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The Gut Microbiota Response to Electroconvulsive Therapy for Schizophrenia : A Prospective Cohort Study
博士(医学)博士(医学)島根大
NAD⁺ Deficiency Plays Essential Roles in the Hyperuricemia of Stroke-Prone Spontaneously Hypertensive Rat via Xanthine Dehydrogenase to Xanthine Oxidase Conversion
博士(医学)博士(医学)島根大
Clinical Characteristics of Japanese Patients With Corticobasal Degeneration
博士(医学)博士(医学)島根大
聴覚障害当事者の「聞こえの説明書」作成と学校教育に対する導入の検討
地域の学校で教育を受ける聴覚障害児童生徒が増加傾向にある。しかし、彼らが適切な配慮のもと教育を受けられているとは言えない状況であり、その背景には、聴覚障害由来の困難さの見えにくさや、児童生徒本人がその困難さを把握しづらいことなどが挙げられている。そのため、自身の聞こえの状態や必要な配慮を周囲に伝えていくセルフアドボカシーのスキルが求められている。筆者らは、2014 年よりセルフアドボカシースキルの定着を目的とした、自身の聞こえの状態や必要な配慮を「自身の聞こえの説明書」として作成する支援・実践を行ってきた。本研究ではこの支援・実践から「聞こえの説明書」の学校教育への導入を検討した。その結果、自立活動の指導において、自身の障害の状況や必要な支援を児童生徒本人が整理し「説明書」として作成することによって,児童生徒の自己理解が深まり、セルフアドボカシースキル定着に繋がることがうかがえた。ここから、本人が取り組む「聞こえの説明書」の作成指導は自己理解やセルフアドボカシースキルの定着に寄与することが示唆された。なお、指導においては、障害やその教育・支援に関する専門性とともに適切に介入することが必要であると考えられ、在籍校・学級によらず、専門性に基づいた指導とその環境整備が求められている
2023年度フランス短期海外研修報告
2024年3月8日から3月25日かけてオルレアン大学附属フランス語学校Institut defrançais(以下、IDF)にて短期海外研修を実施した。2019年度以降、新型コロナウイルスの感染拡大により中止を余儀なくされてきたが、実に4年ぶりに実施することができた。その間、オルレアン大学の教員によるオンラインでの海外研修を行ったことはあったが、やはり異なる社会、異なる生活スタイルのなかに身を置き、常にフランス語に触れられる現地での海外研修に代えられるものはないと考えさせられた。現地での生活を通して、学生たちは日常生活を送る上で必要な語学力にとどまらず、自分の考えや主張を伝え、言葉によるコミュニケーションによって自分を取り巻く状況に対して主体的に行動し変えていくという、広義でのコミュニケーション能力を身に着けることができたと思われる。
こうした有意義な海外研修を今後も継続して実施することが期待されるが、より一層充実した研修にするために今回の研修内容、研修に至る過程について十分に精査した上で、今後の研修計画に反映させなければならない。研修後、学生たちと研修について振り返りの場を設け、改善すべき点についての指摘や提案をしてもらった。以下は、学生たちへの聴き取り調査をもとに作成した研修報告である
人文学分野からの産学連携への挑戦 : 島大和菓子プロジェクトの事例から
本稿では、島根大学法文学部の学生と教員、地元の老舗和菓子メーカーが協働で運営するPBL 型正課外教育活動「島大和菓子プロジェクト」の事例について報告する。本事例は、日本文学を主に学ぶ学生が課題解決の主体となり、学部教育の中で身につけてきた専門知を活かし、付加価値を生み出すという方向で、企業と共同で新たな商品やサービスを開発し、学生の成長や学習意欲向上に繋げている。学生が知的生産の担い手、企業は教師役、教員はサポート役という役割分担をすることで事業を円滑に進め、三者とも成果が得られた。また、先行研究で指摘されている産学連携のリスクの回避に、学生がもつ専門知識の尊重や教員の役割強化が重要であることを指摘する。
この事例を踏まえ、学部生が主体となり、教員が補佐・監督する産学連携モデルを構築し、従来型の産学連携モデルから知識生産の担い手を転換させることで、研究大学に比して教員やポスドク・博士課程の院生の数に乏しい地方大学や、人文学のような従来の産学連携では想定されていなかった様々な専門分野で産学連携を実施できる可能性を示す。 This paper presents a case study of the “Shimadai Japanese Confectionery Project,” a Project-Based Learning (PBL) initiative jointly undertaken by students and faculty from Shimane University in collaboration with long-established local Japanese confectionery manufacturers. The study explores a different approach to industry-university collaboration, traditionally involving researchers, postdoctoral fellows, and PhD students as the primary participants. In contrast, this project is distinguished by its focus on undergraduate students majoring in Japanese literature as the primary problem-solvers. By applying the knowledge they gained at the university level, the students collaborated with the company to develop high-value-added products and services. This case illustrates the potential of the humanities in fostering meaningful industry-university partnerships