Japanese Red Cross Repository / 赤十字リポジトリ

徳丸, 華菜

205
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-11-15
ISO15189取得に伴う医療安全対策への取り組み
～トランスファー介助～
旭川赤十字病院　医療技術部検査1）、
旭川赤十字病院　医療技術部リハビリテーション2）、
旭川赤十字病院　糖尿病・内分泌内科3）　
○ 佐藤　夏代1）、内村　優花1）、金子　芽以1）、逆井　拓也1）、
岩田　詠子1）、大木　健一1）、狩野　匡裕1）、後藤　　司1）、
青木　晋爾1）、澤口　正廣2）、安孫子亜津子3）　
【背景】医療におけるトランスファーとは、ベッドから車イス、その逆など、移乗動作の事を
指す。これには安全かつスムーズに介助するための知識や技術が必要とされる。現在医療機
関では、昨今の高齢化や様々な疾病により、自力での移動が困難であるために車イスを利用
する患者が増えてきている。生理検査業務においてトランスファー介助という作業は、患者
に精神的肉体的な負担が少なく、安全に検査を受けていただくために必要不可欠な知識であ
る。【方法】当院生理検査課ではISO15189の取得を機に、業務における医療安全対策への取
り組みの一環として、患者のまたスタッフの安全、インシデントやアクシデントへの対応と
いった項目について見直し、検査される側、する側の双方において、好影響をもたらす対策
に努めている。トランスファー介助はこの全てに共通する対策であるが、実際、我々臨床検
査技師がこの技術を学ぶ機会は多くはない。そこで我々は、このトランスファーに対する専
門知識を有するリハビリテーション科に講師を依頼し、現場での実技を含めた課内講習会を
開催する取組みを行った。【結果】起立動作・移乗動作の基本や介助のポイントを踏まえた移
乗動作は、患者役・介助役の両方を体験しながら行えた事により、謝った知識の改善、介助
側の負担の軽減、新人スタッフへの教育にもつながった。講習会開催を実施して3年経過し、
開催以前には年間1～2件あったトランスファーにおけるアクシデントの事例は、以後、0件
を維持している。【結語】このトランスファー講習会は患者の安全確保に有用であった。
さとう なつよ
O-11-16
造影超音波検査のタスク・シフト/シェアへの取り
組み
姫路赤十字病院　検査技術部　
○ 松崎　俊樹、佐竹　郁哉、永谷　達也、住ノ江功夫、古川　惠子　
臨床検査技師等に関する法律の一部改正により、タスク・シフト/シェアとして臨
床検査技師の業務範囲が拡大された。その中の一つに超音波検査のために静脈路に
造影剤注入装置を接続する行為がある。当院では以前より造影超音波検査を検査室
にて実施していたが、造影剤を注入する行為については看護師が行っていた。今回、
業務範囲拡大を契機に造影超音波検査を臨床検査技師が完遂し、業務効率化を図る
ことを目的に造影剤注入に関わる行為のタスク・シフト/シェアを行ったので報告す
る。タスク・シフト/シェアの推進に向け、1.採血スキルの向上2.造影剤注入スキル
の教育システム構築3.指導者の育成4.造影剤注入スキル保持者の拡大というプロセス
を経て実施した。1については、当院の生理検査室では採血を含め、静脈路を確保す
るための静脈穿刺を行うスキルを持つスタッフは少なく、スキルの向上のため、採
血室にて採血の指導を受けた。2・3については看護部の協力の元、数人のスタッフ
にスキルの供与を受けて指導者を育成した。また、4については超音波検査従事者だ
けでなく、生理検査室全体と採血室や血液・輸血検査室のスタッフを加え、検査技
術部全体の取り組みとして行った。このようにタスク・シフト/シェアを進めるにあ
たり、生理検査室のみでは取得できないスキルに対して、他部署の協力が必要であっ
た。また、看護部からの協力を得るにあたり、検査技術部からも、新人看護師への
採血トレーニング、ICU勤務の看護師への心臓超音波検査のトレーニングを行い、
看護部とWin-Winの関係築き、協力しながら進めている。他部署と協同で進めるこ
とにより、タスク・シフト/シェアによる検査技術部の取り組みを病院全体に示すこ
とが出来た。
まつざき としき
O-11-17
臨床検査技師による病棟採血の取り組み
北見赤十字病院　医療技術部　臨床検査科　
○ 門間　　翔、安田　篤志、佐々木隆太、竹原　翔太、小林　　淳　
【はじめに】近年、医療人材の地域格差が広がり、特に都市部以外の地域での慢性的
な医師・看護師不足が大きな問題となっている。当院において、2009年から病棟看
護師の負担軽減を目的に臨床検査技師による病棟採血を開始、現在に至るまでに多
くの効果を得ることができたため、運用および効果について報告する。【運用】1)前
日準備：前日15時までに依頼された翌日分の採血管をBC・ROBO-8001（株式会社テ
クノメディカ）を用いて準備、各病棟に患者一覧表と採血管を合わせて配布。2)勤務
体制：全技師40名の当番制、平日6:30～7:30の時間帯で病棟に出向。2)採血実績：6病
棟で実施、病棟採血の約6割を検査技師が担っている。【効果】1)検査前プロセスとな
る採血を臨床検査技師が実施することで、受入不可検体の減少および検査精度の維
持・向上に繋がっている。2)医師の出勤時には入院患者の検査結果報告が完了して
いるため、入院患者の指示出しが早くなり、円滑な入院・外来診療、効率的なベッ
ドコントロールに繋がっている。3)早朝多忙である看護業務が軽減され、医療安全
および医療の質の向上、そして看護師の精神的な負担軽減に繋がっている。【まとめ】
開始当時は検査室内の反対意見も多かったが、病棟採血を開始して16年、現在では
当たり前の業務になっている。看護師、患者から感謝されることも多く、我々臨床
検査技師は、やりがいとプライドを持って業務を行っている。【結語】病棟採血を16
年間継続することができたのは、病棟看護師の協力はもちろんだが、この取り組み
に対して病院全体からの評価と協力があったことが大きいと考えている。昨今、タ
スクシフト/シェアが推進されているが、新たな取り組みを開始するには多くの障壁
があるため、病院全体で考え、協力して進めていくことが大切であると考える。
もんま かける
O-11-18
当院の再採血件数と検査室の取り組み
旭川赤十字病院　医療技術部検査1）、旭川赤十字病院　糖尿・内分泌内科2）　
○ 三上　睦月1）、柏木　健一1）、橋本　広昭1）、青木　晋爾1）、
安孫子亜津子1,2）　
【はじめに】
旭川赤十字病院（以下当院）検査では、2018年にISO15189の認定取得を機に検査前プロセスについて見直しを行った。今回
は正しい検査データの報告と再採血の減少を目指し、実施した活動を報告する。
【方法】
1.集計手順
各診療科との電話連絡内容を記録している「問い合わせ対応記録表」から、2022年度～2024年度の再採血の依頼件数と内容
を集計した。
2.取り組み
１）2018年に院内で実施している検査項目及び採血手技、検体搬送手順等について記載した文書（以下検査案内）を作成し、
電子カルテで閲覧可能とした。年に1回検査案内の認知度向上を目的とした講習会を開催し（2024年からweb開催）、参加者
のアンケートから認知度を調査した。
２）末梢留置型中心静脈カテーテル（PICC）からの採血による濃度勾配に対し、発生時にインシデントレポートを提出した。
【結果】
再採血の主な要因は凝固・量不足・溶血であった。2022年度～2024年度の総採血件数は約10万件であり、再採血は2022年
度が0.43％、2023年度が0.41％、2024年度が0.41％と著変は認められなかった。検査案内の認知度は2018年度には35％であっ
たが年々上昇し、2022年度に74％となった。
濃度勾配の事例は2024年度に最も多く、6カ月間で13件確認され、インシデントレポートを5件提出した結果、2024年11月
に採血手技の変更が行われ、以後濃度勾配は認められていない。
【結論】
再採血割合に著変は認められず、講習会の開催方法や内容の見直しが必要と考えられる一方で、検査案内の認知度は徐々
に向上しており、アンケートで「業務に活用している」というコメントも認められた。濃度勾配に関するインシデントレポー
トによる周知は一定の効果が認められた。今回の取り組みは正確な検査データ報告の一助になりえると考えられた。
みかみ むつき
O-11-19
事務系新入職員研修（Off-JT）導入から今年度まで
の取り組み
深谷赤十字病院　教育研修推進室　
○ 佐藤　綾香、田口　宏幸、永井　　薫　
【はじめに】当院の事務系新入職員に対する教育は、本人配属先のOJTを基本とし
ており、研修は支部管内で開催される階層別研修などに頼り切りであった。こうし
た状況を危惧し、令和2年度に事務系課長数名によるプロジェクトチームを発足し、
ワーキングを重ね、病院独自の研修体系を定めて令和3年度より開始した。
【目的】新規採用初年度1年間に、「当院事業の理解」「事業展開に必要な基礎知識や実
践力の習得」「日本赤十字社及び当院への帰属意識の向上」「優れた人材育成に寄与
する」ことを目的とした。
【方法】研修プログラム・シラバスを作成し、基礎知識や実践力の向上に必要とされ
る4つのスキルに倣った内容とし、15分1単位として1年間に100単位程度を実施。原
則当院職員を講師とした。また、新入職員以外の中堅職員や委託職員等も参加可能
とした。
【結果】研修内容を事務系に止めず、院長、看護部、コメディカルといった院内すべ
ての部署にも講師を依頼したことで、今回のOff-JTがきっかけで他部署の業務内容
を知り、病院という多職種の組織の中で顔の繋がるコミュニケーションの機会となっ
たことも大きかった。参加者アンケートによる「もっとこうして欲しかった」などの
実際の声も次年度に可能な限りすぐに反映し、より良い研修となるようこれからも
取り組んでいきたい。
さとう あやか
O-11-20
１年目事務職員による自主運営型研修制度の構築
大森赤十字病院　経営企画課　
○ 徳丸　華菜　
【背景】当院では2024年度、医事業務等の内製化を目的として、新卒の事務職員を18
名一括採用した。内定式を執り行った際に入職前研修の希望について「ビジネスマ
ナー」・「仕事の基礎知識」・「希望しない」という選択肢でアンケート調査を行ったと
ころ、18名中15名が「仕事の基礎知識」についての研修を希望していた。そこで、新
入職員を中心とする全職員を対象に、事務職員研修が企画された。
【目的】研修は「日本赤十字社や日本の社会保障制度など大局的な基本的知識を入職の
早期から研修することにより、赤十字病院の事務職員として働くことの社会的意義
やその役割を考えさせ、自らの成長に向けた自学の意欲形成を促すことを目的とす
る。」といった目的で計画されていた。
【方法】外部講師の先生をお迎えして、4月～3月まで週１回・90分・講義形式をベー
スとして研修を行っていただいた。その際、会場の設営や受講者への連絡を行う事
務局は新入職員が自身で担うこととし、自主運営での研修システムを構築した。
【結果】研修は全40回行い、参加率は96.6％であった。非常に多くの職員が継続して参
加していたことから有意義な研修が行えていたことが伺える。
【考察】研修への参加率が高かった理由として、研修内容の充実性がある。上半期に
医療についての基礎的な知識を学び、下半期からは一人一台PCを用意しDPCデータ
を用いた分析方法を教わったり、生成AIを利用してレポート課題を提出したりする
など、基礎から応用まで幅広い内容を扱った。また、新入職員が自ら運営を行うこ
とで当事者意識を持つことが出来たことも成功の要因だと考える。
【結語】研修内容が業務に生きることはもちろん、人間関係構築や事務局の経験など
様々な場面で役立つ取り組みのため、2024年度入職の職員のみならず、今後の新入
職員に対しても継続して行いたい。
とくまる かな


