阻害剤（ICI）であるAtezolizumabの使用量は飛躍的に増加している。
Atezolizumabは多くの癌種で、殺細胞性抗がん剤との併用療法が中心となる。ICIによる
免疫関連有害事象（irAE）は多岐に渡るが、早期発見が鍵となり、安全性プロファイルを把
握することが重要。今回、当院におけるAtezolizumabの実態調査を行ったので報告する。
【方法】
2019年４月から2024年3月の間に、当院においてAtezolizumab療法が開始された患者84名
を対象とした。電子カルテの情報をもとに、有効性、安全性を後ろ向きに調査した。
【結果】
Atezolizumab単独療法は25例、Atezolizumab+化学療法は59例であった。肺癌は63例、肝
細胞癌は18例、乳癌は3例であった。男性57名、女性27名、年齢中央値は71.0歳であった。
生存期間中央値（MST）は17.2ヵ月であった。皮膚障害の有無でMSTを比較すると皮膚障
害あり群は53.4ヵ月、皮膚障害なし群は10.3ヵ月、（p＜0.01）と有意差がある結果となった。
皮膚障害の有無と併用療法の有無では関連がない結果となった（p=0.9305）。副作用として
は皮膚障害が39.3%と一番多く、次いで食欲不振、好中球減少症、高血圧であった。
【考察】
MSTは先行する臨床試験と大きな乖離はなく、当院で適切に投与されていると考えられた。
結果より、化学療法併用の有無に関わらず、皮膚障害の有無がAtezolizumab療法の効果判
定に有効となる可能性がある。irAE発現が有効性と相関するという報告もなされているが、
皮膚障害がより感度の高い指標となり得ることが示唆された。一方で、好中球減少や高血
圧などの併用療法によるものと考えられる副作用にも注意が必要である。
はまたけ きよのり


