Musashino University Academic Institutional Repository

李, 昌圭

LEE, Chang-kyu

武蔵野大学学術機関リポジトリ　Musashino University Academic Institutional Repositry
韓国語教育の歩みを振り返って
著者 李 昌圭
雑誌名 The Basis : 武蔵野大学教養教育リサーチセンター
紀要
号 11
ページ 7-11
発行年 2021-03-01
URL http://id.nii.ac.jp/1419/00001492/
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武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要　e Basis Vol.11（2021.3）
韓国語教育の歩みを振り返って
李　昌 圭
本学での韓国語教育に携わってから 24年余りが過ぎた。その間、1学部の 3学科の女子
大学から 11学部 19学科を擁する共学の総合大学へと大きく変貌を遂げた。間断なく続い
た学部、学科の新設や改編のたびに外国語教育のカリキュラムも幾度となく再編され、手探
りの状態で対応に奔走していた時期でもあった。気がつけば周りには当時を知る先生方もほ
とんどいなくなった。退職にあたって、本学におけるこれまでの韓国語教育の歩みを振り
返ってみるのも何かの参考になるかと思い、概略的にまとめてみたい。
● 1995（平成 7 年）
・日本文学科、英米文学科の 2学科体制だった文学部に人間関係学科が設置される。新設
の人間関係学科では、英語と韓国語、中国語の 3つの言語を同列の第 1外国語とし、そ
の中から 1つの言語を選択して履修できるようしたカリキュラムを編成する。大学設置
基準が大綱化され、教養教育の編成が柔軟になってきたとはいえ、非常に大胆なカリキュ
ラム編成であった。その編成の意図を人間関係学科の設置時の趣意書で次のように明かし
ている。
「日本が世界の人々と共生し、平和で心豊かな社会を実現するためには、 従来の我が
国の西洋偏重の教育と研究の在り方を反省し、日本の位置するアジアを視野に入れ、
仏教の原点に立ち返って新たに人間とその関係の探求をより重視したものとしなけれ
ばならない。この点は、21世紀の教育には不可欠の課題である。この認識に立って、
本学は文学部に新たに人間関係学科の設置を計画した。」
「外国語はアジアの言語を重視し、英語のほか、 中国語と朝鮮語を置く。これらの外
国語選択の情報提供のため、1年前期は外国語基礎を必修とし、上記の 3つの言語の
特性や文化的背景などを学修する。1年後期から 2年後期までの外国語履修期間にお
いては、必修 10時間とし、スピーキング、ライティング、リーディングなど L・L
教室を活用した運用能力重視の教育をする。」
・このような趣旨により、本学で初めて韓国語教育が始まる。カリキュラムは、1年前期に
「外国語基礎」、1年後期に「朝鮮語Ⅰ」週 3コマの 3単位、2年前期に「朝鮮語Ⅱ」、2
年後期に「朝鮮語Ⅲ」がそれぞれ週 3コマで計 6単位履修できるように編成される。
・第 2外国語がフランス語、ドイツ語のみであった日本文学科、英米文学科に自由選択科
目として、「初級朝鮮語」、「中級朝鮮語」が週 1コマの通年科目として設けられる。
・人間関係学科の初代学科長に田中教照教授、朝鮮語教員に井上和枝専任講師が就任する。
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● 1996（平成 8 年）  
