Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

大城, 江梨子

216
O-5-29
同種造血細胞移植の体制整備に向けたHCTC活動
の実際
福岡赤十字病院　専門外来　
○ 大城江梨子　
【はじめに】A病院では2019年から同種造血幹細胞移植が開始されたが造血細胞移植
コーディネーター（以下HCTC）が不在の状態であった。同種造血幹細胞移植体制の
整備を開始したことを機にHCTCの認定に取り組むこととなった。HCTC取得に向
けた実践と体制構築のまでのプロセスと今後の課題を報告する。本報告で開示すべ
きCOIはない。【活動の実際】HCTCの役割は、患者・家族・ドナー支援、意思決定
支援、多職種連携、外部機関との連携、事務作業など多岐にわたる。2021年度より
HCTC活動を開始し、3年間は病棟看護師として兼任で活動を行っていた。時間の制
約もあり、HCTC活動の中心は患者・家族への対応となり、HCTCとして本来担う
べき多職種連携や外部機関との連携などには十分に関与できなかった。また、自身
もHCTC役割の全体像が見えずに混乱していた時期もあり葛藤を抱えながら活動を
していた。活動の中で、目の前の患者・家族の支援だけでは多角的支援につながら
ず、継続的支援や移植医療全体の調整ができないことに気づいた。管理者に現状や
課題を伝え、話し合いを重ねた。その結果、まずは週に1日HCTCとして活動する日
が正式に設けられ、役割に専念する時間が確保できた。活動を積み重ねていく中で
HCTCの意義や必要性が所属部署で認識され、2024年度からは正式に専従としての
配置が決定した。専従後は、業務の標準化と可視化を目的に、移植に関するマニュ
アルの見直しや整備を行い、多職種連携へつなげた。外部機関や骨髄バンクとの調
整も担い、移植全体を見通した支援が可能となった。【今後の課題】今後、HCTCの
役割と業務を可視化し継続的な情報発信を行うことで、HCTC活動が院内で認知さ
れるよう取り組みたい。また、多職種との連携をさらに強化し、質の高いチーム医
療と移植支援の実現を目指していく。
おおき えりこ
O-5-30
効果的な身体拘束最小化チーム活動実践に向けた
情報ツールの検討
富山赤十字病院　看護部　I　
○ 塩原　　潤、藤村　紀子、向井　紀子、白井志津世　
【背景】Ａ病院では、せん妄発症時や認知症患者の安全を守る目的での身体拘束実施
率が高い。身体拘束自体がせん妄のリスク因子の１つでもあり、認知症患者のADL
の低下や尊厳を損なう。また、看護師のモチベーション低下に繋がる。2024年6月、
身体拘束の低減に向け身体拘束最小化チーム(以下チーム)を結成し、多職種を交え
たチーム回診を開始した。チーム回診では、身体拘束患者の把握、使用する拘束具
の種類、緊急やむを得ず身体拘束を行った場合の正当性等、限られた時間での情報
収集やチームでの共有、部署でのチーム回診結果記録等が課題となった。（A病院看
護部倫理委員会承認番号第25－2番）【活動経過】身体拘束開始時の記録にはチーム
介入依頼ができるようにセット化した。院内全体の身体拘束患者と拘束具の種類ご
との使用状況の把握が可能となった。次にチーム回診用のテンプレートを作成した。
多職種の視点で患者情報・アセスメントをチーム回診前に記載し、解除や代替え案
への助言、良いケアの実践の共有等に活用した。チーム回診の開始前後では、身体
拘束実施率は、およそ7％低減した。【考察及び課題】3要件を意識した身体拘束解除
に向けた医師とのカンファレンスが増加した。また、チーム回診の結果、日中に身
体拘束を解除するためのセンサーやマット類等代替えの対策をとる等、看護職の行
動変容が見られた。チーム回診テンプレートは日々のカンファレンス記録に貼り付
けることで、部署内スタッフ全員が活用できている。身体拘束最小化・解除に向け
た取り組み成功事例を共有し、認知症患者の尊厳を遵守した活動の取り組みを広め
ていく。
しおはら じゅん
O-5-31
腎移植における多職種協働によるチーム医療の実際
福岡赤十字病院　看護部1）、福岡赤十字病院　移植外科2）、
福岡赤十字病院　腎臓内科3）、福岡赤十字病院　栄養課4）、
福岡赤十字病院　薬剤部5）、福岡赤十字病院　検査部6）　
○ 山本　恵美1）、佐藤　　優2）、藤田　由佳4）、竹野　智彦5）、
金本　人美6）、橋口　裕樹6）、中井健太郎3）、岡部　安博2）、
徳本　正憲3）、本山健太郎2）　
移植医療では移植希望時から移植後外来まで、継続した医療の提供が必要となる。更に
脳死・心停止下での緊急手術、拒絶反応や感染症での入院など様々な状況にある患者を
対象としており、移植医療のプロセスは複雑でチーム医療の実践がより求められる。
当院では、移植医、腎臓内科医、薬剤師、管理栄養士、HLA検査技師、移植コーディネー
ター（以下RTC）が参加する移植チームカンファレンス、病棟ラウンドを毎週木曜日に
開催している。チームカンファレンスでは移植前、周術期、透析導入時などで検討す
べき患者をRTCが選定し、チームメンバーへ情報提供している。また入院中の患者回
診をメンバー全員で行い、患者の現状や自己管理状況などチーム全体で把握している。
RTCからの問題提起は医学的視点だけでなく多角的な視点で情報共有ができ、各職種
の専門性に応じた患者対応にも繋がっている。
生体腎移植では、術前合同カンファレンスを手術一週間前に開催しており、医師、薬
剤師、管理栄養士、HLA検査技師、RTCだけでなく周術期にドナー、レシピエントと
関わる病棟、手術室、ICU、透析室の看護師も参加する。術前合同カンファレンスで
RTCがドナー、レシピエントの周術期に予測される問題点を抽出、提示することで、
参加スタッフは早い段階で問題解決に向けた計画立案に取り組むことができている。
RTCは患者と医療チームの間に立ち、多職種のそれぞれの専門性が発揮できるよう橋
渡し役として両者の支援を行っている。今回、RTCの視点から腎移植における多職種
でのチーム医療についての取り組みを紹介する。
やまもと めぐみ
O-5-32
新型コロナウイルス感染症看護経験から得たリス
クコミュニケーションの重要性
高松赤十字病院　看護部　
○ 鴻農奈央子、山田　陽子、藤本真由美、田中　裕子、岡崎美津子　
【はじめに】当院では、新型コロナウイルス感染症患者（以下コロナ患者）が発生した
当初、感染症病棟を有さず急増する患者の受け入れを救急病棟が担った。逼迫した
危機的状況の中で多職種が協働して医療を提供するためには、リスクコミュニケー
ションが重要であったという経験を得たので報告する。【実践内容】救急病棟は急遽、
緊急入院患者の受け入れを停止し、新型コロナウイルス感染症病棟（以下コロナ病棟）
を開設した。一般患者との動線分離を徹底するなど、殆どの対策や対応を救急病棟
看護師に委ねられた。救急病棟看護師は孤軍奮闘しコロナ患者のために尽力したが、
その一方で、他部門・他部署との感染対策の認識に違いを感じることになり、多職
種と連携できない日々に孤立感が増していった。さらに、通常は専門領域が担当す
る周産期や人工透析を含む集中治療が必要な患者もコロナ病棟で対応する体制に、
精神的・肉体的疲弊はさらに深刻になった。そして、多職種が連携・協働できない
ままコロナ患者の看護を続けてよいのだろうか。新型コロナ感染症への対応は一つ
の部署が責任を担うのではなく、病院全体で取り組むべき事態ではないかという思
いが強くなった。その後、救急病棟から看護部への働きかけにより、院長をはじめ
とする多職種による毎朝のカンファレンスが導入された。それにより、職種間の対
話が進み、治療方針や感染対策についても合意形成が出来るようになった。このよ
うなリスクコミュニケーションを行った結果、医師を含む他部門との情報共有が活
発化し、危機的状況を乗りきることができた。【結論】新興感染症への対応はまさに
未曽有の危機であり、迅速に多職種が連携しリスクコミュニケーションを行う事が
重要である。
こうの なおこ
O-5-33
RRS（Rapid Response System）ラウンドの取り
組みについて
さいたま赤十字病院　看護部　
○ 吉田　順子、神山　治郎、吉岡　晃佑、坂元　宏美、福島雅多佳、
福田　真弓、草野　賢次、堀井　千彬、黒岩　亮平、齋木　啓太、
安達　颯太、塚田　真衣　
【はじめに】当院は入院患者の予期せぬ急変及び死亡の低減を目的に、2019年より
Rapid Response System（以下 RRSとする）の稼働が開始され、「呼吸」「循環」「意
識」、その他に「スタッフによる重症の懸念」がある際の要請対応等、患者の危機管理
向上に取り組んでいる。2023年から活動範囲を広げ「RRSラウンド」として院内ラウ
ンドを導入したため、ここに報告する。【RRSラウンドの方法】対象病棟はユニット
を除く全病棟である。毎週金曜日に週末にかけて急変に直結しそうな患者を各病棟
で抽出する。その際、「気道」「呼吸」「循環」「意識」で懸念される各項目を選定する。
RRSチームはラウンド時に有事の際の対応や観察の視点等をアドバイスしたり、検
査の追加や処置の必要性を判断する。【結果と考察】急変が懸念される患者として抽
出された患者数は昨年度は235名であり、血液内科系疾患を有する病棟からの抽出が
最も多かった。血液疾患を契機として重症感染症を合併しやすく急変のリスクが懸
念されていると考えられる。「気道」「呼吸」「循環」「意識」で懸念される各項目の選
定においては「気道」71件、「呼吸」125件「循環」178件、「意識」92件で（重複あり）「呼吸」
「循環」が多数を占めていた。呼吸数の増加は患者の急変前徴候に現れる頻度の高い
徴候の一つとされており、全身状態が悪化している患者から抽出される項目として
多いことが示唆される。【今後の課題】抽出された患者に関して週末の病態変化の有
無を検証し、急変コールの減少に繋がっているか評価をしていく。また、RRSラウ
ンドの際のアドバイスや介入によって病棟スタッフは看護ケアや患者の安全管理に
寄与できているか、検証も行っていく。
よしだ じゅんこ
O-5-34
日本赤十字社特定行為研修の現状と今後の方向性
日本赤十字社　医療事業推進本部看護部　
○ 寺田　昌弘、牧原百合子、藤澤あきつ、藤森　　雅　
【背景と目的】特定行為研修制度は2015年に導入され、2024年9月時点で426の研修機
関、11,441名の修了者がいる。研修機関や修了者が増加している一方で特定行為への
認知不足や修了者の活用、就業場所の偏り、在宅医療分野で働く人の受講が難しい
といった課題が指摘されている。このような現状と課題を踏まえ日本赤十字社にお
ける特定行為研修の現状と今後の方向性について報告する。【現状】日本赤十字社特
定行為研修は2018年より5区分7行為から研修を開始し、現在10区分17行為と３領域
パッケージまで追加した。指定研修機関22施設、本社協力施設28施設が研修してお
り、赤十字医療施設において令和６年10月時点で494名の研修修了者が在籍している。
研修修了者の取得区分の傾向は動脈血液ガス分析関連の取得割合が低い以外は全国
と比較しても同様の傾向である。指定研修機関の内、7施設が10区分17行為以外の特
定行為区分を開催しており、４施設が赤十字外の研修受け入れを行っていた。令和
6年に指定研修機関と本社協力施設へ行ったアンケート結果では研修運営の課題と
して「研修修了後のフォローアップ体制について」を55.3％、「実習症例の確保やスケ
ジューリングについて」を31.9％の施設が課題として挙げていた。【考察】10区分17行
為以外の特定行為区分の実施や症例不足に対して、赤十字組織全体で区分やパッケー
ジの拡充を行うことや協力施設間でグループメリットを活かして実習症例の確保を
行っていく必要がある。また、研修のスケジューリングについて共有を行い、効率
的な研修を実施していく必要がある。【今後の方向性】赤十字組織としてのメリット
を活かし、医療施設が受講しやすい研修体制を整備し、地域特性に応じた特定行為
研修修了者の養成を推進していく必要がある。
てらだ まさひろ