チームICIにおけるirAE対応体制の整備と副腎不全への早期介入

菅井, 捷

土佐, 慎也

長井, 拓哉

198
O-10-2
限局皮膚硬化型全身性硬化症に合併した心外膜炎
の1例
釧路赤十字病院　臨床研修医　
○ 小沼　康宏　
【はじめに】全身性強皮症は自己免疫疾患であり、びまん皮膚硬化型全身性強皮症と
限局皮膚硬化型全身性強皮症に分けられる。どちらも皮膚をはじめとして消化器、
肺など多臓器を侵すが、後者では心外膜炎の合併は稀と言われている。そのため診
断が遅れ、重篤な病態を来す危険がある。本報告では、当疾患に心外膜炎を合併し
た症例を提示し、診断および治療方針について考察する。【症例】58歳男性【既往歴】
限局皮膚硬化型全身性強皮症、シェーグレン症候群、橋本病、慢性膵炎【経過】約5
年前より手指の皮膚硬化、レイノー症状、抗セントロメア抗体陽性のため限局皮膚
硬化型全身性強皮症と診断され、当院で通院治療中であった。1年前には胸膜炎を発
症し、副腎皮質ステロイド（PSL）投与による治療歴があった。今回、突然発症した
強い胸痛を主訴に当院を受診した。来院時のバイタルサインは安定しており、心電
図検査では肢誘導、胸部誘導に広範なST上昇を認め、緊急施行した心エコー検査、
CTでは心嚢液の著明な貯留を確認した。炎症マーカーはCRPが著明に上昇してお
り、感染症や悪性疾患などの鑑別疾患を迅速に除外した上で、自己免疫性心外膜炎
と診断した。PSL 30mg/日を直ちに開始したところ、胸痛は速やかに軽快し、心嚢
液貯留も次第に改善した。治療開始後2週間で炎症反応も正常範囲内に収まり、寛解
に至った。【考察】限局皮膚硬化型全身性強皮症における心外膜炎は稀であるが、早
期に診断され適切な治療が行われない場合、心タンポナーデなどの重篤な状態に陥
る可能性がある。本症例のように、胸痛を呈する患者においては迅速な心エコー、
CT検査や鑑別診断が極めて重要である。また、今回ステロイド療法が速やかな症状
改善および寛解に有効であることが示唆されたが、その治療効果や適切なPSL用量、
長期予後についてはさらなる検討を重ねていきたい。
おぬま やすひろ
O-10-3
大学との連携により改善した全身性エリテマトー
デスによる肺高血圧症の1例
釧路赤十字病院　臨床研修医1）、釧路赤十字病院内科2）　
○ 工藤　大樹1）、古川　　真2）　
症例は30歳代女性。X-16年に全身性エリテマトーデス（SLE）によるループス腎炎と
漿膜炎を発症し、ステロイドパルス療法とエンドキサンパルス療法を行い寛解して
その後外来フォローしていた。X-1年に全身性痙攣を起こし他院神経内科で精査した
際、両下肢の著明な浮腫と胸部レントゲン検査で心拡大、心エコー検査で右心負荷
所見がみられ、BNPが1254 pg/mlと高値であることから右心不全と診断された。精
査目的に他院の心臓血管外科に転院し、右心カテーテル検査で著明な肺高血圧状態
であるものの肺動脈楔入圧の上昇はなく、原病からSLEによる肺動脈性肺高血圧症
と診断された。その後当科転院となり、マシテンタン10mgとセレキシパグ0.4mg内
服、在宅酸素療法を導入して退院となった。X年に足趾の変色と疼痛を訴えて当科
外来を受診し、足趾の壊死がみられた。専門的な治療が必要と考え大学病院のリウ
マチ・腎臓内科に入院となった。SLEの活動性はなく、肺高血圧と足趾壊死は固定
化しており有意に改善する可能性は低いため、更なる免疫抑制療法の効果は期待で
きずリスクが上回ると判断された。同院呼吸器内科に転科となり、右心カテーテル
検査の結果は平均肺動脈圧 60mmHg、肺血管抵抗 22WUと高値だった。エポプロス
テノール20ng/kg/min持続静注とタダラフィル40mg内服を開始され、セレキシパグ
は中止された。ヒックマンカテーテルを挿入され退院となった。エポプロステノー
ル開始後半年で平均肺動脈圧 28mmHg、肺血管抵抗 5.4WUと顕著に改善した。退院
後は当科外来でフォローしつつ、大学病院の呼吸器内科にも定期通院を続け、肺高
血圧症の病状は安定している。今回、大学病院と地域中核病院の連携により顕著に
改善したSLEに合併した重症肺高血圧症の1例を経験したので、若干の文献的考察を
交えて報告する。
くどう たいき
O-10-4
カプラシズマブ投与で良好な転帰を得た血栓性血
小板減少性紫斑病の一例
熊本赤十字病院　腎臓内科1）、熊本赤十字病院　血液腫瘍内科2）、
熊本赤十字病院　初期研修3）　
○ 福留美都子1,3）、宮部　陽永1）、濱之上　哲1）、川端　知晶1）、
似吹　達弥2）、大戸　雅史2）、豊田麻理子1）　
【背景】後天性血栓性血小板減少性紫斑病（TTP）は、致死的経過をたどりうる血栓性
微小血管症である。治療は血漿交換療法とステロイドに加えて、近年はカプラシズ
マブの早期導入により転帰の改善が期待されている。今回、カプラシズマブの早期
投与により良好な経過をたどったTTPの一例を経験した。
【症例】45歳女性。１週間前からの頭痛とめまい、不正性器出血にて前医受診し、血
小板減少を認めたが体動困難で当院へ救急搬送された。来院時、意識障害に加えて
Hb 6.4 g/dLと著明な貧血あり、破砕赤血球陽性で、血小板は1.1万/μLと減少し、
LDH上昇など溶血性貧血の所見や腎機能低下を認めた。またPLASMICスコア7点と
高スコアであり、TTPを強く疑った。入院当日より血漿交換およびステロイドパル
ス療法を開始し、翌日よりカプラシズマブを導入した。後日、ADAMTS13活性＜
1％、インヒビター陽性によりTTPの確定診断となった。治療にて意識障害や腎障
害は改善し、血小板は上昇傾向となって第4病日には正常化したため、血漿交換は計
６回で終了し、ステロイドは漸減して3週間で終了した。重症度分類で3点と重症で
あり、第16病日にリツキシマブを投与した。カプラシズマブは血漿交換終了後30日
間継続し、再燃なく経過している。
【考察】本症例では、確定診断前にTTPを強く疑い、早期にカプラシズマブ導入など
積極的な治療介入により良好な転帰を得た。TTPでのカプラシズマブの有効性につ
