Konan University Repository

Konan Economic Papers
Contents
Vol. 64, No. 1･2
Article :
A better living environment that attracts
young people raising children in Japan
For better understanding of Quality of Life for individuals
……………………Noriko Ishikawa 1（ 1 ）
Note:
Evaluating the pricing performance of GARCH-type models
for the Nikkei Volatility Index:
An out-of-sample analysis ………………………Isao Ishida 29（ 29 ）
Vol. 64, No. 3･4
Articles :
Depopulation Measures Bond and Tax Allocation
……………………Yoshimi Adachi 1（ 43 ）
Empirical Study on Demand for Medical Care Based
on Patient Behavior ………………………Ryosuke Hayashi 23（ 65 ）
Changes in the Media Environment,
Usage Behavior and User Awareness
…………………
Norihiro Kasuga
Manabu Shishikura 53（ 95 ）
Material :
Careers of Technical Bureaucrats in Taiwan
under Japanese Rule（I）:
The Case of the Sugar Research Institute（190731）
………………………Kensuke Hirai 79（ 121 ）
Note:
A Statistical Analysis on Data of Multiple-Choice Questions
in Course Evaluation Survey ………………Naoki Koyama 101（ 143 ）


English

Konan Economic Papers Contents Vol.64

HIRAI, Kensuke

2667

平井, 健介

60439221

ヒライ, ケンスケ

Japanese

[Material] Careers of Technical Bureaucrats in Taiwan under Japanese Rule（I）:The Case of the Sugar Research Institute（1907-31）

甲南大学知能情報学部学術論文表題集 2023年4月〜2024年3月(令和5年4月〜令和6年3月)

Vol. 65 Sep. 2024 No. 1･2
CONTENTS
Article :
Quantitative evaluation of the attractiveness
of The Sakai Kango Toshi（Moat city）Site
by using best-worst scaling …………………… Mai MiyamotoTakahiro Tsuge 1（ 1 ）
Materials :
Readings of Gerardi, Maestri and Monzón（2022）
“Bargaining over a Divisible Good
in the Market for Lemons,” …………………Toshiji Miyakawa 29（ 29 ）
Careers of Technical Bureaucrats in Taiwan
under Japanese Rule（II）:
The Case of the Sugar Research Institute（193242）
…………………Kensuke Hirai 61（ 61 ）
Published by
THE ECONOMIC SOCIETY
OF KONAN UNIVERSITY
Kobe Japan


