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Case Studies on Advanced Learning Support in Mathematics for Undergraduate Students
Get PDF理工系3学部6学科を持つ本学において、数学教育の改善は正課と正課外の双方で継続的に行われている。直近10年間における数学系科目のカリキュラムについては、2013年度に各学科との協議を経て内容が整理され学部2年次科目が新設され、2019年度には全学カリキュラムの体系性の改善に伴い準備教育の取り扱いの変更と学科教育との連携を一部取り入れた内容となった。工学系数学基礎教育の拡充の一方で、学部レベルの応用数学を学ぶ科目の提供や数式処理ソフトウェア他ICTを活用した教育の不足は解消されていない。これらに対して、著者は、正課内及び正課外の学修支援の枠組みの中で対応してきた。本稿では、本学学生支援センター内の「学習支援センターでの院試対策」、本学採択の大学教育再生加速プログラム事業における「数学SALCでの院試対策及び発展的学修支援」、本学総合教育センターと熊本大学数理科学総合教育センターの数学教育に関する協定による取り組みである「部局間協定による学部数学教育資源の共有」、本学の数学教員が行ってきた「大学内の数学教員間での数学教育資源の共有」の4つの実践報告を行う
Review and Prospect of Educational Reform at Sojo University
Get PDF日本における数学基礎学力の低下、学力差の拡大、データサイエンス・AI教育需要の増加、および教育者不足の現状を背景に、個別最適化学習の重要性が増すとともに課題が顕在化している。本研究では、リメディアル教育およびオンライン学習システムに関する先行研究を基に、現状のICTを活用した数学オンライン学習サービスの事例を調査検討した。調査方法として、設定した選定基準に基づき複数の教育サービスを選択し、比較分析の枠組みを構築してデータを収集した。調査結果では、各サービスの基本情報、学習コンテンツの範囲、学習者サポート体制、躓き判定方法、解説提示方法、評価基準の可視化を比較・分析した。この分析結果を元に、サービスの強み・限界を評価し、リメディアル数学教育の効果を高める要因を明らかにした。実践への具体的示唆および今後の研究・開発の方向性を提示し、大学での数学リメディアル教育における個別最適化学習の重要性を強調した
Trials and Tribulations of Recruiting and Training Raters
Get PDFBeing contextualized around the process of training and recruiting raters, this paper
provides recommendations to future researchers tasked with selecting and training raters.
The paper reflects on research conducted with 21 Japanese adult participants who received
computer-assisted pronunciation training treatments for four months over Zoom tutoring
sessions. Eight raters and I reviewed three months of recorded data to track whether
participants reached their individual pronunciation goals following treatments.
This paper covers the recruitment of raters for the project as well as my reflections on
working with raters. Due to the need for more rater guidelines and strategies in rater use
within recent studies, such data will prove useful for those who are skeptical about using
human raters in their future research projects. Thus, the purpose of this paper was to inform
other researchers of challenges that can arise when recruiting with a focused topic on
recruiting, training, and working with human raters; and methods of the application of
strategies for training raters effectively based on the literature.
本論文は、評価者のトレーニングと採用の過程を中心に説明しており、評価者の選出及び訓練を任されている将来の研究者に向けての提案をするものである。本論文では、4 か月間に渡り 21 名の日本人成人参加者を対象に実施した Zoom 上でのコンピュータを用いた発音トレーニングの個別指導を振り返る。８名の評価者と著者は、トレーニング実施後に参加者が各自の発音目標を達成したかを追跡するため、３か月間の録音記録を再考した。本論文ではこのプロジェクトの評価者採用及び、評価者との協力についての著者の省察も含める。最近の研究における評価者の採用には、より多くの評価者用ガイドラインと戦略の必要性が求められているため、このようなデータは今後の研究プロジェクトにおける人的評価者の採用に関し懐疑的である研究者にとっては有益であると考える。従って、本論文の目的は、採用、トレーニング、および人的評価者との協力に焦点を当てたトピックを採用する際に発生する可能性のある課題の報告、及び 文献に基づいて評価者を効果的に訓練するための戦略を適用する方法に関する情報を提供することである
Health and Lifestyle of University Students― 2nd report A comparison of survey results among Sojo University students of all grades in 2017 ―
Get PDF本研究では、崇城大学全学年における健康度と生活習慣の診断検査結果を全学生・学年・男女で平均値化し、全学的な傾向及び年代的差異があるか実態を調査する。そして、学生生活全般における健康の維持・増進に向けた対策及び各学年における改善の指針を検討するものである。
結果をまとめると以下のようになる。
1．健康度・生活習慣パターン割合は、学年進行とともに「充実型」の割合は減少傾向にあり、「生活習慣要注意型」の割合は増加した。
2．健康度・生活習慣パターン判定は、生活習慣平均点において学年別有意差（**p＜0.01）があり、3年生の時期が最も望ましくない状況にあることが示唆された。
3．健康度・生活習慣得点は、身体的健康度を除く全ての因子で有意差（*p＜0.05、**p＜0.01）が見られ、年代的差異があることが示唆された。
以上の結果を踏まえ、入学時の早い段階から健康と生活習慣に関する「意識改革・行動実践」が必要であることが示唆された。今後は、身体活動量の向上、規則正しい生活習慣の確立、学生生活における健康の維持・増進に向けた「行動変容プログラム」の構築を検討する
Report on the Implementation of “Aerospace Engineering and Experiments I-II,” the Final Part of the Pilot Education and Training for Airline Pil
Get PDF航空事故の原因は時代とともに変化してきたが、航空機や管制機関等のSYSTEM の進歩に
よりエンジン故障や通信障害のようなメカニカルなものが主原因となる事故は減少してきて
いる。
一方、操縦士等の操作が関係する人的要因（ヒューマンファクター）や、その人的要因に
環境的要因、機械的要因、または組織的要因が加わった複合的な要因によるものは横ばいで
減少していない。この人的要因に起因する事故を無くすためにCRM（Crew Resource
Management）、TEM（Threat and Error Management）という概念が生まれMCC（Multi Crew
Cooperation）という手法でCRM、TEM をより効果的に活用し安全性の向上させている。
この教育では、TEM を実際のフライトを意識しながら具体的に考察する
What is Education for? ―Implications from Shonan Yokoi's Proposal for the Establishment of a School―
Get PDF江戸時代の各藩には藩校が設立された。藩校設立は天明期（1781-1789）以降に急速に増加し、文化期（1804-1818）から天保期（1830-1844）にかけて頂点に達した。ところが、この頃から藩財政の行き詰まりにより藩政改革が重要な政治課題となり、藩校教育に求められる内容にも変化が生じた。武士に教養を身に付けさせる教育だけでなく、藩財政の立て直しや外圧に対する軍事技術などの現実的課題に対応できる人材育成も求められるようになったのである。福井藩では文政2年（1819）に13代藩主の松平治好が藩校の正義堂を設立したが、経費の問題などから天保5年（1834）に藩校は閉鎖された。嘉永4年（1851）、熊本藩士の横井小楠（1809-1869）は諸国遊歴に出かけ、北九州、山陽道、畿内、南海道、東海道、北陸道の24藩をまわり、福井藩にしばらく滞在した。小楠のこの福井訪問が藩校再建の動きに火をつけることとなり、小楠は福井藩より藩校再建の是非について意見を求められた。これに答えた文書が嘉永5年（1852）の「学校問答書」である。この文書で小楠は、他人のためにする学問（為人の学）ではなく、自分のためにする学問（修己治人の学、すなわち為己の学）の考え方が重要であると説いた。本稿では、この考え方から得られる今日の教育への示唆についての考察を行う