いて、文献的考察を含めて報告する。
ふくどめ みつこ
O-10-5
高齢発症の成人Still病の2例
秋田赤十字病院　臨床研修センター1）、秋田赤十字病院　総合診療科2）、
秋田赤十字病院　皮膚科3）　
○ 菅井　　捷1）、土佐　慎也2）、長井　拓哉3）　
高齢発症の成人Still病の2例1)秋田赤十字病院　臨床研修センター 2)秋田赤十字病
院　総合診療科 3)秋田赤十字病院　皮膚科菅井捷１），土佐慎也２），長井拓哉3)【症
例1】80歳女性【主訴】発熱，関節痛，咽頭痛【既往歴】原発性胆汁性肝硬変，高血圧，
脂質異常症【現病歴】X年1月一週間続く発熱で当院救急外来へ紹介となった．症状か
ら自己免疫疾患が疑われ，当院総合診療科へ入院となった．成人Still病と診断し，2
月上旬からPSL25mgで治療開始した．症状は改善がみられ退院し，外来にてPSLを
漸減しているが病勢は落ち着いている．【症例2】85歳女性【主訴】発熱，関節痛，発
疹【既往歴】胃癌，糖尿病，心房細動，アルツハイマー型認知症【現病歴】成人Still病
に対しPSL2.5mgとアクテムラ200mgで外来治療されていた．X年2月下旬に肺炎の
診断で入院となり，CTRX1gで治療開始した．肺炎は改善得られたが，Still病の病
勢が強まり，呼吸状態に悪化がみられ，ネーザルハイフローで対応したが，改善み
られず死亡となった．【考察】成人still病は，通常若年成人(16歳から35歳)に発症す
る．しかし高齢者で発症するstill病も報告があり，若年者に比べ，高齢者では重症
化しやすく，合併症も多い傾向にある．また，肺病変はstill病では稀な傾向にあるが，
重症化や死亡例もみられており，早期の診断，治療が求められる．症例2においては
間質性肺炎の増悪が認められた．肺病変の増悪時には生物学的製剤の使用も検討さ
れるが，高齢者の治療においては生物学的製剤のリスクも考慮する必要があり，慎
重な評価が求められる．【結論】高齢発症のstill病においては，つねに重症化や合併
症の増悪に注意しなければならない．まれにみられる肺病変においては死亡例もみ
られるため，慎重な評価と治療が求められる．
すがい しょう
O-10-6
紫斑を認めず腹部症状のみを呈しIgA血管炎とし
て加療した5歳男児例
北見赤十字病院　小児科　
○ 加藤　　晶、荒井　駿佑、谷口雄一朗、菅　　峰久、石川　真一、
安藤　明子、菅沼　　隆、三河　　誠、佐藤　智信　
【はじめに】IgA血管炎は10歳以下の小児に多い小血管炎で, 紫斑, 関節症状, 腹部症状
を三主徴とする. 診断は皮膚症状を中心に行われるが, 腹部症状が先行する症例が10
～20％存在する. 今回, 紫斑を伴わずに消化器症状のみを呈し, 臨床症状や画像・血
液検査データからIgA血管炎と考えられた症例を経験した. 診断や治療開始の判断に
ついて若干の文献的考察を加え報告する.【症例】5歳9か月男児. 臍周囲の強い疼痛を
主訴に受診, 入院した. 関節痛の訴えや紫斑は認めなかった。血液検査では白血球数
19030/μL(好中球80％ )と好中球優位の白血球増多を認め，CRPは1.37mg/dlと軽度
上昇を認めた. D-dimerは 8.7μg/mlと高値, 凝固第13因子活性は52%と低値だった. 
腹部造影CTでは小腸全体の腸管浮腫を認めた. 臨床経過から総合的にIgA血管炎と
臨床診断し，ステロイド治療を開始した. 以降腹部症状はすみやかに改善した. 経過
中に紫斑の出現は認めなかった. ステロイドは3週間かけて漸減中止した. 【考察】IgA
血管炎は臨床症状から診断を行うが, 典型的な紫斑症状を呈さない例が存在する. 強
い腹部症状はステロイド治療の適応であり, 重症例では腎炎発症リスクも懸念される. 
適切な鑑別のうえで治療を行うことが重要と考えられる. 
かとう しょう
O-10-7
マダニ咬傷によるエゾウイルス感染症の一例
釧路赤十字病院　初期臨床研修医1）、釧路赤十字病院　内科2）　
○ 株本　知輝1）、古川　　真2）、澤田　大輝2）、伊藤　悠菜2）、
高橋　由華2）、上田　雄翔2）、加藤亜樹子2）、西尾　太郎2）、
北川　浩彦2）　
【初めに】Yezo virus（YEZV）感染症は2019年に北海道で初めて確認された, 新興ダニ
ウイルス感染症であり, 重症熱性血小板減少症候群（SFTS）と類似した臨床経過を呈
する. 今回国内20例目となるYEZV感染症例を経験したため報告する. 【症例】50代女
性. X－10日に登山中に右耳朶をマダニに刺咬され, 当院耳鼻科にて除去された. X－
2日に38℃台の発熱と頭痛, 全身倦怠感を自覚し, 増悪傾向だったためX日に近医内科
受診したところ, WBC 1480 /μL（Neut 36.5％）, PLT 12.2×104 /μL, AST 47 IU/L
と血球減少及び軽度肝機能障害を認め, SFTS疑いとして当科へ搬送, 入院となった. 
来院時発熱, 頭痛, 強い倦怠感あるも, 関節痛や皮疹, 神経学的異常所見は認めず, 画
像上も肝脾腫やリンパ節腫大等は認めなかったが, 同日提出した血清検査よりYZEV
遺伝子が検出された. アセトアミノフェン静注及び大量補液にて対症的に加療し, X
＋3日より白血球数は上昇に転じ症状も改善傾向だったが, 血小板減少と肝機能障害
は増悪傾向だった. X＋4日に異形リンパ球の出現を認め, X＋5日に血小板数及び肝
機能の改善を認めたため退院となった. 【考察】YZEV感染症に特異的な治療法はなく
対症療法が中心となる. 本症例は比較的軽症だったが, 過去には横紋筋融解症や血球
貪食症候群を呈した重症例も報告されており, 重症化リスク因子や予後予測因子の同
定と治療方針の整備が急務である. また, 先行研究にて国内を縦断する渡り鳥を介し
ての拡散の可能性も示唆されており, 今後他県への感染拡大も懸念されることから, 
北海道外での医療現場における認知向上も求められる. さらに今回, 当院にてマダニ
をパラフィン包埋にて保存しており, 虫体でのYEZVの潜伏場所やヒトへの感染経路
等の解析が進められている. 
かぶもと ともき