Back cover / contents

高室, 裕史

8388

タカムロ, ヒロシ

30368592

TAKAMURO, Hiroshi

献 辞
杉田俊明先生は，1994年に立命館大学大学院国際関係研究科修士課程を修
了され，また，商社およびコンサルタント会社での経験を経られて，1998年
に甲南大学経営学部の助教授に，「アジアビジネス」（現「アジア経営論」の
担当として着任されました。その後，2004年に教授に昇進され，専門科目と
しては，同年から大学院修士課程における「アジア経営論特論」と「アジア
経営論特殊講義」，また，2006年からは大学院博士後期課程における「アジ
ア経営論特殊研究」も担当されつつ，25年間にわたるご勤務を経て，2024年
4 月に定年を迎えられました。この間，研究，教育，行政，そして社会的な
活動の各方面において多大な活躍とご貢献をしてこられました。
先生は，グローバル経営に関する数多くの研究成果を残し，その発展に大
きく貢献してこられました。先生の研究の特徴は，理論研究をベースとしつ
つ，それらの理論とフィールドリサーチと結合することで，グローバル経営
における諸課題を経営戦略の視点から分析するとともに，課題解決のための
現実的な提案を試みられる点にあります。
その具体的な成果の 1つが，先生による単著書『中国ビジネスのリスク・
マネジメント』（ダイヤモンド社，1996年）です。本書は，日本における中
国ビジネスの分析とその対応における戦略や実務に関する体系書の草分けと
なるものでした。出版当時，中国ビジネスが隆盛となる一方，その実態が分
からず苦戦する企業が相次ぐ中で，本書は高い評価をもって受け入れられま
した。
この研究をはじめ，アジアビジネスを中心としたフィールドリサーチを
ベースに，グローバル経営の現場に深く入り込み，経営者等とも直接に対話
を重ね，その状況をつぶさに分析・記録し，戦略提案を含む研究成果を実践
的に広くフィードバックしていくというアプローチにより，内部化や戦略提
携関連理論，市場参入モード等に焦点をあてた多国籍企業の戦略行動等に関
する数多くの研究を深められました。このような先生の研究は，学術界はも
とより，日本企業のみならず，グローバル企業からも大きく注目されるもの
でした。
また，学術界においては，「多国籍企業学会」，「中国経営管理学会」（現，
「中国経済経営学会」），「国際ビジネス研究学会」等の関連学会の理事や幹事
等の要職を務められました。ご自身の研究とあわせ，学術界への発展にも多
大な貢献を果たしてこられています。
そして，先生は，その独創的かつ先進的な研究を，教育にも大きくつなげ
てこられました。まず，強調されるべきは，日本の大学におけるアジア経営
領域の教育を拓かれたということです。本学でも，それまでの国際経営関連
領域の科目は欧米の理論や企業に限られていましたが，先生をお迎えするこ
とで，アジア経営も加えた国際経営領域の教育体制が築かれることとなりま
した。
そのうえで，先生は，グローバル企業に協力を得た企業内研修や，経営管
理者を大学に迎えての講義など，理論をベースにしつつリアルな企業経営の
実態解明と課題解決策を探求するというアプローチを色濃く反映させた教育
の提供を実現されました。これらは，個々の学生の学びはもとより，甲南大
学の教育研究の水準の向上および名声の向上に貢献するものでした。
こうした研究教育へのご貢献の一方で，先生は，大学の管理運営に関して
も多くの役割を担い，甲南大学の発展に多大な貢献をしてこられました。そ
の 1つが，先生の研究経験や資源を活かした国際交流関連事業への取り組み
です。国際交流センター副所長の任にあたり，中国および台湾エリアにおけ
る姉妹校の提携，あるいはゼミで培われた海外研修手法の全学的な導入を実
現されました。それが，現在のエリアスタディーズの展開等にも繋がってい
ます。
そして，先生は，大学のみならず，数々の社会貢献活動や公的機関での任
を果たしてこられました。例えば，経済産業省近畿通産局における中国ビジ
ネスアドバイザリーボードメンバー，東京商工会議所における国際経済委員
会ワーキンググループ中小企業国際化支援委員会座長，大阪商工会議所にお
ける国際ビジネス委員会委員，日中経済協会における関西本部専門委員，中
小企業基盤整備機構（前中小企業事業団）における海外投資アドバイザーな
どがそれです。さらには，先生の卓越した中国語能力のもと，グローバル経
営と上級語学講座を織り交ぜた NHK放送講座の講師なども務められました。
これらのご活躍は，先生の研究成果を社会に還元することで社会貢献を果た
すということはもちろん，甲南大学の社会的評価の向上にも貢献するもので
す。
こうした杉田先生のこれまでの多大なご貢献に対する深い敬意と感謝の気
持ちを込めて，ここに本号をご退任の記念論集として編纂し，献呈させてい
ただくものです。先生の今後の益々のご健勝とご活躍を，学会員一同心より
お祈り申し上げます。
甲南大学経営学部長
甲南大学経営学会会長
髙 室 裕 史


