Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

永谷, たみ

山本, 剛

廣尾, 嘉樹

春名, 勝也

伏見, 聡一郎

和仁, 洋治

164
Y-6-7
病理部門における障害者雇用の実践
姫路赤十字病院　臨床検査・ゲノム検査科1）、病理検査課2）、病理診断科3）　
○ 永谷　たみ1,3）、山本　　剛2）、廣尾　嘉樹2）、春名　勝也2）、
伏見聡一郎3）、和仁　洋治1）　
医療におけるSDGsの実現には、障害者雇用の推進を含む社会的包摂の取り組みが重
要である。当院の病理検査課では臨床検査技師の補充が困難な状況で人手不足が続
いていた。障害者雇用枠での採用では比較的スムーズに人材確保が可能との提案を
受け、2016年より常時1名の受け入れを開始し、現在までに6名が勤務している。全
員が病理業務の経験はなく、異業種からの転職1名、新規採用2名、院内配置換え3名
（病棟業務：1、事務部門：２）であった。
業務は、技師が専門用語の丁寧な説明や、指示の文書化などの配慮を行った上で、
検体と伝票の氏名照合、病理伝票のスキャン、スライド標本の準備や片付けなどを
依頼した。身体障害や精神障害などの背景をもつ職員には、休憩時間の工夫や作業
内容の調整を行い、麻痺のある職員には座って行えるようサポートした。細かい作
業が得意な職員には技師の補助業務を依頼した。病棟から配置換え職員（聴覚障害）
は、患者応対がなく限られた技師の指示で働ける職場環境は安心材料となった。筆
談やLINEによる連絡は心理的安定にも寄与した。
勤務状況は、1名（軽度麻痺）は病理標本の細かい文字が読みづらく、対人業務の希望
があったため生理検査室へ配置換えを行った。他5名は継続して勤務が可能であった。
現在、異業種からの転職者は週3回の通院のため勤務時間制限はあるが、業務に習熟
し、今や欠かせない存在で、前職の経験から業務改善の助言も得られている。
専門性が高い病理部門であっても、資格を要しない業務は多くあり、適切な支援が
あれば障害のある職員も能力を発揮できる。結果として、病理技師は専門性の高い
業務に専念できるようになった。
ながたに


病理部門における障害者雇用の実践

佐藤, なおみ

金澤, 尚子

伊藤, 訓

173
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-5-9
急性期病院における病棟看護師の院内デイケアの
活動評価研究：第二報
日本赤十字社医療センター　認知症ケアサポートチーム1）、
日本赤十字社医療センター　精神科リエゾンチーム2）　
○ 甲斐真沙実1）、及川　　咲1）、曽根原純子2）、関　真由美2）、
杉谷　麻里2）、岡　　文恵2）　
A病院では精神科リエゾンチームと認知症ケアサポートチームで院内デイケア（以下
デイケア）を実施している。今回病棟看護師のデイケアに対する思いを明らかにする
ことを目的にWEBアンケート機能を用いた調査を看護職員479名に実施した。第二
報では「看護師が捉えた患者の反応」に焦点を当てて発表する。【倫理的配慮】施設看
護研究倫理審査会承認を得た（承認番号2024-01）。【結果】479名中のうち112名が回答
した（回収率23％）。デイケア後に54％の看護師が参加者に反応を確認していた。患
者の反応から85のデータが収集され、21のサブカテゴリー、3つの『カテゴリー』が生
成された。1.『デイケアに参加した患者から何らかの反応を捉えていた』では看護師
はデイケア後の患者の反応を確認して様々な反応や患者の知らない一面を知れたと
捉えていた。2.『デイケアについて話題にすることで患者との交流が深まった』では
トランプなど具体的なデイケアの内容を話題にし、患者と交流を深めていた。3.『デ
イケアに参加した患者のせん妄予防・認知機能低下予防に効果を感じていた』では離
床促進や生活リズム改善、活動量増加を感じていた。【考察】看護師はデイケア後の
患者の反応から患者の知らない一面を知ることができたと捉えており、デイケアは
患者の生活者としての一面を見いだせる機会となっていると考えられる。デイケア
に参加していない看護師が、デイケア後の患者の反応を確認することで、その効果
を実感することができていた。これは急性期病院においてデイケアの必要性を理解
していても業務に追われ、参加が難しい看護師も患者の様子を共有することで効果
を実感できる可能性が示唆された。
かい まさみ
O-5-10
正しいオムツ使用法とコスト管理
那須赤十字病院　看護部　8階東病棟　
○ 今井　真司、國上　　明、中村　智恵、和氣　優里、菊地かおり、
竹村　光司　
【目的】当病棟は、脳神経外科・神経内科を主科とした病棟であり、介助量が多い状
況がある。それに伴い、オムツを使用している患者様も多く、看護師の排泄ケアに
関連する業務負担が大きい。また、患者様の多くが一回の尿量が多く、オムツ外へ
の尿漏れを心配した看護師が尿とりパットを多く使用したり、頻回に交換を実施す
るなど、オムツの適切な使用が出来ておらず、誤った対策・看護を実践していると
いう課題も明確となった。それらが、看護師の業務負担とオムツ請求増加に繋がっ
ていると考えた。
【方法】課題に対してスタッフの排泄に対する知識と技術の向上を図るため、病院で
導入しているオムツの性能や使用方法の再学習を行った。また、オムツを適正に使
用することで患者様や看護師、病院（組織）にどのような利点があるのかも周知した。
【結論】対策により、患者状態に合わせたオムツの種類選択・適正な装着方法を実践
することで、看護師の排泄ケアに伴う業務負担軽減に努めた。また、正しいオムツ
の種類選択・装着方法を実践することにより、オムツの交換頻度・使用枚数が減少し、
患者様の夜間睡眠時間確保や療養環境の改善とオムツの請求量削減に繋がった。
いまい しんじ
O-5-11
差額室料増収に向けた取り組み
釧路赤十字病院　地域・患者サポートセンター　
○ 佐藤なおみ、金澤　尚子、伊藤　　訓　
【背景・目的】当院は差額室全45床に対し利用率50％、月370万程度の収益に留まって
いた。令和5年度、他院との差別化を目的に小児病棟の個室化を図った。同時期、地
域・患者サポートセンター開設と共に病床の一元管理を開始した。加えて差額室室
料改訂と増室、運用ルールを取り決め、利用率および収益の増加が得られたため報
告する。
【方法】改訂前の室料は3,300～11,000円の設定であったが小児病棟の差額室設定をト
イレ付3,300円、トイレ・シャワー付5,500円としたことを基準に7,700円以上の室料
を減額し、2,200～9,900円の設定とした。また、小児病棟と地域包括ケア病棟にのみ
無償個室を残し他の個室は重症室以外全て差額室とした。さらに利用率は高いが減