同種造血細胞移植の体制整備に向けたHCTC活動の実際

飯星, 里枝

赤池, 尋恵

松田, 美恵

218
O-5-41
看護師長の視点からみた多職種カンファレンスの
効果
仙台赤十字病院　看護部1）、リハビリテーション技術課2）　
○ 金谷　　瞳1）、鈴木　由美1）、矢口　春木2）　
【はじめに】
当院では、看護師長とリハビリ部門責任者が参加する月1回のカンファレンスを実施し、情報共有と連携
強化を図っている。その効果を看護師長の視点から明らかにする。
【目的】
看護部門とリハビリ部門の認識の違いを明確化し、その効果を評価する。
【結果】
看護部門は日常的な離床支援へのリハビリ部門の関与を求めたが、リハビリ部門は「時間内に専門的に実
施するもの」と認識しており、両者の意識に違いがあった。カンファレンスを通じて共通理解が生まれ、
日常ケア時の連携が強化された。さらに、歩行器やポータブルトイレなどの共用備品については、従来は
各部門で個別に管理されていたが、中央での一括管理方式が導入された。これにより、備品の保管場所の
不統一や数量の過不足といった課題が解消され、業務の効率化およびコスト削減、スペースの有効活用が
実現した。
【考察】
看護部門とリハビリ部門、それぞれの専門性に基づく業務の線引きに対する認識のずれを調整できたこと
は、両部門の相互理解を深め、結果として医療の質の向上に寄与したと考えられる。また、備品管理の統
一は多職種連携の象徴的な成果となった。看護師長が調整役を担うことで、現場の声が反映され、職員の
協力体制が強化された。
【結論】
定期的な多職種カンファレンスは、部門間の認識の違いを解消し、課題の共有と改善に有効であった。看
護師長が調整役として機能することで、看護の専門性を維持しつつ、他部門との連携が強化し、現場全体
の運営効率と質の向上につながった。今後もこの取り組みを継続し、質の高いケアの提供を目指す。
かなや ひとみ
O-5-42
係長として部署目標達成に向けた取り組み―倫理
事例検討数向上を目指して―
大津赤十字病院　看護部　
○ 戸谷　早苗、堀井　優紀　
係長として部署目標達成に向けた取り組み―倫理事例検討数向上を目指してー大津
赤十字病院　戸谷　早苗　堀井　優紀  はじめに係長は日常業務に加え、部署目標達
成に向けて師長と連携しながらスタッフの支援を行なっている。昨年度の部署目標
の一つであった倫理事例検討数1件/年と達成数は少なかった。中間・最終評価時前
には急遽目標達成に向けて行動することが多く、計画的な取り組みの難しさを感じ
る。目標達成には全スタッフの協力が必要であり、倫理事例検討数向上への支援に
ついて報告する。実践期間：202X年4月から202Y年3月倫理的配慮：A病院看護部研
究倫理審査会の承認を得た。実践内容部署のコアメンバーとして選出した倫理担当
者に対し部署目標と看護部委員会の年間目標を説明し、部署の目標値１件以上/年を
伝えた。昨年の目標未達成の原因と今年度取り組む改善に向けた行動計画を話し合
い、毎月、進捗確認をした。倫理事例検討は定期的に実施出来るようメンバーを決
定し検討会を設けた。アクションプランはナースステーションに掲示し可視化した。
結果倫理事例検討数は７件/年であり目標値は達成した。考察目標値を明確にするこ
とで、スタッフの動機付けが促され、担当者の役割達成に向けた具体的な行動に繋
がる。そして係長が毎月の進捗確認を行い、問題点への対策を支援することで部署
全体の成果に繋がったと考える。今回アクションプランを掲示し、結果と達成度を
可視化することで自分たちの取り組みが部署全体の目標に結びついているという意
識づけとなり、さらには他スタッフにも良い刺激となった。まとめ他の項目につい
ても同様にスタッフが部署目標を理解し、目標達成に向けて役割を果たすためには、
係長による支援が不可欠だと考える。
とや さなえ
O-5-43
A病院『看護実践者ラダーステップアップのめや
す』看護管理者の活用と課題
熊本赤十字病院　看護部　
○ 飯星　里枝、赤池　尋恵、松田　美恵　
A病院『看護実践者ラダーステップアップのめやす』看護管理者の活用と課題熊本赤
十字病院　看護部飯星里枝　赤池尋恵　松田美恵【目的】A病院では、看護管理者が
スタッフ個々のキャリア支援に活かすことを目的として、2年前に各看護実践者ラ
ダーのステップアップまでに要する期間を調査した。当初の目的を果たすことがで
きたか活用状況調査をおこなった結果と課題について報告する。【方法】1.　アンケー
ト調査方法1）対象者：周知実施1年後に看護師長、看護係長の職位だった50名2）アン
ケート期間：12日間3）調査方法：QRコードを使用し活用状況に関する無記名のアン
ケート調査 【結果】    1. 回答者49名（回答率98％）    2. アンケート結果、「使用したこ
とがある」33％、「使用したことがない」50％、「存在を知らなかった」17％と回答した。
【考察】　『看護実践者ラダーステップアップのめやす』を使用した者は、「ラダー申請
が進まないスタッフも、目安ができて取り組みにつながった」など【ラダー取得時期
のめやす・準備】として活用していた。また、『看護実践者ラダーステップアップの
めやす』を紹介したことで「産休・育休を繰り返している【スタッフがキャリアにつ
いて考えるきっかけ】になった」と振り返っていた。面接では「次のラダーを受ける
までにどのくらいの経験や時間が必要かとの質問に具体的に答えることができた」な
ど【看護管理者が面接資料】として活用していた。したがって、使用した看護管理者
は、当初の目的通りスタッフのキャリア支援のために資料を活用していた結果が明
らかとなった。また、今回周知できていない現状が調査で判明した。今後は、周知
徹底を図り、管理者が面接などを通し活用することでキャリア支援につながること
を共有していくことが重要である。
いいほし りえ
O-5-44
時間外労働削減に向けた継続的な業務改善の効果
武蔵野赤十字病院　看護部　
○ 梅野　直美、奥田　悦子　
【はじめに】看護師の時間外労働は、医療安全や看護師の健康に負の影響があること
が指摘されている。また、日本看護協会の調べでは、実施と申請に乖離があったこ
とが報告されており、可視化されていない時間外労働についても考慮する必要があ
ると述べている。そこで、当院看護部では、打刻した時間を指標として2019年より
時間外削減に取り組んだ。【目的・方法】本実践報告では、2019年から取り組んだ時
間外労働削減に向けた実践内容と時間外労働時間の推移を明らかにすることである。
時間外労働時間は、所定の勤務終了時間と打刻時間の差から算出した。【結果】当院
の一日平均の時間外労働時間は、2018年度105分だった。2019年から、時間外削減
に向け、看護記録、研修、委員会のあり方などの時間外削減に向け業務改善を行っ
た。2020年に夜勤ユニフォームの導入、2024年には看護提供体制を固定チームナー
シングからPNSに変更した。また、部署ごとの時間外労働時間を毎月の看護師長会
で共有し、顕著に時間外が削減されている部署はその取り組みの実際を共有した。　
その結果、一日平均の平均時間外は2019年度95分、2020年度72分、2021年度64分、
2022年度58分、2023年度55分、2024年度45分となり、取組前と比較し60分短縮した。
2018年度に最も時間外が多かったA部署は152分から、2024年度は15分になり137分
短縮した。【考察】看護部の管理目標として、時間外削減に向け複数の業務改善を継
続的に行った。また、時間外労働時間の可視化や具体例の共有により、各部署の看
護管理者は自部署での方策に落とし込み、数値目標を立て目標評価に活用した。看
護部の管理目標と各部署の管理目標が合致したことにより時間外削減が実現した。
うめの なおみ
O-5-45
業務量調査から明らかになった病棟看護師の記録
業務の実態と課題
清水赤十字病院　看護部　
○ 斧木謙士郎、伊藤　由香、高橋久美子　
【目的】当院は急性期病棟、地域包括ケア病床、障害者施設等病棟を有する小規模病
院である。看護師の減少に対応するためICTを導入し、業務効率化を図ってきた。
更なる業務改善を進めるため、業務内容や看護師負担を明確に把握し、分析から効
率化や改善の可能性を検討する。【方法】病棟勤務の日勤看護師を対象に、A病棟お
よびB病棟の業務量を調査した。調査期間は2024年12月9日～12月22日および2025年
1月6日～1月19日。調査項目は日本看護協会の看護業務区分表を基に、当院に即した
調査票を作成した。情報収集、身体の清潔、排泄、食事、薬剤、入退院対応、観察、
測定、診療介助、呼吸循環管理、諸検査、医師連絡、記録の13項目の看護業務と、7
分類の滞在場所に分けた。各業務の総時間数と割合を算出し、時間帯別の業務傾向
も分析した。【結果】A病棟では記録業務21％、身体の清潔17％、排泄15％の順で多く、
B病棟では記録業務20％、観察14％、測定12％であった。A病棟の看護師の記録平均
時間は123±40.4分で、勤務時間（平均463.9分）の26.5％を占めていた。B病棟では190
±70.8分で、勤務時間（平均465分）の40.8％を占めていた。記録時間の推移をみると
A病棟は11・14・16時台にピークがあり、B病棟では10～17時台にかけて分布し、15
～17時台に件数が増加した。診療介助や諸検査の実施件数が多い日は、記録が長く
なる傾向もあった。【考察】記録業務は両病棟で長時間を占め、特にB病棟は個人差
が大きい。他業務の増加と記録負担が関連している可能性があるため、記録業務の
負担を把握し、内容や方法の見直しを検討する必要がある。【結論】記録業務の偏り
と長時間化が課題であり、ICT活用を高めるには、記録のタイミングと業務配分の
再評価、電子カルテや音声入力の効率的活用が求められる。
おのきけんしろう
O-5-46
一透析室のテキストマイニングによるインシデン
トレポート分析
秋田赤十字病院　腎センター1）、日本赤十字東北看護大学2）　
○ 鎌田佐久子1）、兎澤亜希子1）、三浦　洋子1）、酒井　志保2）　
安全な透析治療への貢献を目指し、B病院透析室の過去5年間（2017年4月～2022年3
月）の看護師関連インシデント123件をテキストマイニングで分析、さらに過去の事
故内容を比較した。【研究方法】対象インシデントレポートの概要、要因、対策をソ
フトウェアKH Coder で分析した。本研究は、秋田赤十字病院看護研究倫理員会で
の承認を得て実施した。（承認番号6-A-2）【結果と考察】インシデント概要分析では、
透析開始前の準備や情報収集段階、採血に関するインシデントが多いことが判明。
透析室特有の複雑な指示系統や多忙さが背景にあると考えられる。インシデント要
因分析では、「確認」「不十分」「思い込み」が主要因であり、ダブルチェックの不徹
底、焦り、中断による見落としが頻発していた。インシデント対策分析では、「確認」
「指示」が多く、多職種との連携強化と情報共有の重要性が示唆された。特に、透析
前・開始時の情報収集に集中できる環境整備や、医師の指示出しルールの遵守を促
す働きかけが必要である。過去5年間と直近2年間（2022年4月～2024年3月）の比較で
は、ピクトグラムの活用やタイマー機能の活用・連携強化等の対策での効果から透
析機器関連インシデントは減少したが、指示受け・情報伝達不足、および転倒・転
落を含む「その他」のインシデントが増加しており、対策を講じている。【まとめ】本
研究から、透析室におけるインシデントは、透析開始時までの情報収集と確認不足、
および専門的な知識・技術の習得が鍵であることが明らかになった。今後は、情報
収集体制の構築、多職種連携のさらなる強化、そして増加傾向にある転倒転落イン
シデントへの対策が急務である。
かまだ さくこ