[杉田俊明教授] 献辞

杉田俊明先生 略歴
甲南学園における主な経歴
平成10年 4 月 1 日 ～ 平成16年 3 月31日 甲南大学 助教授
平成16年 4 月 1 日 ～ 令和 6年 3月31日 甲南大学 教授
令和 6年 4月 1日 ～ 現在 甲南大学 名誉教授
主な役職等
平成20年 4 月 1 日 ～ 平成22年 3 月31日 甲南大学国際交流センター副所長
主な委員・会議等
伊藤忠兵衛基金出版助成委員会 学長候補者選挙管理委員会予備委員
学長辞任請求管理委員会 基礎共通科目・キャリア創生共通科目等連絡
調整委員会
キャリアセンター委員会 教職教育センター運営委員会
教務部委員 言語教育アドバイザリ・コミッティ
公開講座委員会 高大接続推進企画運営委員会
国庫助成委員会 合同教授会
甲南学園広報編集委員会 国際交流助成運営委員会
国際交流センター運営委員会 自己点検・評価個別委員会Ⅰ
社会科学研究科委員 自己点検評価・図書館関係実施委員会
総合研究所委員会 スポーツ健康教育アドバイザリ・コミッティ
大学会議員 大学院委員会
補導協議委員 図書館運営委員会（組織別内部質保証委員兼
任）
ビジネス・イノベーション研究所運営委員会
賞罰
平成30年 4 月21日 永年勤務による表彰（20年表彰）
以上
245
杉田俊明先生 論著一覧
著書（単著）
１ 『中国ビジネスのリスク・マネジメント』 ダイヤモンド社 平成８年
２ 『国際ビジネス形態と中国の経済発展』 中央経済社 平成14年
著書（共編著）
１ 『アジアからの輸入と調達』（諸上茂登，杉田俊明編著） 同文館 平成11年
共著（共同執筆）
１ 『現代中国経済の分析』（佐々木信彰編） 世界思想社 平成９年
２ 『グローバル・ファイナンス』（林直嗣，洞口治夫編著） 日本経済評論社 平
成10年
３ 『ケース・スタディ 国際経営』（吉原英樹他編著） 有斐閣 平成15年
４ 『対中ビジネスの経営戦略』（日中経済協会編） 蒼蒼社 平成15年
５ 『21世紀多国籍企業の新潮流』（多国籍企業研究会編） ダイヤモンド社 平成
15年
６ 『現代中国ビジネス論』（佐々木信彰編著） 世界思想社 平成15年
７ 『国際経営論』（佐藤憲正編） 学文社 平成17年
８ 『上海万博と中国のゆくえ』（関西日中関係学会・他編） 桜美林大学北東アジ
ア総合研究所 平成23年
９ 『中国経済の実像と行方』（真家陽一編著） ジェトロ（日本貿易振興機構）
平成24年
10 『中国の近代化』（関西日中関係学会・神戸社会人大学編著） 桜美林大学北東
アジア総合研究所 平成24年
11 『多国籍企業と新興国市場』（多国籍企業学会編著） 文真堂 平成24年
12 『ビジネス・イノベーションのプラットフォーム』（甲南大学 BI研究所編著）
同文館 平成24年
13 『アジアに活路を求めて』（合田實編著） 繊研新聞社 平成25年
14 『中国新時代の経営戦略』（真家陽一編著） ジェトロ（日本貿易振興機構）
平成25年
15 『中国ビジネスのリスクマネジメント戦略』（服部健治・真家陽一編著） ジェ
トロ（日本貿易振興機構） 平成25年
246
論文
１ 「環日本海経済圏における綏芳河の戦略的地位について」 日本貿易振興会
『中国経済』 平成４年11月
２ 「中国進出必須五箇条」（ダイヤモンド社『グローバルビジネス』誌＆読者選，
1993年度ベスト論文） 新潮社『フォーサイト』 平成５年10月
３ 「華僑ビジネスから何を学ぶべきか」 新潮社『フォーサイト』 平成６年３
月
４ 「海外直接投資と産業構造の転換」 学位論文 平成６年８月
５ 「海外直接投資と所有形態の選定」 日本貿易振興会『中国経済』 平成６年
９月
６ 「曲がり角の中国ビジネスを成功させる方法」 新潮社『フォーサイト』 平
成７年１月
７ 「中国で悪戦苦闘する日系企業」 ダイヤモンド社『グローバルビジネス』週