免率も高い病室を重症室に転換するなど効果的な室料徴収の工夫をした。既に無償
個室化されていた産科病棟には他科患者が利用した場合に室料を徴収する差額室を4
床設けた。これらにより差額室は72床となった。改訂した病床運用マニュアルには
差額室を優先した病床運用を明記し、差額室の積極的な利用について院内周知した。
予約入院については病床管理ミーティング、予約外入院については病床管理師長が
調整した。夜間祝日に関しても差額室利用状況を管理当直に引継ぎ、希望確認を徹
底することで利用促進を図った。利用率および稼働額については部署の特性を加味
した目標値を設定し、毎月看護管理者間で達成状況を共有した。
【結果】令和6年度の利用率は70.6％。年間収益は前年度比約2,300万円増の約7,600万円
に増加した。
【考察】運用ルールの取り決めと徹底は希望確認を習慣化させた。日々の調整や結果
の共有は看護管理者の意識を高めた。室料改訂と増室、全ての入院経路における差
額室の案内、患者の希望を優先した病棟選定といった構造・過程の変更は、収益だ
けではなく患者ニーズへの応需を高めた。
さとう
O-5-12
当院におけるBCPの再検討～各部署の事業継続具
体化への取り組み～
京都第一赤十字病院　看護部　
○ 茶谷　園子、樹下　昌子、田中由美子　
【目的】A病院は６０２床の災害拠点病院である。地震災害BCPは院内全体訓練を通
じ検証を行なっているが、部署単位の事業継続は十分検討されず課題であった。今
回、看護部の災害対策委員会で各部署の事業継続について検討し、夜間休日対応を
含むBCPが修正されたので報告する。【倫理的配慮】学会で発表する旨について看護
部及び災害対策委員の了承を得た。【方法】X年6月：BCPの説明後に夜間発災後の部
署行動をブレインストーミングで意見収集し集約する。7月：6月のワークを基に設備・
環境面での早期部署対応について病棟見取り図を用い、各部署に於ける場所の確認
や順序を検討する。8月：病棟見取り図を持ち寄り、情報共有を行う。【結果】6月ワー
クでは患者・家族対応、設備・環境面では災害トイレ作成、節電、ゴミ回収が必要、
BCP上にある増床対応も必要と確認した。これらを認識した上で7月は各部署で具体
的な活動内容を見取り図に記入、8月に各病棟の見取り図を持ち寄り、内容を共有し
検討した。車椅子トイレを優先して災害トイレにする、シャワー室をゴミ集積場に
する、４人部屋を５人へ増床等の具体策が決まった。また、記入した病棟見取り図は、
見れば誰でもわかるので防災バッグへ入れて管理することになった。【考察・まとめ】
地震災害は昼夜を問わず、いつ起こるのかはわからない。入院病棟では夜間を含め
多くの時間を一般のスタッフが担う。夜間・休日勤務帯は年間の４分の３を占める
と言われ、確率として管理者不在での災害発生も十分にあり得る。その為、勤務を
担うスタッフが事業継続の見直しに関わり、既存のBCPを再検討したことで、より
具体的に行動できる内容となった。今後は、災害訓練で検証し内容の適正化を進め
ていきたい。
ちゃたに そのこ
O-5-13
入退院支援加算1入院時支援加算1算定向上に向け
ての取り組み 
横浜市立みなと赤十字病院　医療社会事業課　
○ 角井　円佳、石田　和美、伊藤　　智、亀山　友美　
【背景】2014年度に地域包括ケアシステムを厚生労働省が推進するようになった。当
院では、入院前から退院後まで一貫したサポートを提供しているが、入退院支援加
算1、入院時支援加算1の算定件数が少なかった。また、同規模病院との比較におい
ても少なく、算定できる患者に対して算定できていない可能性があった。【目的】
1 算定件数が少ない原因分析と対策　2 業務改善における算定率の向上を図る。【方法】
1）師長会で、入退院支援加算や入院時支援加算の概要に関する勉強会を開催、2）各
病棟のリンクナースを含むチームを発足、3）他施設を参考に見直し、算定可能な対
象者の具体例の共有を行った。【結果】原因として、看護師の知識、理解不足、病棟
間の対応のばらつき、スクリーニングの具体例がないなど様々な要因があることが
分かった。ベンチマーク比較の可視化により、職員への動機付けができ、またリン
クナースと検討することで、より現場に即した具体的な対応ができるようになった。
入退院支援加算１は、2022年度の算定率53％から2024年度88％に増加、入院時支援
加算１は、2022年度の算定率22％から2024年度96％に増加した。【考察】この数値を
維持・向上させていくためには、個々の取り組みによるばらつきを抑えることが重
要であり、誰もが同じ基準で対応できるようマニュアルを整備していくことが今後
の課題である。
かくい まどか
O-5-14
退院支援加算の算定増加に向けた取り組み ～ワー
スト5からの飛躍～
福島赤十字病院　地域医療連携室1）、看護部2）、医事課3）、
医療情報システム課4）、医療DX推進室5）、経営企画課6）　
○ 菅野　直樹1）、伊藤　和子1）、野田　江美1）、武井　明美2）、
菊田　基晴3）、奈良輪大輔4）、佐藤　隆昭4）、二階堂雄平5）、
横山　　剛5）、金子　　瑛6）　
【はじめに】
　当院は296床の中規模の医療機関である。診療報酬に定められる入退院支援加算は当院も算定してきたが、例年100件程度の算定実績
で、これは赤十字グループ内の比較でもワースト5を記録するほどの低調さだった。これを受け、同加算における算定率の向上、ひいて
は対象患者への早期介入と支援の質の向上を目指すべく、2024年度初頭に部署横断的なワーキンググループを設置し、その改善に着手
した。
【当院の取り組み】
　私たちは、他院より算定率が桁外れに乖離しているのは仕組みの問題もあると考え、赤十字グループのつながりを活かし、10ヶ所程度
の赤十字病院へ電話でヒアリングを実施した。それを踏まえ、1)人員配置の見直し＜地域医療連携室＞、2)初期評価および多職種による
総合評価の人的かつ時間的な運用の工夫＜看護部＞、3)対象患者抽出や記録業務の効率化＜医療DX推進室・医療情報システム課＞、4)
確実な算定＜医事課＞など、その算定に必要な仕組みの再構築を図った。
【実績と展望】
　同年7月23日から運用を開始したところ、運用開始の翌月には算定件数が317件（運用前は100件程度）、算定率が56％（運用前は20％程
度）を記録し、加算・指導料関連でプラス幅が院内No1、年換算の増収が2,148万円（2021年比）という結果になった。
　新たな仕組みの下、目標としていた算定率の向上は達成することができた。しかし、関係部署や職種が同じ意識を持ち、同じ水準で支
援が担保できていはいない。そのため、今年度は「より徹底した運用の標準化」と「支援の質の向上」に取り組んでいるところである。
かんの なおき