A病院『看護実践者ラダーステップアップのめやす』看護管理者の活用と課題

本田, 菜々子

小泉, 郁裕

沼野, 祥子

根岸, 百合香

吉村, 美樹

219
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-5-47
ナースコールに速やかに対応できる病棟づくりへ
の取り組み
大森赤十字病院　看護部　
○ 本田菜々子、小泉　郁裕、沼野　祥子、根岸百合香、吉村　美樹　
〇本田菜々子、小泉郁裕、沼野祥子、根岸百合香、吉村美樹　大森赤十字病院看護
部ナースコールに速やかに対応できる病棟づくりへの取り組み【目的】看護主任グ
ループの困り事として「ナースコール（以下、NC）にすぐ出ないスタッフがいる」と
いう意見があり、2023年度患者満足度調査でも同様の意見が出ている状況があった。
NC対応は重要な看護・業務であり、速やかに対応できる病棟づくりをしたいと考え
活動することにした【方法】1.各病棟のNCの状況(4月5月)を調査し共有。2.各部署の
NC音の全病棟統一。3.「ナースコール、お待たせせずに”すぐ伺います”」という標語
を設定し、各部署のパソコン、NC親機に標語を貼付し周知。4.NC対応に関するカン
ファレンスをユニット含む9部署で実施し、全体の結果をフィードバック。5.対応強
化月間を2か月間設定し各部署へ周知。対応強化月間終了後、一般病棟7部署でカン
ファレンスを実施。6.強化月間中、再度NCの現状を調査しカンファレンスの結果と
共に全部署へフィードバック【成績】1～4の方法を実施した結果NC対応時間の大き
な変化はなかった。しかし5の結果より「カンファレンスを実施し、意識や行動に変
化はあったか」という問いに「はい」が5部署見られた。「わからない/いいえ」と答え
た2部署は元々 NC対応に力を入れており、現状と変わらないという意見だった。ま
た「NCが鳴っている時に意識するようになったか」という問いに対しては7部署とも
「はい」という結果となった【結論】NC対応時間は短縮できなかったが、取り組みの
結果、不要なNCを減らすための先取り看護を行うなど意識してNCを取るという行
動変容が見られた。今後は、行動変容の結果がNC対応にかかる時間短縮につなげら
れるように継続的に評価を行っていく。
ほんだ ななこ
O-5-48
看護師の環境整備への行動変容をめざした取り組み
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第一病院　看護部　
○ 犬塚　志保、塚本志保子、加藤美也子　
【背景】環境整備は、患者にとって安全で快適な療養生活や感染予防に繋がる。しか
し、日々の業務に追われ、環境整備ができていない現状がある。【目的】看護師の環
境整備に対する意識を高め、行動に繋げるための活動を行う。【方法】対象はA病棟
看護師25名。環境整備の啓発ポスター掲示、指さし呼称を実施した。また、1【患者
の快適性】、2【患者の安全を守る】、3【感染の予防】、4【看護師の働きやすさ】の4つ
の視点からベッド周囲の環境整備の評価表を作成し、自己・他者評価を実施した。
スタッフの環境整備への視点を広げるためグループワークを実施した。取り組みの
前後で調査票によるアンケートを実施し分析した。【結果】取り組み前と比較し、「自
身の環境整備に対する意識変化があったか」の問いで、25名全員が「変化があった」
と答えた。4つの視点全ての項目の「いつもできる」と評価した者が増加した。最も改
善されていた項目は「棚にオムツや寝衣等が煩雑にしまわれていたら整理整頓してい
るか」であり、実施率は16％から64％に上昇した。自由記載では「評価表があること
で、何に気を付けて環境整備を行うのかが分かって良かった」、「自己・他者評価を
行うことで環境整備を意識して実施できた」、「グループワークを通して環境整備の
ポイントを見直すことができた」等の意見があった。【考察】全ての調査項目が高評価
に改善していたことから、啓発ポスターの掲示、指さし呼称の実施、自己・他者評
価を行うことがスタッフの環境整備への意識が高まり、行動の変化に繋がった。グ
ループワークにより、どこに視点を向けて環境整備を行うべきなのか見直す機会と
なった。今回の結果により、患者の快適性や安全を守ること、感染の予防や看護師
の働きやすい環境作りに繋がったと考える。
いぬづか しほ
O-5-49
エコーガイド下穿刺への取り組み～看護師による
エコー使用の標準化に向けて～
長浜赤十字病院　腎・透析センター　
○ 松川　　愛　
【はじめに】透析には穿刺が必要不可欠であるが、患者にとって大きな苦痛を伴い、
ストレスとなる。透析患者の高齢化や様々な合併症の増加により、穿刺難易度は年々
上がっている。それに伴い、再穿刺のリスクも上がり患者・穿刺者の双方の負担が
増えていく。また、再穿刺は患者にとってさらなる苦痛を伴い医療者との信頼関係
にも影響を及ぼす。近年、エコーガイド下穿刺（以下エコー下穿刺）がスタンダード
になりつつあるが、当院では医師のみがエコー下穿刺を行っている状況であった。
そこで今年度は、看護師も実施できるように取り組んだ。今回の取り組みにより、
エコーの基本が理解でき、エコー使用に対する抵抗感が減り、スタッフ全員がエコー
下穿刺を実施できたためここに報告する。【活動の実際】検査技師に依頼しエコーの
基本（使用方法・見方）、事例を基に血管評価の勉強会を開催した。対象患者に対し
てエコー下穿刺を実践したことで徐々にスタッフも積極的に実践する機会が増えて
いった。結果、スタッフ全員が延べ31件のエコー下穿刺をトラブルなく実践するこ
とができた。【考察】今まで看護師がエコーを用いる機会は少なかったが、今回の活
動を通してエコーの基本を理解し、エコー下穿刺を実践することができた。エコー
下穿刺を実施した全例でトラブルがなかったことは、穿刺困難な患者に対し正しい
血管の評価ができたといえる。穿刺は患者との信頼関係の構築の上で重要であり、
双方のストレス因子になり得る。確実な穿刺を実践できるよう1つの手段としてエ
コー下穿刺が有用であると考える。【まとめ】今年度は土台作りのための活動であっ
た。今後は、エコー下穿刺が標準化できる様、穿刺難易度が高い患者へのエコー使
用や血管評価を行っていき、安全な穿刺に繋げていくことが重要である。
まつかわ まな
O-5-50
歯科衛生士口腔ケアマニュアル作成による業務改
善と効果について
さいたま赤十字病院　看護部1）、口腔外科2）、医療支援課3）、医事課4）　
○ 中田三栄子1）、中島　栞里1）、保坂　知沙1）、二宮　朋子1）、
中川　茉優1）、生田　　稔2）、高坂　　光2）、吉住　　結2）、
池田　尚実3）、芝野　愛弓3）、東海林真代2）、堤　　宇枢4）、
堀　　遥花4）　
【はじめに】当院はさいたま市における中核病院として、高度救急救命センター・地域がん診療
拠点病院をであり、地域に根差した急性期医療を提供している。当科は、外傷・口腔がんの治
療に貢献する他、病院歯科の役割として各診療科からの依頼に応じて口腔内有害事象への対応
を行っている。近年、口腔ケアと全身状態に関するエビデンスが蓄積されているが、実際の現
場では歯科衛生士個人の判断に基づいたケアが実施されており、標準化が困難な状況であった。
そのため患者に即したケアが十分に行えず、診療報酬の算定にも影響していた。そこでエビデ
ンスに基づく口腔ケアの統一と質の向上を図るべく、歯科衛生士口腔ケアマニュアルを作成し
運用を開始したため報告とする。
【目的と方法】目的は、急性期病院としてエビデンスに基づいた質の高い口腔ケアを提供すると
ともに、新人歯科衛生士の育成を図ることにある。そのため意識調査やカルテの記載内容の確
認を通して現状を把握し、統一化を進めた。
【実施】病態別の口腔ケアマニュアルを作成し、治療計画を踏まえた個別性のあるケアの実施と
教育を行った。また、症例カンファレンスを開催し、実践的なケアの手法や介入方法の検討を
行った。診療報酬の適切な算定を目指し、算定用紙を作成して算定漏れの予防にも取り組んだ。
【結果】歯科医師、歯科衛生士、事務職が連携し、患者の治療に即した質の高い口腔ケアの提供
が可能となった。また、病態に応じた適切な口腔ケアの立案により、診療報酬の確実な獲得に
も繋がった。
なかだ みえこ
O-5-51
血液浄化センターと一元化した病棟での人材育成
の検討
石巻赤十字病院　看護部　
○ 長谷川美絵、高橋　明子、伊藤　明子、阿部　真理　
当院では2019年から病棟と外来部門の一元化を推進してきた。2023年4月には、A病
棟と一元化されていた血液浄化センターが、病棟再編成のため自部署と一元化する
事になった。一元化部署の変更により、血液浄化センターで勤務できるスタッフが
限定されてしまい、急な休みへの対応や、有休が取得できないなど就業環境悪化へ
の懸念やBCＰ対策上、スタッフの育成が急務であった。そこで血液浄化センターで
勤務できるスタッフの育成について検討した。血液浄化センター等の特殊部署に対
しては専門的で未知の領域と感じるスタッフが多く、異動や応援に抵抗感を持つ傾
向にある。また、スタッフの育成というと、一連の業務ができる事を求められるた
め自立するまでに時間がかかる。そこで、育成方法の話し合いの際、病棟スタッフ
の負担感が少なく短期間で育成ができるようにまずは「穿刺と返血の介助ができる」
を目標に指導方法の見直しを行った。病棟スタッフの選定は、2023年度は血液浄化
センターの業務に興味を示したスタッフを3名育成したが、次の選定に行き詰った。
そこで2024年度は、病棟業務にも慣れ自立した入職3年目を選定し、3か月で育成す
る事にした。その結果4名中3名が血液浄化センターで勤務できるようになり、3年
目スタッフからは「新しい事を知る事が新鮮だった」などの反応があった。また、血
液浄化センターで教育を担当したスタッフからもよい反応があった。今後も入職3年
目スタッフのローテーションを継続していきたかったが、今年度新たに新入職者の2
年程度での定期異動の方針が出された。状況に左右されずに人材育成を継続してい
くため、引き続き血液浄化センターの育成のプロセスをブラッシュアップしていき
たい。
はせがわ みえ
O-6-31
院内でDXを拡大するための取り組み　～入院前支
援にDXを導入して～
広島赤十字・原爆病院　入退院センター1）、地域連携課2）、薬剤部3）　
○ 管田　　忍1）、杉原　貴子1）、溝岡ひとみ2）、関本　恭子3）、
上野千奈美3）、田口　倫子2）　
入退院センターでは、2023年度より業務の標準化と効率化、患者理解、職員の負担
軽減を目指して入院支援業務に動画を導入している。動画を導入したことで患者の
理解につながり、職員は説明時間が短縮し患者教育も充実した。一方で動画の修正
は限られた人しか行えない、動画作成・修正には時間がかかる等の課題があり、院
内に浸透させるには困難さを感じていた。そこで入院支援部門から動画作成が簡単
にできるＤＸを導入し、業務の効率化を図ることとした。そうすることで他部門の
活用が推進され、業務の効率化、患者理解・満足度を向上させることができると考
えた。今回、DX導入までの準備と多職種協働の取り組みについて報告する。
すげた しのぶ