刊ダイヤモンド臨時増刊号 平成７年５月
８ 「現地法人の収益構造をどう見直すべきか」－連載『リスク大国・中国で成功
する法』－ ダイヤモンド社『週刊ダイヤモンド』 平成７年８月
９ 「中国のどこに，どのようなかたちで進出すべきか」 ダイヤモンド社『週刊
ダイヤモンド』 平成７年９月
10 「必要不可欠な人材とあったほうがよい人脈」 ダイヤモンド社『週刊ダイヤ
モンド』 平成７年９月
11 「事業撤退を迫られないために常に競争優位を維持する」 ダイヤモンド社
『週刊ダイヤモンド』 平成７年９月
12 「国際経営の再検討－日本企業の経営システムに関する一考察」 国際ビジネ
ス研究学会年報 平成８年10月
13 「海外直接投資と撤退」 日本貿易振興会『中国経済』 平成９年２月
14 「転換期の中国ビジネス－プジョー『名誉ある撤退』の教訓」 ダイヤモンド
社『週刊ダイヤモンド』 平成９年７月
15 「中国のビジネス環境と有望分野」 日本商工経済研究所『商工ジャーナル』
平成９年11月
16 「対中国直接投資の撤退類型分析」 日本在外企業協会『日外協マンスリー』
（現『月刊グローバル経営』） 平成10年３月
17 「海外直接投資の撤退と再進出」 日中経済協会『日中経協ジャーナル』 平
成10年７月
18 「中国ビジネスの再検討：経営対応力の観点からの考察」 日中経済協会『日
247
中経協ジャーナル』 平成10年９月
19 「国際ビジネスの形態進化［Ⅰ］ 『複合国際ビジネス』理論展開の序章」
甲南大学経営学会『甲南経営研究』第39巻第 3・4号 平成11年３月
20 「国際ビジネスの形態進化［Ⅱ］ 『複合国際ビジネス』時代の貿易と投資」
甲南大学経営学会『甲南経営研究』第40巻第１号 平成11年６月
21 「アジアビジネス」 甲南大学経営学会『経営学のしおり』《増補９版》（以降，
各版） 平成11年３月
22 「タイＣＰグループの成功と苦悩」 盤谷日本人商工会議所所報 平成11年11
月
23 「戦略の再構築に直面するタイ企業」 盤谷日本人商工会議所所報 平成11年
12月
24 「中国の経済動向・政策が外資・外資系企業に与える影響」『デフレ経済下の政
策運営と外資企業への影響』 財団法人日中経済協会 中国経済関係調査報告
書，NO. 318 平成12年３月
25 「中国の投資環境，その現状と課題」 日本貿易振興会『ジェトロセンサー』
平成12年８月
26 「転換期における外資系企業の経営と課題～在中外資系企業の経営損益とその
実態の把握を中心に～」 中国経営管理学会学会誌，2000年度版 平成12年
12月
27 「対外開放政策の展開と民営経済～外資系企業と競争しながら成長する中国の
民営企業」『急成長する中国の私営企業』 財団法人日中経済協会 中国経済
関係調査報告書，NO. 324 平成13年３月
28 「急成長する中国の代表的な企業：海爾（ハイアール）」 財団法人日中経済協
会『日中経協ジャーナル』 平成13年10月
29 「急成長する中国企業と日本企業への啓示」 財団法人日中経済協会『日中経
協ジャーナル』 平成14年１月
30 「中国の対外開放と経済発展，そして通貨連携」 総合研究開発機構（NIRA）
『東アジアにおける通貨政策の連携とその深化』研究報告書 NO. 20010016
平成14年
31 「ケース・スタディ 中国進出企業は戦略転換へ」 財団法人日中経済協会『日
中経協ジャーナル』 平成14年６月
32 「急成長中国との競争と共存～ケースからみる対中ビジネスと日本企業の対応
について」 国民生活金融公庫総合研究所『調査季報』（No. 64） 平成15年
２月
248
33 「繊維大国・中国とどう向き合うべきか」 日本紡績協会『日本紡績月報』
平成15年 3/4 月号
34 「効果が見えない三洋・ハイアール提携の弱点」 週刊エコノミスト 臨時増