１年目事務職員による自主運営型研修制度の構築

菊地, 陽介

和田, 綾太郎

鈴木, 晴奈

櫻井, 俊輔

石原, 匡司

207
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
16
日（
木
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-11-27
当院のブランディング戦略　～支部・血液センター
との広報担当者会議の実施～
福島赤十字病院　事務部　経営企画課1）、
福島県赤十字血液センター　事業部　総務課2）、
福島県赤十字血液センター　会津出張所　管理係3）、 
福島県赤十字血液センター　事業部　学術情報・供給課4）、
日本赤十字社　福島県支部　組織振興課5）　
○ 金子　　瑛1）、渡辺　大夢1）、福嶌　教綱2）、大竹さやか3）、
矢吹　優舞4）、相澤真理子5）　
【目的】新型コロナウイルス感染症の5類移行後も、当院の新入院患者数は回復せず、2023年度
の経常収支は新病院移転後で最も厳しい結果となった。入院経路の分析から、特に紹介入院患
者の減少が影響していると考えられた。開業医などの医療機関との連携強化に加え、市民への
直接的な情報発信による病院ブランドの向上が必要と判断し、支部・血液センターと連携した
3施設合同広報担当者会議を開催し広報力強化に取り組んだ。【方法】当院の広報は、コロナ禍
以降最小限の活動に留まっていた。特に、外部への情報発信は激減しており、ノウハウを知る
ものも不在であった。合同会議を通じて、プレスリリースの作成方法や記者クラブへの情報提
供の実務を学び、広報活動の再構築を図った。【結果】2024年11月よりプレスリリースの投げ込
みを開始し、約半年で7件中6件が新聞・テレビ取材に繋がった。また、支部を通じて病院の広
報誌を赤十字奉仕団等に配布してもらい、支部の広報誌には当院医師の健康コラムを掲載した。
これらの取り組みの結果、2025年1月～4月の紹介患者数は2,369人で前年比187人(約8.6％ )の増
加が見られた。【結論】紹介患者数の増加は他施策の影響もあるが、メディアを通じた露出は市
民への認知度や信頼性向上に繋がったと考えられる。支部・血液センターとの連携により得ら
れた広報ノウハウは、今後の情報発信戦略において大きな財産となった。赤十字の組織力を活
かした広報活動を継続し、今後も当院のブランド価値向上と患者数増加に貢献していきたい。
かねこ たけし
O-11-28
外国人患者の声を聴く～ Webアンケートを用い
た積極的な意見収集～
足利赤十字病院　事務部　メディカルサポート課　
○ 菊地　陽介、和田綾太郎、鈴木　晴奈、櫻井　俊輔、石原　匡司　
【はじめに】当院を受診する外国人患者は年々増加しており、適切なサービスを提供
するためには外国人患者のニーズや意見を把握することが重要となっている。本稿
では、新たに導入した「外国人患者向けWEBアンケート」について報告する。
【背景・目的】2018年より院内設置のご意見箱を多言語化し、外国人患者からの意見
収集を試みてきたが、実際の投書は6年間で1件であった。これには、患者自らがご
意見箱を探して記入・投函する手間がかかること、設置場所の認知度が低いこと、
自由記述式のため心理的ハードルが高いことなどが影響していると推察された。ま
た、言語的・文化的な壁が影響している可能性も考えられた。これらを踏まえ、ア
ンケート方法・内容の改善を行った。
【方法】外国人患者全員を対象に、スマートフォンなどから回答できるWEBアンケー
トを開始した。外来・入院のいずれにおいても、会計案内時にQRコード付き案内文
を手渡しすることでアンケートの存在を確実に周知した。設問は選択式を中心に構
成し、言語対応に関することなど外国人患者に関連性の高い内容とした。言語は英
語版とやさしい日本語版の2種類を作成した。
【結果・考察】開始から8ヶ月で合計22件の回答を得ることができた。主な要因とし
ては、こちらから能動的に回答機会を提供したこと、選択式の設問により回答時の
心理的負担が軽減されたこと、外国人患者が「自分事」として捉えやすい設問内容で
あったことなどが推察される。今後は、アンケート結果を外国人患者の受入れ体制
整備に活かし、より良い患者サービスに繋げていきたい。
きくち ようすけ
O-11-29
職員が輝く！オンライン医療英語勉強会がつむぐ
病院の「繋がり」と可能性
福岡赤十字病院　診療支援課　
○ 鶴　　敦子　
【目的】本発表では、福岡赤十字病院で実施してきた医療英語・医療通訳研修が、日
赤JMIP会に所属する他の赤十字病院にもオンライン形式で展開された経緯とその
効果を報告する。また、本勉強会が医療現場における働きがいの向上、組織活性化、
赤十字病院間の連携強化にどのように貢献し得るかを考察し、今後の展望を示すこ
とを目的とする。
【方法】当初、福岡赤十字病院単独で対面形式にて実施していた研修をオンライン化
し、日赤JMIP会に所属する赤十字病院職員の希望者にも公開。第1回は2025年2月、
週1回・全4回で開催。好評を受け、第2回は同年5-6月に隔週・全4回で開催。各回90
分とした。初回および最終回にアンケートを実施し、自由記述も含めて質的・量的
な分析を行った。
【成績】アンケートでは、語学力の向上に加え、業務へのモチベーションや学習意欲、
他院とのつながりに関する前向きな変化が確認された。自由記述では、「英語を学ぶ
ことが楽しい」「他の赤十字病院の仲間との交流が刺激になった」「今後も続けたい」
「赤十字病院に入職して良かった」といった声が多く寄せられた。
【結論】本勉強会は単なる語学研修に留まらず、医療従事者の自己成長意欲を高め、
働きがいや職場への帰属意識向上に寄与する「人への投資」として極めて有効であっ
た。オンライン開催により、地理的制約を越えた連携強化と知識共有も促進された。
これらの成果は、医療機関における「人」を大切にする取り組みとして、日赤JMIP会
に留まらず、多くの赤十字病院への展開・普及が期待される。
つる あつこ
O-11-30
2025年ミャンマー地震における日本赤十字社
ERU活動の役割
大阪赤十字病院　看護部1）、日本赤十字社医療センター2）、
日本赤十字社和歌山医療センター3）　
○ 藤原　真由1）、苫米地則子2）、小林謙一郎3）、榊本亜澄香3）、
寺尾のぞみ3）　
　2025年3月28日にミャンマーのザガイン地方でマグニチュード7.7の地震が発生し
た。被災地赤十字社であるミャンマー赤十字社（MRCS）は、発災直後より応急処置
や巡回診療、飲料水や物資の配布など、被災者の方々への支援を実施している。
　日本赤十字社（日赤）は4月1日に連絡調整員を派遣し、以降資金援助や物資等の支
援を行ってきた。発表者は日赤のEmergency Response Unit（ERU）の看護師として
4月25日に現地へ入り、MRCSが展開するモバイルヘルスクリニック（MHC）ととも
に活動した。　　
　今までの日赤ERUでは、日赤から派遣されたチームで現地赤十字社とともに診療
を行うことが多かったが、本ミッションにおける日赤ERUの役割は、直接クリニッ
クを運営するのではなく、現地で既に実施されているMHCのキャパシティビルディ
ングを主軸とした支援が求められた。この経験をもとに、ミャンマー地震でのERU
活動についての特徴と課題について報告をする。また、本ミッションを通じて得ら
れた知見から、今後の日本赤十字社における緊急救援事業について検討する。
ふじわら まゆ
O-11-31
ミャンマー地震におけるERUチームリーダーの役割
日本赤十字社医療センター　国際医療救援部1）、
日本赤十字社和歌山医療センター2）、大阪赤十字病院3）　
○ 苫米地則子1）、小林謙一郎2）、榊本亜澄香2）、寺尾のぞみ2）、
藤原　真由3）　
ミャンマー地震におけるERUチームリーダーの役割日本赤十字社医療センター　苫
米地則子　2025年3月28日に発生した地震を受け、ミャンマー赤十字社（MRCS）か
らの国際支援の要請に基づき国際赤十字・赤新月社連盟（IFRC）は、3月29日 エマー
ジェンシーアピールを発出、地震被害の規模からサージメカニズムにより支援を開
始した。4月７日、日本赤十字社リードによるMobile Health ERUの発動が決定され
た。一方で、ERUのチームリーダーとしての派遣決定が4月５日であったが、複雑
な事情から入国のためのビザ手配に時間がかかり、ヤンゴン入りは4月14日、翌15日
に被災地であるマンダレーに到着した。チームリーダーの役割は、現地アセスメン
トによりチーム活動の可能性、形態、規模、活動場所を決定することである。地震
前からヘルス関連事業を実施していたノルウエイ赤十字社、フィンランド赤十字社、
IFRC現地事務所とMRCSの調整のもと、MRCSの巡回診療チームを被災地に集約さ
せ、救援活動は実施されていた。このような中どのようにERUが支援できるかは、
MRCSとIFRCヘルスコーディネーターにより検討され、巡回診療という活動形態が
決定されていた。リーダーとして被災地滞在期間中にＥＲＵ活動地の決定は必須と
考え、限られた情報を活用し、マンダレーで2か所、ザガインで1か所 MRCSの巡回
診療チームに帯同し、そこで得た情報、直接観察したこと、そして印象を含め、ヘ
ルスコーディネーターと検討し、MRCSと最終決定した。現在も活動は継続中であ
り情報を更新し、発表としたい。
とまべち のりこ
O-11-32
ウクライナ人道危機救援～地域リハビリテーショ
ン普及、今後の展開について～
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　国際医療救援部　
○ 中島　久元、杉本　憲治、新居　優貴　
【背景】
ウクライナとロシアの紛争激化から既に3年以上経過し、紛争による負傷者の増加等によ
り、ウクライナ各地でのリハビリテーション（以下「リハビリ」）の重要性は高い。ウクライ
ナでは元々地域でのリハビリサービス提供システムが確立していない現状もあり、ウクラ
イナ赤十字社（以下「ウ赤」）は2023年5月、地域の人びとに対する訪問リハビリやこころの
ケアなどを含めた包括的サービスの提供開始を表明し、事業を進めている。
【活動内容】
日本赤十字社（以下「日赤」）は、ウ赤が進める地域リハビリ提供開始を支援するため、2023
年より理学療法士（以下「PT」）である報告者を複数回派遣し、ウ赤リハビリ部門とともに
ウクライナ各地域での訪問リハビリ展開のシステム作り、各州ウ赤支部と協働した訪問リ
ハビリチームの立ち上げ、現地PT、PTアシスタントに対するオンザジョブトレーニング、
ウ赤、ドイツ赤十字社、日赤合同での訪問リハビリ事業評価などの活動支援を実施した。
【考察】
ウ赤の進める地域でのリハビリ提供活動の１つである訪問リハビリは、まずウクライナ西
部の2州でパイロット事業を開始し、現在ウクライナ8州で地域の人びとに訪問リハビリが
提供されている。元来ウクライナでは病院に入院した患者が自宅退院後に継続してリハビ
リサービスを受けられるシステムは確立されていなかったが、現在ではウ赤の事業により
地域でリハビリにアクセス出来るようになった人びとは増大している。また、ウ赤は地域
でリハビリを提供できる場所の設置や社会に向けたリハビリの必要性についての普及活動
などを行う計画もある。今後日赤として、どのようにウクライナで支援を行っていくかに
ついても言及する。
なかしま ひさもと