ナースコールに速やかに対応できる病棟づくりへの取り組み

鈴木, 陽

広藤, 喜章

宮司, 典明

船島, 健太郎

高橋, 勇海

及川, 綾佳

221
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-6-38
備蓄おやつの選択理由から考察する防災行動経済
学-なぜそれを選ぶのか？
北見赤十字病院　内科1）、清水赤十字病院2）、日本赤十字北海道看護大学3）　
○ 谷口　　治1）、藤城　貴教2）、根本　昌宏3）　
【目的】中身が同じだが「パッケージ」と「販売元」が異なる２つの商品に対する二者
択一の購入意向およびその選択理由を比較することで、「備蓄商品購入」に及ぼす行
動経済学的因子を確認する。【方法】災害医療講演会に参加される方に中身が同じだ
が「パッケージ」と「販売元」が異なる２つの「チョコようかん」商品Aと商品Bを陳列
し購入したいと思う方を選択して頂いた。選択後に無記名アンケートを実施し当日
回収した。選択理由は行動経済学的類似カテゴリー別に５つのセクションに分け各4
問ずつ5段階リッカートスケールで質問し、どの項目が強く支持されたかを定量的に
評価した。【対象】北海道清里町で2025年4月24日に実施された「災害時の健康管理講
演会」に参加した90名のうちアンケートにご協力頂いた84名(男性59.5％、平均年齢
44.3±11.7歳)。うち議会議員2名、町役場・行政関係者51名、医療介護福祉関係者21
名、消防関係者7名、その他地域住民3名。【結果】アンケート回収率100%。商品Aを
選択した人が54名(64.3%)と多かった。選択理由として現状維持バイアス・フレーミ
ング効果の確認を意図した「日常性と親しみやすさカテゴリー」と希少性ヒューリス
ティック・ブランド効果の確認を意図した「ブランドと希少性カテゴリー」において、
商品Bに比べ商品Aを選択した群でそれぞれ統計学的に有意な高値を確認した。性別・
職種・年齢・防災意識の高さと購入意向および選択理由に有意な関係は確認されな
かった。【総括】防災講演会に参加した比較的防災意識が高いと思われるの集団にお
いて備蓄用品購入の選択がブランドの魅力や日常との親和性に左右される傾向が確
認された。 備蓄品購入を住民に啓発する際には、これらの行動経済学的視点を意識
した対策が必要である。
たにぐち おさむ
O-6-39
救命病棟看護師が考える地震災害時の初動
徳島赤十字病院　看護部　
○ 佐川恵利奈、北山　直希、大浦　美佑、小松　眞子　
【目的】救命病棟での地震災害時の初動において,患者の安全に配慮し必要な看護ケア
の優先順位を考える.災害時の救急看護実践に繋げ,懸念事項や課題を明確にする.【方
法】同意が得られた対象者にインタビュー調査を実施し逐語録を作成.コード化を行
い,サブカテゴリー ,カテゴリーを抽出後,質的帰納的に分析した.本研究は徳島赤十字
病院倫理委員会の承認を得て実施した.【結果】地震災害時の初動の考えや行動におい
て≪危機的状況での優先順位の決定≫≪情報収集と指揮命令系統の確立≫≪限られ
た資源と必要なケアの選択≫≪迅速な役割分担とリーダーシップ≫≪経験のないこ
とや準備に対する懸念≫5のカテゴリー ,13のサブカテゴリーが抽出された.【考察】災
害時救命病棟看護師は,自身や患者の安全確認と同時に,重要薬剤が正しく投与され
機器類の作動状況確認の意識が高いことが分かった.災害発生時は多くの情報が錯綜
する中で人員も少なく,スタッフ同士が連携を図るためにSBARの活用が効果的と考
える.限られた資源とケアを選択し,危機的状況を乗り超えようとする意識が高かっ
た.リーダー的立場の者は効果的な災害対策の手段を選択しなければならず,決断に対
する負担は大きい.発災時に派遣されてきた医療者へ委託できる業務を明示し,リー
ダーの責任と業務の分散,メンバーはメンバーシップを発揮することで円滑なチーム
ワークが構築できると考える.また,システムダウン時の紙運用の想像がつかないこと
の懸念があった.日頃から災害に対する意識をもつことが大切であり,災害訓練やマ
ニュアルの見直しを行うことで経験のないことへのイメージが膨らみ,災害に対する
備えを具体的にする.また,災害を意識して通常業務を行うことが災害リスクマネジメ
ントに繋がると考えた.
さがわ えりな
O-6-40
原子力災害時における電子個人線量計の電磁干渉
リスクと対策
仙台赤十字病院　医療技術部放射線管理課1）、福島県立医科大学　保健科学部2）　
○ 鈴木　　陽1）、広藤　喜章2）、宮司　典明2）、船島健太郎1）、
高橋　勇海1）、及川　綾佳1）　
【目的】日本赤十字社では原子力災害時の活動基準として、累積被ばく線量を1mSv
以内と定めているが、最大50mSv以下が望ましいとの報告もある。線量測定には電
子個人線量計（EPD）が用いられるが、スマートフォン等の電子機器による電磁干渉
（EMI）により誤作動を起こす事例が報告されている。2024年の能登半島地震におけ
る救護活動中にも、放射性物質の異常な飛散は確認されなかったにもかかわらず、
看護師が装着していたEPDが活動基準を超える2mSvを示し、EMIの影響が疑われ
た。そこで本研究では、簡便かつ現場で実施可能なEMI対策として、アルミホイル
による遮蔽効果を検証した。【方法】バックグラウンド用EPD2台に加え、8名の救護
班員にアルミホイルで覆ったEPDと未加工のEPDをそれぞれ装着させて活動させた。
派遣前にEMIの発生条件や線量率警報などのアラーム音について事前教育を行った。
【結果】バックグラウンド線量は3μSvであり、アルミホイルで覆ったEPDもすべて
3μSvでアラーム音は作動しなかった。一方、未加工EPDの平均値は7.8±6.3μSvで、
2名はスマートフォン使用時にそれぞれ15μSv、11μSvを示し、アラーム音が作動
した。【考察】活動地域に放射性物質の飛散はなく、2名のEPDの高線量表示はEMI
による誤作動である可能性が高い。アルミホイルによる遮蔽により誤作動が防止で
きたことから、現場における有効なEMI対策となり得ると考えられる。
すずき あきら
O-6-41
その時どう動く？発災時のリハビリ室での初動対
応と課題について
日本赤十字社和歌山医療センター　リハビリテーション科部　
○ 高根　良輔、玉置　一太、足羽　　涼、玉置　俊男　
【目的】和歌山県では南海トラフ地震への備えが喫緊の課題であり、平時から発災時
の初動対応訓練は欠かせない。当院リハビリテーション科では災害派遣経験者を中
心に初動訓練を実施してきた。訓練当初は防災意識が低かったが、継続的な訓練に
より意識は向上している。しかし「冷静に行動できるのか」「患者の安全を守れるの
か」との不安も多い。そこで今回行動表・アクションカードを活用した実践的訓練を
行い、災害対策の現状と課題を明らかにした。【現状と課題】これまで災害に関する
アンケート調査を実施し、意識改革と知識の補填を行ってきた。リハビリ室では棚
の固定、非常食の常備、危険箇所や消防設備の確認を行い、東北・熊本・石川の災
害対応経験者の助言を得て、発災直前（緊急地震速報が鳴る場合）・直後における対
応を明記した「行動表」と「アクションカード」を作成した。訓練では、患者対応の有
無による行動パターンを示したことで、効率的な動きが実現されることが確認でき
た。一方で情報共有体制の未整備、情報集約場所の代替場所の検討、リハビリ室の
安全なエリアの再検討など様々な課題も判明した。【考察】災害時の対応には環境整
備、役割分担、指揮系統の確立が重要である。今後も、情報伝達手段や作業体制の
見直しを進め、訓練を継続することで、組織的な体制を強化することが必要である。
またリハビリ室の安全なエリアを再度検討し、患者の安全管理体制を明確化する必
要がある。今後は院内訓練に対しても積極的な参加を進め、患者搬送方法等につい
て情報を共有していくことも必要である。これらの課題を解決することで、災害発
生時におけるリハ室での対応力が向上し、患者及びスタッフの安全がより守られる
体制が構築されると考えられる。
たかね りょうすけ
O-6-42
災害時の透析医療確保に向けた透析医療機関連携
の活動と経過
さいたま赤十字病院　医療技術部・臨床工学技術課1）、
さいたま赤十字病院　腎臓内科2）　
○ 鑓田　晋治1）、岡部　知徳1）、齋木　啓太1）、齊藤　達也1）、
小野澤　実1）、雨宮　守正2）　
【目的】血液透析はインフラ設備を含め多くの資機材を必要とする。大災害被災地で
はその確保が非常に困難となる。早期復旧が見込めない場合、透析患者は他の医療
機関で治療を受けざるを得ず、透析患者の依頼受入れは透析医療機関間の協力は欠
かせない。今回我々は災害時の透析医療確保に向けた透析医療機関連携活動につい
てこれまでの経過と現状を報告する。【経過】2011年の東日本大震災時に日本赤十字
社の医療支援や救護活動を経験し、透析医療での災害時連携が必要と強く感じた。
そこで当院腎臓内科医師と共に先ずはさいたま市内近郊の透析医療機関へ呼びかけ、
災害対策講演会や施設間交流を開始した。県内地域からの呼びかけもありその活動
は埼玉県全体となり、埼玉県の「災害時透析医療確保マニュアル」作成へも加わった。
現在では関東甲信越圏の透析医会、臨床工学技士会、行政三者での「広域関東圏連携
会議」へと拡大し、定期的に会議や災害時情報伝達の机上訓練を行っている。【考察】
被災規模により多数の透析医療の受療が困難な患者の対応や、広域搬送も必要とな
る。そのためには透析医療機関と行政との連携も必須である。それまで行政側は維
持透析患者の災害時対策への理解は少なく緊急対応も遅れがちであった。この連携
活動により行政の透析患者への状況理解が深まったと考える。【結語】維持透析患者
の依頼や受入は医療機関の理解と協力に依るところが大きい。活動当初は非協力的
であったり否定的であったりと非難の声も少なくなかった。しかし活動を継続して
いく中で職種や職域を超えた繋がりもでき、災害対策のみならず日常業務での相談
など有機的な交流が図れている。今後も本活動をさらに拡大し継続していきたい。
やりた しんじ
O-6-43
がん遺伝子パネル検査の院内説明会実施とその
効果
横浜市立みなと赤十字病院　事務部　病歴管理課　
○ 藤森　恵美、鈴木るみこ、星野　圭太、花井いづみ、熊谷　二朗　
【背景】当院では令和2年度にがん遺伝子パネル検査（以下：パネル検査）実施のため
の院内体制を構築し、実際の検査は令和3年度から本格的に実施しているが、開始後
の検査件数は横ばいで大きな伸びはなく、検査を依頼する診療科も一部に偏ってい
た。この原因の一つとして院内の認知度が低い可能性を考え、院内全体を対象とし
たパネル検査説明会とアンケートを実施しその効果を検証した。【内容】パネル検査
運用全般に関する説明を一通り行う中でパネル検査を依頼する医師にとって負担が
大きい過程についてを特に工夫した。通常、検査施行時には特有の患者説明と同意
取得、検査施行のタイミングや検体に関して、診療報酬算定の手順、患者情報収集
と登録、検査結果取得や患者への説明方法など多くの知識と作業負担が求められる。
これらについて当院では、患者説明や患者情報収集など医師の作業負担を多職種に
分散することで最小限にできる院内体制の整備を行ってきた（本学会において既報）
ことを強調して説明し、作業負担を心配せずに検査を依頼してほしいことを伝えた。
また当院で多数の検査経験がある医師より実際の経験を紹介することで検査の現実
感を伝えられるようにした。【結果】説明会には医師、看護師、コメディカル、事務
職など50名以上の多職種の参加があった。説明会以降当院での検査実施数は増加し
ており、検査実施の少なかった診療科からも依頼が来るなどの変化があるなど、こ
れまではパネル検査の院内認知度が低かった可能性が裏付けられたと同時に、説明
会を通じて院内体制についての理解が進んだことが実感できた結果となった。今年
度は新入職員を対象として再度開催予定であり、その効果も検証しながら院内認知
度のさらなる向上と検査数の増加に取り組みたい。
ふじもり めぐみ


原子力災害時における電子個人線量計の電磁干渉リスクと対策

松田, 可奈

吉田, 智博

船橋, 咲乃

中村, 赳昌

福島, 新弥

吉河, 歩

出水, 孝章

上林, 実

225
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-7-45
各種肺癌遺伝子検査の違いと陽性率向上のための
取り組み
旭川赤十字病院　医療技術部病理課1）、旭川赤十字病院　呼吸器内科2）　
○ 曲師　妃春1）、高橋　美凪1）、栃本　　梢1）、竹内　正喜1）、
長尾　一弥1）、須藤　悠太2）　
非小細胞肺癌の診療を行う上で、コンパニオン診断を目的とした遺伝子検査の実施
が不可欠な時代となった。現在、非小細胞肺癌の遺伝子検査はマルチプレックス遺
伝子検査が主流であり、その種類は複数存在する。各検査には一長一短があり、ど
の検査を選択するかという課題があるが、一人ひとりの患者に効果的な分子標的治
療薬を届けるためには、まずは解析失敗を失くすることが先決であると考えられた。
我々は各検査に必要な腫瘍細胞含有割合に着目し、2024年3月以降、主に出検する検
査を肺癌オンコマインDxTTマルチ7遺伝子CDx(46)FFPE（以下、オンコマイン）（必
要腫瘍細胞含有割合 30％以上）から、肺がんコンパクトパネル7遺伝子CDx（以下、
コンパクトP）（必要腫瘍細胞含有割合 5％以上）へ変更した。
また遺伝子検査の結果を分析し、当院と文献で報告されている陽性率とを比較した。
分析結果は臨床へフィードバックし情報共有すると共に、今年度から当課において
陽性率を向上させることを目的とした運用方法の変更も行っている。
本発表ではオンコマインおよびコンパクトPの違いと、陽性率向上のための取り組み
等に関して、データをまとめ報告を行う。
まげし きはる
O-7-46
CEカメラ保持業務は外科医の超勤減少に貢献して
いるか？
沖縄赤十字病院　呼吸器外科1）、沖縄赤十字病院　臨床工学技術課2）　
○ 宮城　　淳1）、外間　翔吾2）、上間　勇輝2）、宮城　浩樹2）、
佐野　詩乃2）、友寄　隆仁2）　
【はじめに】2024年4月の働き方改革導入に伴い，外科手術においても臨床工学士
（Clinical Engineer，以下CEと略す）の内視鏡手術カメラ保持業務が推奨されている。
当院でのCE業務内容および医師超勤時間削減に貢献しているか検討した。【対象と
方法】2018年5月よりCEカメラ保持業務を開始した。2025年5月までの7年間で後ろ向
きに検討した。【結果】CEがスコピスト業務を行った症例は1290例，業務時間の合計
は4740時間（平均3時間40分）であった。助手を必要とせず術者とCEの2人で手術を
行った症例は592例（45.9％）であった。CEスコピスト導入前（2016～2017年）と導入
後（コロナの影響のない2018～2019年）で外科医師の超勤時間を検討した。導入前は
合計6550時間，導入後は4583時間と1977時間減少している。同期間のCEスコピスト
時間は1634時間で，超勤時間の減少値に近い値となっている。【考察】医師とCEの2
人で手術を行う場合，CEによる手術介助操作も必要となるため各施設で業務内容の
取り決めが必要である。また研修医に変わりCEがカメラ保持業務を行う事で，研修
医は気胸や虫垂炎などの内視鏡手術が行えるようになり，外科医師増加に貢献でき
ると考える。【結語】CEスコピスト業務により医師の超勤時間は減少しており，医師
の働き方改革に貢献している。
みやぎ じゅん
O-7-47
働き方改革に対する課題への当科の取り組み
北見赤十字病院　消化器内科　
○ 松田　可奈、吉田　智博、船橋　咲乃、中村　赳昌、福島　新弥、
吉河　　歩、出水　孝章、上林　　実　
【背景】医師の働き方改革が本格的に始動した2024年度は当科にとってはとても大変
な1年となった。理由は以下の3点である。医師の働き方改革による時間外勤務の削
減の必要性、当科の医師数の減少（2022年度10名→2024年度7名）、近隣医療機関の診
療縮小に伴う当科への紹介患者の増加が同時に発生したためである。より多くの患
者をより少ない医師で時間外勤務を法定の範囲内に収めながら診療を行うために当
科では様々な取り組み（業務標準化、タスクシェア、LINE WORKSを用いた情報共
有）を行った。【目的】2024年度の当科の働き方への取り組みを評価すること。【方法】
2022年度から2024年度までの3年間で当科の医師一人当たり1時間当たりの診療収益、
時間外勤務時間、有給休暇取得日数を比較検討した。【結果】当科の医師一人1時間の
勤務当たりの収益は2022年を基準とした場合、2023年度は1.23倍、2024年度は1.59倍
と2年間で上昇を認めた。一方で時間外勤務は2022年度 42時間16分（2022年度）、39
時間36分（2023年度）、62時間39分（2024年度）と増加を認めた。平均有給休暇取得日
数は2024年度が最も多かった。【考察】電子カルテの機能やLINE WORKSなどの情
報共有を最大限活用し日常業務（オーダー方法、カルテ記載、診療基本方針）を標準
化することで全員が同じ業務ができるようになり、代診や交代制での時間外業務や
病棟管理も容易となったため業務効率は改善した。一方で、相対的な当番回数増加
や日常業務の過密化により時間外勤務は増加しており、今後削減のための対応が必
要と考える。【結語】当科の取り組みは働き方改革として一定の効果が得られたが今
後もさらなる取り組みが必要である。
まつだ かな
O-7-48
医師の勤務間インターバル制度に関わる医師事務
の取り組み
前橋赤十字病院　医師事務サポート課1）、人事課2）　
○ 田口　有香1）、佐藤　俊作2）、松田　祐佳1）、羽鳥　友子1）、
樺澤　恵子1）、小川日登美2）、貞形　由子1）、掛園　千香2）　
【背景】2024年4月から医師の働き方改革として時間外労働の上限規制が始まった。当
院では年間の時間外労働が多い診療科はB水準・連携B・C1水準を適用しており、勤
務間インターバルが義務付けられ、やむを得ない理由による労働には代償休息が付
与される。運用開始前から9時間のインターバルおよび代償休息の取得をどのように
把握・管理するかが課題となった。【目的】医師事務作業補助者（以下、医師事務）と
人事課が協力し勤務間インターバルの把握、代償休息の取得状況を管理する運用を
構築する。【方法】はじめに、当院では夜間に医師が呼び出され出勤・退勤を複数回
繰り返すなど様々なケースがあるため、人事課と共に社会保険労務士の意見も聞き
ながら勤務間インターバルの考え方について確認した。次に、呼び出しによる勤務
開始・終了時間、代償休息の取得日時を把握するための「管理簿」を作成した。そして、
人事課から該当診療科部長に管理簿への入力方法などの説明を行った。医師事務は
該当診療科に合わせた対応を医師と共に検討し管理簿への入力・管理を行い、代償
休息の必要な医師に対して取得を促した。【結果・結語】勤務間インターバルを把握
でき、必要な代償休息が付与出来た。これにより、医師が健康に働き続けられる環
境づくりへと繋がった。さらに、運用当初から医師事務が関わることで、医師が「勤
務間インターバルを管理する」事務作業を軽減できた。また今後、B水準等は2035年
度で終了することとされており、医師の業務負担軽減・時間外労働削減に向けた医
師事務の役割はより重要になると考える。
たぐち ゆか
O-7-49
当院における研修医の論文作成について
高松赤十字病院　脳神経内科1）、看護部2）、事務部3）、膠原病内科4）、 
泌尿器科5）、産婦人科6）、薬剤部7）、検査部8）　
○ 峯　　秀樹1）、林　　美紀2）、大西　順子2）、田中　有紀3）、
亀田　智広4）、三宅　毅志5）、森　　陽子6）、野村　容子7）、
細川　早織8）　
＜はじめに＞2013年創刊（年１回発刊）の高松赤十字病院紀要は職員から投稿された
論文を査読のもとに掲載し、院内外への情報発信の推進の場として大きな役割を担っ
ている。当院は臨床研修指定病院である。研修医の臨床研修に学会発表や論文作成
は重要であり、研修医の本紀要への投稿を積極的に推奨している。今回、第10巻を
区切りに研修医の論文について調査した。＜方法＞本紀要への研修医の投稿数を年
度別、科別、人別に調査した。＜結果＞初期研修医の投稿数は第1巻から順に１、０、
０、０、３、４、５、１０、９、８篇と増加傾向がみられる。脳神経内科、皮膚科、
脳神経外科、消化器内科、眼科、産婦人科、呼吸器内科、内分泌代謝科と多くの診
療科から投稿されていた。複数投稿している研修医は7人おり、最大４篇投稿して
いた。＜考察＞当院では初期研修期間中に最低１回は学会発表を行うように指導し
ている。一般的に学会発表を経て論文化されることが多い。充分な準備をして学会
発表を完遂した演者に次のステップである論文化をいかに目指してもらうのか、働
き方改革が叫ばれる時代に面倒で多くの時間を要する論文化を自発的に促すにはど
うすべきかは大きな課題である。当院においては指導医の熱心なアプローチにより、
投稿数の増加につながっていると考えられる。＜おわりに＞歴代の院長が国内外の
専門誌に積極的に論文を投稿するように呼びかけている。当院では国際的な貢献を
視野に研修医は外人講師による英会話のレッスンを受けるようにしている。これま
でに当院の研修医の論文が3篇、英文誌にアクセプトされた。研修医にとって本紀要
が論文を書く契機になればよいと考える。
みね ひでき
O-7-50
専門医の暗黙知を共有する研修医カンファレンス
の立ち上げと運営
福井赤十字病院　研修医養成プロジェクトメンバー1）、
リウマチ・膠原病内科/腎臓内科2）、循環器内科3）、麻酔科4）、教育研修推進課5）、
脳神経内科6）　
○ 鈴木　康倫1,2）、皿澤　克彦1,3）、田中　弓子1,4）、小林　侑加5）、
佐野　智美5）、森岡　恵代5）、高野誠一郎1,6）　
【背景】研修医養成プロジェクトメンバーおよび研修医代表との話し合いにより、当院で
2024年秋より新たに毎月研修医が発表するカンファレンスを立ち上げた。
【方法】月1回、夕方から約30分で開催した。担当研修医が経験したcommon diseaseのうち、
カンファレンスとして学びの大きいと思われる症例を演者と選定し、当該領域の専門医と
ともに約1ヶ月半前から準備している。カンファレンスは3部構成で、1. 症例プレゼン、2. 
教科書等のまとめ、3. 専門医への質問から成る。コンセプトの中核にあるのは一見消極的
だが「会が続くこと」である。続くためには2つの条件が必要で、1. 発表者にとって準備の
負担が少ないこと、2．参加者にとって学びが大きいことと考えている。特に専門医の負
担を避けたく、講義のスライド作成など事前準備は求めていない。専門医であれば”いつ
もの診療”に関して答えられる質問を投げかけ、口頭で答えて頂く形式を取っている。
【結果】抄録執筆時点の2025年5月現在までに計6回行った。テーマは骨折、虫垂炎など多彩
で、関連する診療科の協力を得て平均して30名ほど多職種が参加している。有用性につい
て数値化することは困難だが、毎回活発に議論され新たな病院文化を醸成しつつある。
【結語】続ける目標を立て、実務上必要な要件を考え実践した。専門医に口頭で語ってもら
う点(ナラティブ)が特色であり、ナラティブであるからこそ患者さんへの説明の仕方や診
療上のやりがいといった暗黙知が共同化、表出化しやすい。病院組織としての知識創造に
貢献している可能性があり、これら教育実践について共有したい。
すずき やすのり