刊 平成16年３月８日
35 「アジアへの直接投資と現地経営 ～日本企業の課題」 ひょうご経済研究所
『ひょうご経済』（No. 88） 平成17年
36 「ケース・スタディ Li & Fung ～香港をベースにする多国籍企業」 甲南大
学経営学会『甲南経営研究』第47巻２号 平成18年11月
37 「転換期における中国ビジネスのリスクマネジメント」 りそな総合研究所
『りそなーれ』 平成19年３月
38 「日中ビジネス 国交回復35年の歩み」 日中経済協会『日中経協ジャーナル』
平成19年５月
39 「利豊：従“仲介人”到供応鏈主導者」（中国語論文） 中国・北京大学『北大
商業評論』（PKU Business Review） 平成19年11月
40 「アジア型知的産業資本の勧め 危機を好機に変えるイノベーション経営」
『東亜』（財団法人霞山会）（No. 505） 平成21年７月
41 「ケース研究 エースコックベトナム 新興国とともに発展を遂げる経営」 甲
南大学経営学会『甲南経営研究』第50巻４号 平成22年１月
42 「ストライキ騒ぎに巻き込まれたホンダの中国現地法人」 甲南大学経営学会
『甲南経営研究』第50巻第１号 平成22年７月
43 「中国 労働争議の教訓 日系企業は何を学ぶべきか」 日本貿易振興機構
『ジェトロセンサー』 平成22年７月
44 「中国的なステークホルダーとは何か」 日本貿易振興機構『中国経済』 平
成23年７月
45 「CSRと中国ビジネス」 日本貿易振興機構『中国経済』 平成24年４月
46 「中国企業の対日進出とその課題 市場参入形態の戦略的運用」 日中経済協会
『日中経協ジャーナル』 平成25年８月
47 「日本企業のアジア市場参入戦略」 甲南大学経営学会『甲南経営研究』第55
巻第２号 平成26年10月
48 「タカタを買収した中国企業の実像」 甲南大学経営学会『甲南経営研究』第58
巻第２号 平成29年10月
49 「グローバル経営における提携と競争」 甲南大学経営学会『甲南経営研究』第
59巻第 2・3号 平成30年11月
50 「『動けない』時代でも『動く』アジアビジネス」 ひょうご経済研究所『ひょ
249
うご経済』Asia Business Compass 令和２年12月
51 「レジリエンス・ポートフォリオと戦略としてのM&A&A」 甲南大学経営学
会『甲南経営研究』第62巻 3・4 号 令和４年２月
52 「グローバル市場参入形態とその戦略的な選択」 甲南大学経営学会『甲南経
営研究』第63巻２号 令和４年10月
53 「デリスキングとグローバルポートフォリオ：企業の戦略行動にみる『脱中国』
の実態」甲南大学経営学会『甲南経営研究』第64巻 3・4 号 令和６年２月
資料
１ 「チャイナ・ビジネスの行方」 センイ・ジャーナル 平成１年６月
２ 「対中国貿易の転換とその戦略的な対応」 センイ・ジャーナル 平成４年11
月
３ 「量から質に時代に入る」 センイ・ジャーナル 平成５年５月
４ 「中国によりも…中国のどこに」 センイ・ジャーナル 平成５年６月
５ 「自社戦略に最適な地域を」 センイ・ジャーナル 平成５年８月
６ 「『大中華圏』に異議有り」 ダイヤモンド社『グローバルビジネス』 平成６
年５月
７ 「中国ビジネスの新課題」 センイ・ジャーナル 平成６年６月
８ 「対中国投資熱の企業よ，競争優位維持を心せよ」 繊研新聞 平成６年８月
９ 「中国進出の日本企業の現状」 京都新聞社編『京都新時代フォーラムⅡ』
平成７年９月
10 「中国ビジネスはリスクへの挑戦」 繊研新聞 平成７年10月
11 「今，中国事業展開でなにが問題か」 財団法人関西生産性本部編『メガ・コ
ンペティション時代の企業戦略』 平成８年
12 「対中国直接投資の構図」 社団法人大阪工業会編『不況打開の経営』 平成
８年２月