高齢発症の成人Still病の2例

市瀬, 彩乃

安田, 登摩

藤本, 剛英

野口, 哲男

200
O-10-14
インフリキシマブが著効したサイトメガロウイル
ス感染合併潰瘍性大腸炎の1例
秋田赤十字病院　臨床研修センター1）、消化器内科2）、病理診断科3）　
○ 島村　怜実1）、飯塚　政弘2）、萬　　春花2）、松下　弘雄2）、
吉川健二郎2）、枝川　剛也2）、東海林琢男3）　
【症例】10代女性。主訴：腹痛、下痢、血便。家族歴：特記事項無し。既往歴：中耳炎、
肺炎、貧血。現病歴：X-6年に潰瘍性大腸炎(UC)発症。同年5-アミノサリチル酸不耐
症と診断されアザチオプリンによる寛解維持療法が行われていた。X年Y月Z-19日よ
り腹痛、下痢、血便を認め、その後食事摂取も困難となりY月Z日に当院救急外来を
受診。CT検査で大腸全体に高度の炎症所見を認め同日消化器内科に入院となった。
入院時腹部症状が強く、絶食下にプレドニゾロン(PSL)50mg(1mg/kg)の強力静注療
法を開始し顆粒球除去療法(GMA)を併用した。GMA施行後一時的に腹部症状の改善
を認めたが数日後には増悪をきたし治療抵抗性を示した。臨床経過よりサイトメガ
ロウイルス(CMV)感染の合併を疑い第10病日に内視鏡検査を施行したところS状結
腸～直腸に打ち抜き様潰瘍が認められ、病理組織検査およびPCR検査でCMV陽性を
示しCMV感染合併重症UCと診断した。第14病日にガンシクロビルを開始、第16病
日にインフリキシマブ(IFX)治療を加え、腹部症状は速やかに改善し、第21病日に臨
床的寛解状態となった。PSLを20mgに減量し第55病日に退院となり、以後かかりつ
け医で治療を継続している。
【結語】GMA＋IFX治療が著効したCMV感染合併重症潰瘍性大腸炎の1例を報告した。
CMV感染合併UCはステロイド抵抗難治例が多く予後は不良とされている。免疫抑
制療法施行中のUC患者がステロイド抵抗性の再燃をきたした場合には、CMV感染
合併の可能性を念頭に置き、速やかに診断・治療を開始することが重要と考えられた。
しまむら さとみ
O-10-15
当院で経験した肥厚性幽門狭窄症12例の後方視的
検討
熊本赤十字病院　初期臨床研修医1）、熊本赤十字病院　小児科2）　
○ 宗村　華月1）、山下　貴大2）、杉野　嘉彦2）、高木　祐吾2）、
加納　恭子2）、伴　　英樹2）、余湖　直紀2）、本田　　啓2）、
武藤雄一郎2）、平井　克樹2）　
【背景】肥厚性幽門狭窄症は、幽門筋の肥厚により生じ、乳児の嘔吐症の鑑別として重要
な疾患の一つである。通常は手術または硫酸アトロピンによる保存的加療を行う。一般
的に手術は侵襲性があるが、治療の確実性は高い。一方、硫酸アトロピン療法による治
療奏効率は約 79％という報告もあり、手術には劣るが優れた治療成績を残している。
【目的】当院で直近 5 年間に経験した肥厚性幽門狭窄症の臨床像を明らかにする。
【対象と方法】2019 年 11 月から 2024 年 10 月に、肥厚性幽門狭窄症の診断で、当院で
治療介入を行った12 例に対して後方視的に検討を行った。各症例に対して、患者背景、
腹部超音波検査所見、治療介入方法を検討した。
【結果】性別は男児 11 例、女児 1 例であり、初診時日齢の中央値は27.5 (14-56) 日であっ
た。腹部超音波検査では、幽門壁厚の中央値 5.1 (3.5-6.3) mm、幽門管長の中央値は 18.9 
(15-24) mmであった。12 例中、初回治療として手術症例は 8 例、硫酸アトロピン療法
は 4 例であった。硫酸アトロピン療法を行った 4 例のうち 1 例は奏効し、2 例は奏効せ
ず手術を行い、1 例は退院後に嘔吐症の再発があったために再度硫酸アトロピン療法を
行った。初回治療として手術療法を行った群の入院日数の中央値は 9 (6-16) 日、硫酸ア
トロピン療法を行った群は 22.5 (13-28) 日と、前者が後者に比べ有意に短かった。
【結語】当院の症例において、一般的に述べられている硫酸アトロピン療法の治療奏効率
とは治療成績の乖離が見られた。手術療法は入院期間の短さや治療成績ともに硫酸アト
ロピン療法に比べ優れていた。内科的治療の有用性を示すためにはより大きな症例数が
必要である。
むねむら かづき
O-10-16
診断に難渋した結核性腹膜炎の一例
長浜赤十字病院　医局1）、長浜赤十字病院　消化器内科2）、
市立長浜病院　呼吸器内科3）　
○ 市瀬　彩乃1）、安田　登摩2）、藤本　剛英2）、野口　哲男3）　
【症例】外国籍の25歳男性。1ヶ月前からの腹部膨満感を主訴に前医受診し、腹部超音
波検査にて腹水貯留を認めたため当院消化器内科に紹介となった。血液検査で炎症
反応上昇と胸腹部単純CT検査で腹水貯留と腹膜内脂肪織濃度上昇を認め、腹膜炎と
診断し、精査加療目的に入院とした。CT検査で腹水は被包化を認め膿瘍や細菌感染
の可能性も考慮したが、腹水穿刺時の性状は膿性ではなく多核白血球も低値であり
否定的であった。腹水細胞診から腫瘍性も否定的だった。入院後は抗菌薬投与で経
過をみたが臨床所見は改善認めなかった。診断治療に難渋するなか、提出していた
結核菌特異的IFN-γ検査が陽性と判明し再施行した腹水穿刺で腹水ADA高値・結
核菌PCR陽性を認め、結核性腹膜炎の診断に至った。三日間連続喀痰検査は陰性で
あった。その後は、腹部症状の増悪はなかったが胸水増加による呼吸苦悪化を認め
たこともあり、第15病日にA病院呼吸器内科へ転院となった。転院後はイソニアジ
ド＋リファンピシン＋エタンブトール＋ピラジナミドを2ヶ月間投与後イソニアジド
＋リファンピシンを7ヶ月間継続する方針となった。抗結核薬開始に伴い炎症反応は
改善し転院1ヶ月後に退院となった。腹水は抗結核薬のみで経過観察としたが、治療
開始2ヶ月後に消失したのを確認している。【考察】結核性腹膜炎は結核菌による症候
としてはまれであり、呼吸器症状を認めず腹膜炎所見のみを呈する場合は想起自体
が難しい可能性もある。また、診断に難渋し診断的腹腔鏡を要することもしばしば
ある。今回目立った呼吸器症状や胸部所見なく結核性腹膜炎の診断に至った一例を
経験したので文献的考察を踏まえて発表する。
いちせ あやの
O-10-17
鼻腔異物による呼吸困難疑いで搬送された局所麻
酔薬アナフィラキシーの１例
足利赤十字病院　救急科1）、足利赤十字病院　小児科2）　
○ 漆原直一郎1）、古橋　柚莉1）、菊池　広子1）、金子　苑永2）、
柴田　映道2）、小菅　玲奈1）、松川　亮太1）、鈴木　悠史1）　
【背景】気道異物やアナフィラキシー等の様々な疾患で急激な呼吸器症状を呈する。
特に小児の気道は成人に比べて狭く、わずかな浮腫や分泌物でも気道狭窄をきたし
やすい。【症例】４歳、男児【主訴】呼吸困難、咳嗽【現病歴】鼻にBB弾（直径約5mm
の球形玩具）を入れ遊んでいたところ取れなくなり、母親とともに耳鼻科クリニック
を受診した。喉頭内視鏡を施行されたが、異物は確認できなかった。帰宅途上に呼
吸困難と咳嗽が出現したため当院に救急搬送された。【臨床経過】救急搬送中に全身
性蕁麻疹と喘鳴を認めた。アナフィラキシーと判断し治療を行い、症状は改善した。
BB弾は発見されなかった。経過観察目的に入院し、翌日退院した。現病歴を詳細に
聞き取ったところ、原因物質は前医で鼻粘膜に噴霧したリドカインと考えられ、外
来でアレルギー精査を行う方針となった。【考察】局所麻酔薬は診療に広く使用され、
外来でも安全に投与可能である。その有害事象はほとんどが迷走神経反射や添加ア
ドレナリンによるもの、局所麻酔薬中毒、遅延型アレルギー性皮膚炎などであり、
真のアナフィラキシーはごく稀とされる。局所麻酔薬そのものの他に、添加保存薬
や瓶のラテックスもアレルゲンとなりうる。今回、当初は鼻腔異物残存による呼吸
困難と考えたが、のちに局所麻酔薬によるアナフィラキシーが原因と診断した１例
を経験した。アナフィラキシーによる呼吸器症状や粘膜浮腫は、気道異物による症
状と誤認されうる。詳細な問診や身体診察によるアナフィラキシーの早期発見が重
要であるとともに、よく使用する薬剤の作用や有害事象、その対処方法について熟
知しておくことが必要である。
うるしばらなおいちろう
O-10-18
スポーツイベントにおける救護活動に従事した初
期研修医の経験
岐阜赤十字病院　初期研修医　
○ 遠藤　洋祐、山田　忠則　
ぎふ清流ハーフマラソン2025に初期研修医として救護活動に参加したので報告する。
活動内容はハーフマラソン走行中に発生した傷病者ランナーに対する救護活動であ
る。当院からは医師2名、看護師4名、事務4名が参加した。大会における救護班は他
施設からも派遣されており、各コースに配備されている。我々はゴール地点でのレー
ス完走後のランナーを対象として救護活動を行った。今年は一万人を超える参加者
がレースを行った。救護対象者に対する簡易な医療行為と、帰宅できるか否かのい
わばトリアージが重要な活動であった。救護所に運ばれてくるランナーの主な症状
は嘔気や筋痙攣、転倒による外傷などであった。本大会では病院へ搬送される患者
はおらず、全員帰宅となった。限られた医療行為、医療資源の中で出来得る診断、
治療能力が求められ研修医という立場からとてもやりがいのある活動であった。普
段の病院内での救急対応とはまた違った条件や雰囲気の中、的確なトリアージと診
療ができたのか反省するとともに今後の研修に活かしたい。
えんどう ようすけ
O-10-19
高度な心膜石灰化を伴う収縮性心膜炎に対する緊
急心膜切除術を行なった一例
熊本赤十字病院　診療部1）、熊本赤十字病院　循環器内科2）　
○ 阿美　凜華1）、松村光太郎2）、石井　健裕2）、西　　雅人2）、
高江　将史2）、金丸　侑右2）、老松　　優2）、池本　智一2）、
小出　俊一2）、角田　隆輔2）　
【症例】75歳女性。維持透析中。1か月前より全身倦怠感と食欲低下を自覚していた。
X日、透析前血圧は94/58 mmHgと普段より低く、透析中に収縮期血圧が70 mmHg
まで低下した。心電図でII、III、aVf誘導にST低下を認めたため、透析を中止し、
精査加療目的に当院へ紹介搬送された。【現症】搬送時バイタルサインは血圧 90/54 
mmHg、心拍数 88回/分、呼吸数 20回/分、SpO2 94%(室内気)で、頸静脈怒張と下
腿浮腫を認めた。胸部CTで心膜全体に高度な石灰化を認め、収縮性心膜炎を疑った。
X+2日に施行した心臓カテーテル検査では、両心室にdip and plateauパターンを認
め、心係数0.98 L/min/m2と著明に低下していた。冠動脈造影では、右冠動脈近位部
に90%狭窄を認めた。【経過】血行動態不安定で透析継続困難と判断し、X+2日に緊
急心膜切除術を施行した。心外膜は全体的に厚く硬い石灰化を呈しており、可能な
限り広範囲に切除した。術後、両心室の拡張障害が改善し、透析再開可能となった。
X+21日に右心カテーテル検査再度施行し、心係数は2.3 L/min/m2に改善していた。
X+42日に自宅退院を目指したリハビリ目的で転院となった。【考察】収縮性心膜炎は、
心膜の線維化・石灰化により心室拡張障害を来す疾患であるが、本症例の心膜石灰
化はこれまでに経験のない高度なものであった。透析継続のために緊急心膜切除が
奏功した非常に示唆的な一例であり、若干の文献的検討を加えて報告する。
あみ りんか