働き方改革に対する課題への当科の取り組み

畠山, 優樹

上村, 宗範

溝渕, 樹

230
O-8-54
リハ術前評価が一助となり腰椎手術を回避し脳腫
瘍摘出術に至った一例
熊本赤十字病院　リハビリテーション科部　
○ 田畑　伸治、宮本　和彦、石橋　輝彦、作村　里美　
【はじめに】今回腰椎手術目的に入院したが、リハ術前評価の結果から精査となり脳
腫瘍を認め、脳腫瘍摘出術に至ったがん患者を担当したので報告する。【症例】70代
男性、杖または歩行器歩行にてADL自立。X年左上葉小細胞肺がん、L3骨転移診断
にて化学療法、放射線治療歴あり。X+1年左下肢の痺れ増強、左股関節周囲の筋力
低下が出現。MRIではL2/3、3/4脊柱管狭窄、L3/4椎間板左側突出を認め、頚椎・
胸椎病変は指摘なし。L3病的骨折による神経症状増悪の診断にて後方固定術(L1-4)
を予定。【経過】予定手術前日、リハ術前評価を実施。左肩関節MMT3、左股関節
MMT3の筋力低下、左上下肢の表在・深部感覚鈍麻あり、上肢支持物あれば歩行可
能であった。上記評価は指摘病変と神経症状の解離を呈したため、頭部CT施行し右
頭頂葉腫瘍性病変を認めた。脳腫瘍による神経症状へ診断変更となり腰椎手術は中
止、脳神経外科へ転科し脳腫瘍摘出術、術後放射線治療を施行。術後リハでは術前
に認めた左上肢の感覚障害、筋力低下は改善し、ADL面では身辺動作自立し、歩行
能力は維持出来ており、治療終了に伴い自宅退院。退院後4ヶ月、肺がんの影響にて
永眠。【考察】リハ対象患者の中には病変から推察される症状や、患者本人の訴えと
の間に解離、ないし関連性を認めないこともある。そのため多角的な視点で症状を
捉える必要があり、丁寧な訴えの聴取と適切な評価が病態把握を可能とする。また、
医師やセラピストが協働して患者に対応することが、更なる病態把握に繋がること
を経験した。予後にも影響を与えかねない手術を回避し、急性期病院ならではのス
ムーズな連携が、早期の自宅復帰を可能とし、ADL、QOLの維持、向上にも寄与し
たと考える。
たばた しんじ
O-8-55
TAFRO症候群診断後脳梗塞を発症した症例に対し
て行った作業療法の報告
芳賀赤十字病院　医療技術部　リハビリテーション課　
○ 神尾　昌孝　
【はじめに】TAFRO症候群は2010年にはじめて報告され、発熱、胸腹水、血小板減少、
全身浮腫、骨髄細網線維化、臓器腫大を呈する炎症疾患である。今回、TAFRO症候
群診断後、脳梗塞を発症し、作業療法（以下、OT）介入を行い日常生活動作（以下、
ADL）の改善が見られたため報告する。【症例報告】60代女性。数日前から左腹痛を
自覚、立位困難になり、総合病院へ救急搬送。急性胆嚢炎として保存的加療。症状
改善なく採血結果悪化し大学病院へ搬送。PTGBD施行。ICU入室。抗菌薬治療開
始するが血小板減少改善せず、血液疾患を疑い血液内科にてTAFRO症候群の診断。
ステロイドパルス療法後ステロイド糖尿病発症。その後左片麻痺出現、脳梗塞を発
症。長期挿管のため気管切開を施行。リハビリ継続目的に当院転院。【経過】初回評価：
右利き。左片麻痺。BRS上肢II、手指III、下肢II。深部感覚鈍麻。右上肢MMT2、
下肢MMT3。FIM26点。スピーチカニューレ挿入。経管栄養管理。バルーン留置。
当院入院より48病日カニューレ抜管。50病日ベッド端坐位、147病日移乗半介助、車
椅子乗車可能。最終評価：スプーン自己摂取可能。つかまり立ち軽介助。FIM51点
となり退院。【考察】寝返り動作、座位の獲得のため、体幹、股関節の柔軟性と可動
域の拡大を行った。座位獲得のために坐骨への荷重感覚とバランスを獲得すること
に時間を必要とした。非麻痺側も含めた両側の上肢機能へもアプローチすることで
立ち上がり時の手すりへのリーチと支持性、食事動作獲得へと繋がったと考える。
かみお まさたか
O-8-56
多発性脳梗塞後に作業活動を通してアパシーが改
善し自宅退院に至った一例
金沢赤十字病院　リハビリテーション課　
○ 梅田　一輝　
梅田　一輝　金沢赤十字病院　 多発性脳梗塞後に作業活動を通してアパシーが改
善し自宅退院に至った一例【症例紹介】70歳代．男性．多発性脳梗塞と低体温症を発
症．多発性脳梗塞に伴う全般的な高次脳機能障害とアパシー，発動性の低下を認め，
ADL全介助であった．介入初期，周囲への関心が乏しく，自発的な発語はほとんど
認めずコミュケーションも不良．神経心理学検査は，MMSE10点，FAB3点でTMT
－J，S-PA，kohs立方体検査は精査困難．興味関心チェックリストを実施したが、
アパシーの影響があり精査困難．ADLは，伝い歩きでの移動は可能で，排泄時のみ
病棟トイレまで歩行していた．他ADLは全般的に促しと介助が必要であった．事前
に家族から大工仕事を行っていたという情報があり，大工に関する動画を視聴させ
たところ，自ら大工道具のことや仕事について話をするなどの反応があり，大工作
業を作業療法プログラムに取り入れることが有用と考えアプローチした．【経過と考
察】ADL訓練と高次脳機能訓練と並行して実施した大工作業を通して，注意機能と
発動性の向上を認めた．発症後３か月の神経心理学検査では，MMSE17点，FAB7点，
kohs立方体検査はIQ31．スタッフや家族に対して簡単なやり取りが可能となった．
発動性の向上に伴い，病棟生活で周囲に関心を持つようになり，更衣動作は自立し
た．作業療法では，症例との共有の目標として退院までに小物入れを作製すること
を掲げ達成することができた．家族の一部介助下でのADL獲得し，自宅退院に至っ
た．本症例の多発性脳梗塞後のアパシーと発動性低下に対し意味のある作業として
大工仕事を提供したことが，発動性の向上とコミュニケーション改善に繋がったと
考えられる．興味関心に基づいた作業活動と具体的な作業を通して得られる達成感
は高次脳機能障害やADLの改善にも影響したと考えられる．
うめだ かずき
O-8-57
当院におけるインフルエンザ患者のリハビリテー
ション実態調査
岡山赤十字病院　リハビリテーション科1）、岡山赤十字病院　呼吸器内科2）　
○ 小幡　賢吾1）、別所　昭宏2）　
【目的】2024年度の冬期は近年まれに見る、インフルエンザ(以下、インフル)患者が
急増した年であった。インフル患者増加に伴い重症例も多く、そのような症例が入
院治療を行うため、当院にも多くの患者受け入れを行った。当院ではCOVID-19(以
下、コロナ)患者に対し、蔓延早期から隔離病室にてリハビリテーション(以下、リ
ハ)を実施してきた。それ以前はインフル患者に対しては感染性が消失してからの
リハ介入であったが、コロナ患者に対するリハの経験からインフル患者に対しても、
入院早期からの介入を行うようになった。今回2024年度の冬期に入院したインフル
ならびにコロナ患者に対するリハ介入について、傾向などが見られたため報告する。
【対象】2025年1月から3月に入院病名がインフルまたはコロナで入院し、隔離病室入
室期間中にリハを実施した患者25名のうちコロナで入院期間中に死亡した1名を除い
た24名(インフル：12名、平均年齢77.1歳、男性12名)【方法】各種情報は診療録より
後方視的に抽出した。各種患者情報、入院からリハ開始までの期間、在院日数、転
機などを両群間で比較検討した。本報告は当院倫理審査にて承認されたものである。
【結果】平均年齢はインフル73.4歳、コロナ80.8歳で有意にコロナが高齢であった(P＜
0.05)。リハ開始までの期間はインフル1.9日、コロナ2.6日で有意にインフルが早かっ
た(P＜0.05)。在院日数はインフル14.4日、コロナ21.8日で有意にインフルが短かった
(P＜0.05)。転機は、インフルが自宅退院が有意に多かった(P＜0.05)。【考察】入院に
至るほどの重症例であったにもかかわらず、インフルの自宅退院率が高かった背景
には、若年であったこととより早期からのリハ介入が関与しているのではないかと
思われる。
おばた けんご
O-9-30
多職種スタッフとの連携で救命し自宅退院に繋げ
る事ができたATLL急性型の一例
高知赤十字病院　臨床研修センター　
○ 畠山　優樹、上村　宗範、溝渕　　樹　
多職種スタッフとの連携で救命し自宅退院に繋げる事ができたATLL急性型の一例 
畠山優樹1）　上村宗範2）　溝渕樹2）1）高知赤十字病院　臨床研修センター2）高知赤
十字病院　血液内科 【症例】68歳男性　　【主訴】下痢、食欲不振、全身倦怠感、体動
困難【現病歴】X年10月頃から下痢と黒色便が出現した。その後食欲不振、強い全身
倦怠感が出現し、急激に体動困難となった。当院救急外来へ搬送され、受診時の体
幹部CT検査で胸腹水貯留と複数の腹腔内リンパ節の腫大を認め、末梢血中に花弁状
の核の切れ込みを有する異常リンパ球の出現を認め、抗HTLV1抗体が陽性であり、
成人T細胞性白血病リンパ腫（ATLL）・急性型と診断した。第5病日よりCHOP療法
を開始し、腫瘍量を減じた。高率に再発をきたすため、より強度を高めた治療を行
うように計画していたが、患者が治療に消極的・非協力的な態度を示した。しかし、
主治医、多職種スタッフ、家族が一丸となって連携し患者のサポートを行い、また
根気強く治療の必要性の説明を繰り返し、最終的に積極的治療に同意を得た。第28
病日よりモガムリズマブ併用modified LSG15療法を施行した。本治療でADLが急速
に低下し、介護サービス導入が望まれる状態となった。患者、家族、医療スタッフ
全員で協議を重ね、自宅に介護サービスを導入した。全身状態の改善を確認し、第
99病日に自宅退院した。【考察】ATLL急性型は極めて予後不良な疾患であり、可及
的速やかに強力な化学療法を行うかで予後が決まる。治療に対する理解が乏しい患
者に対しても多職種スタッフや家族と密に連携することで治療に対して前向きな気
持ちにさせ救命、自宅退院に繋げる事が出来た。
はたけやま ゆうき
O-9-31
免疫チェックポイント阻害剤を用いた術前化療の
導入～ CRが得られた肺癌症例～
沖縄赤十字病院　呼吸器外科1）、沖縄赤十字病院　呼吸器内科2）、
沖縄赤十字病院　病理科3）　
○ 上間　貞透1）、宮城　　淳1）、金城ちあき2）、瀬戸口倫香2）、
日暮　悠璃2）、内原　照仁2）、那覇　　唯2）、赤嶺　盛和2）、
玉城　剛一3）　
【はじめに】2023年3月より肺癌に対して免疫チェックポイント阻害剤（以下ICIと略す）を用い
た術前化学療法（以下術前化療と略す）が承認され，当院も初めてICIを併用した術前化療を
導入した。【症例】70代女性。CTで右上葉に3.5cmの充実性腫瘤が偶然見つかり気管支鏡で扁
平上皮癌と診断された。PETで肺門（SUV:5.9），縦隔(SUV6.4)へ集積があった。術前化療の適
応と判断され， ICI（ニボルマブ）含めた術前化療を導入した。CBDCA(AUC:5)＋PTX(200mg/
Kg)＋NIV(360mg)を2クール施行した。原発巣の内部は空洞化し薄壁嚢胞となったが肺門・縦
隔リンパ節に変化はなかった。有害事象としてG-3の好中球減少がみられた。手術は胸腔鏡下
右上葉切除およびリンパ節郭清術を行った。組織が癒着して剥離に難渋した。術後は合併症や
偶発症なく 7日目に退院した。永久病理では原発巣，リンパ節に腫瘍の残存はなくEf.3と診断
された。【考察】ICIを用いた周術期治療として2022年にアテゾリズマブ(IM-power 010試験)，
2023年にニボルマブ(CheckMate 816試験)，2024年8月にはペンブロリズマブ(KEYNOTE 671
試験)が承認された。当院では2014年より2024年まで術前化療としてCBDCA＋nab-PTXを用
いていた。対象症例は18例で，3例が再発して他界，4例が再発して担癌生存，11例が無再発生
存と比較的良好な成績であった。今回よりICI含めた術前化療を導入したが非常に良好な成績
であった。免疫関連の有害事象が懸念されるが看護師，薬剤師を含めたチームで対応していく。
また癒着により手術が難しくなるという報告が多数みられる。【結語】ICI含めた周術期治療は
予後改善に貢献するが有害事象も懸念されるためチームで安全にとり組んでいきたい。
うえま さだと