13 「最近の中国情勢と投資環境」 北海道経済国際化推進会議編『国際経済交流
セミナー講演録』 平成10年５月
14 「外国語と国際交流」 甲南大学・国際言語文化センター報 VOL. 6 NO. 2 平
成11年
15 「中国の経済情勢と対中国投資の留意点」 北海道経済国際化推進会議編『中
国・東北三省ビジネス』 平成11年２月
16 「大競争時代に勝つための「提携」：三つのタイプ」 甲南大学 BI研究所 News
Letter No. 06 平成19年
250
17 「健闘する台湾企業とその連携について」 甲南大学 BI研究所 News Letter No.
18 平成21年
18 「海外駐在員の６割がアジアに配置される時代」 甲南大学 BI研究所 News
Letter No. 40 平成29年
19 「仕組みの構築が未来開く」 繊維ニュース（新聞） 令和１年３月29日
20 「新型コロナ禍がもたらす日本企業の気付き」 繊維ニュース（新聞） 令和
２年９月11日
21 「グローバル経営関連研究へのいざない」 甲南大学図書館報 令和５年10月
31日
テキスト＆コラム
１ NHKラジオ 語学放送講座テキスト「即戦力のビジネス中国語」並びに同講座
内「中国がわかる！ 杉田教授のビジネススクール」（シリーズコラム 48篇）
NHK出版 平成23年４月～９月
同上改訂版 語学講座テキストとシリーズコラム（46篇） NHK出版 平成24
年４月～５月
コラム（抜粋）
１ 「ピントがずれるサービスとその依存症候群？」 世界経済評論 IMPACT 平
成24年12月10日
２ 「中国人留学生による事件が示唆したのは何か」 世界経済評論 IMPACT 平
成25年５月20日
３ 「日本発の新型グローバル企業に注目」 世界経済評論 IMPACT 平成25年10
月７日
４ 「台湾で聞く２つの物語」 世界経済評論 IMPACT 平成26年３月31日
５ 「国際市場参入戦略：もう一つの中華圏ビジネスに注目」 世界経済評論 IM-
PACT 平成26年11月17日
６ 「国際ビジネスとその新潮流：表舞台に登場してきた新主役たち」 世界経済
評論 IMPACT 平成28年11月７日
７ 「タカタを買収したのは何者なのか：日本企業が怠ったことの代償」 世界経
済評論 IMPACT 平成29年８月７日
８ 「ポストチャイナへの模索：東南アジア華人系企業が発するシグナルとは」
世界経済評論 IMPACT 令和４年６月20日
９ 「中国の対応からみる TSMCの戦略：コアコンピタンスとデリスキング」 世
251
界経済評論 IMPACT 令和５年８月28日
10 専欄コラム「アジア・中国ビジネスの戦略と実務」（シリーズ）毎週木曜掲載，
計120篇以上 フジサンケイビジネスアイ 平成22年９月16日より，平成26年
４月３日まで
学会報告
１ 「日中服装業貿易探討」（中国語）『THE INTERNATIONAL SYMPOSIUM OF
ECONOMIC DEVELOPMENT AND MULTINATIONAL ENTERPRISES IN
THE EAST ASIAN REGION & 3RD WORLD CONFERENCE』 ACADEMY
OF INTERNATIONAL BUSINESS - JAPAN REGION 年度大会 於復旦大学・
中国・上海 平成４年８月
２ 「OWNERSHIP OF MULTINATIONAL ENTERPRISES－A STUDY ON DIRECT
INVESTMENT TO CHINA OF JAPANESE ELECTRIC MANUFACTURING
COMPANIES－」 ACADEMY OF INTERNATIONAL BUSINESS - JAPAN RE-
GION 年度大会 於シンガポール 平成５年９月
３ 「中国経済の課題」 日中関係史学会（招請報告） 於大阪 平成６年３月