診断に難渋した結核性腹膜炎の一例

冨樫, 葵

道智, 賢市

神元, 宏侑

中島, 健太

高山, 幸一郎

上野, 義記

201
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-10-20
下肢静脈血栓症に対して血栓吸引を二期的に行っ
た1例
熊本赤十字病院　診療部　
○ 福元　竜宝　
当院では下肢深部静脈血栓に対して積極的に血栓除去術を施行している。今回下肢
静脈に対してカテーテル治療を施行した症例について報告する。症例は60代男性。
糖尿病のため内服治療を継続されている。X年5月6日に特に誘因なく左下肢の疼痛
を自覚した。症状が改善しないため5月9日前医を受診し、左下肢静脈血栓が疑われ
当院へ紹介となった。受診時左下肢全体に発赤主張を認めた。血液検査ではDダイ
マーが19.4μg/mlと上昇していた。来院時の造影CTでは外腸骨静脈より末梢側に血
栓が充満し、左外腸骨静脈近位部は圧排されiliac compressionが疑われた。肺塞栓
は認めなかった。第一病日に下大静脈フィルターを留置し、抗凝固薬内服を開始し
た。その後も左下肢腫脹は改善なく、下肢静脈のカテーテル治療を施行する方針と
した。腹臥位で左膝窩静脈からカテーテルを挿入し血栓吸引を行った。大腿静脈領
域の血栓は除去でき、iliac compression部位にはステントを留置した。しかし、腸
骨静脈領域の血栓は完全に除去できず血流が制限されていたため、翌日総大腿静脈
からのアプローチで再度血栓除去を行う方針とした。翌日の造影ではステント内に
も再度血栓が増加しており血栓除去を行ったが、大腿静脈領域も再度血栓閉塞して
おり、そのまま腹臥位をとり再度膝窩静脈穿刺での血栓除去を行った。血流の改善
が得られ、自宅退院となった。その後下肢の腫脹なども改善している。これまで下
肢静脈血栓に対しては血栓溶解療法を中心としたエビデンスはあったが、ウロキナー
ゼが使用できない現状では血栓吸引が選択としてある。今回は１回目の治療で血栓
が残存した状態で終了したため、すぐに血栓による再閉塞を来した。今後静脈ステ
ントや血栓吸引デバイスが使用可能となることもあり、下肢深部静脈血栓に対する
カテーテル治療の方針については検討が必要である。
ふくもと りゅうほう
O-10-21
ブルガダ症候群による心肺停止でICDを埋め込ん
だが、再発抑制に難渋した症例
長浜赤十字病院　医局　臨床研修医1）、長浜赤十字病院　循環器内科2）　
○ 冨樫　　葵1）、道智　賢市2）、神元　宏侑2）、中島　健太2）、
高山幸一郎2）、上野　義記2）　
【症例】６０代男性
【現病歴】
これまでに健診でブルガダ波形を指摘されていた。しかし、suddle back型心電図で
あり、これまでに自覚症状、失神歴、家族歴、病原性遺伝子変異も認められないため
経過観察となっていた。
しかし、X月Y日、VF発作を起こしCPAで救急搬送され、この際心電図はcoved型
に変化していた。タイプ１型ブルガダ症候群が原因のVFによる心停止と考えられ、
ICD植え込み目的で転院した。
ICD植え込み後、X＋３月、数秒程度の意識消失が数回起こるようになった。ICDの
記録を確認するとVF発作が起こっており、適切作動であった。これに対してシロス
タゾール、ベプリジンの投与を開始した。しかしその数日後、CAG中にアセチルコ
リン負荷が行われた直後、VF発作が起こり、ICDが適切作動した。冠攣縮は誘発さ
れなかった。そこで、シロスタゾールに変えてキニジンを投与したところ、その後数
回のVF発作はあったものの、3か月あまり発作は落ち着いている。
【考察】
本症例では、X＋3月のVF発作の際、まずシロスタゾールが投与されているがVF抑
制効果が乏しかった。そこで薬をキニジンに変更したところ効果が見られた。しかし、
現状キニジンを保有している施設は少ない。ブルガダ症候群の再発予防にキニジンが
効果的なのであれば、より多くの患者に使用することができるよう、入手しやすいシ
ステムの再構築が必要と考えられた。若干の文献的考察を加えてここに報告する。
とみかし あおい
O-10-22
バイアスにより、動脈瘤切迫破裂を見逃し患者を
帰宅させた一例
長浜赤十字病院　医局　臨床研修医1）、長浜赤十字病院　救急科2）　
○ 丸岡　里菜1）、中村　誠昌2）　
【背景】この社会には様々なバイアスがあり、医療現場にも存在している。医療現場
における認知バイアスは、医師や医療従事者が患者の診断、治療、意思決定におい
て無意識的に偏った思考をしてしまう現象である。今回、認知バイアスにより、左
内腸骨動脈瘤切迫破裂を見逃した一例を経験したため紹介する。【症例】70歳台　男
性【現病歴】左腰部の激痛が突然出現、左下肢に痺れも出てきたため、救急要請。来
院時、意識清明、バイタル異常無し。左腰部の強い痛みと痺れあり、左下肢自動運
動可能であった。来院4～5日前、重いものを持ち上げた際に左腰痛が出現し、近医
受診。レントゲンで骨がずれていると指摘されていた。腰椎CT撮影し、第5腰椎変
形による痛みと診断した。アセトアミノフェン点滴で痛み軽快、痺れは残っていた
が帰宅させた。放射線科のCT読影チェックで左内腸骨動脈瘤切迫破裂の指摘あり、
本人に連絡して救急再受診を依頼した。CTで、左内腸骨動脈に壁在血栓を伴う9cm
の動脈瘤と瘤周囲の後腹膜出血所見あり。来院時現症・検査所見より、内腸骨動脈
瘤の破裂が一時的に止まった状態と判断、緊急手術施行し、事なきを得た。【考察】
本例は救急受診時の腰椎CTに左内腸骨動脈瘤切迫破裂の所見があったにもかかわら
ず、前医からの整形外科的疾患の診断というバイアスにより、見逃された一例であ
る。このように最初に得た情報に引き寄せられることで、普段見えているものが見
えなくなることもある。他にも自分が最初に考えた診断に都合が良いように検査結
果を捉えるバイアスも存在する。バイアスなしに全てを診ることは難しい事である
が、前医の診断を疑う姿勢、自分の考えにバイアスが存在しないか立ち止まる必要
があると学んだ症例である。
まるおか りな
O-10-23
心不全終末期に在宅での看取りに移行できた1例
高知赤十字病院　臨床研修センター1）、高知赤十字病院　循環器内科2）、
さくら香美クリニック3）　
○ 岸野　俊介1）、高橋　有紗2）、高橋　　誠2）、小松　雄三2）、
川田　泰正2）、高芝　俊二3）　
【症例】80代、男性【主訴】呼吸促拍【現病歴】前立腺癌・多発脳梗塞・結腸癌術後等、
多数の併存疾患があり、要介護4であるが、家族の協力の元、自宅で生活をしていた。
3年前に2度の心不全入院歴がある。数日前からの呼吸促拍があり救急外来を受診し、
心不全増悪（EF30%）、肺炎、脈ありVTを認め入院となった。第二病日には多臓器
不全に陥り、抗不整脈薬、利尿薬、強心薬等で加療も反応乏しく、家族、多職種と
相談後、麻薬製剤を導入したところ、数時間後に利尿が増加し、乗り越えた。その
後も一進一退を繰り返し、終末期と思われたが、第10病日の家族と話し合いで、自
宅で看取りたいという強い意志を再確認した。多職種チーム・家族と同じ目標を共
有しながら準備を勧め、状態も安定化したため、地域医療に繋げ、第20病日に自宅
へ退院となった。【考察】心不全患者に対するACPは患者と家族の満足度が向上し、
終末期ケアの充足につながり、遺族の不安や抑うつが減少するといわれる。看取り
の場をどこにするかも十分に汲み取りながら治療を進める必要がある。
きしの しゅんすけ
O-10-24
アセチルコリン誘発試験によって生じた心室頻拍，
心室細動が遷延した1例
秋田赤十字病院　臨床研修センター1）、秋田赤十字病院　循環器内科2）、
秋田大学医学部附属病院　循環器内科3）　
○ 市川　恒喜1）、長沼雄二郎2）、仙場　志保3）、小武海雄介2）、
岩谷　真人2）　
【症例】40代男性
【既往歴】高尿酸血症，脂肪肝
【現病歴および経過】X年8月20日朝に両肩の疼痛，上半身の不快感が出現し当院救急
搬送となった．救急隊接触時，症状は改善傾向であったが，心電図では前胸部誘導
でST上昇認めていた．当院到着時には症状はほぼ消失しており，バイタルは異常
なく，血液検査では心筋逸脱酵素の上昇は認めなかった．12誘導心電図でも明らか
なST変化は認めなかったが，症状及び経過から急性冠症候群を否定できず，同日入
院の上，冠動脈造影検査施行の方針とした．冠動脈造影検査では有意狭窄は認めな
かった．冠攣縮性狭心症の可能性を考え，アセチルコリン（Ach）誘発試験を実施し
た．Ach50μgを左冠動脈に注入したところ前下行枝・回旋枝の起始部に高度の攣縮
を認め，末梢が造影されなくなった．前胸部誘導でST上昇を認め，その後程なくし
て心室頻拍（VT）・心室細動（VF）が出現し，ショック状態となった．蘇生を行いな
がら硝酸イソソルビドの冠動脈注入を試みたが，VT・VFは15分間にわたり遷延した．
電気的除細動合計8回目を施行したところで冠攣縮は改善し，洞調律に復帰した．冠
攣縮性狭心症と診断し，Ca拮抗薬および硝酸薬の投与を開始した．薬物療法の開始
後は胸痛や致死的不整脈の出現はなく，第4病日に退院した．
【考察】一般にAchの半減期は非常に短いため，Achで誘発された冠攣縮は短時間で
改善することが多い．本症例では疾患活動性が高い状態であったために，高度の攣
縮が生じ，15分間にわたり致死的不整脈が遷延した可能性が考えられた．
いちかわ こうき
O-10-25
CLABSIサーベイランス導入の取り組み
伊達赤十字病院　看護部　
○ 大野美由記、前田　孝嗣、松浦　英樹、行部　　洋、林　　英蔚　
【目的】中心ライン関連血流感染（Central Line -associated Bloodstream Infection以
下CLABSI）を発症した患者は重症化しやすく、死亡率は12~25%とされる。当院の
2016～2019年の血液培養陽性率は17~20%、2020～2023年は20~23%と上昇しているが、
サーベイランスを行っていないため血液培養陽性の要因にCLABSIが関係している
か不明である。CLABSIの現状を把握するためサーベイランス導入を目指し、必要
なデータ収集システムを構築する取り組みを行ったので報告する。【活動内容】サー
ベイランス対象者を抽出するためには、カテーテルの挿入・使用状況がシステムに
入力されている必要がある。そこで、挿入時のマキシマルバリアプリコーション実
施状況、カテーテル使用中の刺入部の観察、カテーテル抜去理由を項目とし、シス
テム入力マニュアルを作成した。運用方法の周知活動は感染リンクスタッフが中心
となって行い、取り組み前2021年1月～44か月間で入力あり116件、入力なし407件、
取り組み後2024年10月～3か月間で入力あり27件、入力なし25件であった。システム
導入効果の評価は「取り組み前後で入力あり・なしの割合に差はない」という帰無仮
説を立て、カイ二乗検定を行った。【成果・考察】サンプル数が少ないため研究の限
界があるが、カイ二乗値は20.830、ｐ＜0.01であり、システム構築後で入力件数の割
合に有意差があることがわかった。取り組み後の入力件数が増加した要因の1つにマ
ニュアル作成もあるが、日常から感染対策活動を担っている感染リンクスタッフが
周知活動を行った成果であると考える。今回の取り組み以降サーベイランスを開始
し、CLABSI判定となった例はないが対象患者の抽出と継続した観察を行うことが
できている。今後サーベイランス結果をフィードバックすることで更なるシステム
の活用促進と感染対策向上に努めていきたい。
おおの みゆき