多職種スタッフとの連携で救命し自宅退院に繋げる事ができたATLL急性型の一例

西村, 瑠華

長門, 優

藤井, 雅士

河端, 恭代

原田, 吉将

231
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-9-32
ゲムシタビン化学療法中に血栓性微小血管症を合
併した胆嚢癌術後再発の一例
唐津赤十字病院　内科　
○ 中山賢一郎、荻野　祐也、井上　須磨、長妻　剛司、宮原　貢一、
野田　隆博　
【症例】50歳代, 男性. 20XX-2年6月に慢性胆嚢炎に対して施行した手術にて偶発的
に胆嚢癌が指摘された. 追加切除が推奨されるも希望されず経過観察されていたが, 
20XX-1年4月に腹膜播種にて再発を認め, ゲムシタビン+シスプラチン+デュルバル
マブ併用療法を導入した. 20XX年4月に両下腿浮腫が出現し, 5月には著名な体重増加, 
浮腫の増悪, 胸部X線写真にて胸水貯留を認め入院精査加療とした. 血液検査にて溶
血性貧血（破砕赤血球, LDH上昇, ハプトグロビン低下）, 血小板減少, 腎機能障害な
らびに低アルブミン血症を認め, ゲムシタビンによる薬剤誘発性血栓性微小血管症が
疑われた. 治療としてゲムシタビンを中止し, 支持療法にて経過観察した. 腎機能お
よび血液所見は徐々に改善し, 全身性の体液貯留傾向も改善を示したため入院第19病
日に退院とした. 化学療法についてはゲムシタビンは休薬継続, デュルバルマブ単剤
の維持療法にて外来化学療法を再開した.【考察】ゲムシタビン誘発性血栓性微小血管
症は発症頻度0.015 ～ 1.4% とされ, 比較的稀ではあるが, 見逃されている症例も多く
注意を要する. 腎障害や高血圧, 溶血性貧血, 血小板減少などが徐々に出現すること
が多く, 診断が遅れると不可逆的な腎機能障害に至る可能性があり, また致死率は20-
40%との報告もある. 治療は原因薬剤の中止が基本であるが, 重症例では血漿交換な
ども検討される. 本症例を通じて, ゲムシタビン治療中にTMA発症を早期に疑う視
点の重要性を再認識したため, 文献的考察を加え報告する.
なかやまけんいちろう
O-9-33
22G針EUS-TA胆道癌組織を用いたCGP検査標本
作製法の有効性の検証
姫路赤十字病院　臨床検査・ゲノム検査科1）、姫路赤十字病院　内科2）　
○ 和仁　洋治1）、永谷　たみ1）、高谷　昌弘2）　
【目的】
胆膵領域の非切除症例における包括的がんゲノムプロファイリング（CGP）検査の活
用が進んでいて、特に膵癌では超音波内視鏡下穿刺吸引法(EUS－TA）による組織
検体も活用されているが、胆道癌においては解析成功率が低く、特に22G針使用時
の有効性には課題がある。今回我々は、22G針 EUS－TA採取胆道癌組織に対し、
FoudationOneCDX(F1CDx)解析の成功率を高める標本作製法の有効性を検証した。
【方法】
2019年以降に22G EUS－TAで胆道癌組織を採取した11例を対象とした。標本面積
25mm2という従来基準を廃止し、腫瘍含有割合のみによる組織学的評価を行い、未染色
標本(USS)枚数を多数準備することで組織体積1mm3の確保を目指した。必要最低限の
USS枚数は針径と組織片長から導出するSMAGLE法で算出し、薄切にはTiPS法を用い
て組織ロスを低減した。
【成績】
11例全例がF1CDx提出基準を満たし、そのうち10例を実際に提出、9例（90.0％）で解析
に成功した。提出USS枚数は20～50枚（中央値35）。部位では胆嚢腺癌7例と最も多く、
腫瘍径30mm以下が8例、穿刺回数2回以下が6例であった。腫瘍細胞含有率中央値は35％
（20－50％）。主な遺伝子異常はTP53（77.8％）、CDKN2A（55.6％）などであった。
【結論】
EUS－TAによるCGP検査の成功は、針の太さや穿刺回数だけでなく、USS標本作製の
工夫に大きく依存する。今回我々が導入したSMAGLE法およびTiPS法により、22G針
使用下でも胆道癌に対するF1CDx解析が高成功率で実施可能であることが示された。
わに ようじ
O-9-34
婦人科術後化学療法後にアドリアマイシン心筋症
に至った一例
神戸赤十字病院　循環器内科　
○ 中本　椋介、山室　　健、稲角　咲良、鈴村健一郎、北村　雅和、
荒木　一貴、矢富　敦亮、横田　　駿、末廣　英也、田原奈津子、
政野　智也、五十嵐宣明、村田　武臣、土井　智文　
症例は50歳代の女性。当院産婦人科にて子宮体癌の診断のもと手術を施行。術後AP
療法(アドリアマイシン＋シスプラチン)6コースを施行した。約2か月後より労作時
呼吸困難が出現するようになり当科紹介。当科初診時にBNP1039と高値認め、心エ
コー上もEF 33%で高度心機能低下と心室内血栓を認めたため当科入院加療とした。
利尿剤を含めた心不全加療と心室内血栓に対する抗凝固剤の併用も行った。急性期
は心不全に対して利尿剤を主体に対応しつつ心保護薬4剤を投与したが、低血圧のた
めARNIは少量投与しかできず退院に至った。外来にて半年間かけながらARNIの漸
増投与を行なったところEF 64%と著明な改善を認め抗凝固剤を中止することが出来
た。本症例ではアドリアマイシン投与量は350mg/m2でありこの投与量での心筋症発
症は3%程度と頻度は低いと言われている。このような条件下で術後化学療法後にア
ドリアマイシン心筋症を発症した症例を経験しARNIも奏功したため、疫学的側面や
文献的な考察も加えて発表する。
なかもと りょうすけ
O-9-35
急速な転帰をたどった胃癌癌性DICの1例
秋田赤十字病院　臨床研修センター1）、腫瘍内科2）　
○ 高橋　　諒1）、小玉　直尭2）、武藤　　理2）　
【はじめに】胃癌に伴う播種性血管内凝固症候群（DIC）は稀であり，極めて予後不良
な病態である．胃癌治療ガイドライン第6版では，骨髄癌腫症に対して化学療法を行
うことを弱く推奨している．我々は，胃癌に伴うDICに対して化学療法を試みるも
救命し得なかった症例を経験したため報告する．【症例】70代男性．主訴は上腹部痛
と経口摂取不良．X年3月13日，胃癌疑いにて当院に紹介された．上部消化管内視鏡
では，胃体部から胃角部にかけて全周性びまん性の4型腫瘍を認め，生検でpor1と診
断された．CTでは胃体部および幽門部，十二指腸の壁肥厚に加え，胃大網，総肝動
脈，肝十二指腸間膜リンパ節への転移，多発する硬化性骨転移を認め，cT4aN3M1，
Stage IVと診断された．3月21日，当科紹介時点で血小板数9.5×104/μL（前週より
60%低下），FDP 108.5 μg/mLと著明に上昇し，DICスコア7点（厚生労働省DIC診
断基準）を満たしたため，胃癌癌性DICと診断した．オンコロジックエマージェン
シーとしてsLV5FU2療法およびトロンボモジュリン製剤の投与を開始したが，病勢
の進行は早く，3月24日に死亡した．【考察】胃癌癌性DICに対しては化学療法が予
後の改善に寄与する可能性が報告されている（化学療法群99日 vs BSC群16日，Rhee 
J, et al. J Gastroenterol Hepatol 2010）．当院における検討でも化学療法を施行した
胃癌癌性DIC症例ではMST 249日と既報に比べ良好な成績であった（Muto O, et al. 
Jpn J Cancer Clin 2014）．本症例ではDIC発症時点での腫瘍進行が著しく，治療介
入のタイミングが予後に影響することが示唆された．より早期の介入が望まれた症
例であった．
たかはし りょう
O-9-36
原発性肺癌におけるTTF-1の免疫染色について
さいたま赤十字病院　病理診断科1）、さいたま赤十字病院　呼吸器内科2）、
さいたま赤十字病院　呼吸器外科3）　
○ 岡元　慎吾1）、菊地　　淳1）、広田　由子1）、李　　治平1）、
松島　秀和2）、大谷　真一3）、安達　章子1）　
原発性肺癌において免疫組織化学的にTTF-1の発現を確認することは、肺癌の治療
過程のなかで重要な役割を占める。免疫染色を行う目的は大きく3つあり、1. 肺癌の
組織型の決定、2. 原発性腫瘍か転移性腫瘍かの鑑別、3. 肺腺癌におけるpemetrexed
などの治療抵抗性との関連が挙げられる。実際、当院におけるTTF-1の免疫染色件
数は直近5年間で4倍以上に増加している。一方で、陽性の評価には定まったcut off
値はなく、また抗体のクローンによる染色感度／特異度も若干異なることが知られ
ている。このように、診断過程のなかで重要な役割をもちつつも、定まらないcut 
off値やクローンによる染色性の差異をもつTTF-1の免疫染色について、当院におけ
る原発性肺癌のTTF-1陽性率を正確に把握することは、臨床・病理学的に重要と考
える。今回我々は、2020年4月から2025年3月の間にTTF-1の免疫染色を施行された
原発性肺癌約600症例について、組織型別に陽性率を臨床・病理学的事項を踏まえ評
価したので、若干の文献的考察を踏まえ報告する。
おかもと しんご
O-9-37
2回目の5-アミノレブリン酸投与後に出現した重
症低血圧の1例
長浜赤十字病院　医局1）、長浜赤十字病院　麻酔科2）、
長浜赤十字病院　泌尿器科3）　
○ 西村　瑠華1）、長門　　優2）、藤井　雅士2）、河端　恭代2）、
原田　吉将3）　
【背景】5-アミノレブリン酸(5-ALA)を用いた光力学診断は、膀胱癌手術において診断精度
を向上させ再発抑制に寄与しており、近年施行頻度が増加している。一方で、5-ALAに起
因する低血圧の出現は稀ではなく、特に初回投与時には慎重な周術期管理が行われている。
光力学診断併用経尿道的膀胱腫瘍切除術(TURBT)において、初回投与時には認めなかった
5-ALAを誘因とする重症低血圧が、2回目の投与後に出現した症例を経験したので報告する。
【臨床経過】症例は70代男性。筋層非浸潤性膀胱癌に対し、過去にTURBTを2回施行され
ている。前回の手術では、5-ALAを用いた光力学診断併用TURBTを施行したが、低血圧
は認めなかった。3回目のTURBT目的に入院となり、前回同様降圧剤は術当日に中止し、
5-ALA 1.5 gを術前3時間に内服した。手術室入室時のバイタルサインに異常はなかった。手
術終盤にかけて徐々に血圧が低下し、抜管後に著明な低血圧(69/38 mmHg)と酸素飽和度の
低下(SpO2 85％、酸素マスク6 L/分)を認めた。閉塞性ショックや心原性ショックを示唆す
る明らかな器質的異常は認めず、5-ALAによる誘発が考えられた。補液ならびにドパミン持
続投与にて徐々に循環動態は安定し、10時間後にはドパミン投与を終了した。その後は経過
良好で、術後3日で退院となった。
【結論】5-ALAによる低血圧の発症機序は明らかでないが、5-ALAから産生されるプロトポ
ルフィリンIXが全身および肺の血管抵抗を減少させることが示唆されている。術中の鎮静
鎮痛や出血も血圧低下を助長しうる。初回投与例では慎重な管理が行われる傾向にあるが、
過去に副作用を認めなかった症例ではリスク認識が希薄になる可能性があり、いかなる症例
においても慎重な管理が必要である。
にしむら るか