差額室料増収に向けた取り組み

角井, 円佳

石田, 和美

伊藤, 智

亀山, 友美

入退院支援加算1入院時支援加算1算定向上に向けての取り組み

中, 大輔

小谷, 廣信

高野, 匡紀

室, 圭子

小森, 健志

北川, 勝巳

182
O-7-5
院内救護班研修での災害時保険医療福祉活動シス
テム（D24H）入力訓練の試み
日本赤十字社和歌山医療センター　医療社会事業部1）、
日本赤十字社和歌山医療センター　看護部2）、日本赤十字社和歌山県支部3）　
○ 中　　大輔1）、小谷　廣信1）、高野　匡紀1）、室　　圭子2）、
小森　健志3）、北川　勝巳3）　
【はじめに】令和6年1月の能登半島地震では、日赤災害医療コーディネートチーム
（CoT）の一員として輪島市保健医療福祉調整本部内の「避難所・救護所班」のリーダー
を任された。日赤CoT、日赤救護班は「避難所管理と避難所運営、巡回診療」を中心
に任務を遂行したが、行政や他組織が日赤に強く求めている業務も「避難所管理と避
難所運営、巡回診療」であり、日赤が災害医療で極めて重要な部分を担っていること
を改めて再認識できた。そこで、能登半島地震で実災害に初導入され、保健、医療、
福祉関連の情報を一元化できることが高く評価された災害時保険医療福祉活動シス
テム（D24H）を新たに院内日赤救護班要員研修に取り入れ、参加者全員で入力訓練
を実施したので報告する。【院内救護班要員研修】日赤和歌山医療センターでは、年
2回、研修を実施している。以前は、本社救護・福祉部からの日赤救護員育成要領に
則った内容で研修を実施してきたが、令和6年12月に開催した院内救護班要員研修で
初めてD24Hの入力訓練を取り入れた。新たにD24Hの入力訓練を実施するにあたり、
厚生労働省経由で芝浦工業大学に承諾を頂き、直接、同大学のD24H担当者と打ち合
わせを行い、当日の開催に漕ぎつけることができた。研修参加者の評価は予想以上
に好評であり、今後もD24Hの入力研修は継続し、その他の研修内容も実災害現場で
より役立つ内容に修正したいと考えている。【まとめ】今後の日赤救護班要員研修を
より「避難所管理と避難所運営、巡回診療」に特化した内容に変更し、救護班の被災
地での活動がより実践的、効果的なものになるようサポートできる研修にすべきで
ある。
なか だいすけ
O-7-6
平時のプチ災害から大規模災害まで：病院レジリ
エンス強化のための人間力
日本赤十字社医療センター　国内医療救護部　救命救急センター1）、
日本赤十字社医療センター　国内医療救護部　看護部2）、 
日本赤十字社医療センター　国内医療救護部　救護課3）　
○ 諸江　雄太1）、鷺坂　彰吾1）、松浦　直子2）、園田　祐子2）、
柳澤　篤志2）、三浦　明子3）、佐藤　信二3）　
平時から発生する院内や同一敷地内（乳児院、職員寮など）での小さな「プチ災害」か
ら、多数傷病者や避難者が発生する「大規模災害」にいたるまで、さまざまな事象に
対応する「力」をハード面やソフト面で備えておくことは、病院のレジリエンスを強
化するために必須である。当センターでも災害拠点病院として法令通知に従い整備
しているが、最後はこれらの災害に立ち向かう「人間力」が特に重要であることに異
論はない。具体的には発災時の即応体制を目的に、医師や看護師、薬剤師や各技師、
管理職に相当する事務職からなる緊急参集チームを設置して、24時間365日対応し可
能とした。さらに大規模災害時などで、病院の意志決定組織である災害対策本部を
支える要員として、各部門の職員（委託業者含む）からなる院内ロジスティクスチー
ムを立ち上げ、育成している。さらに国内医療救護部に所属する7名で、平時に院内
などで生じるプチ災害（小火、インフラ障害など）に対応する危機管理体制（時間外相
談窓口）を構築した。何れも病院にauthorizeされた職務であり、構成メンバーは救
急災害部門だけでなく、多種多様な職種が参加する体制とした。メンバーはDMAT
や救護班など、院外の災害に出動する職員のみで構成しないことで、院内外の災害
支援体制が維持される。また管理職級のメンバーを揃えることで必要な即断即決を
可能とし、多様な職種を加えることで必要な連携が生まれる。さらにどの体制も人
事異動に耐えうる継続性も持たせた。本発表ではこのような体制にいたる経緯や制
度設計などを紹介し、現在の課題や今後の展望を示したい。
もろえ ゆうた
O-7-7
能登半島地震被災患者の受け入れを振り返る
金沢赤十字病院　循環器科　
○ 長井　英夫　
令和6年能登半島地震において，当院では100余名の被災患者を受け入れたが，発災
当初の多数搬送では多くの困難に遭遇した．1）1/2，町立富来病院から病院避難患者
の受け入れ14名が緊急消防援助隊の救急車で搬送される．病院の情報提供書と救急
隊の患者搬送票を携えての搬送であったが，情報提供書は混乱した状況で作成され
たもので情報の不確かさ，不足が否めず．一方で患者搬送票は，患者接触時の情報
が簡潔に記載されており，素早く現状を把握するには有用．ある患者搬送票には最
初に記載された氏名が一重線で抹消され，別の氏名が書き直されたものもあり，患
者取り違えのリスクを孕む現場の混乱が伺えるものであった．2）1/3～4，公立宇出
津総合病院から血液透析患者の受け入れ石川県透析連絡協議会の調整で7名を受け入
れたが，搬送手段の確保に難渋したようで，1/3，21：57から1/4，3：44にかけて日
付を跨いでの受け入れとなった．職員は長時間の待機を余儀なくされ，ここでも情
報不足は否めず，担当の臨床工学技士，看護師には負担の増した業務となった．3）
1/5，市立輪島病院から転院患者の受け入れ1/4に9名の受け入れ要請があったが，搬
送手段が確保できず一旦見送り．1/5，午前に搬送が決定し，昨日と同じ9名のリス
トが届く．12時頃から順次搬送が開始され，17：54に7例目，8例目が到着し，9例目
を待つ．ところが2時間待っても到着しない．実際の搬送は前日の9名から1名減った
8名で，当院に更新されていないままの古いリストが送られていたことが判明．発災
当初の多数搬送での混乱は致し方ないところもある．そのような状況で円滑に災害
医療を進めるには，災害対策本部内，本部間の密な連絡，アナログな情報の重要性
を再認識した．一方でこれらを補うものとして診療情報の共有化など医療DXの今後
の発展にも期待するところである．
ながい ひでお
O-7-8
能登半島地震における救護活動を通して学んだ外
国人避難所の特徴と考察
さいたま赤十字病院　中央手術室1）、さいたま赤十字病院　救命救急センター2）、
さいたま赤十字病院　薬剤部3）、さいたま赤十字病院　救命救急士4）　
○ 金子　庸子1）、古谷慎太郎2）、問註所英明3）、安達　颯太2,4）　
【背景】災害時において在留外国人はコミュニケーションギャップなどにより災害弱
者になりやすいとされている。今回、救護班の活動場所にはなかった外国人集合住
宅への避難所巡回を行った。活動を通して学んだ外国人避難所の特徴と救護活動を
考察する。【事例】未介入の外国人集合施設へ避難所巡回を行った。漁港にある危険
度判定「要注意」の張り紙がされた建物に、各船長の雇用のもと責任者不在の状況で
日本語が不自由な20名が生活していた。最新の地図情報にも反映されない場所での
生活で、地域のコミュニティから切り離された状態であった。そこでは元青年海外
協力隊の地元協力者による支援を受けながら生活していた。しかし手指衛生やマス
クなどの衛生習慣がなく、上気道感染が蔓延していた。今回その協力者のもと、施
設にたどり着き、通訳を介して救護活動を行った。当初部外者である我々に警戒心
をもっていたが、協力者の介入のおかけで最終的に良好な関係を築き医療介入を行
うことができた。【考察】過去の報告からも外国人は医療へのアクセスの困難性や言
語の壁、地域社会の関係性の希薄性などの問題が提唱されている。日本人であれば
生活面や医療面などを自治体や支援団体と共有することでサポートを受けることが
可能である。しかし今回の外国人避難所は責任者が不在であり、言語の壁や、衛生
習慣の違いなどの問題があった。救護班として介入する場合、在留外国人は各々独
自のコミュニティを築いていることが多く、今回のケースのように窓口となるうる
人を見つけ、上手くその輪に入っていくことが重要である。
かねこ ようこ
O-7-9
阪神淡路大震災から30年　～資料から読み解く災
害救護の過去・現在・未来～
神戸赤十字病院　医療社会事業部1）、神戸赤十字病院　副院長2）、 
神戸赤十字病院　看護部3）、神戸赤十字病院　事務部4）、 
日本赤十字社兵庫県支部　事業部5）、兵庫県災害医療センター　事務部6）、 
兵庫県災害医療センター　検査課7）　
○ 岡本　貴大1）、伊藤　康夫2）、松原　良和1）、国出　和子1）、
藤本　正栄3）、伝　　治子3）、田中ヒロ子3）、田端智柄巳4）、
山村日登志4）、安部　雅之4）、上内　慶太4）、大橋美奈子5）、
松本　和子6）、高本さおり7）　
1995年1月17日　午前5時46分　淡路島北部の北緯34度36分　東経135度03分　深さ16kmを震源とするM7.3(最大震度7)の地震が発生した。
死者数は6,434人(うち神戸市だけで4,500人以上)、行方不明者3人、負傷者数は43,792人という未曾有の大災害が起きた。さらに全壊・半
壊した家屋は約25万棟で、300件以上もの火災が発生し多くの家屋が焼失した。そのため発災直後は約30万人もの人々が避難所生活を余
儀なくされた。電気・ガス・水道・電話も広範に寸断され、高速道路・鉄道にも甚大な被害が出ており、それらが復旧するのには数ヶ月
を要した。。。
日本の災害救護は阪神淡路大震災がきっかけで進歩したと言われている。
阪神淡路大震災以降も2004年の新潟中越地震、2007年の新潟中越沖地震、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、2018年の北海道胆
振東部地震、そして2024年の能登半島地震と大規模地震が起きており、またこれら以外にも地震や水害といった自然災害のみならず今や
新興感染症に対しても、規模や内容の差異はあれど救護活動が毎年のように展開されている。
阪神淡路大震災から30年を迎えた今、当時の様子が記載された日本赤十字社、兵庫県支部、神戸赤十字病院それぞれから発刊されている
資料を読み解くことで改めて当時を振り返り、そして未来の災害救護活動に繋げていくことが我々日本赤十字社職員の責務と考える。
おかもと たかひろ
O-7-10
演題取り下げ