外国人患者の声を聴く～Webアンケートを用いた積極的な意見収集～

犬塚, 志保

塚本, 志保子

加藤, 美也子

219
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-5-47
ナースコールに速やかに対応できる病棟づくりへ
の取り組み
大森赤十字病院　看護部　
○ 本田菜々子、小泉　郁裕、沼野　祥子、根岸百合香、吉村　美樹　
〇本田菜々子、小泉郁裕、沼野祥子、根岸百合香、吉村美樹　大森赤十字病院看護
部ナースコールに速やかに対応できる病棟づくりへの取り組み【目的】看護主任グ
ループの困り事として「ナースコール（以下、NC）にすぐ出ないスタッフがいる」と
いう意見があり、2023年度患者満足度調査でも同様の意見が出ている状況があった。
NC対応は重要な看護・業務であり、速やかに対応できる病棟づくりをしたいと考え
活動することにした【方法】1.各病棟のNCの状況(4月5月)を調査し共有。2.各部署の
NC音の全病棟統一。3.「ナースコール、お待たせせずに”すぐ伺います”」という標語
を設定し、各部署のパソコン、NC親機に標語を貼付し周知。4.NC対応に関するカン
ファレンスをユニット含む9部署で実施し、全体の結果をフィードバック。5.対応強
化月間を2か月間設定し各部署へ周知。対応強化月間終了後、一般病棟7部署でカン
ファレンスを実施。6.強化月間中、再度NCの現状を調査しカンファレンスの結果と
共に全部署へフィードバック【成績】1～4の方法を実施した結果NC対応時間の大き
な変化はなかった。しかし5の結果より「カンファレンスを実施し、意識や行動に変
化はあったか」という問いに「はい」が5部署見られた。「わからない/いいえ」と答え
た2部署は元々 NC対応に力を入れており、現状と変わらないという意見だった。ま
た「NCが鳴っている時に意識するようになったか」という問いに対しては7部署とも
「はい」という結果となった【結論】NC対応時間は短縮できなかったが、取り組みの
結果、不要なNCを減らすための先取り看護を行うなど意識してNCを取るという行
動変容が見られた。今後は、行動変容の結果がNC対応にかかる時間短縮につなげら
れるように継続的に評価を行っていく。
ほんだ ななこ
O-5-48
看護師の環境整備への行動変容をめざした取り組み
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第一病院　看護部　
○ 犬塚　志保、塚本志保子、加藤美也子　
【背景】環境整備は、患者にとって安全で快適な療養生活や感染予防に繋がる。しか
し、日々の業務に追われ、環境整備ができていない現状がある。【目的】看護師の環
境整備に対する意識を高め、行動に繋げるための活動を行う。【方法】対象はA病棟
看護師25名。環境整備の啓発ポスター掲示、指さし呼称を実施した。また、1【患者
の快適性】、2【患者の安全を守る】、3【感染の予防】、4【看護師の働きやすさ】の4つ
の視点からベッド周囲の環境整備の評価表を作成し、自己・他者評価を実施した。
スタッフの環境整備への視点を広げるためグループワークを実施した。取り組みの
前後で調査票によるアンケートを実施し分析した。【結果】取り組み前と比較し、「自
身の環境整備に対する意識変化があったか」の問いで、25名全員が「変化があった」
と答えた。4つの視点全ての項目の「いつもできる」と評価した者が増加した。最も改
善されていた項目は「棚にオムツや寝衣等が煩雑にしまわれていたら整理整頓してい
るか」であり、実施率は16％から64％に上昇した。自由記載では「評価表があること
で、何に気を付けて環境整備を行うのかが分かって良かった」、「自己・他者評価を
行うことで環境整備を意識して実施できた」、「グループワークを通して環境整備の
ポイントを見直すことができた」等の意見があった。【考察】全ての調査項目が高評価
に改善していたことから、啓発ポスターの掲示、指さし呼称の実施、自己・他者評
価を行うことがスタッフの環境整備への意識が高まり、行動の変化に繋がった。グ
ループワークにより、どこに視点を向けて環境整備を行うべきなのか見直す機会と
なった。今回の結果により、患者の快適性や安全を守ること、感染の予防や看護師
の働きやすい環境作りに繋がったと考える。
いぬづか しほ
O-5-49
エコーガイド下穿刺への取り組み～看護師による
エコー使用の標準化に向けて～
長浜赤十字病院　腎・透析センター　
○ 松川　　愛　
【はじめに】透析には穿刺が必要不可欠であるが、患者にとって大きな苦痛を伴い、
ストレスとなる。透析患者の高齢化や様々な合併症の増加により、穿刺難易度は年々
上がっている。それに伴い、再穿刺のリスクも上がり患者・穿刺者の双方の負担が
増えていく。また、再穿刺は患者にとってさらなる苦痛を伴い医療者との信頼関係
にも影響を及ぼす。近年、エコーガイド下穿刺（以下エコー下穿刺）がスタンダード
になりつつあるが、当院では医師のみがエコー下穿刺を行っている状況であった。
そこで今年度は、看護師も実施できるように取り組んだ。今回の取り組みにより、
エコーの基本が理解でき、エコー使用に対する抵抗感が減り、スタッフ全員がエコー
下穿刺を実施できたためここに報告する。【活動の実際】検査技師に依頼しエコーの
基本（使用方法・見方）、事例を基に血管評価の勉強会を開催した。対象患者に対し
てエコー下穿刺を実践したことで徐々にスタッフも積極的に実践する機会が増えて
いった。結果、スタッフ全員が延べ31件のエコー下穿刺をトラブルなく実践するこ
とができた。【考察】今まで看護師がエコーを用いる機会は少なかったが、今回の活
動を通してエコーの基本を理解し、エコー下穿刺を実践することができた。エコー
下穿刺を実施した全例でトラブルがなかったことは、穿刺困難な患者に対し正しい
血管の評価ができたといえる。穿刺は患者との信頼関係の構築の上で重要であり、
双方のストレス因子になり得る。確実な穿刺を実践できるよう1つの手段としてエ
コー下穿刺が有用であると考える。【まとめ】今年度は土台作りのための活動であっ
た。今後は、エコー下穿刺が標準化できる様、穿刺難易度が高い患者へのエコー使
用や血管評価を行っていき、安全な穿刺に繋げていくことが重要である。
まつかわ まな
O-5-50
歯科衛生士口腔ケアマニュアル作成による業務改
善と効果について
さいたま赤十字病院　看護部1）、口腔外科2）、医療支援課3）、医事課4）　
○ 中田三栄子1）、中島　栞里1）、保坂　知沙1）、二宮　朋子1）、
中川　茉優1）、生田　　稔2）、高坂　　光2）、吉住　　結2）、
池田　尚実3）、芝野　愛弓3）、東海林真代2）、堤　　宇枢4）、
堀　　遥花4）　
【はじめに】当院はさいたま市における中核病院として、高度救急救命センター・地域がん診療
拠点病院をであり、地域に根差した急性期医療を提供している。当科は、外傷・口腔がんの治
療に貢献する他、病院歯科の役割として各診療科からの依頼に応じて口腔内有害事象への対応
を行っている。近年、口腔ケアと全身状態に関するエビデンスが蓄積されているが、実際の現
場では歯科衛生士個人の判断に基づいたケアが実施されており、標準化が困難な状況であった。
そのため患者に即したケアが十分に行えず、診療報酬の算定にも影響していた。そこでエビデ
ンスに基づく口腔ケアの統一と質の向上を図るべく、歯科衛生士口腔ケアマニュアルを作成し
運用を開始したため報告とする。
【目的と方法】目的は、急性期病院としてエビデンスに基づいた質の高い口腔ケアを提供すると
ともに、新人歯科衛生士の育成を図ることにある。そのため意識調査やカルテの記載内容の確
認を通して現状を把握し、統一化を進めた。
【実施】病態別の口腔ケアマニュアルを作成し、治療計画を踏まえた個別性のあるケアの実施と
教育を行った。また、症例カンファレンスを開催し、実践的なケアの手法や介入方法の検討を
行った。診療報酬の適切な算定を目指し、算定用紙を作成して算定漏れの予防にも取り組んだ。
【結果】歯科医師、歯科衛生士、事務職が連携し、患者の治療に即した質の高い口腔ケアの提供
が可能となった。また、病態に応じた適切な口腔ケアの立案により、診療報酬の確実な獲得に
も繋がった。
なかだ みえこ
O-5-51
血液浄化センターと一元化した病棟での人材育成
の検討
石巻赤十字病院　看護部　
○ 長谷川美絵、高橋　明子、伊藤　明子、阿部　真理　
当院では2019年から病棟と外来部門の一元化を推進してきた。2023年4月には、A病
棟と一元化されていた血液浄化センターが、病棟再編成のため自部署と一元化する
事になった。一元化部署の変更により、血液浄化センターで勤務できるスタッフが
限定されてしまい、急な休みへの対応や、有休が取得できないなど就業環境悪化へ
の懸念やBCＰ対策上、スタッフの育成が急務であった。そこで血液浄化センターで
勤務できるスタッフの育成について検討した。血液浄化センター等の特殊部署に対
しては専門的で未知の領域と感じるスタッフが多く、異動や応援に抵抗感を持つ傾
向にある。また、スタッフの育成というと、一連の業務ができる事を求められるた
め自立するまでに時間がかかる。そこで、育成方法の話し合いの際、病棟スタッフ
の負担感が少なく短期間で育成ができるようにまずは「穿刺と返血の介助ができる」
を目標に指導方法の見直しを行った。病棟スタッフの選定は、2023年度は血液浄化
センターの業務に興味を示したスタッフを3名育成したが、次の選定に行き詰った。
そこで2024年度は、病棟業務にも慣れ自立した入職3年目を選定し、3か月で育成す
る事にした。その結果4名中3名が血液浄化センターで勤務できるようになり、3年
目スタッフからは「新しい事を知る事が新鮮だった」などの反応があった。また、血
液浄化センターで教育を担当したスタッフからもよい反応があった。今後も入職3年
目スタッフのローテーションを継続していきたかったが、今年度新たに新入職者の2
年程度での定期異動の方針が出された。状況に左右されずに人材育成を継続してい
くため、引き続き血液浄化センターの育成のプロセスをブラッシュアップしていき
たい。
はせがわ みえ
O-6-31
院内でDXを拡大するための取り組み　～入院前支
援にDXを導入して～
広島赤十字・原爆病院　入退院センター1）、地域連携課2）、薬剤部3）　
○ 管田　　忍1）、杉原　貴子1）、溝岡ひとみ2）、関本　恭子3）、
上野千奈美3）、田口　倫子2）　
入退院センターでは、2023年度より業務の標準化と効率化、患者理解、職員の負担
軽減を目指して入院支援業務に動画を導入している。動画を導入したことで患者の
理解につながり、職員は説明時間が短縮し患者教育も充実した。一方で動画の修正
は限られた人しか行えない、動画作成・修正には時間がかかる等の課題があり、院
内に浸透させるには困難さを感じていた。そこで入院支援部門から動画作成が簡単
にできるＤＸを導入し、業務の効率化を図ることとした。そうすることで他部門の
活用が推進され、業務の効率化、患者理解・満足度を向上させることができると考
えた。今回、DX導入までの準備と多職種協働の取り組みについて報告する。
すげた しのぶ