４ 「日系現地法人の経営者と経営システムについて」 国際ビジネス研究学会全
国大会 於神戸大学 平成７年11月
５ 「対中国の貿易・投資と日系企業の現地経営」 国際経済学会関西部会 阪南大
学共催（招請報告）於大阪 平成８年５月
６ 「多国籍企業の対中国戦略とその展開」 多国籍企業研究会東部部会 平成10
年４月
７ 「転換期における在中外資系企業の経営と課題」 中国経営管理学会全国大会
共通論題報告，於中京大学 平成12年10月
８ 「WTOへの加盟と中国企業の国際化」 東アジア地域研究会（招請報告）
於京都大学 平成13年９月
９ 「対アジア・中国ビジネスの形態特徴」 日本貿易学会関東支部学会 於日本
大学 平成13年９月
10 「中国・アジア型ビジネスモデルと中小企業」 国際ビジネス研究学会全国大
会 共通論題報告，於福島市 平成13年10月
11 「日中経済関係の30年」 アジア政治経済学会全国大会 於神戸大学 平成14
年10月
12 「急成長する中国企業とその国際化について」 多国籍企業研究会全国大会
於慶応大学 平成14年12月
252
13 「対中国ビジネスの貿易形態と所有形態」 日本貿易学会西部部会 於関西学
院大学 平成15年２月
14 「アジア発多国籍企業 Li & Fung 百年の持続発展とその経営について」 多
国籍企業学会西部部会 於関西学院大学 平成20年11月
15 「金融危機後の中国における企業経営」 多国籍企業学会東部部会 於二松学
舎大学 平成21年５月
16 「中国ビジネスの課題：ホンダ中国現地法人従業員ストライキの啓示」 日本
貿易学会東部部会 於日本大学 平成22年７月
17 「ユニクロと利豊（Li&Fung）のビジネスモデル比較研究」 国際ビジネス研
究学会関西部会 於関西学院大学 平成22年12月
公開講座・講演等（抜粋）
１ 「日中ビジネスからグローバルビジネスへ」 大阪国際経済振興センター 於
大阪 INTEX 平成30年９月12日
２ 「日中経済貿易の展望～国際ビジネス関連理論と実践の視点から～」 大阪国
際経済振興センター 於大阪 INTEX 令和４年９月14日
３ 「グローバル化する華人ネットワークに日本企業はどう対応するべきか？」
日本香港協会 マネジメント＆マーケティング・スクール（WEB） 令和４
年12月15日
４ 「戦略としてのデリスキングとレジリエンス・ポートフォリオ」 甲南大学公
開講座（NC東京） 令和５年12月７日
253


杉田俊明教授略歴・著作目録

SUMOTO, Takao

6877

須本, 隆雄

スモト, タカオ

[Articles by Gratuate Students] Research on Tateisi Electric in the High-Growth Period: Management Innovation by Producer System

甲南経営研究 第65巻 第 1・2号
杉田俊明教授退職記念論集
令和6年10月
甲南大学経営学会


扉 : 杉田俊明教授退職記念論集

杉田俊明先生近影

執 筆 者 紹 介（執筆順）
西 村 順 二 甲南大学経営学部教授
奥 野 明 子 甲南大学経営学部教授
奥 井 めぐみ 金沢学院大学経済学部教授
大 内 章 子 関西学院大学経営戦略研究科教授
尾 形 真実哉 甲南大学経営学部教授
北 居 明 甲南大学経営学部教授
江 口 尚 産業医科大学産業生態科学研究所教授
森 永 雄 太 上智大学経済学部教授
藤 田 順 也 甲南大学経営学部教授
平 野 恭 平 甲南大学経営学部教授
望 月 徹 甲南大学経営学部特任教授
須 本 隆 雄 甲南大学大学院経営学専攻博士後期課程


執筆者紹介

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