・李昌圭、人間関係学科の非常勤講師として 1～2年の「朝鮮語Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」を担当する。
● 1997（平成 9 年）  
・初めての夏期韓国語研修旅行（23日間）を高麗大学（ソウル）で実施する。
・現代社会学部現代社会学科、社会福祉学科が設置される。外国語は英語のみ履修となる。
● 1998（平成 10 年）
・この年から夏期韓国語研修旅行を培材大学（大田、1998年協定締結）で実施する。
● 1999（平成 11 年）
・文学部人間関係学科が人間関係学部人間関係学科に改組される。 
　学部への改組転換に伴い、外国語カリキュラムの強化再編が行われる。学部設置時の趣意
書の中でその理由を次のように説明している。
「大学院進学を視野に入れて外国語科目の単位を必修 10単位から 16（必修 13、選択
3）単位にふやし、充実をはかる」
・これによりカリキュラムは、1年前期に「外国語基礎」、1年後期に「朝鮮語 1（スピーキ
ング 1）」、「朝鮮語 2（ライティング 1）」、「朝鮮語 3（リーディング 1）」のそれぞれ 2コ
マずつの 6単位、2年前期に「「朝鮮語 4（スピーキング 2）」週 2コマ、「朝鮮語 5（ライ
ティング 2）」1コマ、「朝鮮語 6（リーディング 2）」1コマの 4単位、2年後期に「朝鮮
語 7（スピーキング 3）」、「朝鮮語 8（ライティング 3）」、「朝鮮語 9（リーディング 3）」
の 3科目で 4単位履修できるように編成される。これに 3年の通年選択科目として「外
書購読」が週 1コマ設けられる。
　初修外国語は、学習の初期段階から四技能に分けて指導するのは困難であるが、既習の英
語との科目名の統一性を図るため、英語に倣って科目名を設定している。
・朝鮮語専任教員の井上和枝講師が年度末をもって退職する。　
● 2000（平成 12 年）  
・文学部の日本文学科が日本語・日本文学科に、英米文学科が英語・英米文学科に改組され
る。これに伴い、1年の通年科目「初級朝鮮語」が「朝鮮語 1」と「朝鮮語 2」の週 2コ
マ 4単位に、2年の週 1コマの「中級朝鮮語」が「朝鮮語 3」に名称を変えて再編される。
　3年の自由選択科目として前後期各 1単位の「朝鮮語 4」と「朝鮮語 5」を設ける。
・人間関係学科 1年の「外国語基礎」を前期から前期前半の 8週間履修と短縮、改編する。
　これにより、1年の外国語の履修は前期後半の 6月からの開始となる。
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武蔵野大学教養教育リサーチセンター紀要　e Basis Vol.11（2021.3）
● 2002（平成 14 年）  
・この年から夏期韓国語研修旅行を韓国外国語大学（ソウル）で実施する。
・李昌圭、人間関係学科の朝鮮語専任教員として就任する。
● 2003（平成 15 年）  
・学校名が武蔵野女子大学から武蔵野大学に変更される。 
・人間関係学部に環境学科、保育学科が設置される。
　上記の 2学科の外国語は人間関係学科と共通のカリキュラムを運用する。
● 2004（平成 16 年）  
・女子大学から男女共学に転換する。 
・人間関係学部 1年の朝鮮語 1、2、3を朝鮮語 1A・1B、2A/2B、3A・3Bに、2年の朝鮮
語 4（前期）と 7（後期）を朝鮮語 4A・4B、7A・7Bに分割、変更する。これにより 2
コマ 1科目が 1コマ 1科目となり、それぞれの担当教員が成績を評価できるようになる。
・この年から夏期韓国語研修旅行を東国大学（ソウル、2010年協定締結）で実施する。
・ハングル検定試験を学内で実施する。以後毎年学内実施となる。
● 2005（平成 17 年）  
