Bukkyo University
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For Future Research on the Medieval History of Western Europe : A proposal from the perspective of the study of French medieval history before the 12th century
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中古以降の四段動詞と上二段動詞
Get PDF本稿では、中古以降に四段活用と上二段活用との間で揺れが見られる動詞について検討した。先行研究では活用型に揺れが生じた積極的な理由がいくつか指摘されているが、そうした理由が考えられるにしては、活用型が転じた動詞というのは少ない。そこで、活用型に揺れが見られる動詞に四段活用には少ないタ行動詞が比較的多く見られることに着目し、四段活用らしさが希薄であるという条件が活用型の揺れに関わっている可能性を指摘した。 また、中世において四段活用ではなく上二段活用として新たに成立した動詞を調査したところ、バ行動詞・ダ行動詞・タ行動詞のみであった。バ行動詞は上代より上二段活用に特徴的に多く見られ、ダ行動詞は四段活用には一語も存在しない。タ行動詞はこれらに準ずる存在といえ、四段活用より上二段活用が優先されることがあったことを確認した
Effects of coordination exercise on the motion capacity of preschool children : Quantitative changes in throwing and kick-back ability
Get PDF幼児（年中児及び年長児）に対しボールを手足や用具などを上手く操作するコーディネーション運動あそびの学習前後で投球・蹴球能力の量的変化に着目して検討することにした。対象はS幼稚園の実験群とA幼稚園の統制群各男女合計25名であった。設定した運動あそびは，投球あそび：ボール投げ入れあそび，ボール的当てあそび，ドッチボールなど。蹴球あそび：転がってくるボールの蹴り返し，ドリブル，サークルボール蹴り，などであった。投球（識別・連結）能力・蹴球（定位・識別・バランス）能力の評価には，群・性別において学習効果を検討した。その結果，全ての群において実験群が統制群より統計的に有意に高値であり，また，4歳児においてその差が大きかった。投球・蹴球能力伸長を促すコーディネーション運動あそびは，幼児の投球（識別・連結）能力・蹴球（定位・識別・バランス）能力の向上に効果的であることが示唆された。幼児コーディネーション運動投球・蹴球能力量的変化学習効
Can school internships replace the function of educational training?
Get PDF教育実習と現場体験活動に代表される学校インターンシップをどのようにすみ分けるのかについての議論は，いまだに研究が少なく，大学によってもその取り組みはさまざまである。2020年はコロナ禍によって学校インターンシップを教育実習に読み替える大学が少なからず存在したが，依然として教育実習の役割は他の活動では代替できないという声は大きい。本論文では，大学での学校インターンシップ経験は，学生の時と比較してどのように受け止められるのか，正規教員となってどのように評価が動くのかを明らかにし，学校インターンシップのあり方について考えてみたい。学校インターンシップ教育実習現職教
A Study of “A Study on Moral Education” : The Problem of School Bullying and Moral Education (Part3)
Get PDF小学校では2018年度以降，中学校では2019年度以降「特別の教科」として実施されている道徳教育はもともと社会規範の教科をめぐって導入された。その根源にはいじめ問題の深刻化があり，いじめ問題が「パーソナルな問題」ではなく，「構造的な問題」，「社会問題」としてあるという認識がある。つまり，学級内の規範意識を強化することによっていじめ問題に対処しようということである。しかし，現今みられるような校則の強化，厳格化でいじめ問題に対応し得るのか，あるいは「道徳の教科化」によって十分な対応であるのかということについては，様々な議論がある。ここでは，いじめが社会問題化する前に起きたいくつかのいじめをめぐる事件を分析し，校則や道徳の教科化での対応で十分と言えるのかどうかを森田洋司の著名な「四層モデル」を引用して検討する。最後に連載第1回で提示した疑問，つまり麻生誠がなぜデュルケム『道徳教育論』を訳したのかを検討する。いじめ問題四層モデルいじめの社会問題
A Study on Human Resources Securing Policy Based on “New Human Resources Securing Guidelines,” -Based on the Survey Results of City “A”
Get PDF本研究では，2007（平成19）年に示された「新人材確保指針」に基づく介護現場における人材確保政策と，A市内の介護保険関係の事業所に対して行なったアンケート調査により把握した人手不足の実態との整合性について検討した。その結果，労働環境改善の必要性や潜在的有資格者の再就業促進など，部分的には整合性が認められる施策が展開されている。しかし，給与水準の引き上げや労働負担を軽減するための施策については再考の余地があり，人手不足の根本的な要因を解決するという点では，現在の人材確保政策が十分であるとは言えない。人手不足の現状への対策を事業所の企業努力に委ねることは，各事業所の経営状況等を鑑みても，もはや限界である。特に，賃金水準の引き上げを含む介護現場の労働環境の改善や有資格者が離職した要因への根本的な解決策については，関係団体等や行政による取り組みの強化が必要である。介護保険制度人手不足人材確