2回目の5-アミノレブリン酸投与後に出現した重症低血圧の1例

坂田, 理枝

中隈, 紀子

235
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-10-37
当院におけるClostridioides difficileの検出状況
伊達赤十字病院　検査部　
○ 前田　孝嗣　
【目的】
Clostridioides difficile（以下、CD）は抗菌薬関連下痢症で問題となり、院内発症型
下痢症の原因になる事も多い。本菌に対しては2022年に感染症診療ガイドラインが
発行されており、検査や治療に対して正しく対応できるような環境が整いつつある。
今回、当院におけるCDの検出状況について解析を行った。
【方法】
調査期間は検査プロトコルにPCR法を追加した2019年11月から2025年4月までとし、
調査対象はCD抗原検査を実施した患者とした。CDの陽性条件はCD毒素、PCR法、
培養において、何れかが陽性となったものとした。
【結果】
期間中の検査件数は561件（8.5件/月）となり、入院で422件（6.6件/月）、外来で139件
（2.4件/月）だった。CD陽性数は全検査中90件（2.3件/月）となり、入院で63件（1.9件/月）、
外来で27件（1.3件/月）だった。調査期間中の1000入院患者当たりの陽性数は0.2と
なった。
外来患者でCD陽性となったのは検査件数27件、患者数17名だった。診療科別では消
化器科5名、内科1名、小児科11名だった。
【結語】
Clostridioides difficileについて、入院患者や高齢者の疾患と捉えがちではあるが、
今回の結果から小児からも検出されることがわかった。外来における成人のCD陽性
者については入院歴があるものの、小児においては入院歴のない患者も多く、市中
感染を示唆するものも見受けられた。CDの検査においては必要に応じて外来患者や
小児も対象として実施する必要があると思われた。
まえだ たかし
O-10-38
介護老人福祉施設の感染症アウトブレイク発生の
対応と支援報告
福岡赤十字病院　感染防止対策室1）、特別養護老人ホームやすらぎの郷2）　
○ 坂田　理枝1）、中隈　紀子2）　
【背景】コロナ禍以降、新興感染症等に対応できる地域の医療提供体制の構築に向け、
医療と介護の連携強化が求められている。今回、A介護老人福祉施設（以下、A施設）
において感染症アウトブレイクが発生、感染対策の相談対応を行った。その後、施
設と平時も感染対策における相談対応を行い連携を継続しているため報告する。
【内容】2024年X月、A施設の入所者よりCOVID-19が複数名発生した。ゾーニングや
接触者対応など感染対策について相談を受け、メール・電話対応と施設訪問を実施
した。職員とラウンドを行い、個人防護具の使用方法や環境整備、ゾーニング、隔
離解除時期の検討やマニュアルの見直しを行った。COVID-19終息後も感染対策に関
する相談に随時対応し、施設の現状を共有した。2025年Y月、インフルエンザのア
ウトブレイクが発生した。ベッドマップや健康調査票を基に、陽性者・接触者の隔
離解除のタイミングや食堂の使用方法、予防投与の開始時期などの対応を行った。
【結果・評価】メールや電話だけではなく対面における相談対応を行うことで、実際
の施設設備や感染対策物品の確認ができた。また、職員と話し合うことで、入所者
の状況も踏まえた意見や職員の業務量なども聞くことができ、現場に即したアドバ
イスや感染対策の見直しを行うことができた。施設側からは、流行状況に応じた感
染対策や専門的な医学情報等を得ることができたとの評価が得られた。関連施設の
メリットを活かし相談できる体制があることで、１回の連携ではなく継続的な関係
を構築することができた。また、連携継続により長期的な支援が行いやすくなると
ともに、有事の早期対応につながると考える。今後も円滑に連携を行い、平時にお
ける職員教育もともに検討し、地域における感染防止につなげていく。
さかた りえ
O-10-39
換気とCOVID-19院内発症者の関係～旧館4床室
の感染リスクについて～
高松赤十字病院　感染対策室　
○ 田中　香里、大西　宏明、福長　遥香　
【背景】2019年12月からはじまったCOVID-19(以下,コロナ)のパンデミックにより当
院でも院内クラスターが発生し,時には病棟単位での隔離によって感染対策を実施し
た.病院内の設備の中でも,換気は院内クラスターの予防に重要である.そこで,当院に
おける換気とコロナ院内発症者の関係を調査したため報告する.【内容】1.対象部署:旧
館の4つの病棟の4床室  2.方法:2023年7月9日～2024年2月14日の対象部署の病室別コ
ロナ発症者数を後ろ向きに調査した.2月19日に,対象病棟と同様の空調設備である旧
館6階で,4床室内6か所(4室)で発煙管を用いて空気の流れを目視で調査した.さらに5
月14日・16日に,二酸化炭素濃度測定器を用いて,対象部署の4床室(19室)の二酸化炭
素濃度を測定した.比較対象として,新館の4床室(14室)も同様に測定した.【結果】対象
期間中にコロナ発症者が多かった病室は,窓際に発症者が多かった.病室内は給気口の
下では空気は四方に流れており,窓際の2床は空気が病室の入り口に向かって流れて
いなかった.廊下側の2床は入り口に近くなると,廊下に向かって空気が流れていた.目
視では,各4床室の違いは分からなかった.2023年12月に当院職員が調査した旧館の換
気回数は2.45～3.77回/時間,新館が2回/時間で,旧館の方が多かった.二酸化炭素濃度
測定値の平均は,旧館が720.4ppm,新館が501.4ppmであり,旧館の方が高かった.【評価】
旧館の4床室には排気口がないため,廊下まで空気が流れることで換気が成立する状
態になっている.しかし新館より換気回数が多くても,旧館4床室の窓際2床は空気が停
滞しやすく,二酸化炭素濃度測定の結果からも換気は不十分と考えられる.【今後の課
題】旧館の4床室は空気が停滞しやすい状態である.これを踏まえて旧館入院病棟の感
染管理を行う必要がある.
たなか かおり
O-10-40
COVID-19のパンデミックを経験した医療従事者
の心情記述式アンケートによる分析
足利赤十字病院　感染管理室　
○ 小林由美江、片平　万希、高橋健一郎　
【目的】　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発生以来、5年が経過した。院内
におけるCOVID-19患者対応マニュアルも25版を重ねたが、5類に移行後は、院内感
染防止対策マニュアル内の新興感染症発生時の対応に統合した。今回、行政におけ
る新興感染症対策が整備されたことから、全職員を対象に当院におけるCOVID-19
患者への対応を振り返り、今後の新興感染症に備えたWeb研修を実施した。研修
視聴後にCOVID-19のパンデミックを経験した自身の思いについて記述式アンケー
トを実施した。【方法】　研修内容は、当院が実施してきたCOVID-19患者への対応、
令和6年2月時点における行政の方針と当院の役割、新興感染症患者の対応について
院内LANから視聴し、視聴後にWebアンケートを実施した。回収したアンケート
は、大項目、中項目、小項目の3階層にコーディングし集計した。【結果】　アンケー
トに845人が回答、不安、恐怖、悲しみとった用語を含むネガティブな回答が273人
（32.3％）、それらを含まないポジティブな回答は572人（67.7％）で、ネガティブな回
答を上回った。ネガティブな回答では、不安、恐怖などの感情や業務に係わるプレッ
シャー、行動制限や自粛による疲弊などが伺えた。一方で、ポジティブな回答では、
個人が平時から感染対策を実践すること、日々の体調管理、報告・相談などのコミュ
ニケーション、職員の連携・協力の必要性、今後に備えた訓練、備蓄の実施などを
回答した。【考察】アンケート結果から、COVID-19のパンデミックの経験は、職員
に大きなインパクトを与え、多くは不安や恐怖などの感情を抱えつつも、医療機関
としての役割、医療従事者として責務を全うしようとしていたことが伺えた。この
ような職員の声を今後に活かし、医療機関として新たな新興感染症に備える必要が
ある。
こばやし ゆみえ
O-10-41
転倒転落を防止する2つの方策
日本赤十字社和歌山医療センター　医療安全推進室　
○ 玉置　康之、根來　慶春、魚崎　　操、湯浅　大輔、黒木　敏元、
眞下　恵次、山下　　繁、湯川　有加、中尾　紗貴　
【はじめに】超高齢化社会が到来し、院内における転倒転落は増加傾向にある。日本
赤十字社ではインシデント影響度分類3b以上をゼロにすることが目標とされている。
当センターでは2023年から転倒転落を防止すべく2つの方策を施行した。第1の方策
はスリッパ禁止、第2の方策は黄色リストバンドの導入である。黄色リストバンドと
は危険度の高い患者に装着するリストバンドである。いままではリスク評価を行っ
ても、実際の臨床の現場でリスク患者をすぐに認識することが困難であった。しか
し黄色リストバンドを装着することで全職員が容易にリスク患者を認識することが
できる。今回われわれはこの2つの方策により転倒転落が防止できたか否かを検討
した。【対象と方法】対象は2020年から2024年までに当センターで入院治療を行った
766008例である。2つの方策を導入した移行期である2023年の症例は除外した。こ
のうち2つの方策を導入する前の576548例をBefore群、導入後の189460例をAfter群
とした。検討項目は、全転倒転落者数とインシデント影響度分類3b以上の転倒転落
者数である。【結果】　全転倒転落者数は、2020年は781例、2021年は744例、2022年
は770例、2024年は775例であった。インシデント影響度分類3b以上の転倒転落者数
は、2020年は22例、2021年は20例、2022年は13例、2024年は8例であった。Before群
とAfter群の全転倒転落者数は、それぞれ2295、775例であり有意差は認めなかった。
インシデント影響度分類3b以上の転倒転落者数は、それぞれ55、8例であり有意差を
認めた。【結論】　転倒転落を防止する2つの方策（スリッパ禁止、黄色リストバンド
導入）により、全転倒転落者数は変化がなかったが、インシデント影響度分類3b以上
の転倒転落者数は有意に減少した。
たまき やすゆき
O-10-42
転倒転落防止に取り組む他職種チーム（以下TTT）
の一員としての活動報告
安曇野赤十字病院　看護部　
○ 山宮　千絵、吉田　孝子、飯島久仁絵　
【はじめに】近年、平均在院日数の短縮化に加え、入院患者の高齢化、身体拘束最小
化など環境変化がみられる。患者の尊厳を守り、業務の効率化と安心・安全な環境
構築の両立に頭を悩ませている現状がある。【目的】起きている事象をデータから分
析し、部署の傾向や組織的課題の原因を検討する。病棟看護師が転倒転落予防対策
を、標準的な対応として根付かせることができるよう仕組み作りを行う。【方法】自
部署のあるべき姿を、「予防可能な転倒転落が予防できる」と定め、「転倒転落対策フ
ローチャートに沿い、転倒転落危険防止対策の評価が行える」を課題とした。個々の
スキルに左右されず、判断に悩まない「転倒転落予防対策フローチャート」の作成、
適切なモード選択のもとセンサーベッドが使用できるようフローの導入を行った。
【結果】ナースコールの履歴解析を行った結果、ナースコール件数と転倒転落件数に
相関関係が見られた。「転倒転落予防対策フロー」「離床センサー設定フロー」の院
内統一ツールの作成・導入によりスタッフの負担感の減少、看護の標準化が行えた。
部署の転倒転落事例のうち、「TTTカンファレンスにおいて対策を実施していれば
予防可能であったと判断される事例が、減少する」を評価指標として活動を行った結
果、減少が認められた。【結論】転倒転落予防対策のフローを基に議論し分析を繰り
返すことで、チーム全体のアセスメント力向上につながった。センサーベッドの不
適切なモード選択により、却ってセンサーコールの回数が増える状況が生まれてい
た。「離床センサー設定フロー」の導入により、適切なモード選択が定着し、費用対
効果向上につながった。TTTにおいて多職種と検討・協働する事で、組織としてあ
るべき姿の実現に向かう団結力向上につながった。
やまみや ちえ