・人間関係学部の科目名「朝鮮語」を「韓国語」に変更する。
　3年次選択の「外書購読」を「総合韓国語」に変更する。
・文学部も科目名を「朝鮮語」から「韓国語」に変更する。
・人間関係学部環境学科、保育学科の 2年次の履修単位数を 8単位から 4単位に変更する。
● 2006（平成 18 年）  
・この年から夏期韓国語研修旅行を漢陽大学（ソウル、2008年協定締結）で実施する。
　韓国の代表的な仏教系大学である東国大学との交流を図りたいとの大学の希望により語学
研修を依頼してきたが、廉価で利用できる寮がなく滞在費用がかさむことから教育と設備
が整え、交通の利便性の高い漢陽大学に研修先を変更する。
● 2009（平成 21 年）  
・社会福祉学科が人間関係学部所属（2008年）に、環境学科が環境学部（2009年）に改組
されることに伴い、両学部の外国語のカリキュラムが次のように改編される。
　1年前半の「外国語基礎」を廃止、1年前期に「韓国語 1、2、3、4」を置く。
　1年後期の履修科目名を「韓国語 1A、1B、1C、1D」に変更する。
・人間関係学科と児童学科の 1年の外国語を前期、後期 4単位ずつの 8単位履修に、社会
福祉学科と環境学科の 1年の外国語を前期、後期 3単位ずつの 6単位履修に変更する。
・3年の自由選択「総合韓国語」を前期「総合韓国語 1」、後期「総合韓国語 2」に変更する。
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● 2010（平成 22 年）  
・人間関係学部の児童学科、社会福祉学科、環境学部の環境学科、文学部の日本語・日本文
学科、英語・英米文学科 1年の外国語が英語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、中
国語、韓国語の 6つの言語の中から 1つを選択して履修する BASIS多言語に改編される。
　スペイン語は本学で初めての採用となる。
　1年次の前期に韓国語 1A、1B、後期に韓国語 1C、1Dの計 4単位の履修、翌年から始ま
る 2年次は、前期に韓国語 2A、2B、後期に韓国語 2C、2Dの計 4単位の履修となる。
・教養教育リサーチセンター開設。語学教育、各学部から教養教育部会の統括となる。
・年度末をもって、韓国研修旅行、交流事業、検定試験の実施等を交互にサポートしてきた
国際交流センター（1995年設立）と外国語教育研究センター（1997年設立）が廃所。同
時に、2004年度から月 1回外国語教員が集まり、外国語教育に関する様々な案件につい
て意見交換をしていた「外国語教育研究センター運営委員会」が終了し、「外国語委員会」
（2015年 3月まで活動）に引き継がれる。
● 2011（平成 23 年）  
・文学部英語 ･英米文学科がグローバル ･コミュニケーション学部グローバル・コミュニ
ケーション学科に改組され、外国語は英語と中国語のみの履修となる。
● 2012（平成 24 年）  
・有明キャンパス開設。1年の授業は全学部武蔵野キャンパスで、2年からは学科所属キャ
ンパスでの受講となる。
● 2014（平成 26 年）  
・人間科学科の外国語履修も BASIS多言語のカリキュラムに改編され、1年 4単位、2年 4
単位履修となる。これにより人間関係学部の流れをくむ教育学部、環境学部（2015年よ
り工学部）、人間科学部と、文学部の日本文学文化学科の外国語カリキュラムが共通化さ
れる。
● 2018（平成 30 年）  
・BASIS多言語に並行して、グローバル学部を除いた全学部を対象に、フランス語、ドイ
ツ語、スペイン語、中国語、韓国語の 5つの言語が自由選択の第 2外国語として開設さ