ブルガダ症候群による心肺停止でICDを埋め込んだが、再発抑制に難渋した症例

黒田, 彰紀

208
O-11-33
緊急時における非感染性疾患患者への支援の考察：
ガザ地区での経験を通して
大阪赤十字病院　看護部1）、大阪赤十字病院　国際医療救援部2）　
○ 川瀬佐知子1）、池田　載子2）　
【はじめに】
災害や紛争などの緊急時には外傷などへの対応が必須だが、医療施設へのアクセスが遮断され
治療の継続が困難なため、非感染性疾患（NCDs）の悪化も懸念される。WHOによると、2021
年のNCDsによる死者数は少なくとも4300万人とされ、世界全体の死亡者数の75％に相当する。
演者は2023年のパレスチナ・ガザ地区での武力衝突発生時、ガザ地区に滞在し、避難民の健康
管理に従事した。ガザ地区での経験を通し、緊急時におけるNCDへの対応について考察する。
【ガザ地区におけるNCDs患者の現状】 
2023年の武力衝突前に実施された、ガザ地区におけるパレスチナ難民を対象にした調査では、
1型・2型糖尿病が計57,717人、高血圧89,268人、ガザ地区全域の透析患者数は1,034人であった。
武力衝突後、爆撃による負傷者が増加する一方で、医療施設の損壊などにより、NCDs患者の
治療継続は困難な状況であった。約150名の避難民に対しラピッドアセスメントを行った結果、
定期内服を要する患者が多数いたが、ほとんどの患者が数日～10日程度の薬剤しか携帯できて
いなかった。現地薬剤師と協力して物資の調達に尽力したが、薬剤は不足し、使用期限切れの
薬剤も存在した。その後も薬剤を入手できる目途は立たず、NCDsの治療継続は非常に困難な
状況であった。
【考察とまとめ】 
紛争や自然災害などにおける緊急支援では、従来、外傷や感染症への対応が重要視されてきた。
しかし、医療施設へのアクセス困難、医薬品不足、生活環境の変化はNCDs悪化を招き、迅速
な対応がなければ死に至るケースもあり、緊急支援においてもNCDsへの対応は最優先事項の
一つと考えられる。支援者は、対象国の疾患傾向やヘルスシステムなどを理解し、急性期から
NCDsへの対応を視野に入れた活動を展開する必要がある。
かわせ さちこ
O-11-34
EMT Type 2認証 ― WASH部門の視点から
熊本赤十字病院　国際医療救援部　救援課1）、臨床工学部　第一臨床工学課2）　
○ 黒田　彰紀1,2）　
日本赤十字社（以下、日赤）は、世界保健機関（WHO）の定める国際緊急医療チーム
（Emergency Medical Team：EMT）基準のうち、中規模仮設病院機能を有する「Type 
2」の認証を取得した。本認証は、外科手術を含む入院医療の提供能力を有し、かつ
自立型で展開可能なチーム体制を評価するものである。認証取得にあたり、WASH
（Water, Sanitation and Hygiene）部門は重要な役割を果たした。感染制御、安全
な医療環境の確保、ならびに要員および患者の健康維持の観点から、WASHの機
能は医療サービスの質に直結するためである。本発表では、以下の4項目を中心に、
WASH部門の構築・運用の内容と成果を報告する(1)浄水：現地水源の評価、安全な
飲料水の確保と配水体制の整備、(2)廃水：排水処理の設計と管理、衛生的かつ環境
に配慮した処理体制の構築、(3)医療廃棄物：感染性廃棄物を含む医療廃棄物の分類・
収集・最終処理の徹底、(4)ベクター対策：蚊やハエなどの媒介生物の発生源管理お
よび繁殖抑制策の導入。とくに、手術や入院環境を提供するType 2医療体制におい
ては、水処理・廃棄物管理・ベクター制御が一体的に機能することが、感染対策と
医療の安全性を左右する重要因子である。本報告は、日赤がType 2としての現場運
用実績を有さない状況下においても、WASH部門担当者として認証取得に至った技
術的基盤を明らかにし、今後の発展および国際展開に活用することを目的とする。
くろだ あきのり
O-11-35
Red Channel agreementによるEMT Type2 認
証取得への参加経験について
大阪赤十字病院　国際医療救援部1）、大阪赤十字病院　看護部2）　
○ 光森　健二1）、加貫　亮三1）、川瀬佐知子2）、三浦　知紘1）、
仲里泰太郎1）、河合　謙佑1）、池田　載子1）　
日本赤十字社では海外での災害などによる緊急医療救護への対応として病院型
ERU(emergency response unit)の整備を進めてきた。2024年10月に実正展開訓練を
行うと同時にRed Channel agreementによるEMT Type2 認証取得を目指すことと
なり、本社及び各拠点病院などが協力して準備を進めて認証を取得(条件付き)する
ことができた。今回認証作業に関わることとなったためその経験を報告する。Red 
Channel agreementの枠組みでの認証は世界初であり準備段階で不明な点が多く様々
な問題があった。同時に今後も解決すべき課題もあるので併せて報告する。
みつもり けんじ
O-11-36
新規導入した検証ソフトウェアを用いた3DCRTの
MU値独立検証
高松赤十字病院　放射線科部　
○ 山花　大典、藤原　直人、井原　智也、藤田かおり、峯瀬　正高、
西村　悟郎、竹治　　励、秋庭　健志　
【背景】
放射線治療において，患者に投与される線量であるモニタ単位数(MU値)は放射線治療計画装置(radiotherapy planning 
system:RTPS)で計算される．このRTPSのMU値が正確に計算されていることを確認するためには，RTPSとは完全に独立
した形でMU値を検証する手段(以下，MU検証)を持つことは必須である，当院では，リニアックの更新に伴い，線量検証
ソフトであるSimple MU Analyasis(以下，Simple MU)が新規導入され，三次元原体照射のMU検証に用いている．
【目的】
RTPSから算出されたMU値とSimple MUから算出されたMU値の差を比較し，その有効性を検討したので報告する．
【方法】
RTPSとSimple MUから算出されたそれぞれのMU値を比較し，MU値誤差を以下の式(1)より求めた．
MU値誤差(%)=(MURTPS - MUSimple MU) / MUSimple MU・・・式(1)
（MURTPS：RTPSから算出されたMU値，MUSimple MU：Simple MUから算出されたMU値）
対象症例は，当院で放射線治療を行った患者50症例(頭頚部9例，胸・縦郭部10例，乳房11例，腹部10例，骨盤10例)とした．
【結果】
全ての部位でMU値誤差は1%以内であった．MU値誤差は，腹部で最も大きく(-0.89%)，以下乳房(-0.51%)，胸・縦隔部(-0.35%)，
骨盤(0.09%)，頭頚部(0.08%)の順となっていた．
【考察・まとめ】
RTPSから算出されたMU値と，検証ソフトであるSimple MUから算出されたMU値を比較検討した．結果は，全ての部位
でMU 値誤差が1%以内と良好に一致していた．旧検証ソフトでは，不均質の影響を受けやすい治療部位(乳房など)でMU値
誤差が大きくなる傾向があったが，Simple MUではその影響も少なかった． Simple MUを用いたMU値独立検証は有効な
検証方法であった．
やまはな だいすけ
O-11-37
動体追尾放射線治療における最適なフィデュー
シャルマーカーの検討
長岡赤十字病院　放射線科部1）、長岡赤十字病院　放射線治療科2）　
○ 西潟　貴幸1）、沼田　由夏2）、若月　栄介1）、伊藤　　猛2）　
【背景】：孤立性肺がんに対するRadixact Synchronyシステムを用いた動体追尾放射
線治療では，正常肺への線量低減を目的に，症例に応じて肺腫瘍周囲にフィデュー
シャルマーカー（以下，FM）を径気管支的に留置し，これを腫瘍の代替え信号とし
て用いる．先行研究では，肺腫瘍に最も近接するFMにおいて呼吸運動との相関が
高いことが示されているが，治療精度の観点からは，腫瘍とFMの動きの一致性が
重要であり，その関係を定量的に評価する手法の確立が求められる．本研究の目的
は，最適なFM選択のための評価手法を構築し，腫瘍からの距離がFM選択基準とな
り得るかを検討することである．【方法】：複数のFMを留置した4名の患者の4DCT
画像をレトロスペクティブに解析した．治療計画支援システムMIM Maestroを用い
て，浅呼気息止め画像において肺腫瘍の輪郭を手動で描出し，FMの輪郭を自動抽出
した．各輪郭は4DCTの呼吸10位相の画像にプロパゲーションした．各位相における
腫瘍およびFMの三次元重心移動距離を算出し，各位相における腫瘍と移動傾向が類
似し，かつFM間の移動距離差が1.5 mm以内（Rigid bodyパラメータのしきい値）と
なるFMを適切なマーカーと定義した．さらに，浅呼気息止め画像において，肺腫瘍
と各FM間の重心間距離も計測した．【結果】：最適なFM選択のための定量的な評価
方法を構築し，解析を行ったところ，4例中2例で，最短距離のFMではなく，より遠
位に位置するFMが腫瘍と同様の動きを示した．【結論】：4DCTを用いて症例ごとに
腫瘍とFMの動きを定量的に評価し，最適なFMを選択するとともに，適切なマージ
ン設定を行うことは，動体追尾放射線治療の精度向上において重要である．
にしかた たかゆき
O-11-38
PRRTのための特別措置室設営までの道のり
徳島赤十字病院　がん診療センター1）、放射線部2）、看護部3）　
○ 石倉　久嗣1）、早渕浩太郎2）、麻植　千鶴3）、桑山　泰治1）　
　ソマトスタチン受容体陽性の神経内分泌腫瘍に対するペプチド受容体放射線核種
療法（PRRT）が本邦で保険適応となったが、治療室の条件が厳しく、限定された病
院での治療にとどまっていた。令和4年4月の法律改正により、従来の基準が緩和さ
れた病室（特別措置病室）の使用も認められた。それに伴い各病院で整備が進み、奏
効率の高い治療であること、病院経営上のメリットがあること、などから全国で導
入されつつある。当時PRRT施行施設は、全国で80病院、日赤グループでは3病院で
あった。県内は大学病院のみで、患者数の増加に伴い待機期間も長くなり、大学か
らも当院での実施の強い要望があった。がん診療拠点病院の役割として、半年後の
導入を検討すべく、2024年1月にワーキンググループを立ちあげ、施設見学ののちに
準備にはいった。計画通りであったが、半年後も最終決定がおりず、再度要望し、1
年を要して最初の患者さんに投与することができた。　PRRTは現在、希少疾患の
適応であるが、近い将来の適応拡大により爆発的に症例が増えることが予想されて
いる。以前の学会でその有用性を勉強し、今準備しておかないとその波に乗り遅れ
ると感じたため、販売のメーカーと連絡を取り、同時にPRRTを導入している施設
の複数の先生方にお話を聞かせていただき、個人的なつながりで施設見学の手配を
した。見学を終えたあとは、有能な放射線技師さんを中心に、事務的、専門的なこ
とをチームで手配し、スムーズに準備することができた。現場のことは現場に任せ
る、わかる人が担当する、という当たり前のことがチーム医療の典型として功を奏
したと考えている。初動は、個人的なつながりから、チームができればその中での
意思疎通、といずれにしてもコミュニケーションが重要であることを再認識した。
いしくら ひさし