看護師の環境整備への行動変容をめざした取り組み

長谷川, 美絵

高橋, 明子

伊藤, 明子

阿部, 真理

血液浄化センターと一元化した病棟での人材育成の検討

峯, 秀樹

林, 美紀

大西, 順子

田中, 有紀

亀田, 智広

三宅, 毅志

森, 陽子

野村, 容子

細川, 早織

225
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-7-45
各種肺癌遺伝子検査の違いと陽性率向上のための
取り組み
旭川赤十字病院　医療技術部病理課1）、旭川赤十字病院　呼吸器内科2）　
○ 曲師　妃春1）、高橋　美凪1）、栃本　　梢1）、竹内　正喜1）、
長尾　一弥1）、須藤　悠太2）　
非小細胞肺癌の診療を行う上で、コンパニオン診断を目的とした遺伝子検査の実施
が不可欠な時代となった。現在、非小細胞肺癌の遺伝子検査はマルチプレックス遺
伝子検査が主流であり、その種類は複数存在する。各検査には一長一短があり、ど
の検査を選択するかという課題があるが、一人ひとりの患者に効果的な分子標的治
療薬を届けるためには、まずは解析失敗を失くすることが先決であると考えられた。
我々は各検査に必要な腫瘍細胞含有割合に着目し、2024年3月以降、主に出検する検
査を肺癌オンコマインDxTTマルチ7遺伝子CDx(46)FFPE（以下、オンコマイン）（必
要腫瘍細胞含有割合 30％以上）から、肺がんコンパクトパネル7遺伝子CDx（以下、
コンパクトP）（必要腫瘍細胞含有割合 5％以上）へ変更した。
また遺伝子検査の結果を分析し、当院と文献で報告されている陽性率とを比較した。
分析結果は臨床へフィードバックし情報共有すると共に、今年度から当課において
陽性率を向上させることを目的とした運用方法の変更も行っている。
本発表ではオンコマインおよびコンパクトPの違いと、陽性率向上のための取り組み
等に関して、データをまとめ報告を行う。
まげし きはる
O-7-46
CEカメラ保持業務は外科医の超勤減少に貢献して
いるか？
沖縄赤十字病院　呼吸器外科1）、沖縄赤十字病院　臨床工学技術課2）　
○ 宮城　　淳1）、外間　翔吾2）、上間　勇輝2）、宮城　浩樹2）、
佐野　詩乃2）、友寄　隆仁2）　
【はじめに】2024年4月の働き方改革導入に伴い，外科手術においても臨床工学士
（Clinical Engineer，以下CEと略す）の内視鏡手術カメラ保持業務が推奨されている。
当院でのCE業務内容および医師超勤時間削減に貢献しているか検討した。【対象と
方法】2018年5月よりCEカメラ保持業務を開始した。2025年5月までの7年間で後ろ向
きに検討した。【結果】CEがスコピスト業務を行った症例は1290例，業務時間の合計
は4740時間（平均3時間40分）であった。助手を必要とせず術者とCEの2人で手術を
行った症例は592例（45.9％）であった。CEスコピスト導入前（2016～2017年）と導入
後（コロナの影響のない2018～2019年）で外科医師の超勤時間を検討した。導入前は
合計6550時間，導入後は4583時間と1977時間減少している。同期間のCEスコピスト
時間は1634時間で，超勤時間の減少値に近い値となっている。【考察】医師とCEの2
人で手術を行う場合，CEによる手術介助操作も必要となるため各施設で業務内容の
取り決めが必要である。また研修医に変わりCEがカメラ保持業務を行う事で，研修
医は気胸や虫垂炎などの内視鏡手術が行えるようになり，外科医師増加に貢献でき
ると考える。【結語】CEスコピスト業務により医師の超勤時間は減少しており，医師
の働き方改革に貢献している。
みやぎ じゅん
O-7-47
働き方改革に対する課題への当科の取り組み
北見赤十字病院　消化器内科　
○ 松田　可奈、吉田　智博、船橋　咲乃、中村　赳昌、福島　新弥、
吉河　　歩、出水　孝章、上林　　実　
【背景】医師の働き方改革が本格的に始動した2024年度は当科にとってはとても大変
な1年となった。理由は以下の3点である。医師の働き方改革による時間外勤務の削
減の必要性、当科の医師数の減少（2022年度10名→2024年度7名）、近隣医療機関の診
療縮小に伴う当科への紹介患者の増加が同時に発生したためである。より多くの患
者をより少ない医師で時間外勤務を法定の範囲内に収めながら診療を行うために当
科では様々な取り組み（業務標準化、タスクシェア、LINE WORKSを用いた情報共
有）を行った。【目的】2024年度の当科の働き方への取り組みを評価すること。【方法】
2022年度から2024年度までの3年間で当科の医師一人当たり1時間当たりの診療収益、
時間外勤務時間、有給休暇取得日数を比較検討した。【結果】当科の医師一人1時間の
勤務当たりの収益は2022年を基準とした場合、2023年度は1.23倍、2024年度は1.59倍
と2年間で上昇を認めた。一方で時間外勤務は2022年度 42時間16分（2022年度）、39
時間36分（2023年度）、62時間39分（2024年度）と増加を認めた。平均有給休暇取得日
数は2024年度が最も多かった。【考察】電子カルテの機能やLINE WORKSなどの情
報共有を最大限活用し日常業務（オーダー方法、カルテ記載、診療基本方針）を標準
化することで全員が同じ業務ができるようになり、代診や交代制での時間外業務や
病棟管理も容易となったため業務効率は改善した。一方で、相対的な当番回数増加
や日常業務の過密化により時間外勤務は増加しており、今後削減のための対応が必
要と考える。【結語】当科の取り組みは働き方改革として一定の効果が得られたが今
後もさらなる取り組みが必要である。
まつだ かな
O-7-48
医師の勤務間インターバル制度に関わる医師事務
の取り組み
前橋赤十字病院　医師事務サポート課1）、人事課2）　
○ 田口　有香1）、佐藤　俊作2）、松田　祐佳1）、羽鳥　友子1）、
樺澤　恵子1）、小川日登美2）、貞形　由子1）、掛園　千香2）　
【背景】2024年4月から医師の働き方改革として時間外労働の上限規制が始まった。当
院では年間の時間外労働が多い診療科はB水準・連携B・C1水準を適用しており、勤
務間インターバルが義務付けられ、やむを得ない理由による労働には代償休息が付
与される。運用開始前から9時間のインターバルおよび代償休息の取得をどのように
把握・管理するかが課題となった。【目的】医師事務作業補助者（以下、医師事務）と
人事課が協力し勤務間インターバルの把握、代償休息の取得状況を管理する運用を
構築する。【方法】はじめに、当院では夜間に医師が呼び出され出勤・退勤を複数回
繰り返すなど様々なケースがあるため、人事課と共に社会保険労務士の意見も聞き
ながら勤務間インターバルの考え方について確認した。次に、呼び出しによる勤務
開始・終了時間、代償休息の取得日時を把握するための「管理簿」を作成した。そして、
人事課から該当診療科部長に管理簿への入力方法などの説明を行った。医師事務は
該当診療科に合わせた対応を医師と共に検討し管理簿への入力・管理を行い、代償
休息の必要な医師に対して取得を促した。【結果・結語】勤務間インターバルを把握
でき、必要な代償休息が付与出来た。これにより、医師が健康に働き続けられる環
境づくりへと繋がった。さらに、運用当初から医師事務が関わることで、医師が「勤
務間インターバルを管理する」事務作業を軽減できた。また今後、B水準等は2035年
度で終了することとされており、医師の業務負担軽減・時間外労働削減に向けた医
師事務の役割はより重要になると考える。
たぐち ゆか
O-7-49
当院における研修医の論文作成について
高松赤十字病院　脳神経内科1）、看護部2）、事務部3）、膠原病内科4）、 
泌尿器科5）、産婦人科6）、薬剤部7）、検査部8）　
○ 峯　　秀樹1）、林　　美紀2）、大西　順子2）、田中　有紀3）、
亀田　智広4）、三宅　毅志5）、森　　陽子6）、野村　容子7）、
細川　早織8）　
＜はじめに＞2013年創刊（年１回発刊）の高松赤十字病院紀要は職員から投稿された
論文を査読のもとに掲載し、院内外への情報発信の推進の場として大きな役割を担っ
ている。当院は臨床研修指定病院である。研修医の臨床研修に学会発表や論文作成
は重要であり、研修医の本紀要への投稿を積極的に推奨している。今回、第10巻を
区切りに研修医の論文について調査した。＜方法＞本紀要への研修医の投稿数を年
度別、科別、人別に調査した。＜結果＞初期研修医の投稿数は第1巻から順に１、０、
０、０、３、４、５、１０、９、８篇と増加傾向がみられる。脳神経内科、皮膚科、
脳神経外科、消化器内科、眼科、産婦人科、呼吸器内科、内分泌代謝科と多くの診
療科から投稿されていた。複数投稿している研修医は7人おり、最大４篇投稿して
いた。＜考察＞当院では初期研修期間中に最低１回は学会発表を行うように指導し
ている。一般的に学会発表を経て論文化されることが多い。充分な準備をして学会
発表を完遂した演者に次のステップである論文化をいかに目指してもらうのか、働
き方改革が叫ばれる時代に面倒で多くの時間を要する論文化を自発的に促すにはど
うすべきかは大きな課題である。当院においては指導医の熱心なアプローチにより、
投稿数の増加につながっていると考えられる。＜おわりに＞歴代の院長が国内外の
専門誌に積極的に論文を投稿するように呼びかけている。当院では国際的な貢献を
視野に研修医は外人講師による英会話のレッスンを受けるようにしている。これま
でに当院の研修医の論文が3篇、英文誌にアクセプトされた。研修医にとって本紀要
が論文を書く契機になればよいと考える。
みね ひでき
O-7-50
専門医の暗黙知を共有する研修医カンファレンス
の立ち上げと運営
福井赤十字病院　研修医養成プロジェクトメンバー1）、
リウマチ・膠原病内科/腎臓内科2）、循環器内科3）、麻酔科4）、教育研修推進課5）、
脳神経内科6）　
○ 鈴木　康倫1,2）、皿澤　克彦1,3）、田中　弓子1,4）、小林　侑加5）、
佐野　智美5）、森岡　恵代5）、高野誠一郎1,6）　
【背景】研修医養成プロジェクトメンバーおよび研修医代表との話し合いにより、当院で
2024年秋より新たに毎月研修医が発表するカンファレンスを立ち上げた。
【方法】月1回、夕方から約30分で開催した。担当研修医が経験したcommon diseaseのうち、
カンファレンスとして学びの大きいと思われる症例を演者と選定し、当該領域の専門医と
ともに約1ヶ月半前から準備している。カンファレンスは3部構成で、1. 症例プレゼン、2. 
教科書等のまとめ、3. 専門医への質問から成る。コンセプトの中核にあるのは一見消極的
だが「会が続くこと」である。続くためには2つの条件が必要で、1. 発表者にとって準備の
負担が少ないこと、2．参加者にとって学びが大きいことと考えている。特に専門医の負
担を避けたく、講義のスライド作成など事前準備は求めていない。専門医であれば”いつ
もの診療”に関して答えられる質問を投げかけ、口頭で答えて頂く形式を取っている。
【結果】抄録執筆時点の2025年5月現在までに計6回行った。テーマは骨折、虫垂炎など多彩
で、関連する診療科の協力を得て平均して30名ほど多職種が参加している。有用性につい
て数値化することは困難だが、毎回活発に議論され新たな病院文化を醸成しつつある。
【結語】続ける目標を立て、実務上必要な要件を考え実践した。専門医に口頭で語ってもら
う点(ナラティブ)が特色であり、ナラティブであるからこそ患者さんへの説明の仕方や診
療上のやりがいといった暗黙知が共同化、表出化しやすい。病院組織としての知識創造に
貢献している可能性があり、これら教育実践について共有したい。
すずき やすのり


当院における研修医の論文作成について

松本, 巧

奥山, 恵

長久保, 瑞紀

板持, 謙作

吉満, 隆一

226
O-7-51
働き方改革を見据えた医事課の業務改善と標準化
の実践
福井赤十字病院　事務部　医事第一課　
○ 西本　哲也、青柳　芳重、枡谷　朋和、西嶋　ルミ　
【背景】働き方改革の取り組みにおいて、個人の知識やスキルに依存することは、組
織全体の効率性と持続可能性に対して大きな課題となる。医事課は病院の収入源と
なる重要な部署であるため、より高度な専門的知識やスキルが求められる。当院で
は、算定漏れや査定を防ぐための「患者カード」を活用し、医療職と連携しながら請
求業務を行っているが、現行の「患者カード」の仕様では、個人の知識やスキルに依
存し、業務のバラツキが生じている。
【対策】業務標準化を図るための鍵となる「患者カード」を見直した。
【活動内容】算定漏れ、査定、返戻が多い項目、各担当者が毎回マニュアルを確認し
ながら入力している項目など、現行の「患者カード」の問題点を洗い出し、新たに、
入院時・月末・月初・退院時にチェックすべき項目を追加した。また、診療科毎に
異なる会計や、算定頻度が少ない加算に関しては、医事コードの早見表を作成し、
それぞれ「患者カード」に反映させた。
 【効果】(1)担当者全員が同じチェック方法で対策することで、業務が統一化され、担
当者不在時でも問題なく業務が引き継げるようになった。(2)算定漏れに対する意識
も高まり意識の標準化も図れた。(3)手入力が必要な加算・コメントなどを入力する
際、医事コード早見表が作業効率を向上させた。(4)「患者カード」見直しの過程で、
知識やスキルを医事課全体で共有でき、全体のスキル向上が図れた。
 【今後】「患者カード」の内容をさらに充実するため、診療科別や疾患別などで作成
できないか検討し、改良を加えている。また今後の改定で追加される項目について
も「患者カード」を即時反映させ算定漏れ対策をしていきたい。今回の業務標準化に
対する取り組みはさらなる医事業務の発展に寄与していく。
にしもと てつや
O-7-52
DPC請求業務の振り返り
武蔵野赤十字病院　事務部　医事課　
○ 松本　　巧、奥山　　恵、長久保瑞紀、板持　謙作、吉満　隆一　
【目的】当院では、5月に電子カルテ更新を控えており、当院独自のDPCコーディン
グシステムからベンダ仕様のシステムへの変更を予定している。それに伴い、今ま
で当院独自のシステムであったから補えていた業務を代替する必要があり、その業
務を診療情報管理士が担うこととなった。そこで、診療情報管理士が携わるDPC業
務の現状把握と電子カルテ更新に向けた業務の見直しについて報告する。【方法】現
在行っているDPC業務の一覧表を作成し、必要性を3段階で評価し業務の見直しと廃
止を行った。また同時に電子カルテ更新後に必要となる業務体制を準備した。【結果】
業務の見直しにより業務の簡略化や業務の廃止ができ、全体の業務の２０時間ほど
を削減できた。また、担当者が変わっていく中で業務毎の必要性についての理解が
あいまいになっていたため、見直しによって必要性を認識することで業務の精度向
上が図れた。【考察】業務時間の削減だけでなく業務内容の把握ができたことにより、
形骸的に行っていたDPCに関する業務を認識でき質の高いデータ作成に寄与できた。
また、今後当係で担う業務を可視化することで、円滑な対応ができるよう準備する
ことができた。これはDPCで求められている診療情報管理部門の役割を意識したこ
とにより今回の成果が得られたと考える。【結語】当課にとって電子カルテ更新に伴
う大きな業務変更が予想されており、滞りなく対応できるよう準備していきたい。
まつもと たくみ
O-7-53
施設基準管理システムによる業務の効率化
大阪赤十字病院　管理局　経理部　経営管理課　
○ 前川　隼斗、樋口　美里、槇原　伸匡、片山　真彰　
【背景】施設基準の届出項目が診療報酬改定の度に増加し要件管理は複雑化している。
人員配置や研修要件（資格情報集約、期限管理）、実績要件等その範囲は非常に多岐
に亘るが、その多くをExcelで管理しており、一元管理化や見える化等が不十分で施
設基準業務は属人化状態になっていた。加えて、将来的な人口減少を見据えて今取
り組むべき課題と捉え管理事務の効率化を行い、院内DXの一環として進めた。【方
法】施設基準管理システム「施設基準＠INX」を導入【結果・考察】人事システム抽出
の人事情報データを取り込むことで、入退職や休職等に伴って施設基準の従事者変
更を行うべき項目にアラートがかかり、特に年度変わりの膨大な入退職情報の更新
作業が飛躍的に短縮できた。また、適時調査対策としてもシステム上で厚生労働省
公開の実施要領に基づいた「要件の確認」「人事データの紐付け」「各種資料の保存」
等が可能でほとんどの対応が完結可能となった。さらに、届出等に伴って発生する
資料についても保管することが可能である。本システムの導入により、手入力など
作業的業務量の削減、対応漏れの防止、情報検索性の向上、紙資料保管場所の削減
等、そのメリットは多い。一方で本システムは導入当初から各機能面や操作性にお
いても100％満足できるものではなく、常にユーザーの声を吸い上げながらアップグ
レードしている状況であった。そのため、今後においてはメーカー等と協力しなが
ら、その効果を十分感じられるようフル活用したいと考える。本システムはインター
ネット環境があれば時間や場所を選ばず作業することが可能であり、在宅ワーク導
入を可能とする環境整備の第一歩に繋がるなど、スキル等の継承にも役立っている
ため、業務効率化だけでなく様々な活用によりICT化環境の展開を進めたい。
まえがわ はやと
O-7-54
旭川赤十字病院における電子決裁業務の自動化へ
の挑戦
旭川赤十字病院　事務部・総務課1）、
旭川赤十字病院　事務部・デジタル推進室2）　
○ 吉澤　愛菜1）、国貞　　玲1）、阿部　直之2）、千葉真里子2）　
旭川赤十字病院における電子決裁業務の自動化への挑戦旭川赤十字病院　事務部　
総務課1),デジタル推進室2）吉澤　愛菜1）,国貞　玲1）,阿部　直之2）,千葉　真里子2）
【背景】２０２１年１０月１日より、電子決裁システム「Shachihata Cloud」を導入し、
紙媒体による決裁を廃止したことで、紙の削減やデータによる保存が可能となった
ほか、物理的な保管スペースも不要となった。また、役職者は場所や時間を問わず
決裁が可能となり、決裁完了までの時間が短縮され、意思決定の迅速化につながっ
た。一方で、決裁完了後における文書を特定のフォルダに手動で格納するまでの作
業が煩雑であった。そこで、自動化できることはないかと、RPAの活用を検討した。
【方法】決裁完了後の文書をダウンロードし、決裁日・施行日を記入したうえで、特
定のフォルダに保存する。手動で行っていたこれらの一連作業をデジタル推進室と
連携を図り検討を行った。【結果】２０２４年８月より事務部・医療社会事業部を含
む全１１部署中６部署において、RPAによる自動化が実現し、大幅な業務負担の軽
減に成功した。従来、決裁文書のダウンロード及び決裁日・施行日の記入には、２
分程度要していたが、自動化に伴い作業時間は実質０分となった。月平均２００件
の決裁文書があることから、１カ月で６時間４０分の業務時間が削減される効果が
得られた。【考察】自動化の成功には、単にツールを使用するだけでなく、現場の業
務実態をRPAの仕様とのすり合わせが不可欠であった。日常的に発生する反復業務
が自動化されたことで、時間的余裕が生まれ、より業務に集中できる環境が整った。
このことは作業の効率化だけでなく、職場全体のモチベーションの向上にも寄与す
ると考える。
よしざわ あいな
O-7-55
マイナ保険証切り替わりに向けた保険証のコピー、
スキャナーの廃止
前橋赤十字病院　医事課　
○ 町田　理恵　
【目的】2025年12月2日より健康保険証は利用できなくなり、マイナ保険証か資格確認
書での保険確認となる。それに備えて業務の見直しを行い、不要な作業を見つけ業
務改善に繋げていこうと考えた。
【方法】現状の問題点は、マイナ保険証と紙の保険証の混在により運用ルールが煩
雑化していることと、マイナ保険証の利用説明に人員を取られることにより、医事
システムへの登録などの受付作業要員が不足し患者さんの待ち時間が増えることで
あった。そこで、まずは運用ルールを統一することとした。マイナ保険証を使用し
ないで受付を行った場合は全ての保険証のコピー、スキャナーを取っていた運用に
対し、改善後はオンライン資格確認できない公費受給者証等のみコピーを取る運用
に変更した。
【効果】改善を行った事により患者さん一人に対する登録時間が5分から2分に短縮し、
1日当たり2.5時間（3分×50人）の短縮に繋がった。
【結論】コピー、スキャナーが廃止されることにより業務削減に繋がり、窓口での手
続きがスムーズになり、患者さんの待ち時間短縮につながった。今後も関係各所と
連携しつつ、総合受付や入院受付のマニュアル変更、受付スタッフのマイナ保険証
利用患者さんへの対応教育を行い、見直しを行っていく。マイナンバーカードによ
る認証システムは今後更に機能が拡充されるが、全て出揃うことを待たず、未来を
見据えて今できる事に取り組んでいこうという考えで実行に移して行きたい。
まちだ りえ
O-7-56
チームで行うバリアンス分析とパスの見直し
熊本赤十字病院　情報システム課　
○ 樋口　知宏、寺崎　修司、吉元　和彦　
【はじめに】当院のパスの見直しは薬剤の変更やDPCの設定が変更になった際に行う
事務的な見直しが主体であった。2022年に多職種からなる小グループが中心となり
パスを作成、見直す体制に移行したことを機に、従来できていなかったバリアンス
分析をもとにしたパスの見直しを進めている。【活動内容】患者延べ数が多い疾患か
ら順にパスの見直しを開始することとし、バリアンス分析のための資料作成をパス
委員会の事務が担当した。パス適用データ、DPCデータ、アウトカム入力データ等
を突合させ、エクセルのピボットテーブル機能を活用し、入院期間、入院病日、転
帰などで自由に条件設定でき、その条件に応じて表示されるグラフを作成。パス適
用患者の入院日数別人数分布（適用日数内退院患者数、DPC2期内退院患者数）、入院
日毎のアウトカム達成率などをパス見直しのミーティングの際に提示し、1）現在設
定されているアウトカムが適切かどうか、2）新たなアウトカムの追加、3）適用日数
が適切かどうかなどパスの基本デザインについて踏み込んだ見直しを行うことが可
能となった。【考察】パスを単なる便利な指示セットとして使用し、事務的な見直し
だけを行っていては、パスや診療の根本的な問題点は見えてこなかった。パス見直
しのためのデータを提案することによって、必要なバリアンスを生み出すための新
たなアウトカムや従来使用してきたパスの見直すべき点が明らかになると感じてい
る。【結論】パスの見直し、バリアンス分析には、医療職のみの視点ではなく、事務
職の視点も重要であり、多職種で行うことで分析の幅が広がっていく。
ひぐち ともひろ


