AUE Repository (愛知教育大学学術情報リポジトリ)
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技能学習における生徒の技能を言語化することの教育効果－木材加工実習での鋸引き作業に関する記述に着目して－
Get PDFtext本研究の目的は，中学校技術・家庭科（技術分野）の技能学習において，生徒が獲得した技能を言語化することの教育効果を明らかにすることである。先行研究から得られた知見をもとに，技能を言語化することの教育効果として，「生徒は作業の要点や身体の使い方について，言語化活動前よりも詳細に記述することができるようになる」という仮説を立てた。技能を言語化する方法として，作業の様子を動画撮影し，その動画を視聴しながら生徒にインタビューをすることで，作業の要点等を聞き出す方法を用いた。仮説を検証するために，技能の体現化および言語化活動の前後に，作業に関する要点などを問う質問紙調査を実施した。回答内容を，全体の記述量や作業の要点数の変化，作業の要点に関する詳細や作業段階ごとの記述に関する変化の視点で分析し，実験群と統制群，実験群における実験前後の内容を比較した。その結果，技能の言語化を行うことで，生徒は無意識的に行っていた動作や道具の使い方にも目を向けることができ，着眼点が増えた。それによって，作業の要点や身体の使い方について，より詳細に記述できるようになることがわかった。The purpose of this study is to clarify the educational effect of verbalizing the skills acquired by students in skill learning in junior high school technology and technical areas of home economics. Based on the knowledge gained from previous research, we hypothesized that the educational effect of verbalizing skills is that "students will be able to describe the main points of the work and how to use their bodies in more detail than before the verbalization activity." In order to encourage the verbalization of skills, we used video recordings of work being done and interviews about the main points of the work conducted with students while watching the video. To verify the hypothesis, we conducted a questionnaire survey asking about the main points of the work before and after the embodiment and verbalization activity of the skills. The answers were analyzed from the perspective of changes in the overall amount of description, the number of main points of the work, details regarding the main points of the work, and changes in the description of each stage of the work, and the contents of the experimental group, control group, and experimental group before and after the experiment were compared. As a result, by verbalizing skills, students were able to focus on the movements and tool usage that they had been performing unconsciously, and this increased the number of points of view. It was found that this enabled them to describe in more detail the key points of the work and how to use their bodies.departmental bulletin pape
特別支援教育とスクールソーシャルワークに関する研究動向―スクールソーシャルワーカーの役割に着目して―
Get PDFtext本研究の目的は、特別支援教育とスクールソーシャルワークに関する研究を概観し、スクールソーシャルワーカーの役割を整理して明示することである。研究方法は、スコーピングレビューの方法を参考に文献の検索と選定を行い、対象文献について研究動向を把握した。また、スクールソーシャルワーカーの役割に関する記述をコードとして抜き出し、カテゴリー化した。結果、特別支援教育とスクールソーシャルワークに関する研究は、校種を限定するものは、小中高等学校を対象とするものが多く、そのほとんどは発達障害や発達障害の疑いのある児童生徒を対象とするものであったこと、特別支援学校に関する研究は5本と少数であり、近年に着目されるようになった研究課題であることが明らかとなった。スクールソーシャルワーカーの役割としては、小中高等学校と特別支援学校で共通して重要視されていたのは【仲介の役割】や【関係機関との連絡調整】、【支援体制の構築】であり、小中高等学校、特別支援学校それぞれに特徴的な役割があることが示された。departmental bulletin pape
聴覚障害のある子どもの教育の充実に向けたＡＩ音声認識文字変換システムの導入効果に関する研究Ⅲ―「ろう・難聴」当事者の意識に焦点を当てて―
Get PDFtext聴覚障害児は、人工内耳や補聴器を活用して主に音声言語でコミュニケーションをする難聴児や、手話を第一言語とするろう児など、実態は多様であるが、共通課題は学習の基礎となる日本語(書記言語）の獲得である。平成29年4月に告示された特別支援学校幼稚部教育要領、小学部・中学部学習指導要領にも「視覚的に情報を獲得しやすい教材・教具やその活用方法等を工夫するとともに、コンピュータ等の情報機器などを有効に活用し、指導の効果を高める」ことが求められている。このような社会情勢を背景に、Ｘ県聴覚特別支援学校（以下、聾学校）に、令和2年(2020年)からＡＩ音声認識文字変換システム（以下、システム）が順次導入された。大塚・安田は、令和３年(2021年)から、Ｘ県５校の聾学校の教員・保護者に対して質問紙調査を実施し、システムの活用実態や「授業中の発話を見える化」することで言語指導に効果的に活用するための課題について検証してきた。令和５年(2023年)においても、５校の聾学校の教員・保護者にアンケートを実施し追跡調査を行った。３年目にあたる本研究では、特に当事者である、「ろう・難聴の保護者」、「ろう・難聴の教員」の意識に焦点を当てて、指導される側、指導する側、異なる立場からのシステムの活用における当事者のニーズと課題、及び聴覚障害児の言語指導において、日本語獲得のための効果的なシステムの構築と活用方法について検証することを研究目的とする。departmental bulletin pape
友達と認め合い、ポジティブな行動を促す学級づくり－行動チャートに基づいたほめ言葉のシャワー実践と学校適応感との関連
Get PDFtext本研究では、公立小学校に通う小学生6年生34名を対象に、米国で取り組まれている生徒指導システム(PBIS：Positive Behavioral Interventions and Supports)の「行動チャート」に基づいたほめ言葉のシャワーの取り組みを実践し、その効果について学校適応感の視点から検討することを目的とした。栗原・井上(2010)の学校環境適応感尺度ASSESS(以下ASSESS)を使用し、実践実施前後で学級全体のASSESSの得点がどのように変化したかについて、対応のあるｔ検定を行った。その結果、「生活満足感」に有意な差が見られ、実施後の得点の方が実施前より高かった。また、各下位尺度の平均値を基準に、高群・低群に分けて対応のあるｔ検定を行った。その結果、生活満足感の低い児童の「生活満足感」と「学習的適応」に効果がある可能性が示唆された。departmental bulletin pape
親の離婚を経験した子どもの別居親を巡る思いについての探索的研究－当事者の語りに着目して－
Get PDFtext本研究は、親の離婚を経験した子どもにおける別々に住み暮らす親(以下、別居親)を巡る思いのプロセスについて明らかにすることを目的とした。その際、当事者がいかに別居親について語ることができるようになったのかという語りに着目した。本稿では、別居親との面会交流を継続した者と、中断した者の2事例を取り上げ、複線径路・等至性モデル(Trajectory Equifinality Model ，以下TEM)を用いて分析を行った。その結果、いずれの当事者も、別居親との交流にあたり、親の反応を敏感に受け取り、両親間の板挟み感を抱いていることが明らかになった。交流の継続を支える要因としては、別居親の関わりと共に住み暮らす親(以下、同居親)の見守りが挙げられた。交流中断の場合は、当事者が交流を苦痛に感じている場合には、中断が救いになることが示唆された。以上より、親の離婚を経験した子どもへの支援として、別居親との交流についての説明と意思確認を丁寧に行い、交流に対する子どもの思いを理解すること、子ども自身が家族以外に気持ちを吐露できるように配慮することが求められる。departmental bulletin pape