Shokei Gakuin University
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A Project-Based Learning in Cooperation with Local Special Needs School to Improve Practical Teaching Skills and Cooperativity in Teacher Training Course on Special Needs Education : Examination of Effects on University Student's Learning and School Education
Get PDF教員養成大学において、教員に求められる資質能力である実践的指導力や協働性の向上に向けて、PBLの取組が取り入れられつつある。特別支援学校教員養成においては、PBLの観点での授業の取組の有効性について、必ずしも十分に検討されていない。筆者らは、地域の知的障害特別支援学校と連携を図り、特別支援教育専門科目である「知的障害教育論Ⅱ」の科目において、PBLの枠組みを用いた実践を試みた。支援学校生徒と大学生の交流活動を学生らが計画した。履修者を対象とし、教員の資質能力に関する学びと課題について事後アンケートを実施した。その結果、交流活動に参加した学生と参加しなかった学生のいずれにおいても、実践的指導力および協働性に関して肯定的な結果が得られた。特別支援学校の教員を対象とした事後アンケートからは、参加生徒の学習意欲の向上や教員による生徒の実態把握の再確認の機会となるといった有効性が示された。17P論文Articledepartmental bulletin pape
Support for Life and Development in Short-term and Temporary Care Facility for Children with Severe Disabilities such as Intellectual Disabilities and Autism in Finland
Get PDF「北欧福祉国家と子ども・若者の特別ケア」研究チーム（代表：髙橋智日本大学教授・東京学芸大学名誉教授・放送大学客員教授）は、1994年から四半世紀以上にわたり北欧福祉国家（スウェーデン、デンマーク、フィンランド、ノルウェー、アイスランド）を調査訪問（全23 回）して、多様な発達困難を有する子ども・若者の発達支援・特別ケアのあり方について日本との比較研究を行ってきた。その一環として、本稿では2019年9月に実施したフィンランドのヴァンター（Vantaa）市にある知的障害・自閉症等の重度障害を有する子どもの短期・一時ケア施設「アルマ（Alma）」への訪問調査を通して、短期・一時ケア施設における知的障害・自閉症等の重度障害を有する子どもの「生活と発達」の支援の実際について検討した。アルマでは知的障害・自閉症等の重度障害を有する子どもとその家族を対象に、家族のレスパイトサービスやショートステイ、子どもの日常的活動支援や安心できる生活の場の提供などを中心とした「生活と発達」の支援、被虐待などを抱える子どもの緊急保護支援などを行っていた。家庭外の安心できる生活空間における子どもへの丁寧な「生活と発達」の支援を通して、子どもは充実した日常生活や学校生活を過ごすことができるようになり、家族にとっても子どもにおける生活と発達の意義を見つめ直す重要な機会になっていることが示された。日本では知的障害・自閉症等の重度障害を有する子どもの短期・一時ケア施設の数が圧倒的に不足しているが、①家族のレスパイトサービスやショートステイ、②被虐待などを抱える子どもの緊急保護支援とともに、③子どもの日常的活動支援や安心できる生活の場の提供などを中心とした「生活と発達」の支援においても短期・一時ケア施設は不可欠であり、フィンランドの短期・一時ケア施設の取り組みから学ぶことは多い。21P研究ノートNotesdepartmental bulletin pape
An Institutionalistic Consideration to the Recontruction Process
Get PDF研究ノートResearch Notedepartmental bulletin pape
Definition of AI literacy using Quantitative Content Analysis
Get PDF「統合イノベーション戦略2019」において、日本として強化すべき分野の1つにAI技術が挙げられている。AI技術の確立に向け、高等教育において「数理・データサイエンス・AI」に関するリテラシーレベルの習得が目標として掲げられた。数理、データサイエンスについてはリテラシーとしての定義が存在する。一方、AIそのものに確立した定義が無いこともあり、AIリテラシーには様々な定義が存在している。本研究では、高等教育におけるリテラシーレベルのプログラムを対象に、計量テキスト分析を行い、数理・データサイエンス・AIに関するリテラシーレベルを構成する語を抽出した。その後、作成した階層的カテゴリーにおいて、AIに関するカテゴリーにおける文脈・文章に着目しAIリテラシーとは、「AIに関する基礎理論を知り、AIを利用し、活用できる能力」であるとの定義化を行った。5P論文Articledepartmental bulletin pape
The Way of Sightseeing Observed from Personal Trait : The relationship between the motive of going sightseeing and Personality
Get PDF本研究は観光動機と個人特性との関係性を明らかにすることを目的としている。299名の大学生を対象に観光を行う動機(刺激性、文化見聞、現地交流、健康回復、自然体感、意外性、自己拡大)、観光者の性格(外向性、協調性、勤勉性、神経症傾向、開放性)に関する質問紙調査を実施し、それぞれの間に関係があるかを、重回帰分析を用いて検証した。分析の結果、性格の中で「外向性」「協調性」、「開放性」が観光動機を持つ可能性を上げる関係性を持った因子であることが確認できた。一方で「勤勉性」は観光動機を持つ可能性を下げる関係性を持った因子であることが確認できた。この結果、若年層に観光を提案する際に性格からある程度の観光動機を予測することが可能であることが示唆された。6P論文Articledepartmental bulletin pape
The post-World War II genealogy of Education Theory in University of Tokyo and the Creation of New Principles in Education II : Horio’s Scientific Approach in his Theory of Education
Get PDF戦後東大教育学の代表的系譜に位置づく堀尾輝久の教育学理論は、人間形成理論、ナショナル・アイデンティティ論、ネーション論から成っている。特にその人間形成理論には二つの理論的支柱がある。一つはヴィゴツキー、ピアジェ、ワロン、その他フランスの所謂教育心理学を取り入れた「発達論」、もう一つは教育学の学問原理即ち教育学の「科学性」確保の問題、以上二つの理論的支柱である。今回は後者を取り上げるが、教育学の「科学性」の問題追及は、堀尾にとって、教育学分野が他の学問分野の「科学性」への依存でもなく、それらの二番煎じでもないことの「実証」であった。教育学分野固有の「科学性」や「存在意義」の実証のため、堀尾は理論・実践・イデオロギーの全てを収斂するものとして総合的な人間学を提唱しその構築を現在も目指している。9P論文Articledepartmental bulletin pape