DPC請求業務の振り返り

土橋, 佐紀

杉山, 千尋

船木, 雄斗

木村, 幸穂

清水, 美季

高井, 太市

橋本, 亜矢子

山田, 伸司

田中, 達也

228
O-8-42
MRI検査におけるKYTの取り組み
姫路赤十字病院　放射線技術部　
○ 山本　将矢、岩本起一志、藤岡　　護、岩見　守人　
【背景】MRI検査は磁場やRF（ラジオ波）を使用するため、患者さんが安全に検査を
受けられる様に注意が必要である。2024年の日本磁気共鳴医学会に寄せられたイン
シデント報告は1109件ありその約1/4が小型の金属製品・機器類の持ち込みであった。
これは如何にMRI検査に携わるスタッフが注意深く患者さんを観察し、危険を予知
することが重要だということを示唆している。当院では、３Tの高磁場MRI装置が3
台稼働しており、また脳・心臓血管センターがあり24時間のMRI検査対応となって
いる。ここ数年の若手技師増員とローテーション業務によって、MRIに携わる人数
が増加している。それに伴い、磁性体持ち込み事例のインシデント報告も増加傾向
であった。【目的】KYT（危険予知トレーニング）を用いて、MRIの危険性や、患者
入室前後において注意するポイントを再認識してもらうことを目的とする。【方法】
MRIに携わる診療放射線技師、看護師、事務員が検査にあたっての自信や不安度を
事前アンケートにて集計する。その後、KYTを受けてもらい、スタッフ間で情報共
有し新たな気づき等あるか調査する。【結果・考察】アンケートの結果、大多数のスタッ
フがMRI検査を行う上で不安を感じていることが分かった。不安を感じる内容とし
ては、職種を問わず身の回りの金属の見落としが多い結果であった。MRI従事年数
が多くなるほど身の回りの金属の見落としから体内インプラントの複雑性に不安を
感じているようであった。また、MRI従事年数が少ないスタッフに関しては自身の
知識不足に不安を感じている結果であった。安全性を高めるために必要を思うもの
に関しては情報共有の強化や定期的な研修の実施が挙げられた。そこで日本放射線
技術学会で紹介されたKYTを当院用にアレンジして実施し、MRI検査の安全性に対
する意識の変化を報告する。
やまもと しょうや
O-8-43
不整脈デバイス留置患者における3TMRI装置によ
る心臓MRI検査の工夫
伊勢赤十字病院　医療技術部放射線技術課　
○ 太田　　傑、伊藤伸太郎、森嶋　毅行、阪口　雅直、小林　　篤、
釜谷　　明　
使用装置：GE社製 Signa Hero 3T　解析ソフト：ENTORRES社製Cvi42【シネMRI
とT1マッピングでの工夫】当院の心臓MRIルーチン撮像においてシネMRIとT1
マッピングはSSFP法で撮像を行っているが、SSFP法は磁化率の影響を受けやす
い撮像法であり、ペースメーカが留置されている患者に対しては不向きである。そ
こでSSFP法より磁化率の影響が少ないとされるGRE法を使用することを考えた。
SSFPとGREの撮像法の違いによる心機能解析に誤差がないか確認するために同意
を得た健常ボランティアを対象に心機能解析を行った。シネMRIにおいてはボラン
ティア画像で左室駆出率に大きな違いは認められなかった（SSFP：65.22％、GRE：
64.05％）。T1マッピングにおいてGRE法はSSFP法より低値を示した（SSFP：1142
±140［ms］、GRE：991±69［ms］）。当院のT1マッピング施設基準値はSSFP法で取
得したデータであるためGRE法のT1マッピング値は参考値とした。【実際の撮像】不
整脈デバイスが留置されている患者を撮像すると、シネMRIとT1マッピングにおい
てSSFP法ではペースメーカ本体からの磁化率アーチファクトの影響を大きく受け、
心機能解析が困難であった。GRE法では磁化率アーチファクトの影響を低減でき、
心機能解析が可能であった。遅延造影（LGE）においてはワイドバンドでの撮像が有
効であるが、GE社では通常撮像でワイドバンドLGEの仕様であり問題なく撮像でき
た。【結語】従来法では困難であった不整脈デバイス留置患者の心臓MRI検査を行う
ために、撮像法を変更し、金属アーチファクトを低減することで、十分診断が可能
な画像を提供できた。
おおた すぐる
O-8-44
腰椎MRI検査におけるAnteriorコイルの有無が画
質に与える影響
徳島赤十字病院　放射線科部　
○ 横手　尭彦　
【目的】当院では腰椎MRI検査をする際にAnteriorコイル（Antコイル）を使用する技
師と使用しない技師がおり、運用が定まっていなかった。そこで、腰椎MRI検査を
する際のAntコイルの有無が画質に与える影響を調査した。
【方法】使用機器はPhilips社製Ingenia 1.5T、32ch trso coil。同意を得られた健康な
ボランティア21名に対し、Antコイル有りとAntコイル無しで2回撮像した。撮像シー
ケンスはT2 Sag SENSE factor 1.0（Sag1）、T2 Sag SENSE factor 5.0（Sag2）、T2 
Axi 位相方向AP（Axi AP）、T2 Axi 位相方向RL（Axi RL）、Hevy T2 Cor（Myelo）
の5シーケンスとした。撮像した画像の脊髄領域にROIを置き SNRの測定を行った。
また技師2名による視覚評価を行った。
【結果】SNRはSag2とMyeloで有意差があった。視覚評価ではSag2のみ有意差があっ
た。さらに追加でMRIの寝台から脊髄領域までの距離とSNRの関係、被験者のBMI
とSNRの関係を調査したが、どちらともに相関は弱かった。
【結論】SENSE factorを大きくするとAntコイルの有無で画質に差が出ることがわ
かった。一方、通常のルーチン検査ではAntコイルの有無や体型の違いで画質や視
覚評価に大きな差が出なかった。Antコイルが無い方が検査のスループットも上が
り患者の負担も少ない。しかし、DWIや腸腰筋など椎体以外の部位を撮像する場合
の影響は今回調べていないので注意する必要がある。
よこて たかひこ
O-8-45
術前股関節撮影におけるMR bone imageの至適
撮像条件検討
小川赤十字病院　放射線科部　
○ 杉山　千尋、山田　伸司、橋本亜矢子、高井　太市、清水　美季、
廣田　絵美、木村　幸穂、船木　雄斗、田中　達也、土橋　佐紀　
【背景】
股関節疾患に対する術前評価は、正確な骨構造の把握が重要であり、術式の選択や術後成績に直結する
要因となる。そのため、高い空間分解能を有するCTが用いられている。しかし近年、MRIの新たな撮
像技術であるMR bone imageの活用により、放射線被ばくのないMRIでの詳細な骨形態評価が可能と
なり、CTの代替手段としての可能性が広がっている。
【目的】
MR bone imageを用いて、股関節疾患に対する術前評価として有用なMPR（多断面再構成）と3D再構
成画像を同時に得ることができる撮像シーケンスについて、臨床での使用を目指し至適撮像条件を検討
した。
【方法】
当施設の1.5T MRI装置（Philips社製Ingenia CX）を使用し、3D Multi-echo Gradient-echo法を用いて
MR bone image（FRACTURE）を撮像し、ワークステーション（Fujifilm社製SYNAPSE VINCENT）
にて画像作成を行った。Echo数やEcho時間（in-phase,out-phase）を組み合わせて再構成を行うことで、
骨の微細構造描出を目的としたMPR画像と、骨全体の信号値上昇を目的とした3D画像を作成した。作
成した画像のコントラスト・空間分解能を評価し、臨床で使用可能な至適撮像条件を検討した。
【結果】
MR bone imageを用いた術前股関節撮影において、MPRおよび3D再構成画像を同時に得るための至適
撮像条件を明らかにすることができた。今後、CTの代替手段としての運用が期待できる。また、放射
線被ばくを回避できる点において、患者の身体的・心理的負担の軽減につながる可能性が示唆された。
若干の文献的考察を加えて報告する。
すぎやま ちひろ
O-8-46
乳腺MR Bone Imagingにおける微細石灰化の検
出能に関する検討
小川赤十字病院　放射線科部　
○ 土橋　佐紀、杉山　千尋、船木　雄斗、木村　幸穂、清水　美季、
高井　太市、橋本亜矢子、山田　伸司、田中　達也　
【背景】マンモグラフィ検診で発見される乳腺微細石灰化は非浸潤性乳管癌を示唆す
る重要な所見であるが、これまで乳腺MRIにおける微細石灰化の検出は困難であっ
た。MR Bone Imagingは近年注目されている新しい撮像技術であり、当科既報のよ
うに脊椎の微細な圧迫骨折や、関節病変の評価に有用である。しかし、乳腺へのMR 
Bone Imagingの応用に関する報告は殆どなく、乳腺微細石灰化の検出能に関する検
討も十分に行われていない。【目的】乳腺MR Bone Imagingによる微細石灰化の検出
能を評価する。【方法】当施設のMRI (Philips社製Ingenia, 1.5T)を用いたMR Bone 
Imagingで、鶏骨と寒天より作成した自作ファントムを撮像し、視覚的評価と定量的
評価で微細石灰化の検出能を評価した。また他のモダリティ（マンモグラフィ、CT）
でも同ファントム撮像を撮像し、MRI検出能との比較を行った。さらに数例の臨床
症例を対象に撮像を試みた。【結果】MR Bone Imagingで微細石灰化の描出が可能で
あった。【結論】MR Bone Imagingを用いることで、乳腺微細石灰化の検出が可能と
なり、乳癌の画像診断能の向上につながる可能性がある。
つちはし さき
O-8-47
新しい加温加湿器MR950のHFOモード使用時に
おける実験的検討
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　臨床工学科1）、
日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院　小児新生児科2）　
○ 西尾　祐司1）、薗田　　誠1）、幸脇　正典2）　
【背景】当院NICUでは、人工呼吸器使用時にFisher&Paykel社製加温加湿器MR850を
使用しているが、ドレーゲル社製Babylog VN500を高頻度振動換気(以下HFO)で使用
する際、十分な加湿が得られないことがあり、現状では手動加湿補正の設定変更やチャ
ンバー入口付近の呼吸器回路の冷却を行い対応している。今回、Fisher&Paykel社製
加温加湿器MR950導入したため、HFOモード時における加湿に関する検討を行った。
【方法】呼吸器条件はFiO221%、振動数12Hz、MAP12cmH2O、振幅圧20 cmH2Oとし、
呼吸器回路はFisher&Paykel社製950N81、加温加湿器はMR950を使用し、条件１．新
生児モード(設定温度37℃ )で行った場合、条件２．新生児モード(設定温度37℃ )でチャ
ンバー入口付近の回路の冷却を行った場合で、35℃に暖められた保育器内でのYピー
ス口元部の絶対湿度(mg/L)・相対湿度(%)・温度(℃ )の測定を行った。
【結果】条件１では、絶対湿度40.1mg/L・相対湿度78.5%・温度39.9℃、MR950の画
面温度表示(肺深部に届く推定露点温度)は36.9℃であった。条件２では、絶対湿度
40.5mg/L・相対湿度79.4%・温度39.9℃、MR950の画面温度表示は36.9℃であった。測
定時の室温は25.0℃、今回の条件で測定時に回路内結露は見られなかった。
【考察･結語】チャンバー入口付近の回路の冷却を行っても湿度の上昇はみられなかっ
た。これは、MR950の流入ガスセンサーからの温度フィードバックよってヒータープ
レートとヒーターワイヤーの出力が調整されたためと考えられる。挿管管理中の肺内
に供給するガスを37℃、絶対湿度44mg/Lを目標とすると、今回の条件では達成出来
なかった。今後、MR950を臨床使用する際に加湿不足が生じた場合は他の方法や加温
加湿器を含めた回路交換を考慮する必要がある。
にしお ゆうじ