院内救護班研修での災害時保険医療福祉活動システム（D24H）入力訓練の試み

諸江, 雄太

鷺坂, 彰吾

松浦, 直子

園田, 祐子

柳澤, 篤志

三浦, 明子

佐藤, 信二

平時のプチ災害から大規模災害まで：病院レジリエンス強化のための人間力

長井, 英夫

能登半島地震被災患者の受け入れを振り返る

河南, 智晴

森, 明子

松本, 賢

橋本, 智広

186
O-7-29
診療材料のNHA共同購入推進チームによる取組と
支出削減効果
石巻赤十字病院　事務部管財課　
○ 永沼　慶介、大原　勝人、阿部　晶子、松本　亜紀、古賀　朗太、
遠山　芳殻　
【目的】2024年4月時点での当院の診療材料のNHA採用率（汎用）は62.26％で赤十字内比
較でも下位に有り低迷している状況であった。近年はコロナ禍にて対面による委員会の
会場開催も制限され審議や検討の場が設けられていなかった事も影響していたが、コ
ロナが5類となり制限も緩和してきた事もあり会場開催による審議や検討の場を再開し
NHA採用率を上げる取組を行った。
【方法】最初に2024年度の委員会を会場開催も行えるよう委員長と調整を行い、審議・
検討の核となるチームを有志により結成した（医師、看護部、管財課、SPD委託業者）
検討の際にはNHA選定品のリストから支出削減効果の高い物などからピックアップを
行いチーム内で担当を付け使用部署との切替の調整を開始した。また、委員会の開催時
にも実物比較の見本市も行い評価やご意見を頂く機会を設けるなど、委員の中でも参加
意識の醸成が進められるよう取組を行った。
【結果】2025年3月時点でのNHA採用率（汎用）は75.73％（+13.47％）まで向上し、全国
平均の74.23％を超える事ができた。切替による支出削減効果も年間で約3,000万円と
なった。また、切替時には種類の統一による集約化も兼ねており、管理業務の効率化に
よる負担軽減の効果もあった。
【考察・結語】切替時には部署によっては現採用品を長く使っていた慣れに対する戸惑
いも見受けられたが実際に切替を行った後には概ね受け入れられた。共同購入により安
価となるだけでなく、品質も劣化する物に関しては選定の際に見送りとなるケースもあ
り医療の質に影響を及ぼさない範囲で選定を行う事の難しさも感じた。今後に関しては
手術室関連の材料も取組みを行い更なる削減効果を上げていきたい。
ながぬま けいすけ
O-7-30
院内で実施した生成AI活用勉強会の手法と効果
山口赤十字病院　事務部医療情報課　
○ 中山　　亮、小林　篤司、末永利一郎　
【目的】生成AIの急速な進歩により、AIは業務や日常生活において身近な存在となり
つつある。当院情報システム部門のメンバーは、日常業務で生成AIを活用し業務効
率化を実現している。その知見を職場の仲間と共有し、院内の生成AIリテラシー向
上に寄与できるかを評価することを目的とした。【方法】全職種を対象とした生成AI
活用勉強会を企画した。勉強会は全５回（各50分）で、基礎知識から実務応用まで段
階的に学べるカリキュラムを設計した。各回では基礎知識の講義に加え、エクセル
関数作成やスライド資料作成など、具体的な場面を想定した演習を実施し、医療機
関として特に個人情報保護と診療支援における適切なAI利用範囲、注意点を重点的
に扱った。勉強会前後でアンケートを行い、参加者の知識レベル、活用意欲、実務
への応用可能性を測定した。【結果】勉強会参加者を募集してすぐに上限の30名が集
まった。勉強会前後のアンケートの比較では、参加者の知識向上度や各自の業務に
おいて活用可能な領域への理解の深まりが確認された。医療機関特有の注意点への
理解も示された。【考察】勉強会参加希望者の多さは医療従事者のAIニーズの高さを
示唆する。全職種対象であったためPCスキル差が大きく、教材の難易度調整が課題
となった。参加者のスキルレベルを考慮し、対象者を絞り込んだ内容での開催も検
討する必要があると考えられる。参加者のニーズとして特に多かったのは実際の活
用事例である。自身の業務や生活の中で有効利用するためのきっかけを作るには具
体的な事例のインプットが重要であると考えられた。また、医療機関である特性上、
利用時の注意点についても気にする声は多く、機関として利用禁止範囲などを明確
にすることで、利用意欲を促進すると考えられる。
なかやま りょう
O-7-31
当院における生成AIの活用
旭川赤十字病院　事務部・情報システム課　
○ 藤田　英晃　
【はじめに】医療従事者の業務は多忙を極め、特に記録や文書作成などの間接業務が
診療の妨げや長時間労働の一因となっており、限られた人員で質の高い医療サービ
スを継続するためには、業務プロセス全体の見直しと省力化が不可欠である。医療
従事者が本来の業務に専念できる環境を整え、質の高い医療サービスを維持・向上
させるため、生成AIの導入による業務効率化と作業負担の軽減に取り組むこととし
た。【方法】医師、看護師、薬剤師など多職種によるプロジェクトチームを発足し、
診療サマリ、診療情報提供書、議事録、問診表のカルテへの転記、IC、カンファレ
ンス記録、入退院記録を対象業務とし、生成AIによる文書の生成とRPAを組み合わ
せて自動化することとした。初めは個人情報を含まない会議の音声データを用いた
議事録作成から着手し、AIが生成した文書を繰り返し評価・調整を重ねている。【結
果】生成AIの活用により議事録作業時間の短縮や、生成された文書が一定の質を保っ
ていることが確認され、今後予定している業務への拡充の可能性が期待される。議
事録作成の技術はICやカンファレンス記録にも生かされるため、今後の実用化に向
けて引き続き検証・評価・調整を行う。課題として、生成された文書には誤りや不
適切な表現が含まれる場合があり、人的な確認の重要性が明らかとなった。今後は
AIの精度向上に加え、運用ルールの整備や業務フローの見直しが必要である。
ふじた ひであき
O-7-32
オンプレミス型生成ＡＩサーバによる院内業務手
順の簡素化
那須赤十字病院　医療情報管理課　
○ 宮内　昭広　
ChatGPTに代表される対話型ツールは、「問えば応える便利なツール」として院内業
務に取り入れられないかという期待が高まりました。特に、患者データを活用し、
退院時に医師が作成するサマリ文書、同様看護師が作成するサマリ文書を自動的に
作成できないか？算定支援、診療プロセスの評価、安全管理への活用も期待されて
参りました。しかし、導入する当課では、医療用語は使えるのか？カルテをコピー
＆ペ－ストして漏洩しないのか？全職員が利用したらどれだけのランニング費用が
必要か？といった不安が持ち上がりこれらの不安を解決するため、オンプレでの構
築、ランニングコストを抑えるオープンソースの活用、当課でAI構築ノウハウを習
得し、院内展開を安価に行う　といったチャレンジ事項を「要求仕様書」に記載し、
実際にそのシステムを構築しました。　退院サマリを本システムで自動作成させ、
実際に医師が作成したサマリと比較したところ全72項目中38項目合致し、52.8%の精
度であるという結果が得られました。業者に要求を提示してから完成するまでに９ヶ
月を要しましたが、その中でも、生成ＡＩを活用する上での制約事項や、実用に向
けた調整内容など今後ＩＣＴ部門で主要となる生成ＡＩ導入の一例として報告しま
す。特にオープンソースと呼ばれるライセンスフリーのソフトウェアパッケージを
利用して費用を圧縮している点についても具体的な構成を紹介します。
みやうち あきひろ
O-7-33
当院におけるDX推進室の立ち位置と将来に向けた
展望
大津赤十字病院　DX推進室1）、大津赤十字病院　消化器内科2）、
大津赤十字病院　医療情報課3）　
○ 河南　智晴1,2）、森　　明子1,3）、松本　　賢1,3）、橋本　智広1,3）　
大津赤十字病院（副院長/DX推進室長/消化器内科部長）河南　智晴（DX推進室長/
医療情報課）森明子、松本賢、橋本智広【背景】現在当院では、地域医療構想の実現、
医師の働き方改革、財政基盤の健全化といった多くの課題に直面している。これら
の課題を総合的に解決する方略として、DXの推進は重要かつ不可欠な要素である。
このため、2024年度に院長直轄のDX推進室を立ち上げた。【取り組み】DX推進室は
院内各部署から現場の中堅職員を中心とするコアメンバーで構成し、現場の声を吸
い上げて取り組む案件をプロジェクトとして立ち上げ、各プロジェクトごとに関係
各部署の職員がチームメンバーとして直接参加し業務を進めている。その中でそも
そもの業務の必要性から見直し、新たな業務フローを考える中でデジタル化が必要
かつ最適であるかを見極める「業務の棚卸し」を行っている。院長が掲げる「心優し
いプロフェッショナルな医療人を目指して」「笑顔と信頼の病院づくり」を合い言葉
に、DX推進にあたっては単なる業務のデジタル化ではなく、より高度で安全な医
療を、患者・職員双方の高い満足度が得られる形で提供できることを目指している。
病院全体でDX推進の機運の高まりをみせ、当初は6つだったプロジェクトは、すで
に実装、稼働しているものを含めて現在18プロジェクトが進行中である。【課題と今
後の展望】多くのプロジェクトの優先順位が課題となっている。また、DX推進の費
用対効果は数値化が難しく、新しい医療現場への投資として長期的な視点からの評
価が求められる。さらに、医療現場への生成AIの実装が現実の課題となっており、
専門職員の育成、全職員のリテラシー向上、病院全体のガバナンス整備が喫緊の重
要課題と考えられる。
かわなみ ちはる
O-7-34
AI画像診断支援システム導入におけるRPAの活用
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第一病院　管理局　事務部　診療情報
管理課　
○ 佐藤　亮輔、久保　敦史　
【目的】医師の診断支援の観点からAI画像診断支援システムの導入について要望があ
り検討を行なった。当システムは撮影された胸部X線画像をAIが自動で解析を行な
い、異常陰影がある場合は対象のPACS画像に結果を追記するが、検知してもPACS
画像への追記に留まり通知機能がないことから、医師の確認漏れが懸念された。そ
こで導入に合せて異常陰影検出時の結果確認を促すことを目的とした。
【方法】結果確認を促す体制をRPA とデータベース管理システムを活用する こと
で構築した。AI画像診断で対象となった患者のリストがCSV形式で毎日抽出され、
RPAは自動的にデータベース管理システムを活用して患者のリストを処理可能な形
にデータ加工を行なう。そして、加工されたリストに従い電子カルテの付箋機能を
活用して AI画像診断支援にて異常陰影がある旨を記載するという体制である。
【成績】毎日100件程度の診断結果 が出力され、RPAが付箋機能にて通知を行なうこ
とに成功している。当初の想定どおりの運用ができているが、RPAの実行エラーが
発生し停止するといった事例が発生しているため、安定動作のため動作の見直し及
び検討を進めている。
【結論】単独のシステムとしては導入メリットがあっても、実際の運用を考えた際に
導入に苦慮する事が多いが、本ケースではRPAやデータベース管理システムを用い
ることで現実的に運用が可能な体制を構築することができた。今後は既存システム
を複数活用することによって複雑化した体制の維持や現在の手法の再評価など検討
を行なっていく。
さとう りょうすけ