れる。週 1コマ、1年 2単位、2年 2単位編成。英語履修の学生が第 2外国語として初め
て履修が可能となる。初年度 1年の韓国語クラスは６、2年は翌年から武蔵野、有明両
キャンパスに各 1クラスの開設となる。
● 2020（令和 2 年）  
・人間科学部、教育学部、工学部、文学部の BASIS多言語が終了し、グローバル学部以外
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の全学部が上記の 5つの言語の第 2外国語に移行する。2021年度からはグローバル学部
をも含む全学部が INITIAL第 2外国語（週 1コマ、1年 2単位、2年 2単位）として 1
年次から学科所属キャンパスで履修可能となる。
ここまで韓国語導入以来の外国語（英語以外）の教育課程の変遷を概略的にみてきた。
1990年代末、人間関係学科の学部への改組とともに韓国語も 2年間最大 17単位まで急拡
大したが、最大の課題は教材で、当時韓国語は大学教育での歴史が浅く、入門・初級の教材
すらほとんど整備されていない状況であった。このため 1996年から 10年近くは、初級か
ら上級、検定対策に至るまで、ひたすら教材の開発と整備にいそしんだことを思い出す。
このように 2000年代後半まで、履修単位としては副専攻を彷彿させる編成であったが、
受講者数は、履修対象学科の 1学年でおおむね英語 7割、その他の言語 3割程度とほぼ一
定な比率で推移する。2010年からは、独、仏、スペイン、中国、韓国の 5つの言語による
BASIS多言語が始まるが、受講比率はさらに低下する。例えば 2017年度の多言語対象 7学
科の 1年生 1056人の言語別履修確定者数は、英語が 845人、5つの言語が 211人で、学年
の約 2割程度までに下がっている。この 2割の受講者を 5つの言語がそれぞれ 2クラス、
40人前後でほぼ均等に編成しているが、言語別の受講希望者数が異なるであろうこと、全
学で 1学年の入学定員が 2000人を超える規模であることを考えると、英語以外の外国語教
育がいかに限定された範囲と規模で運用されてきたかがわかる。
2018年度から導入された自由選択の第 2外国語と、これを引き継いだ 2021年度以降の
武蔵野 INITIALによって全学部が受講できるようになり、これまでのような一部学部にお
ける受講制約は解消されることになる。しかし、受講希望者が全員受講できるようにクラス
編成ができるかどうかは別問題である。オンデマンド授業とうまく併用して、クラス当たり
の人数を増やしてでも、人数制限をせず、希望者全員を受け入れることはできないだろう
か。初修外国語との出会いによって、言語と文化の多様性を学び、母語と自文化を相対化し
て見るまたとない機会を抽選によって失われるのはもったいない。
第 2外国語の履修時間は、週 1コマ、1回 100分、1年 28回、単純計算で 46時間にし
かならず、語学のスキルとして身につけるのは難しい。到達目標をどのように設定し、授業
の方向性や内容をどのように構築していくかは議論が必要だろうが、初修に対する定型化し
た発想を変えて、受講者が少数であっても、ベトナム、タイ、インドネシア、ミャンマー、
マレーシア、ヒンディー語など人的交流の多いアジアの言語を段階的に増やしていくのも方
向性として検討すべき時期ではないだろうか。できるだけ多様な外国語を用意して、各地域
の課題や SDGsに関する手掛かりを幅広く提供するのは、「世界の幸せをカタチにする」本
学のモットーにも合致すると思うからである。
くしくも 90年代後半から始まった多言語体制の最初から最後までを見届けることになっ
た。長年、外国語教育の末席にいる間にお世話になった方々、ご縁のあった方々に深く感謝
申し上げたい。