乳腺MR Bone Imagingにおける微細石灰化の検出能に関する検討

小杉, 大輝

竹内, 卓矢

中村, 太一

229
The Japanese Red Cross Medical Society
抄
録
10
月
17
日（
金
）
一
般
演
題（
口
演
）
O-8-48
QC活動による人工呼吸器記録の標準化と業務効
率化
さいたま赤十字病院　臨床工学技術課1）、さいたま赤十字病院　医療技術部2）　
○ 齋木　啓太1）、錦織　大輔1）、伊藤　祥平1）、鈴木　唯友1）、
齊藤　達也1）、鑓田　晋治2）　
【緒言】
臨床工学技士は医療機器の保守・管理を担い、特に稼働中の機器に関する記録は医療安全上でも重要で
ある。当院では人工呼吸器の記録において、機器管理支援システム・電子カルテ・別データベースの3
媒体を用いており、業務の煩雑さが課題であった。本取り組みでは、電子カルテのテンプレート機能を
活用し、記録方法の統一と業務効率化を図った。
【方法】
QC活動の手法を用い、特定要因図で記録業務の問題点を可視化した。電子カルテ上に、機器情報を選
択式、共有事項を自由記載欄としたテンプレートを作成し、人工呼吸器の記録を統一した。記録の標準
化と情報共有の簡略化を図った。実施後、臨床工学技士20名にアンケートを行い、評価と他機器への応
用意向を調査した。
【結果】
新記録方法に対し、「よくなった」17名、「悪くなった」0名、「どちらでもない」3名であった。他機器へ
の応用は「賛成」19名、「反対」0名、「どちらでもない」1名で、概ね好意的な評価が得られた。
【考察】
本評価はアンケートによるもので、作業時間の変化などの定量的評価は行っていない。記録方法の統一
化と業務効率化が図られたと考えられ、スタッフからの評価も良好であったが、定量データの取得と比
較分析を行うことが今後の課題である。記録の標準化と共有性向上は医療安全にも寄与すると考える。
【結語】
テンプレート機能の活用により人工呼吸器記録の効率化と標準化を実現した。定量的検証は今後の課題
であるが、他機器への展開を視野に、継続的な業務改善を進めていく。
さいき けいた
O-8-49
人工呼吸器定期点検のCE実施によるコスト削減に
ついて
水戸赤十字病院　医療技術部・臨床工学技術課1）、水戸赤十字病院　腎臓内科2）　
○ 小杉　大輝1）、竹内　卓矢1）、中村　太一1,2）　
【はじめに】　人工呼吸器は特定保守管理医療機器と定められており、使用する際は
医療機関に保守点検の実施が義務付けられている。当院では令和5年度より人工呼吸
器HAMILTON C1の定期点検を外部委託から当院臨床工学技士(以下CE)実施に変更
した。【目的】　物価高騰が続いている昨今、医療機器の消耗品や点検委託費用も値
上がりしており、ランニングコストの上昇が病院の経営に対して影響を与えている。
そこで当院保有の人工呼吸器HAMILTON C1(5台)の定期点検において、外部委託と
CE実施とのコスト差を把握するため調査および比較を行った。【方法】当院総務課お
よび調度管財課の協力の下、定期点検実施のための講習会受講費、物品購入費、点
検治具校正費を調査し、これを保守点検外部委託費と比較した。【結果】保守点検実
施に伴う物品購入や点検治具校正費用が高額なため、以前はコストの差は少なかっ
た。しかし外部委託費用が値上がりしたことにより、現在では一定のコスト削減効
果が得られた。【結語】　物価高騰の現在、外部委託費用は今後も上昇が予想される。
そのため保守点検費用の削減幅も大きくなると思われる。このことから、CEは支出
削減という点において貢献できる部分があり、医療安全の面だけではなくコスト削
減面でも病院に必要であると考えられる。
こすぎ たいき
O-8-50
医療機器研修の研修様式の一部見直し
～ E-learningの導入～
横浜市立みなと赤十字病院　臨床工学部　
○ 岸　　真彩、森下　和樹、安部井まこ、宮島　　敏、皆川　宗輝　
【背景】医療機器研修は、医療機器を適切に使用するための知識及び技術の習得又は向上を目
的として行われるものと定義されており、安全な医療の提供に重要な役割を担っている。当院
の医療機器研修は集合型研修と伝達型研修の双方を採用しており、毎年約80回の研修会が開催
され約1300人が参加している。伝達型研修の場合、講師となるスタッフの理解度の差や業務負
担が問題として挙げられたため、E-learningの導入に取り組んだ。
【目的】新たな研修様式としてE-learningを導入し、医療機器研修の質の平準化を目的とした。
【方法】動画の撮影と編集、資料作成、また、資料と動画リンクを組み込んだ研修会専用ホー
ムページを開設した。
【結果】CE管理機器のうち、研修会の依頼の多い機器10種を選定した。E-learningの動画は、
スライド資料に説明音声を吹き込んだものと、実際の操作動画の2種類を撮影し、限定公開設
定で動画サイトにアップロードを行った。また、無料webホームページ作成ツールを使用し、
資料データと動画リンクを組み込んだ医療機器研修専用のホームページを開設した。電子カル
テのCEページに作成したホームページの二次元コードとログインパスワードを掲載し、2025
年4月1日より運用を開始した。
【考察】E-learningの導入は伝達型研修のデメリットを解消するだけでなく、日時場所を選ば
ず動画視聴できるため、機器に対する疑問点をより理解しやすくなったと考えられる。一
方、E-learningによる研修会受講は個人に一任される側面もある為、部署のニーズに応じて
E-learningと従来の集合型研修会を選択できるシステムとした。現在アンケートや研修会受講
回数、動画視聴回数について集計しており、今後に活かす。
【結語】E-learningの導入により、医療機器研修を日時場所問わず受講できる環境を整備した。
きし まあや
O-8-51
透析業務Digital Transformation（DX）による生
産性向上への取り組み
清水赤十字病院　医療技術部臨床工学技術課1）、診療部2）　
○ 中田　裕二1）、村谷　　拓1）、木村　佳祐1）、山本　悦子1）、
野々村絵美1）、成田　圭亮1）、藤城　貴教2）　
【はじめに】2025年を迎え超高齢化社会の加速と共に，人口と労働力の減少が深刻化
していく中で，限られた資源で生産性を向上させることが必須となる．そこで現状
の働き方をTransformするため，透析業務プロセスの自動化，入力業務DXにより効
率化された結果を報告する．
【目的】業務プロセスの自動化にRobotic Process Automation（以下RPAとする）と清
掃ロボット，入力業務DXには医療向けAI音声認識ワークシェアリングサービスを
使用した作業短縮時間の検証
【方法】RPAはBizRobo ！を使用して利用前・後の透析定期採血・胸部写真の検査オー
ダー時間，お掃除ロボットはRoombaおよびBraava jet使用して利用前・後の透析患
者待合室の清掃時間，入力業務DXはAmiVoiceiNoteLiteを使用して利用前・後の透
析記録入力時間の計測．
【結果】作業短縮時間は定期採血オーダーで年間約23時間，胸部写真オーダーで年間
約11時間，清掃時間で年間約100時間，記録入力作業で年間約233時間であった．
【考察】導入効果は年間で約367時間の業務時間を生み出し，勤務日数に換算すると約
47日の増加となる．効率化された時間は，患者ケアや他業務に移行できることで生
産性の向上やスタッフ数の削減に寄与されることから，生産年齢人口減少への対応
策として医療DXは不可欠である．
なかた ゆうじ
O-8-52
コミュニケーションツールを活用した業務連携の
効率化
芳賀赤十字病院　臨床工学課　
○ 新部　武人、櫻井啓一朗、島田　俊昭、関川　和也、阿部麻由美　
【背景と目的】
臨床工学課では、従来、紙面や口頭など複数の手段を用いた業務連絡を行っていたが、情報の分散などにより、伝達ミスや対応の重複が
課題となっていた。業務全体を通して、効率的で一貫性のある情報共有体制の構築が求められていた。
【取り組み】
HITOTSU社のチャットツール「Link」を課内の情報共有手段として導入した。業務に応じて「透析1連絡」「透析2機器関連」などのカテゴ
リを細分化し、各業務の情報を的確に整理・集約できる構成とした。さらに、「勉強会1院内」「その他1連絡」など、業務外の情報共有に
も対応する項目を設け、課内のあらゆる情報が一元的に管理できる環境を整えた。ローテーションで日々担当が入れ替わるため、申し送
りにLinkを活用し、情報の明文化と共有の定型化を図った。また、管財課や一部企業とも接続し、修理・購入などの連絡にも活用して
いる。
【成果と効果】
課内の情報共有が一元化され、申し送りや対応のスピードが向上した。看護部等との連携も改善され、手続きの迅速化と対応漏れの低減
につながった。また、企業との連絡も簡素化され、業務全体の効率が向上した。これらの成果は他部門への応用可能性を示し、展開の基
盤となっている。
【今後の展望】
現在、当課での運用実績と課題をもとに、Linkの院内全体への本格的な導入に向けた運用体制の検討を進めている。院内ではこれまで、
公式のコミュニケーションツールがなく、セキュリティリスク等の懸念が指摘されていた。そのため、各部門で使用されているツールを
Linkに集約し、全職種間での円滑な連携とセキュリティ強化、迅速な情報伝達を実現することで、病院全体の業務効率と安全性の向上
を目指している。また、災害時や多職種連携にも活用範囲を広げ、持続可能な連携基盤の構築を図りたい。
にいべ たけひと
O-8-53
肘頭骨折後恐怖心から不活動となるも教育的介入
が奏功した一例
京都第二赤十字病院　リハビリテーション課1）、
京都第二赤十字病院　整形外科2）　
○ 森　　玲奈1）、草木　喜尚1）、藤原　浩芳2）　
【はじめに】肘関節骨折術後は関節可動域（ROM）制限の有病率は8.4％と報告されて
いる。原因は長期の固定、炎症と疼痛、不動、心因性などあり、肘関節の機能低下
は日常動作に多大な影響を与える。 【症例】右肘頭骨折後に観血的骨接合術を施行さ
れた60代男性、利き手は右。コミュニケーション良好。特記すべき既往歴は無し。【経
過・評価】X -10日転倒受傷。X日手術、X＋1日リハビリ開始。疼痛はNRSで運動時
６、ROMは肘関節屈曲95°であった。「痛みが怖くて動かせない」との発言が頻回で、
疼痛関連は疼痛生活障害評価尺度（PDAS）30点、疼痛破局感評価尺度（PCS）29点、
疼痛自己効力感調査票（PSEQ）０点と疼痛にて不安感が強く生活障害や不活動傾向
を認めた。不活動から肘屈曲100°と可動域改善が乏しいため、X＋35日認知行動療
法（CBT）にて疼痛や身心機能の因果関係の捉え方を是正、加えて日常生活動作カナ
ダ作業遂行測定（COPM）で目標設定および、遂行度・満足度の評価を行った。当初、
食事・洗髪・先体・洗顔・歯磨きはCOPMで遂行度・満足度共に1と低値であったが
X＋57日には洗顔以外の項目で5まで改善、運動時NRSは5と改善は乏しいが「痛くて
も使えるようになってきた」と活動は向上、またPDAS7点、PCS14点、PSEQ52点、
ROM肘屈曲125°とそれぞれ改善を認めた。【考察】疼痛への恐怖心から不活動となる
も、CBTで疼痛認知の是正が奏功し、「動かせない」から「動かしても大丈夫」と、心
理的安心感が高まり右上肢の活動が向上したと考えた。また、COPMの目標設定か
ら動機付けしたことで、自発的活動を促進した結果、遂行度・満足度や疼痛関連指標、
ROMが改善したと考えた。【結語】疼痛への恐怖心から生じる生活障害やROMの改
善にはCBTとCOPMの併用が有用と考えた。
もり れいな