EMT Type 2認証 ― WASH部門の視点から

光森, 健二

加貫, 亮三

川瀬, 佐知子

三浦, 知紘

仲里, 泰太郎

河合, 謙佑

池田, 載子

Red Channel agreementによるEMT Type2認証取得への参加経験について

古村, 茂樹

209
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-11-39
リニアック標準計測法24の導入
八戸赤十字病院　放射線技術課　
○ 古村　茂樹　
【目的】放射線治療における投与線量の不確かさは治療効果や有害事象発生率に大き
な影響を与えるため，AAPM Report 85では水吸収線量の相対標準不確かさの目標
値を1％以下に抑えることが掲げられている．本邦では2024年にリニアック標準計測
法24が発刊され，校正機関から提供される水吸収線量校正定数の相対標準不確かさ
が0.5％になった．自施設での水吸収線量の不確かさ低減のため，標準計測法24の導
入を行った．【方法】自施設での水吸収線量測定の不確かさを評価し，医療用リニアッ
ク装置で校正された放射線治療用線量計を用いて自施設の医療用リニアック装置の
モニタ線量計校正を行った．【成績】X線おいて標準計測法12で算出したND,w,Q と比較
した結果，最大の差異は6MVで-0.202%であったが，他のエネルギーでは差はみられ
なかった．これは校正機関と自施設の線質の違いに起因していると推察され，不確
かさで見積もった範囲内である．電子線では，標準計測法12に基づいて行った相互
校正のND,w,Q と比較して低エネルギーなほど差異が大きく，4MeVでは-0.855％の差
異を認めた．【結論】リニアック標準計測法24を導入した事により，水吸収線量標準
が60Co ガンマ線から高エネルギー光子線・電子線に変わり，自施設と近いエネルギー
で受けた校正値を使用できるようになった．標準計測法12と比較して，X線におい
て大きな差異は無く，電子線では低エネルギーで差異を認めた．
こむら しげき