当院におけるDX推進室の立ち位置と将来に向けた展望

鈴木, 智美

五十嵐, 順子

田島, 育実

野澤, 有里

木内, 幸子

石井, 崇凱

井上, 誠也

今井, 葉月

齋藤, 美和

椎名, 是文

村城, 祐香

雨宮, 守正

189
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-8-12
誤嚥性肺炎患者の早期転院調整の取り組み ～２年
間の実績報告と今後の課題～
松江赤十字病院　医療社会事業部　医療社会事業課　
○ 齋藤　　遥、奥　　公明、内田　　靖　
【背景】 松江市唯一の三次救急医療機関である本院は、誤嚥性肺炎等で救急受診する
高齢患者が多く、救急医療を圧迫し、時に病床逼迫の一因となっている。【目的】病
床逼迫回避と適切な三次救急体制の維持を目的に、令和５年度から誤嚥性肺炎患者
の早期転院調整を試行した。昨年は途中経過であったが、本年は２年間の実績を報
告する。【早期転院調整とは】入院時に全症例に対し早期転院の可能性について説明
を行い、その後対象患者を抽出し、担当医から患者・家族へ改めて説明、了承を得
て、初期治療と同時に在院日数９日以内（DPCΙ期内）の転院調整を進めた。【結果】
令和５年度の早期転院調整は１４件に留まったが、令和６年度は６６件へ拡大。う
ち、在院日数９日以内の転院は、令和５年度１６件、令和６年度４２件であった。
令和２年度（コロナ禍前）の誤嚥性肺炎入院患者は３００名に比して、令和６年度は
３９８名と約１００名増加したにも関わらず、平均在院日数は３日短縮していた。
内訳として、転院患者数が令和２年度４７名に対し、令和６年度１４０名と増大し
たが、在院日数も２０.8日短縮していた。【課題】連携病院の満床や担当医の判断、患
者家族の意向で早期転院に至らないケースもあった。また、院内多職種からも早期
転院調整に困惑する意見が挙がった。そのため、院内集談会での周知やヒアリング、
連携病院との懇話会やアンケート調査を実施した。【結語】入院時からの早期転院調
整の取り組みを行うことによって全体の在院日数短縮が得られた。一方で、連携病
院の病床閉鎖や医療従事者不足等、当地域を取り巻く課題は深刻であり、今後も地
域全体で質の高い医療を持続するための一層の連携が求められる。
さいとう はるか
O-8-13
透析通院中である知的障害患者への多機関連携に
よる意思決定支援
松江赤十字病院　医療社会事業部　
○ 角田ゆかり、奥　　公明、内田　　靖　
【はじめに】医療技術の進展により救命や延命の可能性が高まる一方、本人の意思確
認が困難な場合、倫理的課題に直面することも少なくない。今回、知的障害があり、
十分な意思決定が困難な患者に関わる親族・障害者福祉・医療・介護の垣根を超え
た多機関チームで患者の最善について話し合いを重ね、検討した症例について報告
する。【事例】知的障害があり、判断能力は3歳程度の50代女性。障害者施設に入居し
ていたが、6年前の透析導入をきっかけに介護保険施設へ転居した。両親は他界して
おり、従弟が唯一の親族である。患者は近年誤嚥性肺炎を繰り返しており、栄養状
態不良による透析困難症と診断されたが、従弟による患者の意思の推定は困難であ
り、今後の栄養方法について多機関で検討を行うこととした。多機関チームで延べ
10回カンファレンスを行った。医療者は医学的見地に基づいた視点、最も長期間支
援をしてきた障害者支援スタッフは患者の生き様に焦点を当てた視点、施設で支援
している介護・訪問看護スタッフは患者のQOLに重きを置いた視点、従弟は亡母の
意向に答えたいという思い、といった支援者それぞれが様々な価値に基づき「患者の
最善」について意見を述べ検討を重ねた。時には激しい議論を呈しながらも、従弟
は患者の最善を思い描けるようになり、最終的に患者にとっての最善を決断できた。
本事例でMSWは中立的な立場を堅持し、医療者主導とならないよう心理的安全性を
担保し忌憚のない意見交換の場の保証に努めた。【結語】本事例を通じ、患者の生活
史を紐解きながら、熟慮を重ねることは「患者の最善」を考える上で不可欠なプロセ
スだと実感できた。個々の価値観を共有し、中立的立場で合意形成に導いたMSWの
役割の重要性を痛感した。
つのだ
O-8-14
自殺企図患者全例介入に向けたシステム作りに関
する考察
前橋赤十字病院　医療社会事業部　医療社会福祉課　
○ 善養寺景子、山田恵利香、長峰　雅史、碓井祐太郎、中井　正江、
中村　光伸、小保方　馨　
【背景】当院は県内で唯一、高度救命救急センター、閉鎖身体合併精神科病棟、精神
科リエゾンチームを有する3次救急病院である。2013年～2015年までは群馬県より自
殺未遂者支援事業を受諾し自殺企図者支援にも力を入れ、再企図防止目的に入院患
者に対しては全例、社会福祉士(以下ＭＳＷ)が介入する事となっている。一方で身
体的には軽微なため入院せずに帰宅する事例や、本来、既遂者家族に対してはグリー
フサポートが提供されるべき死亡事例に対して全く焦点が当てられていなかった。
そこで、これまで焦点が当たらなかった患者・家族へ、必要な支援を届けるために
はどのようにすべきか、当院での自殺企図者の介入状況から考察する事とした。【デー
タ】2022年4月1日～2023年3月31日までの1年間に自殺企図(未遂・既遂含む)により当
院救急外来を受診した全患者を対象とした。【倫理的配慮】取り扱うデータは全て匿
名化し個人が特定されないよう配慮。また本発表において所属長より許諾を得た。【考
察】対象者は122名であった。88名(72.1％ )が他院を含め入院し、16名(13.1％ )が救急
外来より帰宅し、18名(14.7％ )が既遂であった。また、ＭＳＷが不在である曜日・時
間帯に搬送された患者は78名(63.9%)と過半数を占めた。このうち、救急外来から直
接帰宅したのは11名、既遂者は8名で、帰宅者11名のうちＭＳＷが介入したのは2名
とわずかで、死亡事例の介入はなかった。帰宅後に介入した2例の特徴として、企図
者家族に18歳未満の児童の存在があった。当院は虐待支援チーム(当院呼称ＣＡＰＳ)
が救急外来にてスクリーニングを行っており、それにより介入依頼があったもので
あった。ＣＡＰＳによるスクリーニング対象を拡大することで自殺企図者支援の更
なる充実が図れるものと考察する。
ぜんようじけいこ
O-8-15
心臓疾患におけるMSW介入スクリーニング作成
の試み
前橋赤十字病院　医療社会事業部・医療社会福祉課　
○ 竹田望瑞季、中井　正江、桑田　俊之、庭前　野菊　
【背景・目的】当院は県内唯一の高度救命救急センターを持つ3次救急病院であり、心
臓疾患に対してはハートチーム等を立ち上げて多職種でその支援を行っている。チー
ム内におけるMSWの役割は、生活に焦点を当てた退院支援及び、身体障害者手帳等
の制度案内が中心となっている。近年ではTAVIをはじめとした医療の進歩により
術後ADLの回復は早いことから、結果的に制度説明のみで終えるケースも多い。そ
こで当院の心臓疾患患者において、制度説明のみならず心理社会的支援が必要な患
者の特徴を明らかにし、その対象者に関与することで、MSWというリソースを必要
な患者に対して重点的に提供できるのではないかと考え調査を行った。【方法】2024
年４月1日～2025年3月31日までに心臓血管内科・心臓血管外科でMSWが介入した
335名を対象とした。そこから制度説明のみならず、心理社会的支援が必要な患者の
割合と特徴を分析した。【結果】対象者のうち160名の介入契機が制度活用援助（制度
説明）依頼であった。そのうち45名は制度活用援助に加えて心理社会的な支援が必要
な患者であった。後者をBPSモデルに当てはめて分析したところ、B:ICUの長期入院、
元々のADLが要介護状態、複数の既往歴を有している、P:初発の心疾患により身体
における不安、入院長期化によるADL低下の不安、S:就業者、身寄りなし、親族の
協力が困難、という傾向が分かった。【考察】上記結果の特徴に該当しない、制度活
用援助依頼に対しては、直接的な制度説明援助以外に動画視聴やリーフレットの配
布などを提供することで、必要な患者に重点的に関与ができる可能性がある。ただ
し、ソーシャルワークにおいては継続したアセスメントが求められるため、動画視
聴・リーフレットのみを提供した患者に対してもモニタリングをする仕組みも必要
である。
たけだ みずき
O-8-16
入院が長期となった患者の支援と課題を考える
さいたま赤十字病院　総合支援センター相談福祉課1）、看護部2）、精神科3）　
○ 鈴木　智美1）、五十嵐順子1）、田島　育実1）、野澤　有里1）、
木内　幸子1）、石井　崇凱1）、井上　誠也1）、今井　葉月1）、
齋藤　美和2）、椎名　是文1,3）、村城　祐香3）、雨宮　守正1）　
【背景・目的】令和6年度の当課の退院支援介入率は入院患者総数に対し8.9％、令和
5年度は9.6％だった。当課の介入率は低下、病院全体の長期入院患者数は増加した。
症例を元に自院における類似性や共通点を見付け、共有、院内周知、支援体制を構
築する。※当院では入院期間30、60、90日超えに分け患者数を抽出。
【方法】入院期間60日以上の症例に焦点をおき、60～89日、90日超えに分けて検証を
行った。当課はエクセルで「転院・退院相談台帳」として介入した症例を管理、自由
記述で退院困難要因等を入力している。それらを分析し、(1)病状、(2)患者本人・家
族の理解や要望に関すること、(3)方針変更、(4)生活保護申請や経済困窮・身寄りなし、
(5)その他の5つにカテゴライズした。
【結果】長期入院となった要因としてはいずれも(1)、(2)、(3)、(4)、(5)の順に多い結
果だった。また、長年に渡り課題であった、身寄りなく意思疎通困難な患者が入院
した際のリース契約においても、昨年度、看護部と協同しマニュアル化、ほか退院
時の衣類が無い患者のため、今年度より当課にて衣類の購入・備蓄する方法を採択
するに至った。
【考察】高度急性期病院として重症患者の受け入れが多く、治療に時間を要するため
長期の入院を余儀なくされる患者が多い実態が分かった。また近年では、転院先等
に求める要望が多い、頼れる家族がいない、入院中に生活保護申請を要する症例も
増加傾向にあることが明らかになった。
【結語】患者やその支援者の精神的負担を理解し伴走することを大切にし、日々の支
援に役立てられるよう多角的な視点を持つこと、院内外へ積極的にアプローチして
いけるよう注力していきたい。
すずき ともみ
O-8-17
事後評価(エバリュエーション)を通じた転院支援
における質向上の取り組み
足利赤十字病院　事務部　医療福祉連携課　
○ 須田　雅弘、福地　一浩、野本　昭仁、木嶋　路栄、森下　照実、
布施麻由実、三森　直也、稲見　直美、石原　匡司　
【目的】当院入退院センターのソーシャルワーカー及び退院支援看護師(以下、退院支
援部門)は、他院への転院支援を重要な役割の一つとしている。これまで支援終了後
の事後評価(エバリュエーション)は行われておらず、支援内容の妥当性や患者・家
族の捉え方を検証する体制が整っていなかった。そこで本取り組みでは、実際に転
院した患者及びその家族に対してアンケートを実施し、課題の抽出と対策を踏まえ
て支援の質向上を図ることを目的とした。【方法】アンケートの対象は、当院から他
院へ転院した患者及び家族等とした。「転院先を選択する際に参考にしたこと」や「転
院先を決定する過程で十分な情報提供を行えたか」などを設問に含め、支援に対する
評価を確認した。結果は退院支援部門で共有し、対象者の意向に寄り添った支援内
容の見直しを行った。その後、新たな転院患者及び家族等に対してアンケートを再
度実施し、改善策の効果を検証した。【結果】多くの患者や家族が転院先の面会条件
や差額ベッド代など療養環境を重視していることが明らかとなった。アンケートに
よる直接的な意見をもとに改善を進めたことで、従来の支援で見落としていた新た
な視点が顕在化し、効果的な事後評価につながった。【考察】患者・家族の主観的な
意見を取り入れた事後評価により、退院支援部門で常態化していた先入観や価値観
を再考する機会となった。転院先との連携が促進され、転院支援全体の流れが円滑
になり、病床運用の効率化に貢献できた。今回の取り組みで、継続的に支援内容を
評価する重要性を実感した。今後も患者に寄り添いつつ、組織における付加価値の
向上につながる支援体制を充実させていく必要がある。
すだ まさひろ