人工呼吸器定期点検のCE実施によるコスト削減について

幕谷, 幸弘

太田, 傑

岩城, 健悟

小林, 篤

釜谷, 明

232
O-9-38
ヘパリン起因性血小板減少症（HIT）患者の冠動脈
バイパス手術の麻酔経験
熊本赤十字病院　診療部　
○ 山崎　次郎、棚平　　大　
【緒言】ヘパリン起因性血小板減少症（HIT）は血小板第４因子（PF4）とヘパリンによ
るPF4/ヘパリン複合体に対する抗体（HIT抗体）が誘導されることが主因でHIT抗
体を持つ患者の5%から30%で発症すると言われる。アルガトロバン使用し，人工心
肺を用いて行ったHIT患者の冠動脈バイパス手術の麻酔を経験した。【症例】66歳男
性，急性心筋梗塞による心室瘤・心室中隔穿孔に対し，待機的手術の方針となった。
深部静脈血栓，心室瘤内血栓予防のためヘパリン持続静注を行なっていたが，投与
開始10日目に血小板減少を認めた。4T’sスコアリングシステム7点でHITが強く疑
われたため，ヘパリンを中止しアルガトロバンを開始した。抗体検査でもHIT抗体
陽性であったが，手術の緊急性も高かったため，アルガトロバンを使用したCPB下
に冠動脈バイパス，心室瘤切除，心室中隔穿孔閉鎖術を行う方針となった。入室時
の活性凝固時間（ACT）は145秒で，執刃時にアルガトロバン0.1mg/kg静注，6mcg/
kg/minで持続投与開始した。ACT350秒以上延長しなかったため，CPBよりナファ
モスタットメシル200mg/h持続投与しCPBを開始した。その後ACT650秒まで延長
したためアルガトロバンを漸減した。リザーバー壁面に凝血しているとの報告を受
けアルガトロバン増量，心臓外科医，体外循環技師と協議し手術継続可能と判断し
た。その後も回路に問題なく手術を終了した。【考察】HITは抗凝固目的で投与され
たヘパリンによって逆に血栓を生じるという病態で臨床的診断と血清学的診断で診
断される。HIT治療薬として抗トロンビン薬であるアルガトロバンが承認されてい
るがCPBの保険適応はない。また拮抗薬もなくモニタリングも難しい。アルガトロ
バンを使用してCPBを用いた冠動脈バイパス術中リザーバー内に凝血を認めたが手
術を継続することができた症例を報告する。
やまざき じろう
O-9-39
フェンタニル供給不足に対応した新たな周術期疼
痛管理方針の策定
武蔵野赤十字病院　麻酔科1）、武蔵野赤十字病院薬剤部2）　
○ 齋藤　　裕1）、山崎由美子1）、大塚美弥子1）、南　浩太郎1）、
島　　智子2）　
フェンタニルは周術期疼痛管理に必須の薬剤である。ところが昨年末よりメーカー
の不調により製剤の供給不足が続いており、従来の方法が行えない状況になった。
当院麻酔科ではこの事態に対処すべく新しい周術期疼痛管理方針を策定した。【方
法】フェンタニル製剤の供給不足が生じている2025年1月から3月および比較のために
2024年の同時期の鎮痛剤の入荷量および薬剤部から手術センターへの払出し量、周
術期の鎮痛剤の使用状況の変化を調査した。調査対象とした鎮痛剤はいずれも注射
液のフェンタニル0.1mg、レミフェンタニル2mg、モルヒネ10mg、ペチジン35mg、
ブプレノルフィン0.2mg、ケタミン200mg、ペンタゾシン15mgである。【結果】手術
件数と全身麻酔件数は2024年と2025年で大きな相違はなかった。この間のフェンタ
ニルの入荷量は10200アンプルから2730アンプルへと大きく低下し、それにともない
手術センターへの払出し量は4603アンプルから729アンプルになった。一方、モルヒ
ネの手術センターへの払出し量は47アンプルから358アンプルへ、ブプレノルフィン
はゼロから756アンプルへと急増した。その他の鎮痛剤も手術センターへの払出し量
が増加していた。　新しく策定した周術期疼痛管理方針に従い、硬膜外麻酔に使用
していたフェンタニルはモルヒネに、持続皮下鎮痛はブプレノルフィンに変更され
ていることが多かった。術中に投与されていたフェンタニルはモルヒネやペチジン
などで代用されていた。加えて新たな試みとして脊髄くも膜下モルヒネ投与による
術後鎮痛が行われていた。　フェンタニル供給不足という非常事態にも新たに周術
期疼痛管理方針を作ることで対応できた。
さいとう ゆたか
O-9-40
手術室使用状況の「見える化」で、手術室稼働の最
適化を目指した試み
那須赤十字病院　麻酔科　
○ 住田　直樹　
【背景】当院は、外科系診療科の体制一新や緊急手術の増加などを契機に、手術件数
がここ数年増加傾向にある。それに伴い、日勤帯の手術が夜間に及ぶことが常態化
してしまった。手術室スタッフが疲弊し異動希望が殺到する一方で、客観的な資料
がないため各診療科の手術枠調整も進まず手術待機患者が多い診療科から不満も出
ていた。【方法】定時予定手術の手術室滞在時間を調査し、手術枠ごとの時間使用率
を集計した。【調査結果と対応】一点目として、手術枠によって使用率に大きな差が
あることが判明した。使用率が低い手術枠について手術待機患者が多い診療科に情
報提供して、空いている時間帯に手術を申し込むようにした。また、手術枠の変更
を行った。逆に使用率が高い手術枠(常態的に時間超過している枠)については枠内
に収まるよう該当科に調整を依頼した。二点目として、特定の手術で手術申し込み
時間が実際の滞在時間より短い状況が判明したため、集計結果を基にした手術申し
込みをするよう依頼した。三点目として、手術室看護師の残業を減らすため、時間
外の看護師体制を基にした時間外の目標手術列数を設定し、現状との乖離を公表し
た。臨時手術や日勤帯を超える長時間定時予定手術を考慮すると、それ以外の定時
予定手術は日勤帯のうちに終わる必要があることを説明し、各科・手術室看護師に
協力を依頼した。【その後の状況】診療科の枠を超えて空いている時間帯に手術を申
し込むことと手術枠の変更で、使用率が低い手術枠は改善した。また定時予定手術
が時間外にずれ込む件数は減少し、手術室スタッフの残業時間も減少した。【まとめ】
手術室稼働状況を最適化する上では、日程調整が可能な定時予定手術を手術枠の時
間内に収めることが重要である。そのためには必要なデータを集計・提示すること
は有益であった。
すみた なおき
O-9-41
Er:YAGレーザーによる歯槽膿瘍切開後に縦隔へ波
及した皮下気腫の1例
長浜赤十字病院　歯科口腔外科1）、
滋賀医科大学　医学部　歯科口腔外科学講座2）　
○ 曽根崎義基1）、浅田　泰幸1）、下村　侑也1）、早川桂太朗1）、
平井　利奈2）　
Er:YAGレーザーは、組織中の水分に対する吸収性が高く、熱の発生が少ないこと
から、口腔内の軟組織や硬組織に対して低侵襲な処置が可能とされている。一方で、
使用条件によっては思わぬ合併症が生じることがある。今回われわれは、Er:YAG
レーザーによる歯槽膿瘍の切開後に、顔面から縦隔まで広がる皮下気腫を認めた1例
を経験した。症例は77歳女性。左上顎前歯部の腫脹を主訴に近医を受診し、レーザー
による切開後に顔面腫脹が出現。当科受診時には、顔面から頸部にかけての腫脹と
捻髪音を認めた。CT検査では両眼窩下から縦隔に至る広範な皮下気腫を確認した。
抗菌薬投与を目的に入院し、6日目に気腫は消失、7日目に退院となった。本症例では、
冷却エアーの使用や連続照射、照射時間などの操作要因が皮下気腫の発生に関与し
た可能性があり、Er:YAGレーザーを安全に使用するためには合併症予防に配慮した
工夫が求められる。
そねざき よしき
O-9-42
喉頭気管気管支鏡検査で診断した思春期発症の誘
発性喉頭閉塞症の一例
前橋赤十字病院　研修管理課教育研修推進室1）、前橋赤十字病院　小児科2）、
前橋赤十字病院　救急科・集中治療科3）　
○ 板垣　香穂1）、清水真理子2）、岩崎　竜也2）、山本　順子2）、
矢島　もも2）、土岐　　真2）、篠原　　健2）、杉立　　玲2）、
安藤　桂衣2）、田中　健佑2）、中林　洋介3）、緒方　朋実2）、
松井　　敦2）　
【緒言】誘発性喉頭閉塞症（inducible laryngeal obstruction: ILO）は外的誘因に反応
して喉頭で生じる気流制限による呼吸障害であり，臨床的特徴と喉頭内視鏡所見に
より診断する。今回, 検査中に吸気性喘鳴が誘発され , 喉頭内視鏡所見により診断し
た一例を経験したため画像所見とともに報告する。 【症例】13歳男児ブラジル人, 特
記すべき既往歴はなし。入院10日前より感冒症状あり。入院4日前に咳嗽を契機に吸
気性喘鳴を伴う呼吸苦発作を2回認め近医を受診し, 気管支喘息の疑いで喘息治療薬
が処方された。入院同日に同様の発作を7回認め, 当院に救急搬送された。病院到着
時は喘鳴は消失しバイタルサインは安定していたが, 精査加療目的に入院した。入院
後にも咳嗽を契機とした, SpO2低下を伴う数分間の発作が繰り返されたため, 喉頭気
管気管支鏡検査を施行した。検査中, 咳嗽を契機に同様の発作が誘発され, 内視鏡下
で両側性声帯閉鎖を確認し, ILOと診断した。 【考察】ILOは運動誘発性喘息との鑑別
が重要とされる。本症例においても近医初診時では気管支喘息の疑いとして喘息治
療が開始されていた。ILOを考慮した場合, 喉頭気管気管支鏡検査が診断につながる
ことがある。 
いたがき かほ
O-9-43
GE社製64列CT装置　Rovolution Ascendの使
用経験
伊勢赤十字病院　医療技術部放射線技術課　
○ 幕谷　幸弘、太田　　傑、岩城　健悟、小林　　篤、釜谷　　明　
【背景】
当院は2024年11月、64列CT装置Revolution Ascendを導入した.最新の様々なアプリケーションの使用も可能
となったため、従来装置（GE社製LightspeedVCT）との比較を含めたRevolution Ascendの使用経験を報告する．
【比較内容・結果】
 1.Metal Artifact Reduction MAR Dual Energyを使用せずに金属アーチファクトを低減でき、整形外科術の
フォロー画像の読影性向上に寄与した.
 2.Deep Learning Image Reconstruction DLIR Rawデータベースでの再構成により、従来の逐次近似再構成法
（ASiR-V よりSNRが高い画像を取得できるようになった. DLIRは再構成に時間を要することや 再構成関数の
制限 MARとの併用不可といった点が課題である.
 3.1024×1024マトリックス再構成：撮影時に特別な操作を必要とせずに高分解能画像を取得でき、特に胸部末
梢病変や耳鼻科領域で有用である．
 4.True Enhance Deep Learning TEDL Dual Energyを使用せずに120keV データを元にAl画像再構成技術に
よりモノクロマチック50keV相当の画像の再構成が可能となった.当院では現状ルーチンに組み込めてないが、
腎機能低下患者への造影剤減量に繋がることが期待される. DLIR MAR 1024×1024マトリックス等と併用不可
であることが課題である.
 5.ユーザーインターフェース：従来装置からユーザーインターフェースが大きく変更しており、ワークフロー
が簡素化された一方、習熟に時間を要する点は課題であった.
【結語】
 Revolution AscendはAIを用いた新しい再構成技術を備えており 高画質化と線量低減を両立している.様々な
アプリケーションの特徴を理解し 目的に応じた再構成を選択ことでより良い画像を提供し診断能向上につなげ
ていきたい.
まくや ゆきひろ