リニアック標準計測法24の導入

藤澤, あきつ

牧原, 百合子

213
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-4-29
赤十字医療施設人事交流における組織に与える影
響～8年目のまとめ～ 
庄原赤十字病院　看護部　
○ 谷口　理恵　
【目的】2018年度から2025年度までに当院が得た人事交流の実際を振り返り、それら
が組織に与える影響をまとめ、今後の人事交流への示唆を得る。【方法】人事交流に
より受け入れた助産師の影響力など同僚や上司への聞き取りと、派遣した看護師の
学びの聞き取りを行い、両者の組織に与える効果についてまとめる。【成績】派遣の
実際は、2025年度までにブロック内で6名・本社調整により1名の助産師を受け入れ
た。さらに人事交流として看護師3名が派遣元へ1年間出向いた。助産師は産婦人科
医療の大きな担い手として活躍し、年間総分娩数約100件に貢献いただいた。助産師
は、慣れない環境でも瞬く間にチームに溶け込み、専門職としての力が発揮された。
当院からは、人事交流として助産師派遣元である3施設（現在1名派遣中）の赤十字病
院に出向いた。人選は、赤十字キャリア開発ラダーレベル３を目指す者以上から公
募し、自己の課題が明確になっている者より選定した。当院の看護師にとっては帰
還後の看護師への期待と、全国の赤十字グループで働ける機会があることの希望を
持っている。帰還後の2名は、看護管理(主任)・災害救護看護（レベル3取得し救護班）
へとキャリアを進めている。それぞれへの看護師へのインタビューでは、いずれも
「二度と経験することのない貴重な1年であった」「看護師としての目指す方向性が明
確になった」などその後のキャリア形成に活かせる機会となっていた。また他施設か
らは、赤十字ネットワークへの羨望と共感の声も聴かれ、助産師支援を受けた年も
あり、県内医療機関との連携にもつながった。【結語】赤十字医療施設間の人事交流は、
当人の役割遂行と学びの連続であり、他施設で働くという数少ない機会が有効に活
かせる場である。
たにぐち りえ
O-4-30
医療施設事務職員交流型業務研修の受け入れ報告
さいたま赤十字病院　医療社会事業部・救護社会課　
○ 岡部　正彦　
【はじめに】業務改善や効率化に向けた取り組みを進めているなか、古い習慣やロー
カルルールが障害になっている事を感じた。医療施設事務職員交流型業務研修につ
いて研修担当から照会があり、これを意識改革の機会と捉え内容を検討。研修を受
け入れ、意見交換を行うことで職員が多角的な視点を持つきっかけになることを期
待し受け入れを決めた。【目的】研修を通じ、派遣先の職員（以下：研修生）と積極的
にコミュニケーションを取ることを目標に、業務の質向上や風土改善機運を高める
事を目的とした。当課の知識を研修生に還元するのは勿論のこと、研修生の意見も
積極的に伺い、双方にとって有意義な研修になるよう準備を進めた。【経過】受け入
れに伴い派遣先の要望を伺い、研修カリキュラムの素案を作成し、協議を重ねなが
ら内容を決定。内容ごとに指導者（担当）を割り振り、日常業務の考察や各種マニュ
アルの見直しを行い受入れ態勢を整えた。作成したカリキュラムに沿って３日間の
研修を実施し、日常業務や部署間の連携についても意見交換を行った。【結果】研修
を通じて、同じ環境にある他施設の生の声を聞くことができたことで、職員の業務
改善に対する意欲が刺激された。監査や機能評価受審以外で日常業務を考察したり、
マニュアル等を振り返る機会が殆どなかったため貴重な時間となった。率直な意見
交換は派遣側・受入側双方の課題を浮き彫りにさせ、一部の業務については運用を
見直す契機となった。業務改善を行ううえで古い慣習を改めるための意識改革は必
要であり、職場内に新しい風を吹き込むうえで本研修が有用であることを実感した。
【考察】研修後も顔の見える関係が続いており、人脈を広げる交流の場として本研修
は有効だと考える。今後も本研修を積極的に活用し、意識改革を図りながら業務改
善や質の向上に努めて行きたい。
おかべ まさひこ
O-4-31
赤十字病院グループの"学び合い" ～医療施設事務
職員交流型業務研修の充実化～
日本赤十字社　医療事業推進本部　経営企画部　グループ経営推進室1）、
日本赤十字社　医療事業推進本部　経営企画部　経営企画課2）　
○ 古田　峻一1）、堀内　清史2）、古源　　真2）　
【背景】医療事業推進本部（以下「本部」）では、医療施設事務職員の実践的なスキルの共
有や、施設間の活発な交流を促進することを目的に、平成30年度より「医療施設事務職
員交流型業務研修」（以下「本研修」）を実施している。
本研修は、派遣施設と受入施設の希望が合致した場合（以下「マッチング」）に派遣施設
の職員が受入施設を訪問し、医事などの職域における業務や、先進的な事例・スキルを
学ぶものである。マッチング件数は、平成30年度が28件、令和元年度が39件と順調に推
移していたが、令和２年度にはCOVID-19の影響等により2件にまで落ち込み、その後
徐々に回復したものの、令和元年度以前の水準には至っていなかった。
【目的】この状況を受け、赤十字病院グループにおける“学び合い”の場の更なる活性化
を図るべく、令和６年度は以下の２点の工夫により、マッチング件数の向上を図った。
【方法】(1) 派遣施設の希望を詳細にヒアリングし、完全に一致しない場合でも類似する
取り組みを行っている受入施設を紹介することで、不成立数の抑制を図った。(2) 従来
は医療施設間のみであった受入施設に新たに本部を加えた。これにより本研修は、医療
施設からは見えにくい本部業務を体験できる機会ともなり、赤十字病院グループ全体と
しての一体的な学び合いの場としての性格を強めることとなった。
【結果】これらの取り組みにより医療施設間におけるマッチング成立数は34件と、令和
元年度に迫る水準まで回復。医療施設と本部とのマッチングも含めると、合計47件と、
開始以来最多の成立件数となった。
【今後の展望】令和７年度においても、(1) 実施期間の延長、(2) 本部における受け入れ
部署の拡充等を検討しており、さらなる充実を図っていく。
ふるた しゅんいち
O-4-32
グループメリットを活かした人事交流システムの
構築－北海道ブロックの挑戦－
釧路赤十字病院　看護部1）、浦河赤十字病院　看護部2）、
伊達赤十字病院　看護部3）、置戸赤十字病院　看護部4）、
函館赤十字病院　看護部5）、北見赤十字病院　看護部6）、 
栗山赤十字病院　看護部7）、小清水赤十字病院　看護部8）、
旭川赤十字病院　看護部9）、清水赤十字病院　看護部10）　
○ 出口るり子1）、加藤　　強2）、木原　広栄3）、小田　斤子4）、
小宮　裕子5）、坂本　順子6）、下山美由紀7）、杉澤　紀子8）、
鈴木　智子9）、高橋久美子10）　
【背景・目的】北海道は地域間での看護師の偏在が顕著である。特に地方病院は看護師確保と
定着が大きな課題である。各施設における看護師確保の現状と課題を共有し、グループネット
ワークを活かした人材確保の新たな方策として「北海道ブロック人事交流システム」の構築に
ついて検討を進めてきた。グループメリットを活かした人事交流システムの構築について報告
する。【方法】１.北海道ブロック内の看護師採用・離職状況の収集と分析　２.看護部長会での
意見交換と課題抽出　３.人事交流システムの基本構想の検討　４．三役合同会議での協議【結
果】多くの施設で新卒採用の確保が困難であること、中途採用や応援派遣等に依存しているこ
と、離職者の約3割は赤十字以外の施設へ流出していることが明らかとなった。人事交流シス
テムについては短期的な人事交流から中長期的な異動までを視野に入れた柔軟な運用が求めら
れている。【考察】人事交流システムは単なる人材の融通ではなく、ブロック全体での人材育
成とキャリア支援の視点が不可欠である。交流を通じたスキルアップや多様な経験の蓄積が看
護師のモチベーション向上にもつながると考えられる。【結論】北海道ブロックにおける看護
師確保には施設間の垣根を越えた連携と持続可能な人事交流の仕組みづくりが重要である。今
後はモデル事業の実施や制度設計を通じて実効性のあるシステム構築を目指す。
でぐち るりこ
O-4-33
日本赤十字社における看護職員人事交流システム
の効果的な運用について
日本赤十字社　本社　医療事業推進本部看護部　
○ 藤澤あきつ、牧原百合子　
【目的】日本赤十字社医療事業推進本部看護部は、平成21年より人材育成と看護職員
の確保を目的とした「日本赤十字社における看護職員人事交流システム」を定め、人
材確保が困難な施設への派遣支援を行っている。近年、他施設からの看護職員派遣
を希望する施設は増加傾向にあり、特に助産師や専門領域等の看護職員の派遣を希
望する施設が増加している。一方で、派遣希望に応えて看護職員を派遣できる施設
は限られ、マッチング調整に難渋している。看護職員確保に困難を来している施設
を赤十字グループとして支える事の理解を深め、協力施設を増やしていく必要があ
る。本システムの教育的側面を活用することでグループ全体の応援体制を醸成し、
人材確保と定着につなげることを目的とする。【取組の現状】看護師を派遣した施設
および派遣者から、他施設での派遣経験が大きな学びとなりキャリアアップにも繋
がり、自組織にも大きな影響を与えたとの報告があった。また、派遣者を受け入れ
た施設においても、派遣者との関わりを通じて組織の活性化が促されたと報告され
ていることから、本システムは双方の組織にとって有益であり教育的効果が高い。
そこで、赤十字医療施設の看護管理者に向けて、教育的側面からの好事例を共有し
た結果、派遣の協力を検討する施設も増加してきている。【考察と結論】赤十字医療
施設における看護職の確保状況は、地域偏在や小規模施設での確保は困難を極めて
いる。また、人口動態の変化による労働人口の減少に加え、地域医療構想に基づく
看護職の役割と活動範囲の拡大により需要は急増しており、今後さらに人材確保が
困難となることが予測される。教育的側面から看護職員人事交流システムを戦略的
に活用し、グループ全体で応援体制を構築していく。
ふじさわ
O-4-34
人事交流による受援側の効果と課題
下伊那赤十字病院　看護部　
○ 牧内　明美　
【はじめに】当院看護部は看護職員の確保に苦戦してきた。看護配置基準を満たすた
めの看護職員数は、法定休暇の取得を考慮したゆとりのある看護配置に至っておら
ず、令和4年度から本社看護部の人事交流制度を利用している。派遣者の受け入れに
よる看護管理体制の見直しと派遣者の受援による効果を報告する。【看護部の概要】
看護職員の平均年齢は44.1歳、平均在職年数は11年、赤十字卒は26％である。コロナ
禍より採用率は50％に満たず、過去5年間の平均離職率は9％、新卒の離職率は50％
であり、令和6年度は新卒の採用ができなかった。小規模のため看護単位が少なく、
部署異動や変化を好まない傾向がある。【受援の成果】 チームの一員として活躍して
もらうためには自施設の方針の理解は必要と考え、受援を機に長年見直しがされて
いなかった基準・手順の整備をすることができた。また、派遣者のキャリア継続と
モチベーション維持のために計画的な目標管理面接を看護師長に指示し実施した。
派遣者の受け入れによるスタッフの意見は、「派遣元施設の様子を知る機会になり刺
激を受けた」「自部署の教育体制や業務のやり方が派遣者の助言で変化した」「自部
署は上手くいっていないと感じていたが、他施設でも同じ悩みがあることが分かっ
た」等、概ねよい影響があった。【結論】派遣者の継続的なキャリア支援を行うために、
看護部の運営・教育方針の明文化や、看護基準・手順の継続的な見直しと方針表明
は必要である。また、人事交流はスタッフに対しても影響があり、いつもと違う視
点や意見を受け入れる組織風土づくりになると感じた。今後の受援側の課題は、派
遣依頼の要件は何であれ、単なる労働力ではなく、派遣者のキャリア継続とモチベー
ション維持、そして本社が示すところの人事交流の目的を見失うことなく関わるこ
とである。
まきうち あけみ


日本赤十字社における看護職員人事交流システムの効果的な運用について

牧内, 明美

人事交流による受援側の効果と課題

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