入院が長期となった患者の支援と課題を考える

石塚, 和子

篠村, 徹太郎

片倉, 浩理

松井, 大

上田, 豊実

平野, 千穂美

安藤, 賢志

194
O-9-7
医師によるインシデントレポート提出促進に向け
た多面的介入と今後の課題
北見赤十字病院　医療安全推進室　
○ 佐藤　智信、新田真由美、菅原　明美、佐藤　友美、二階堂里美　
医師によるインシデントレポート提出促進に向けた多面的介入と今後の課題佐藤智
信　新田真由美　菅原明美　佐藤友美　二階堂里美北見赤十字病院　医療安全推進
室【目的】当院は医師124名が在籍する532床の高度急性期・急性期病院であり、病院
全体のインシデントレポート（IR）数は年間2400件前後で推移しているが、医師から
の報告件数が少ないことが課題である。医師によるIR提出促進に向けて2022年度よ
り取り組みを強化した。【取り組み】医局会議の中で定期的に当室から医療安全に関
わる講話を行い、担当副院長よりIRの意義や報告対象と記載例の紹介、医師からの
報告により院内マニュアルの改訂となった事例を紹介した。またIRは懲罰的なもの
でなく、事故の温床となっている院内システムを改善するための有用なツールであ
ることを繰り返し発信した。研修医へは特にIR作成方法提示や、医師別に作成件数
を可視化してフィードバックした。IR提出が進まない医師には面談を行い、原因を
探り共有した。【結果】医師によるIR提出は、本取り組み開始前が40件台（1.9％）であっ
たが、2024年度は114件（4.3％）と増加傾向がみられた。報告内容は影響度レベルの
高い事例に限らず軽微なインシデントへ広がり、特に中堅以上の医師でその傾向が
顕著であった。一方で報告は診療科や医師に偏りがあり、自発的提出と促されての
提出が同数であるなど課題も残った。【考察】今回の取り組みにより医師による報告
率は増加し一定の効果は認められたが「報告する文化」の定着には至っていない。医
師へのアンケート調査の結果を踏まえ、報告しやすい環境確保や作成支援、提出さ
れたIRへのフィードバックの強化等を充実させ、医師によるIR作成が当たり前とな
る持続可能な報告文化の構築を目指したい。
さとう とものぶ
O-9-8
医師の事故事例報告件数の増加を目指して
大津赤十字病院　医療安全推進室　
○ 石塚　和子、篠村徹太郎、片倉　浩理、松井　　大、上田　豊実、
平野千穂美、安藤　賢志　
【はじめに】事故事例報告数は病床数の約５倍、そのうち10%が医師によるものが理
想とされている。当院では、事故事例報告件数は年々増加し、2024年度は病床数の
約6.2倍となり、報告文化が根付いてきていると言える。しかし医師の報告割合は３％
台で推移しており課題であった。医療安全推進室で、医師の報告割合の増加に向け
て、意図的な関りを行った結果、2024年度には7.3％となった。その取り組みについ
て報告する【実践結果】事故事例報告を書かない理由として、その目的や重要性を理
解していないことや、何を書けばいいのかわからないことがあげられる。また、報
告してもフィードバックがないと、どのように改善につながったかが不明なことも
要因と考えた。そのため、まずは医師の報告には、必ず感謝の言葉とコメントを記
載し返信を行った。診療科によっては、リスクマネージャーから、コメントに対す
る質問や返事が返ってくるなどの反応もみられた。そして、医療安全推進室長であ
る麻酔科医師が、手術室で発生した合併症事例について把握し、該当診療科に報告
を促し、報告があればできるだけ感謝を伝えた。同時に、マニュアルの報告すべき
内容を分かりやすく改訂した。もう一つは、医療安全推進室主体でM＆Mカンファ
レンスを開催したことである。医師の報告から事例選択し、関連部署に声をかけ、
複数診療科や多職種での検討会により、報告の意義を感じられたことも要因と考え
る。2024年度にJCEPの審査を受けたことで、研修医から積極的に報告されたことも
後押しとなった。【おわりに】医師の報告件数割合は増加したが、理想の10%には届
いていない。安全文化に有効な指標となるため、今後も継続して医師が重要性を理
解し、レポート報告が増えるよう働きかけていきたい。
いしづか かずこ
O-9-9
臨床研修医のインシデント報告件数向上への取り
組み
高槻赤十字病院　医療安全推進室1）、高槻赤十字病院　副院長2）、
高槻赤十字病院　総合診療科3）、高槻赤十字病院　人事課4）　
○ 中田　祐二1）、小林　稔弘2）、大中　玄彦3）、佐橋　克哉4）　
【はじめに】大阪府の研修医募集定員に係る調査票では、2024年度から臨床研修医(研
修医)のｲﾝｼﾃﾞﾝﾄｱｸｼﾃﾞﾝﾄ(IA)報告の年間目標が1人10件以上に引き上げられた。しか
し当院では2023年度まで研修医のIA報告数は年間1人3件程度であった。この為2024
年度から医療安全管理者が研修医に面談を行い、目標達成に向けた支援を行った。
今回面談方法と効果について研修医からのｱﾝｹｰﾄ結果をもとに報告する。【対象】研修
医1年目3名、2年目3名。【方法】1.研修管理委員会で医療安全管理者による面談の了
承を得た。2.面談では、各科での出来事や達成できた業務内容などを語ってもらい、
その中からIA報告を促した。3.面談は話しやすい雰囲気を作り、IA報告について医
療安全の観点を伝えるﾃﾞｨｽｶｯｼｮﾝを行った。また、各科にも報告されたIAを共有し
今後に役立ててもらった。 4.目標を達成した研修医には同委員会より表彰した。5.面
談効果を評価する為に研修医にｱﾝｹｰﾄを行った。【結果】全ての研修医が目標達成した。
ｱﾝｹｰﾄでは全員から回答が得られ「理解しやすかった」「話しやすかった」「ﾃﾞｨｽｶｯｼｮﾝ
が役に立った」と評価があった。一方で、IA報告の重要性に関して「無理に数を出さ
せることに生産性はない」との意見も聞かれた。【考察】当院ではIA報告しているｽﾀ
ｯﾌでも年間3,4件で、医療行為に制限されている研修医に10件の目標設定は非常に困
難に感じた。しかし面談を通じて日常的に関わる事がIA報告を促進する上で重要と
考えられた。一方で、目標を意識しすぎた為、研修医にﾈｶﾞﾃｨﾌﾞな意識を持たせた可
能性も否定できなかった。【結語】医療安全管理者による面談は、研修医への医療安
全の意識向上をもたらしIA報告数を増加させる効果があったが、同時に課題も表出
した。
なかた ゆうじ
O-9-10
医療安全ニュース速報とMRCルール集発刊の体制
作り
前橋赤十字病院　医療安全推進室1）、前橋赤十字病院　医療安全管理課2）　
○ 阿部　葉子1）、三枝　典子1）、岩田　　香1）、新井　智和2）、
平井　　功2）、松尾　康滋1）　
【背景】A病院の2024年度のインシデント・アクシデントレポート（以下Iレポート）
報告件数は4970件あり、繰り返されている事象や注意喚起が必要な事象を抽出し、
早急に院内周知する必要がある。またIレポートから必要に応じてマニュアル作成
し、A病院の医療安全に関連したルール集（以下MRCルール集）として発刊している。
【目的】Iレポートから注意喚起が必要な事象が発生したらニュース速報で情報発信す
る。Iレポートからルール化が必要なものをMRCルール集として発刊する。【取り組
み】1.ニュース速報を発行1）名称を速報とし早急な情報発信を表明2）色や形式を統一
し視覚的な表現の定着を図る3）Iレポートからのタイムリーな情報発信を行う4）院内
ポータルに掲載し周知する2.MRCルール集を発刊1）Iレポートからマニュアル作成や
ルール化が必要なものを検討しルール集を発刊2）ルール集は関連部署と院長の承認
を経て発刊3）院内ポータルサイトに掲載し院内周知する【結果】ニュース速報の運用
を開始し2024年度は26号発行、Iレポート内容の注意喚起が早期に可能となった。ま
たニュース速報の形式を統一し、院内ポータルサイトに掲載したことでインフォメー
ション効果が高くなり認知されやすくなった。2024年度MRCルール集は22号発刊し、
そのうちIレポートからMRCルール集発刊に繋がった事例は13件であった。【結論】
ニュース速報をタイムリーに発信することで、院内で起こりやすいインシデントの
共有と注意喚起が可能となった。Iレポート報告からマニュアル作成に発展し、ルー
ル集を発刊することで安全の質の向上となった。
あべ ようこ
O-9-11
プレアボイド報告を活かしたアクシデント防止策
の構築
大阪赤十字病院　医療安全推進室　
○ 辻井　佳代、竹本さと子、古田　昭寛、山之口　賢、森　　　章　
【目的】当院では、医療安全に関し、年度初めに「部署における医療安全の取り組み」
を提示し、年度末に振り返りを行っている。多くの部署が、「インシデント報告の増
加」を目標に掲げているが、薬剤部からのインシデント報告は主に調剤過誤であり、
当事者の行動要因として「確認不足」とする要因が少なくない。そこで薬剤部では、
「プレアボイド報告の増加と活用」を挙げ、アクシデント防止策としての活用とその
内容を検証した。【方法】当院では、薬剤師が医師や看護師へ行う疑義照会の内容を
電子カルテのテンプレートに掲載し、それを元にプレアボイド・インシデントに繋
がる報告を抽出、インシデント報告分析システム（CLIP）で整理している。今回はそ
のデータから、プレアボイド報告が有効に活用できた事例を抽出した。【結果】デー
タ分析により、特定の薬剤や投薬方法でのインシデントが起こりやすい傾向が明ら
かになった。特に粉砕調剤の問題点が挙がり、経管栄養チューブの閉塞リスクがプ
レアボイド・インシデントとして多数報告されていたため、簡易懸濁法の導入に至っ
た。【考察】現在、処方箋・薬袋・ラベルへの記載の工夫、マスタの見直しを進めて
いるが、今後さらにプレアボイド報告を精査し、新たな防止策を構築する。プレア
ボイド報告の活用は情報共有に留まらず、医療現場での具体的なリスク低減策に直
結する。今後もデータの蓄積と分析を進め、予防策の具体化と報告文化の定着を図
る必要がある。【結論】プレアボイド報告に基づく医薬品安全管理は、アクシデント
防止に有効であり、今後さらに広い視点からの分析・活用により、安全対策の一層
の強化が期待される。
つじい かよ
O-9-12
医療安全多職種ラウンドの活動報告
武蔵野赤十字病院　医療安全推進室1）、武蔵野赤十字病院　患者相談室2）　
○ 長野　裕人1）、杢代　馨香1）、重松　淳子2）、奥津　啓子2）　
【はじめに】　　当院の医療安全推進室では、2019年4月から医療安全管理者を中心と
した多職種ラウンドを開始した。これは医療安全対策加算の算定要件でもあり、月
１回実施している。各部署から報告されたインシデントレポートや日本医療機能評
価機構・日本医療安全調査機構から発信される提言をもとに、業務手順や改善状況
の再確認を行なっている。【活動内容】　　2024年度は１３回のラウンドを行い、延
べ25部署（病棟７、診療科１１、外来部門２、検査部門５）に対するヒアリング・現
場確認を行った。必要時にはラウンドの結果をもとに手順やマニュアルなどの見直
しを各部署と検討した。今回は、小児科病棟で発生した「パルスオキシメータプロー
ブによる熱傷」による事例に対する多職種ラウンドを実施したので報告する。【事例
提示】　　事例１：1歳5ヶ月児。長期にSpO2をモニタ監視していた。母親より「テー
プを巻いていた箇所の皮膚の色が悪い」と指摘あり、右足第１趾の色調の変化見られ、
皮膚科で低温熱傷と診断された事例２：1歳６ヶ月児。SpO2をモニタ監視中、右母
趾を痛がり、プローブを母親が外したところ、母趾全体の発赤と一部水疱形成が見
られた。1日中装着したままであった。事例１をきっかけに、病棟では、パルスオキ
シメータプローブによる熱傷を生じうる認識がなかったことがわかり、医療安全情
報や機器の添付文書を共有し、各勤務帯での観察（8時間毎）と貼りかえを周知して
いた。にもかかわらず、５ヶ月後に同病棟で事例２が発生し、対策が徹底していな
かったことが判明した。【まとめ】　小児でのパルスオキシメータプローブの装着に
おける部内手順の作成、SpO2モニタ皮膚トラブルの観察項目を看護指示に追加、安
全ニュースでの全職員への周知、注意喚起を行った。
ながの ひろと