GE社製64列CT装置Rovolution Ascendの使用経験

中田, 祐二

236
O-10-43
転倒･転落予防アセスメントの向上と､ 記録漏れを
防ぐｰ記録監査導入を目指してｰ
原町赤十字病院　看護部　
○ 綿貫　　翼、荻原由美子、狩野　道子　
【背景】
当院の医療圏は高齢化率が40%を超え､ 65歳以上の入院患者が占める割合は80~90%で
ある｡ 2024年度転倒率は3.73%と全国平均より高い水準にあり､ 転倒予防は必要不可欠であ
る｡ 基本的な転倒･転落予防策は､ 全入院患者に独自のアセスメントシートを用いて評価
を行い､ 転倒リスクに応じた看護計画を立案する｡ その後は転倒･転落発生時および週1回
は定期的にアセスメントシート･看護計画の再評価を行う｡ 転倒･転落発生時は専用の ｢ク
リティカルパス｣を展開する｡ しかし､ 評価漏れや記載漏れ､ 不適切な記録が散見される現
状がある｡ 転倒･転落時記録は､ アセスメントや計画および実施した看護を証明するもの
であり､ 不適切な記録はカルテ開示の際に病院や看護師自身が不利益を被る可能性がある｡
そこで､ 2023年4月看護部医療安全リンク会に記録監査チームを立ち上げ､ 記録から転倒予
防に繋げる取り組みを開始した｡
【活動内容と監査のねらい】
現状把握するために ｢アセスメントシート｣ ｢看護計画｣ ｢転倒･転落時の関連記録(看護必
要度含む)｣ に焦点を当て､ 内容の適切性を監査した｡ 結果､ 記載漏れや不適切なチェック
等が散見された｡ 次に､ 転倒･転落を起こした際に記載すべき項目を羅列し､ 監査シート
を作成した｡ 評価は◯､ △､ ×とし､ △は評価内容を記載する方式とした｡ ところが当院
は月平均14件の転倒があるが､ 1件当たりの監査は30分以上を有し､ 会議時間内では月二件
がやっとだった｡ 記録監査は転倒･転落報告時に適宜行い､ 速やかにフィードバックを行
うことが望ましい｡ そこで､ 当初は監査チームが監査する計画であったが､ 病棟スタッフ
が記録監査を行う事ができれば､ 第三者が見た際も記録漏れが少なくなりアセスメント能
力の向上にも貢献できると判断し､ 現在は病棟スタッフによる監査を再検討している｡
わたぬき つばさ
O-10-44
2年間の履き物に関するキャンペーン実施による当
院の転倒予防効果の検討
高槻赤十字病院　医療安全推進室　
○ 中田　祐二　
【はじめに】当院では、ｽﾘｯﾊﾟなど踵のない靴を履いていたことが要因の一つとして発
生した転倒3bをきっかけに、2023年度に「踵のある靴をｷﾁﾝと履こうｷｬﾝﾍﾟｰﾝ」（ｷｬﾝﾍﾟ
ｰﾝ）を行った。ｷｬﾝﾍﾟｰﾝにより入院患者のｽﾘｯﾊﾟ使用率（ｽﾘｯﾊﾟ率）の有意な低下を達成
し、これを要因とした転倒3bを防ぐ事ができた。しかし、転倒率（‰）には有意な
変化は見られなかった。我々はこの結果を第60回日本赤十字社医学会総会で報告し
た。その後、2024年度もｷｬﾝﾍﾟｰﾝを継続実施し、この2年間の転倒率への効果を再評
価したので報告する。【対象・方法】対象は2021、2022年度、およびｷｬﾝﾍﾟｰﾝを実施し
た2023、2024年度の4年間の全入院患者とした。当院では転倒ﾘｽｸを評価する為に「転
倒転落ｱｾｽﾒﾝﾄｼｰﾄ」を全入院患者に対して毎日実施している。本ｼｰﾄでは患者のADL、
転倒歴の有無、内服薬、ﾗｲﾝやﾁｭｰﾌﾞなどの付属品、履物などを毎日評価、数値化し、
リスクの低い順から危険度1,2,3に分類している。検討では全入院患者に対するそれ
ぞれの危険度の割合をｷｬﾝﾍﾟｰﾝ前後で比較し、さらに転倒率についても同時期で比較
した。統計処理にはEZRｿﾌﾄを使用し、Kruskal-Wallis検定を行い、p＜0.05で有意差
ありとした。【結果】危険度1及び2では、4年間で全入院患者に占める割合が有意に低
下（p＜0.001）し、3は有意に上昇（p＜0.001）していた。一方、転倒率では4年間のそ
れぞれの間に有意差は認められなかった（p＝0.804）が、2023、2024年度で転倒率の
低下傾向を示した。【考察】近年、入院患者の高齢化に伴い、ADLや認知機能の低下
した患者の増加により、転倒リスクは高まっていると考えらる。実際、危険度は対
象とした4年間で増加していた。しかし転倒率は逆に低下傾向を示した。この結果は
ｷｬﾝﾍﾟｰﾝをきっかけにして、履物の改善だけでなく患者と医療者双方の安全な療養環
境整備への意識が高まった為と考えられた。
なかた ゆうじ
O-10-45
身体抑制最小化に向けた当院の取り組み-適正な身
体抑制の運用を目指して-
さいたま赤十字病院　医療安全推進室　
○ 福田　真弓、大澤　和貴、冨岡　俊也　
【背景と目的】身体抑制は、精神的・身体的な弊害をもたらし患者の基本的人権を侵
害することから行わないことが原則である。一方、患者安全を目的に緊急でやむを
得ず実施せざるを得ない状況もある。そこで当院で不必要な身体抑制を減らし適正
な身体抑制の運用を目指し活動した3年の取り組みと身体抑制率の変化を報告する。
【取り組みと結果】身体抑制最小化への取り組みを開始するに当たり、看護職員に聞
き取り調査を行った。結果、安全確保の観点から身体抑制を行っている状況はある
ものの転倒転落させたくない、チューブを抜去されたくないという気持ちが強く身
体抑制を行っている状況がわかった。また、聞き取りをする中でいきなり身体抑制
最小化を目指すには抵抗感が強いと感じ、抑制具の外れの原因を改善すべく抑制具
の整理と正しく装着するよう技術の標準化から着手した。2023年度は、抑制具の外
れによるインシデントをゼロにするを目標に活動し、2024年度診療報酬改訂におい
て「身体拘束を最小化する取り組みの強化」が制定されたことから病院の方針として
「身体抑制最小化を目指す」ことを明確にし、医療安全推進委員会の小委員会として
身体抑制最小化チームを立ち上げた。認知症ケアチーム、医療安全推進室員、看護
部係長会、医療安全リンクナース会協働で指針の策定、身体抑制ラウンド、記録用
紙の作成と身体抑制に対するカルテレビュー等を行った。結果、2022年度抑制率平
均23.5％が2025年4月11.1％に低下した。【考察】身体抑制に関する問題は、これまで
看護部のみで検討、実施されてきた。しかし病院方針として多職種で取り組んだこ
とで身体抑制最小化の必要性を理解し行動変容の一助になったと考える。今後も継
続して働きかけ抑制率の低減を目指したい。
ふくだ まゆみ
O-10-46
エスカレーター事故防止の取り組み
原町赤十字病院　医療社会事業課　
○ 竹田　圭佑、湯浅　幸二、狩野　道子、清水　崇高　
【背景】当院は外来が2階に配置されており、移動手段はエレベーターとエスカレー
ター及び非常階段である。患者はエスカレーターを使用する頻度が高く、年間５件
程度の転倒転落事故が発生する。事故発生の背景には患者の高齢化があり、昨年度
の外来患者は62.6％が65歳以上の高齢者であった。過去の統計をみると高齢者数は
年々増加していることから、今後エスカレーター事故の発生頻度も増えると推察さ
れる。現状では大きな事故には至っていないが、エスカレーター事故は死亡に繋が
る可能性がある。昨年6月のスーパーの死亡事故を発端にエスカレーター事故予防策
の強化に取り組んだ。【目的】患者協力のもとエレベーター使用率と注意喚起するこ
とで事故を予防するとともにエスカレーター転倒事故発生時、職員が適切な対応を
とることができる。【方法】１．エレベーター誘導方法・構造上エレベーターの位置
が分かり難いため、受付にエレベーター案内表示を掲示・床面に誘導線を貼付・受
付からエレベーターの位置を把握しやすくするために、使用していなかった照明を
点灯。２．エスカレーター乗車時の注意喚起の強化　・エレベーター乗降口設置の
オリジナルポスター内容の定期変更・エントランスに設置されたデジタルサイネー
ジでの掲示開始。３．職員の迅速な事故対応：エスカレーター緊急停止研修開催。【結
果】昨年エスカレーター転倒事故発生件数は4件（前年-1件）。2024年度のエレベーター
使用回数は、全年度比+2531回。取り組み開始後の事故発生件数は2件あったが、近
くにいた職員により適切な対応ができた。【結論】取り組み開始後、患者や職員から
「エレベーターの位置を把握しやすくなった」「前より事故への意識が高まった」との
意見を得た。今後もエスカレーター転倒予防の取り組みを継続し、安全な病院環境
に貢献したい。
たけだ けいすけ
O-10-47
TIA症状を契機に発見されたヘルペスウイルス2型
脳炎の一例
富山赤十字病院　研修センター1）、富山赤十字病院　内分泌内科2）、
富山赤十字病院　脳神経外科3）　
○ 竹内　彩音1）、川原　順子2）、古賀悠一郎3）、永井　正一3）、
津村貢太朗3）、桑山　直也3）　
【症例】67歳女性、右上肢に一過性の脱力が生じ、当院に救急搬送された。頭部MRI
では新鮮梗塞の所見はなく、MRAで左中大脳動脈に狭窄を認め、TIAの診断で脳神
経外科に入院し、アルガトロバン、デキストラン、エダラボンの治療が開始された。
第６病日のDSAで左中大脳動脈に70％程度の狭窄、第７病日の頭部MRIのFLAIR
とDWIで左頭頂葉に小さい高信号病変を認めた。第８病日から発熱と意識障害が出
現し、第９病日からGerstmann 兆候（失行・失算・左右失認・手指失認） がみられた。
頭部SPECTで左頭頂葉に高度の集積を呈したが、TIAや脳梗塞としては非典型的
で、てんかん発作の焦点化が疑われた。脳波検査では脳症・脳炎と思われる高振幅
徐波と少数の棘波が認められた。発熱と意識障害が遷延したため、第10病日に内科
に紹介された。髄液検査でリンパ球優位の細胞増多とPCR-HSV-2陽性を認め、HSV-
2 脳炎と診断し、アシクロビル（10mg /kg BW、1日3回）が開始され、解熱と意識レ
ベルの改善が得られた。第16病日の頭部MRIで、左頭頂葉の病変に出血性変化が生
じたが、グリセオールの保存的治療で病変は徐々に消退した。日常会話や歩行、自
力摂食は可能となり、第45病日に、リハビリテーション目的に転院となった。【考察】
ヘルペス脳炎の症状としての片麻痺は低頻度と報告されている。本症例でのTIAは、
発熱と意識障害の発症７日前と短期間内に生じており、偶発的な発症ではなく脳炎
の一症状と推測した。SPECTでの集積部位は脳炎の局在と一致しており、出血性変
化の前段階である血流増加を反映していた可能性がある。
たけうち あやね
O-10-48
くも膜下出血を呈したCOVID-19感染に付随する
可逆性脳血管攣縮症候群の一例
秋田赤十字病院　臨床研修センター1）、脳神経外科2）、神経内科3）　
○ 米山　幸奈1）、安藤　和弘2）、西巻　啓一2）、石川　正典3）、
笠原　　壮3）、加藤　　怜3）、鈴木奈穂美3）、原　　賢寿3）、
丸屋　　淳2）　
【はじめに】可逆性脳血管攣縮症候群（RCVS）は急性発症する激しい頭痛と多発性で
可逆性の脳血管攣縮を特徴とする疾患群で、様々な誘因が報告されている。今回、
COVID-19感染に伴うRCVSの一例を経験したため報告する。【症例】59歳女性。発
熱と激しい頭痛で近医を受診し、COVID-19感染症と診断。頭痛が軽快せず、第3病
日の頭部CTでくも膜下出血（SAH）と右前頭葉内血腫が確認され、当院に紹介され
た。外傷歴はなく、3D-CTA、MR angiography、脳血管撮影で明らかな出血源は不
明。血清抗核抗体は80倍，P-ANCA、C-ANCAは陰性で、保存的加療を行った。第
7病日に雷鳴頭痛を再発したが、CTで出血の増悪は認めなかった。第8病日のMR 
angiographyと第13病日の脳血管撮影で右中大脳動脈および両側前・後大脳動脈遠位
に数珠状血管攣縮を認めたが、神経脱落症状はなく保存加療を継続した。第19病日
のMR angiographyでは血管攣縮が中枢側へ移動し、MRIではSAHが消失。これら
よりCOVID-19感染に伴うRCVSと診断。ロメリジンを導入し頭痛は再発せず、第25
病日にmRS0で退院。1ヶ月後のMR angiographyで血管攣縮は大幅に改善していた。
【考察】最近のレビューでは、RCVS患者の平均年齢は37.1歳、70.8%が女性で、中大
脳動脈が最も高頻度に攣縮を認め（90.9%）、脳卒中の合併率50%、死亡率9.1%とされ
る。追跡可能な症例の64.3%が完全軽快した一方、28.6%は部分改善、7.1%は悪化を
示した。COVID-19関連RCVSは比較的予後不良と考えられ、本症例では急性期に画
像変化が乏しく、血管撮影を含めた追跡検査が診断に有用と示唆された。
よねやま ゆきな


2年間の履き物に関するキャンペーン実施による当院の転倒予防効果の検討

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