Bukkyo University
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A re-examination of “Chion-ko Shiki”: The Formation of the worship ritual for founder in Senjyu Nenbutsu congregations.
本稿では最古の法然伝の一つとされる『知恩講私記』について、法要儀式の次第書としての側面から再検討した。まず儀式構成の面では、最古の写本である宝菩提院本の儀式構成は諸本と比べても大変シンプルで、前後に別の仏事が付属する可能性があったこと、諸人の参加・結縁を前提としたものであったであろうことが指摘できる。次に対象の面では、『知恩講私記』は祖師を対象とする講式に分類できるが、そのような講式では、対象とする祖師を「非直人也」「権化」と位置付けることが多い。『知恩講私記』でも法然を「非直人也」と表現しており、作者は意図的にそのように位置付けたものと思われる。そして多くの聴衆の集まる法然廟所で『知恩講私記』が上演されることにより、参加者は法然の事績を追体験するとともに、法然への祖師信仰が促されることになる。このことにより法然廟所は単なる墓所から、専修念仏者にとっての「聖跡」に転化していったものと考えられる。知恩講私記講式法然専修念仏祖師信
The Effects of the COVID-19 Pandemic on Children around the World : Reducation of Child Vaccine Coverage
わが国の小児へのワクチン接種は,COVID-19パンデミックの拡大によって大きく減少していた。こうした状況は,国際的なリサーチチームとの情報共有によって,世界中で起こっていたことが確認された。日本を含む国と地域で,今後このワクチン接種率の低下が回復していくのか注目していきたい。 今回のワクチン接種の減少によってワクチンで守れる感染症への罹患リスクを高めた事実と,このCOVID-19パンデミック下における子どもたちへの必要以上の負担を強いた社会及び政策のあり方に対して,今後とも批判的な評価を行い子どもの権利を擁護する必要性がある。国際社会小児科学小児保健学会(ISSOP)COVID-19パンデミックISSOP宣言ワクチン接種率国際リサーチグループ国際社会小児科学小児保健学会(ISSOP)COVID-19ハ゜ンテ゛ミックISSOP宣言ワクチン接種率国際リサーチク゛ルーフ
A Reconsideration of the Discourses of J. A. Comenius in Pre-war Japan 3
This thesis is part of comprehensive survey of discourses of J. A. Comenius in prewar Japan. When national education system, one of the main agents of the formation of nation state was established in mid 19th-century Japan, Czech thinker in the 17th century, Comenius was introduced as a precursor of modern education. More detailed examination on the process is expected for the deeper understanding of the acceptance of Western education in Japan. Through examining the books and magazines mainly concerning education published up to 1945, the author discovered more than 20 articles about Comenius, which have not been mentioned in the previous survey. In this series of theses, the author lists them up and reconsider the process in which the interpretation of Comenius changed and diversified. This thesis pays special attention to the articles and books appeared in the period from 1895 to 1906.コメニウス西洋教育受容教育思想史メタヒストリ
Trends researches related to active learningand university reform
この小論の目的は,日本における大学改革とアクティブ・ラーニングの関係について2012年から2020年を3年ごとに区切りいくつかの先行研究をまとめることにある。結果,アクティブ・ラーニングは,社会に出ていく生徒・学生のトランジションを支える小学校・中学校・高等学校・大学を一体化した教育改革・一貫した教育システムの構築という文脈の中で,大学全体また学部学科ごとの高大連携,大学入試改革,教学ガバナンス・マネジメント改革,カリキュラム改革,各科目の教授法改革,評価システム改革が焦点となっている。トランジション初等教育から高等教育までの一貫した教育システムの構築教学マネジメント改革カリキュラム改革教授法改
The Relationship between “ChildRearing Anxiety” and the “Subjectification” of Mothers : What did Breastfeeding Manuals Bring About?
本稿の目的は,「〈育児不安〉とはいかなるものか,いつ頃どのようにして成立したのか」ということを,育児書に記述されている育児方法(授乳法)に着目し,それを読み実践する母親がどのように主体化されていったのか,その主体化のパターンの変遷から考察することである。現代に特有な問題として扱われる〈育児不安〉であるが,明治期以降に発行された育児書118 冊の言説を辿ると,現代の母親が抱えている育児に対する不安感の源流をみることができる。ここでは,明治期から昭和初期の約80 年間を言説の特徴から2 期に分けて,それぞれの時期での母親の主体化のパターンと,育児に対する不安や悩みを考察した。明治期から大正前期にかけての育児書では,「人乳」から「母乳」という言葉の変遷から,授乳の実践者と責任が「生母」に集中し始め,育児をする「私」という主体が立ち上がった。また,授乳法のマニュアルが登場し,育児書が勧める「正しい授乳法」である「時間決め授乳」を忠実に遂行し,「子どもを死なさない母親」となるように主体化された。大正後期から昭和初期にかけて,授乳マニュアルは厳格化し,マニュアル通りにやっても子どもがうまく育たないという現実から,マニュアルがマニュアルを否定し始める。その結果,母親は,うまく育たない原因を考え,授乳法を改善し実践評価をするという専門家的態度を身につけ,授乳の評価システムを内的に作動させるように主体化された。「より良い子どもを育てる」ことを目標として,常に反省し悩みながら育児をする母親たちは,子どもの育ちの結果を全て引き受ける責任者となったのである。この再帰的母性が抱える悩みや不安は,現代の〈育児不安〉の根底となるものではないかと考察した。育児不安育児書授乳法主体化再帰的母
The Activities of The Chinese Sociological Society and Articles Published in The Sociological Journal in the 1930s and 1940s
本稿は,主として資料をとおして中国社会学社の学会活動およびその刊行誌社会学刊の掲載論文が,1930-1940年代の時代状況のもとで,どのような影響を受けたかをみたものである。中国社会学社は,1928年に上海で設立された東南社会学会が1930年に全国的規模に発展した団体であり,社会学刊は1929年に東南社会学会から発刊され,1930年に中国社会学社に引き継がれて1948年に停刊した。中国社会学社が学術活動を行なった時期は,1931年の柳条湖事件,1937年の盧溝橋事件,そしてそれに続いて日中全面戦争に至る時である。本稿では,以下の資料をとおして中国社会学社の活動については年次大会の開催の延期,中断およびテーマへの影響,社会学刊については刊行の中断および掲載論文数への影響がみることができた。 (資料1)東南社会学会の「組織経過」 (資料2)中国社会学社成立会記 (資料3)『社会建設』の発刊詞(第1 巻第1 期,1944 年7 月) (資料4)『中国社会学訊』(第1 期,1947 年4 月15 日,南京中国社会学社)の附録に記された「中国社会学社通訊之使命」(柯象峯) (資料5)『社会学訊』(第1 期,1946 年5 月20 日,中国社会学社広東分社)の編集後記 (資料6)『社会学刊』掲載論文目録 (資料7)『社会学刊』(第1 巻第1 期-第5 巻第2 期)の掲載論文ページ数割合の推移(龍冠海) (資料8)『社会学刊』(第1 巻第1 期,1929 年7 月)の凡例 (資料9)『社会学刊』(第6 巻合刊,1948 年1 月)の復刊詞(孫本文)中国社会学社東南社会学会社会学刊中国社会学訊社会建