医師の事故事例報告件数の増加を目指して

三石, 剛

中西, 佑以子

上野, 桃

宇佐美, 圭恵

折茂, 杏夕果

田中, 優希

矢野, 大輔

吉川, 顕太

須賀, 望

豊澤, 由衣

米山, 寿子

203
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-11-3
当院における卵巣癌のHRD検査と治療の現状
熊本赤十字病院　診療部1）、熊本赤十字病院　産婦人科2）、
熊本市民病院　産婦人科3）　
○ 岡村　佳保1）、溝口　佳恵2）、尾瀬　武志2）、堀　　新平2）、
山本　文子2）、井手上隆史2）、荒金　　太2）、村上　望美3）　
【目的】現在進行卵巣癌に対しては相同組み換え修復欠損(Homologous Recombination 
Deficiency：HRD)の検索を行い、維持療法を決定することが常となっており、高異
型度漿液性癌では約50％がHRD陽性となるといわれている。当院ではHRD陽性であ
ればPAOLAレジメン(Bevacizumab＋Olaparib)を使用し、HRPであればNiraparib
単剤を使用することが多い。HRD検査が保険適用となった2020年10月からの当院に
おけるHRD検査結果と維持療法の治療成績を検討した。【方法】当院の2020年11月か
ら2024年12月までの期間の進行卵巣癌/卵管癌/腹膜癌47例を対象とし、組織型・治
療方針・経過について、後方視的に検討した。【結果】全47症例のHRD陽性率は54%
で、高異型度漿液性癌におけるHRD陽性率は61%であった。陽性の組織型は高異型
度漿液性癌22例、類内膜癌1例、小細胞癌1例であった。HRD陽性の13例にPAOLA
レジメンを適用した。8例は再発なく経過し、このうち1例はR1切除であり、7例は
R0手術を達成していた。一方、HRP 9例とHRD 5例にNiraparibを適用し、HRP5例、
不明1例に再発はない。無再発のHRP症例中4例はR0切除を達成していた。当院での
PAOLAレジメンとNiraparibの無増悪生存期間を比較したところ有意差はなかった。
【考察】当院での高異型度漿液性癌のHRD陽性率は報告より高かった。また手術完遂
度が維持療法の治療効果に影響している可能性も示唆された。R0切除と適切な維持
療法の組み合わせが予後に影響すると思われるが、症例数が少なく、追跡期間も不
十分のため、今後も検討を継続する必要がある。
おかむら かほ
O-11-4
片側子宮摘出後に自然妊娠し、児を得た
Wunderlich症候群の１例
徳島赤十字病院　産婦人科　
○ 名護　可容、別宮　史朗、田中　　優、新家　朱理、正木　理恵　
　Wunderlich症候群は、重複子宮・患側子宮が盲端に終わる・患側腎無形成を示す
稀な先天性子宮奇形で、患側子宮腔内に経血が貯留するため、初経発来後に次第に
増悪する月経困難症を機に発見される。若年発症であり、診断にはMRI検査が有用
で、早期に適切な治療が行われれば、自然妊娠可能である。
症例は自然妊娠した26歳、Wunderlich症候群の初産婦で、左卵巣内膜症性嚢胞を
伴った急性腹症のため、12歳時に当科で緊急手術（開腹左側子宮全摘出術＋左付属器
摘出術）を施行していた。妊娠経過は良好で、計画出産（経腟トライ）を考えていたが、
39週の妊婦健診時に子宮腟部後唇から原因不明の活動性出血があり、患者希望もあ
り緊急帝王切開術を施行した。子宮は左側へ回転偏位しており、術中エコーで大き
な血管がない安全な切開部位を決定し、子宮下部横切開にて3058gの男児を、Apgar 
score 8/9(color-2/color-1)で娩出した。子宮左側前壁体部に筋層が薄く膨隆する部位
があり、その部位の筋層を寄せるように強化縫合を追加した。術後経過は良好で、
月経再開後（帝王切開術後8か月）に子宮鏡検査を施行。子宮内腔は平坦で、左側筋層
や帝王切開創部に明らかな異常がないことを確認した。
12歳で患側子宮と患側付属器を摘出せざるを得ず、偶発的に健側卵巣に8cmの大き
な皮様嚢腫も認め、嚢腫摘出術も同時に施行していた非常に稀な症例であった。そ
の女児が成人され、結婚し、自然妊娠が成立、骨盤腔内に内膜症や皮様嚢腫の再発
もなく、無事健児を得ることができた感慨深い貴重な経験であった。
みょうご かよ
O-11-5
当科における尖圭コンジローマ170例の臨床的検討
さいたま赤十字病院　皮膚科1）、埼玉医科大学　皮膚科2）、
順天堂大学浦安病院　皮膚科3）　
○ 三石　　剛1）、中西佑以子1,2）、上野　　桃1,3）、宇佐美圭恵1,3）、
折茂杏杏夕果1,3）、田中　優希1,3）、矢野　大輔1,3）、吉川　顕太1,3）、
須賀　　望1,3）、豊澤　由衣1,3）、米山　寿子1）　
【目的】尖圭コンジローマはヒトパピローマウイルス（HPV）感染による性感染症であ
る。本研究では、尖圭コンジローマの臨床像、病理組織像、HPV遺伝子検査、感染
経路、他の性感染症との合併状況、治療成績について検討することを目的とした。【方
法】2021年9月から2025年1月の間に当科を紹介受診した尖圭コンジローマ患者170例
を対象に後ろ向き観察研究にて解析を行った。【結果】当科にはイミキモド外用療法
に抵抗性を示す難治例が多く紹介されており、炭酸ガスレーザー、医療用ハサミに
よる切除、環状切除術などの外科的治療を積極的に行っていた。これらの外科的治
療は全治療例の89％を占めた。術後3か月時点での完全寛解率（CR）は54％、部分寛
解率（PR：改善率75％以上）は27％であり、術後6か月時点ではCR 74％、PR 20％で
あった。病理組織学的検討では発症から数年以内の症例において上皮内に特徴的な
コイロサイトーシスを認めた。また臨床的に尖圭コンジローマとの鑑別が困難であっ
た疾患として汗管腫やBowen様丘疹症が挙げられた。HPV遺伝子検査はPCR法およ
びシークエンス解析により5例に対して実施し、いずれもHPV6型の感染が確認され
た。他の性感染症ではクラミジア感染の合併が約30％と比較的高頻度であった。感
染経路は、風俗店での感染や不特定多数との性的接触など多様であった。【結論】尖
圭コンジローマの治療において早期の改善を図るには、炭酸ガスレーザーを含む外