介護老人福祉施設の感染症アウトブレイク発生の対応と支援報告

田中, 香里

大西, 宏明

福長, 遥香

換気とCOVID-19院内発症者の関係～旧館4床室の感染リスクについて～

綿貫, 翼

荻原, 由美子

狩野, 道子

236
O-10-43
転倒･転落予防アセスメントの向上と､ 記録漏れを
防ぐｰ記録監査導入を目指してｰ
原町赤十字病院　看護部　
○ 綿貫　　翼、荻原由美子、狩野　道子　
【背景】
当院の医療圏は高齢化率が40%を超え､ 65歳以上の入院患者が占める割合は80~90%で
ある｡ 2024年度転倒率は3.73%と全国平均より高い水準にあり､ 転倒予防は必要不可欠であ
る｡ 基本的な転倒･転落予防策は､ 全入院患者に独自のアセスメントシートを用いて評価
を行い､ 転倒リスクに応じた看護計画を立案する｡ その後は転倒･転落発生時および週1回
は定期的にアセスメントシート･看護計画の再評価を行う｡ 転倒･転落発生時は専用の ｢ク
リティカルパス｣を展開する｡ しかし､ 評価漏れや記載漏れ､ 不適切な記録が散見される現
状がある｡ 転倒･転落時記録は､ アセスメントや計画および実施した看護を証明するもの
であり､ 不適切な記録はカルテ開示の際に病院や看護師自身が不利益を被る可能性がある｡
そこで､ 2023年4月看護部医療安全リンク会に記録監査チームを立ち上げ､ 記録から転倒予
防に繋げる取り組みを開始した｡
【活動内容と監査のねらい】
現状把握するために ｢アセスメントシート｣ ｢看護計画｣ ｢転倒･転落時の関連記録(看護必
要度含む)｣ に焦点を当て､ 内容の適切性を監査した｡ 結果､ 記載漏れや不適切なチェック
等が散見された｡ 次に､ 転倒･転落を起こした際に記載すべき項目を羅列し､ 監査シート
を作成した｡ 評価は◯､ △､ ×とし､ △は評価内容を記載する方式とした｡ ところが当院
は月平均14件の転倒があるが､ 1件当たりの監査は30分以上を有し､ 会議時間内では月二件
がやっとだった｡ 記録監査は転倒･転落報告時に適宜行い､ 速やかにフィードバックを行
うことが望ましい｡ そこで､ 当初は監査チームが監査する計画であったが､ 病棟スタッフ
が記録監査を行う事ができれば､ 第三者が見た際も記録漏れが少なくなりアセスメント能
力の向上にも貢献できると判断し､ 現在は病棟スタッフによる監査を再検討している｡
わたぬき つばさ
O-10-44
2年間の履き物に関するキャンペーン実施による当
院の転倒予防効果の検討
高槻赤十字病院　医療安全推進室　
○ 中田　祐二　
【はじめに】当院では、ｽﾘｯﾊﾟなど踵のない靴を履いていたことが要因の一つとして発
生した転倒3bをきっかけに、2023年度に「踵のある靴をｷﾁﾝと履こうｷｬﾝﾍﾟｰﾝ」（ｷｬﾝﾍﾟ
ｰﾝ）を行った。ｷｬﾝﾍﾟｰﾝにより入院患者のｽﾘｯﾊﾟ使用率（ｽﾘｯﾊﾟ率）の有意な低下を達成
し、これを要因とした転倒3bを防ぐ事ができた。しかし、転倒率（‰）には有意な
変化は見られなかった。我々はこの結果を第60回日本赤十字社医学会総会で報告し
た。その後、2024年度もｷｬﾝﾍﾟｰﾝを継続実施し、この2年間の転倒率への効果を再評
価したので報告する。【対象・方法】対象は2021、2022年度、およびｷｬﾝﾍﾟｰﾝを実施し
た2023、2024年度の4年間の全入院患者とした。当院では転倒ﾘｽｸを評価する為に「転
倒転落ｱｾｽﾒﾝﾄｼｰﾄ」を全入院患者に対して毎日実施している。本ｼｰﾄでは患者のADL、
転倒歴の有無、内服薬、ﾗｲﾝやﾁｭｰﾌﾞなどの付属品、履物などを毎日評価、数値化し、
リスクの低い順から危険度1,2,3に分類している。検討では全入院患者に対するそれ
ぞれの危険度の割合をｷｬﾝﾍﾟｰﾝ前後で比較し、さらに転倒率についても同時期で比較
した。統計処理にはEZRｿﾌﾄを使用し、Kruskal-Wallis検定を行い、p＜0.05で有意差
ありとした。【結果】危険度1及び2では、4年間で全入院患者に占める割合が有意に低
下（p＜0.001）し、3は有意に上昇（p＜0.001）していた。一方、転倒率では4年間のそ
れぞれの間に有意差は認められなかった（p＝0.804）が、2023、2024年度で転倒率の
低下傾向を示した。【考察】近年、入院患者の高齢化に伴い、ADLや認知機能の低下
した患者の増加により、転倒リスクは高まっていると考えらる。実際、危険度は対
象とした4年間で増加していた。しかし転倒率は逆に低下傾向を示した。この結果は
ｷｬﾝﾍﾟｰﾝをきっかけにして、履物の改善だけでなく患者と医療者双方の安全な療養環
境整備への意識が高まった為と考えられた。
なかた ゆうじ
O-10-45
身体抑制最小化に向けた当院の取り組み-適正な身
体抑制の運用を目指して-
さいたま赤十字病院　医療安全推進室　
○ 福田　真弓、大澤　和貴、冨岡　俊也　
【背景と目的】身体抑制は、精神的・身体的な弊害をもたらし患者の基本的人権を侵
害することから行わないことが原則である。一方、患者安全を目的に緊急でやむを
得ず実施せざるを得ない状況もある。そこで当院で不必要な身体抑制を減らし適正
な身体抑制の運用を目指し活動した3年の取り組みと身体抑制率の変化を報告する。
【取り組みと結果】身体抑制最小化への取り組みを開始するに当たり、看護職員に聞
き取り調査を行った。結果、安全確保の観点から身体抑制を行っている状況はある
ものの転倒転落させたくない、チューブを抜去されたくないという気持ちが強く身
体抑制を行っている状況がわかった。また、聞き取りをする中でいきなり身体抑制
最小化を目指すには抵抗感が強いと感じ、抑制具の外れの原因を改善すべく抑制具
の整理と正しく装着するよう技術の標準化から着手した。2023年度は、抑制具の外
れによるインシデントをゼロにするを目標に活動し、2024年度診療報酬改訂におい
て「身体拘束を最小化する取り組みの強化」が制定されたことから病院の方針として
「身体抑制最小化を目指す」ことを明確にし、医療安全推進委員会の小委員会として
身体抑制最小化チームを立ち上げた。認知症ケアチーム、医療安全推進室員、看護
部係長会、医療安全リンクナース会協働で指針の策定、身体抑制ラウンド、記録用
紙の作成と身体抑制に対するカルテレビュー等を行った。結果、2022年度抑制率平
均23.5％が2025年4月11.1％に低下した。【考察】身体抑制に関する問題は、これまで
看護部のみで検討、実施されてきた。しかし病院方針として多職種で取り組んだこ
とで身体抑制最小化の必要性を理解し行動変容の一助になったと考える。今後も継
続して働きかけ抑制率の低減を目指したい。
ふくだ まゆみ
O-10-46
エスカレーター事故防止の取り組み
原町赤十字病院　医療社会事業課　
○ 竹田　圭佑、湯浅　幸二、狩野　道子、清水　崇高　
【背景】当院は外来が2階に配置されており、移動手段はエレベーターとエスカレー
ター及び非常階段である。患者はエスカレーターを使用する頻度が高く、年間５件
程度の転倒転落事故が発生する。事故発生の背景には患者の高齢化があり、昨年度
の外来患者は62.6％が65歳以上の高齢者であった。過去の統計をみると高齢者数は
年々増加していることから、今後エスカレーター事故の発生頻度も増えると推察さ
れる。現状では大きな事故には至っていないが、エスカレーター事故は死亡に繋が
る可能性がある。昨年6月のスーパーの死亡事故を発端にエスカレーター事故予防策
の強化に取り組んだ。【目的】患者協力のもとエレベーター使用率と注意喚起するこ
とで事故を予防するとともにエスカレーター転倒事故発生時、職員が適切な対応を
とることができる。【方法】１．エレベーター誘導方法・構造上エレベーターの位置
が分かり難いため、受付にエレベーター案内表示を掲示・床面に誘導線を貼付・受
付からエレベーターの位置を把握しやすくするために、使用していなかった照明を
点灯。２．エスカレーター乗車時の注意喚起の強化　・エレベーター乗降口設置の
オリジナルポスター内容の定期変更・エントランスに設置されたデジタルサイネー
ジでの掲示開始。３．職員の迅速な事故対応：エスカレーター緊急停止研修開催。【結
果】昨年エスカレーター転倒事故発生件数は4件（前年-1件）。2024年度のエレベーター
使用回数は、全年度比+2531回。取り組み開始後の事故発生件数は2件あったが、近
くにいた職員により適切な対応ができた。【結論】取り組み開始後、患者や職員から
「エレベーターの位置を把握しやすくなった」「前より事故への意識が高まった」との
意見を得た。今後もエスカレーター転倒予防の取り組みを継続し、安全な病院環境
に貢献したい。
たけだ けいすけ
O-10-47
TIA症状を契機に発見されたヘルペスウイルス2型
脳炎の一例
富山赤十字病院　研修センター1）、富山赤十字病院　内分泌内科2）、
富山赤十字病院　脳神経外科3）　
○ 竹内　彩音1）、川原　順子2）、古賀悠一郎3）、永井　正一3）、
津村貢太朗3）、桑山　直也3）　
【症例】67歳女性、右上肢に一過性の脱力が生じ、当院に救急搬送された。頭部MRI
では新鮮梗塞の所見はなく、MRAで左中大脳動脈に狭窄を認め、TIAの診断で脳神
経外科に入院し、アルガトロバン、デキストラン、エダラボンの治療が開始された。
第６病日のDSAで左中大脳動脈に70％程度の狭窄、第７病日の頭部MRIのFLAIR
とDWIで左頭頂葉に小さい高信号病変を認めた。第８病日から発熱と意識障害が出
現し、第９病日からGerstmann 兆候（失行・失算・左右失認・手指失認） がみられた。
頭部SPECTで左頭頂葉に高度の集積を呈したが、TIAや脳梗塞としては非典型的
で、てんかん発作の焦点化が疑われた。脳波検査では脳症・脳炎と思われる高振幅
徐波と少数の棘波が認められた。発熱と意識障害が遷延したため、第10病日に内科
に紹介された。髄液検査でリンパ球優位の細胞増多とPCR-HSV-2陽性を認め、HSV-
2 脳炎と診断し、アシクロビル（10mg /kg BW、1日3回）が開始され、解熱と意識レ
ベルの改善が得られた。第16病日の頭部MRIで、左頭頂葉の病変に出血性変化が生
じたが、グリセオールの保存的治療で病変は徐々に消退した。日常会話や歩行、自
力摂食は可能となり、第45病日に、リハビリテーション目的に転院となった。【考察】
ヘルペス脳炎の症状としての片麻痺は低頻度と報告されている。本症例でのTIAは、
発熱と意識障害の発症７日前と短期間内に生じており、偶発的な発症ではなく脳炎
の一症状と推測した。SPECTでの集積部位は脳炎の局在と一致しており、出血性変
化の前段階である血流増加を反映していた可能性がある。
たけうち あやね
O-10-48
くも膜下出血を呈したCOVID-19感染に付随する
可逆性脳血管攣縮症候群の一例
秋田赤十字病院　臨床研修センター1）、脳神経外科2）、神経内科3）　
○ 米山　幸奈1）、安藤　和弘2）、西巻　啓一2）、石川　正典3）、
笠原　　壮3）、加藤　　怜3）、鈴木奈穂美3）、原　　賢寿3）、
丸屋　　淳2）　
【はじめに】可逆性脳血管攣縮症候群（RCVS）は急性発症する激しい頭痛と多発性で
可逆性の脳血管攣縮を特徴とする疾患群で、様々な誘因が報告されている。今回、
COVID-19感染に伴うRCVSの一例を経験したため報告する。【症例】59歳女性。発
熱と激しい頭痛で近医を受診し、COVID-19感染症と診断。頭痛が軽快せず、第3病
日の頭部CTでくも膜下出血（SAH）と右前頭葉内血腫が確認され、当院に紹介され
た。外傷歴はなく、3D-CTA、MR angiography、脳血管撮影で明らかな出血源は不
明。血清抗核抗体は80倍，P-ANCA、C-ANCAは陰性で、保存的加療を行った。第
7病日に雷鳴頭痛を再発したが、CTで出血の増悪は認めなかった。第8病日のMR 
angiographyと第13病日の脳血管撮影で右中大脳動脈および両側前・後大脳動脈遠位
に数珠状血管攣縮を認めたが、神経脱落症状はなく保存加療を継続した。第19病日
のMR angiographyでは血管攣縮が中枢側へ移動し、MRIではSAHが消失。これら
よりCOVID-19感染に伴うRCVSと診断。ロメリジンを導入し頭痛は再発せず、第25
病日にmRS0で退院。1ヶ月後のMR angiographyで血管攣縮は大幅に改善していた。
【考察】最近のレビューでは、RCVS患者の平均年齢は37.1歳、70.8%が女性で、中大
脳動脈が最も高頻度に攣縮を認め（90.9%）、脳卒中の合併率50%、死亡率9.1%とされ
る。追跡可能な症例の64.3%が完全軽快した一方、28.6%は部分改善、7.1%は悪化を
示した。COVID-19関連RCVSは比較的予後不良と考えられ、本症例では急性期に画
像変化が乏しく、血管撮影を含めた追跡検査が診断に有用と示唆された。
よねやま ゆきな


転倒･転落予防アセスメントの向上と､記録漏れを防ぐｰ記録監査導入を目指してｰ

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