科的治療が第一選択になると考えられた。
みついし つよし
O-11-6
外来日帰り手術による皮膚悪性腫瘍の治療経験
徳島赤十字病院　形成外科1）、美摩病院　形成外科2）、
高知医療センター　形成外科3）、高知赤十字病院　形成外科4）、
徳島大学病院　形成外科・美容外科5）　
○ 清家　卓也1）、長江　浩朗2）、戸田　皓大5）、佐々木健介3）、
柏木　圭介4）　
はじめに：皮膚悪性腫瘍治療の第1選択は十分なマージンを確保しての切除であるが、
腫瘍の大きさや部位によっては、入院や全身麻酔下での手術が推奨される。高齢者
が多いため、基礎疾患や認知症により困難な場合も多いため、当科では積極的に局
所麻酔の日帰り手術を行っている。方法：2020年1月から2024年12月まで当科で皮膚
悪性腫瘍の手術治療を行った患者はのべ221例で日帰り局麻手術を行ったのは148例
であった。さらに単純縫縮以外の再建を要した53例について検討した。結果：年齢
は68歳から95歳（平均80.9歳）、性別は男性35例、女性18例であった。疾患は基底細胞
癌33例、有棘細胞癌16例、ボーエン病2例、日光角化症1例、Wnt/βーカテキン活性
化非毛包性癌1例であった。術後の経過観察期間は1週間から3.5年（平均37週）であっ
た。Wnt/βーカテキン活性化非毛包性癌の1例のみ経過中に鼠径リンパ節転移を認
めた。1例は手術後1ヵ月で他病死した。再建術式は局所皮弁が45例、全層植皮は8
例であり、手術時間は30から121分（平均60.8分）であった。術中トラブルにより手術
中断した症例はなかった。合併症は皮弁先端の壊死が1例、採皮部の創離開が1例で
あった。まとめ：全例大きなトラブルなく手術を行えた。術後も明らかな再発はな
く、リンパ節転移が1例のみであった。しかし、手術方法や術後の経過観察期間は執
刀医によりバラツキがあり、患者や家族が長期の経過観察を希望しない症例もあり、
予後の評価として十分とは言えない。　今後は腫瘍の性質や患者の状態、生活環境、
家族環境などを考慮しながら、統一された治療戦略が必要であると考えた。
せいけ たくや
O-11-7
子宮筋腫を合併した大腸癌に対しロボット支援下
で経膣的に標本摘出した一例
長浜赤十字病院　医局1）、長浜赤十字病院　外科2）、
長浜赤十字病院　産婦人科3）　
○ 住友有由司1）、児玉　泰一2）、中島　正敬3）、塩見　尚礼2）、
丹後　泰久2）、谷口　正展2）、長門　　優2）、徳田　　彩2）、
張　　弘富2）、仁科　勇佑2）、木藤　寛敬2）　
長浜赤十字病院　研修医1)  外科2)  産婦人科3）住友有由司1)  児玉泰一2）中島正敬 3)
塩見尚礼 2） 丹後泰久 2） 中村誠昌2)谷口正展 2）長門優2)  徳田彩2)  張弘富2)  仁科勇
佑2)  木藤寛敬2）はじめに：当院では結腸右半切除術は、腹腔鏡手術では臍部小開放創
からの標本摘出と吻合操作を行うが、ロボット支援下手術では体腔内吻合を行い、標
本摘出は恥骨上部の Pfannnenstiel 切開から行っている。今回、子宮筋腫を合併した
上行結腸癌に対し、ロボット支援下で体腔内吻合を行い、経的標本摘出（Transvaginal 
specimen extraction:TVSE）を行ったため報告する。症例：症例は40歳代、女性。貧
血（Hb6.8）と便潜血陽性を近医で指摘され、下部内視鏡検査で肝弯曲部に 1/3 周性の
進行大腸癌が認められた。リンパ節転移や遠隔転移の所見はなく、また腫分娩を伴う
子宮筋腫を合併しており、外科と婦人科合同での手術方針となった。手術はダビンチ 
Xiを用いたロボット支援下結腸右半切除＋D3郭清とロボット支援下経的単純子宮全
摘＋両側卵管切除を行った。回腸結腸吻合は体腔内吻合で行い、経膣的に標本を摘出
することで、標本摘出のための小開腹創を置くことなく手術を完遂することができた。
手術時間は7時間42分、出血は 234mlであった。術後経過良好で合併症を無く術後7日
目退院された。結語：消化器癌の腹腔鏡手術やロボット支援下手術では、標本の摘出
は整容性と低侵襲性の面から臍部ポートを延長して行うことが多いが、TVSE は繋容
性も良く、腹壁破壊も最小限で創部痛も軽減され有用な術式と考えられる。
すみとも ゆうじ
O-11-8
腎移植後の同側鼠径ヘルニアに対し、腹腔鏡下鼠
径ヘルニア手術を施行した1例
熊本赤十字病院　外科　
○ 中村　水紀、山永　成美、増井　亮太、永末　裕友、伊橋　卓文、
横溝　　博　
【背景・目的】腎移植後は手術時の鼠経に向かう腹部Ｊ字切開、下腹壁動静脈の結紮、
食思改善による体重増加、ステロイドを含む免疫抑制剤などの影響で鼠経ヘルニア
のリスクが上昇する。腎移植手術は腹膜前腔を展開する手術であり、腎移植後同側
の鼠径ヘルニア手術においては移植術後の高度な癒着、留置するメッシュの影響で
腹膜前腔アプローチは移植尿管・膀胱損傷や血管損傷また瘢痕収縮の際に尿管狭窄
などのリスクがあるとされている。今回我々は腎移植後同側の鼠径ヘルニアに対し、
腹腔鏡下鼠径ヘルニア根治術 (trans-abdominal preperitoneal approach: TAPP 法)
を施行した1例を経験したので報告する。
【症例】62歳、男性。13年前に当院で生体腎移植を施行され、外来フォローアップ中
であった。定期受診時に両側鼠径部の腫脹の訴えあり、両側鼠経ヘルニアの診断に
て手術を施行した。移植同側の右鼠径ヘルニアに関しては全身麻酔下に尿管ステン
トを移植尿管に留置し、メルクマールとした。癒着は見られたものの、尿管は同定・
剥離可能であった。可及的に剥離を行い、メッシュは尿管に垂直に接することがな
いように留置を行なった。左側も同様にTAPP法で施行し終了した。術後経過は良
好で、その後も尿管狭窄や鼠径ヘルニアの再発は見られていない。
【結論】腎移植後にTAPP法で施行した鼠径ヘルニア手術の際の留意点や尿管損傷・
狭窄の防止策を共有しながら、移植後患者への腹腔鏡下鼠経ヘルニア手術の有用性
について考察する。
なかむら みずき


当科における尖圭コンジローマ170例の臨床的検討

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