Looking Back on the History of Korean Language Education in Musashino University

生駒, 哲郎

IKOMA, Tetsuro

Mikami Sanji's Outline of Japanese history and his lecture notes

梨本, 貴志子

NASHIMOTO, Kishiko

Examples of English Classes Using Songs as a Teaching Materials

上林, 憲行

武蔵野大学学術機関リポジトリ　Musashino University Academic Institutional Repositry
巻頭言 : オンライン授業実践と全学支援特集につ
いて
著者 上林 憲行
雑誌名 Musashino University Smart Intelligence Center
紀要
号 2
ページ 3-3
発行年 2021-03-31
URL http://id.nii.ac.jp/1419/00001405/
Musashino University Smart Intelligence Center 紀要 Vol.2 (2021.3) 
 
3 
 
巻頭言 
オンライン授業実践と全学支援特集について 
Special Issue on Practices and Supports for Online Classes 
武蔵野大学 MUSIC センター長 
上林 憲行 
 
今般のコロナ禍によって，突然，大学のキャンパスを使った対面授業が実施できなくなる
という前代未聞の事態が発生した．MUSIC も，この難局に必然的に巻き込まれて，しかも，
予行演習なしのぶっつけ本番のオンライン授業の全学展開の司令塔を担うことになり，
2020 年度は，日々悪戦苦闘の連続の日々であった． 
幸いにも，背水の陣を組んで突貫工事で準備したことが，いずれも功を奏して，結果とし
ては，当初の学事日程通りに年間の授業を実施することができたばかりでなく，意外にオン
ライン授業は，教員，学生の両者から，好意的に評価され，旧態然としていた大学教育にコ
ペルニクス的転回を迫る大きな風穴を開けた歴史的な出来事として，長く後世に伝えられ
ると考える． 
その意味で，この突然のオンライン授業の全学展開に絡んで，さまざまな観点から，その
実相を記録しておくと共に，オンライン授業を現場で実践された優れたベストプラクティ
スも記録にとどめ，オンライン授業の本格的な高度化に関するヒントの共有などに少しで
も資するために，今回，MUSIC 紀要において，「オンライン授業の実践と支援体制」の特集
を組むこととした． 
 
今回，MUSIC の教職員以外にも，その呼びかけに呼応していただき，多くの方々に論文
をご執筆いただきました．MUSIC が所管する情報科目群をご担当いただいた非常勤講師の
皆様，武蔵野大学の他学科から実践事例に関する論文を寄稿いただいた皆様，特集の趣旨を
ご理解いただきご協力いただいたこと，紙面を借りて改めてお礼を申し上げます． 


Special Issue on Practices and Supports for Online Classes

MEGURO, Sayaka

A Study of the Ideology Behind Japan’s English Education Reform Plans

斉藤, 憲仁

SAITO, Norihito

Practice and Challenges of Online Classes Information Subject

小坂, 賢太

Kosaka, Kenta

Japan's Export and Trade Costs : An Empirical Analysis of the Automobile Manufacturing Industry

チョウ, アルバート

Zhou, Albert R.

Language and Dynamism amidst Linguistic Diversity : A Look at Bilingualism in Canada Based upon the 2016 Census

岩田, 弘三

IWATA, Kozo

The Students who Avoided Student Loans in Japan since 2014 Were from which Income Groups?

武蔵野大学博士（薬科学）2020年度【要旨】thesi

西本, 雄哉

武蔵野大学学術機関リポジトリ　Musashino University Academic Institutional Repositry
加熱溶融混錬押出法を用いた非晶質固体分散体の製
造に関する研究
著者 西本 雄哉
学位名 博士（薬科学）
学位授与機関 武蔵野大学
学位授与年度 2020年度
学位授与番号 32680甲第62号
URL http://id.nii.ac.jp/1419/00001531/
 
 
 
博 士 学 位 論 文 
 
内容の要旨及び論文審査結果の要旨 
 
 
 
第 62 号 
 
 
 
 
 
 
 
２０２１年３月 
武蔵野大学大学院 
 
 
 
 
 
 
 
は し が き 
 
本号は、学位規則（昭和 28年 4月 1日文部省令第 9号）第 8条による公表を目的として、 
 
2021年 3月 16日に本学において博士の学位を授与した者の論文内容の要旨及び論文審査の 
 
結果の要旨を収録したものである。 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
目  次 
 
 
 氏 名     学位記番号    学位の種類        論 文 題 目    （頁） 
 
西本 雄哉  博士甲第62号  博士（薬科学）   加熱溶融混錬押出法を用いた非晶質
固体分散体の製造に関する研究… 1 
 
 
 
 
 
 
1 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
論文内容の要旨 
 
1.序論 
近年，新医薬品開発では，合成技術の発達や創薬戦略の変化によって様々な候補化合物が見
出されているものの，難水溶性化合物の割合が年々増加している．難水溶性化合物はバイオア
ベイラビリティの低下などに繋がり，患者にとって最適ではない医薬品の開発につながる可能
性がある．このような背景から，薬物の溶解性改善が非常に重要な検討課題となっている．一
方，後発医薬品開発では，医療費の増大を抑制するために打ち出された様々な後発医薬品の促
進策などによって，後発医薬品市場に大きな変化が生じており，後発品開発競争は激化してい
る．こうした競争に淘汰されずに生き残っていくためには，これまでにない付加価値を短い開
発期間の中で創出していく必要があり，先に述べた薬物の溶解性改善は，新用法用量という新
しい付加価値の一つになり得る．以上より，薬物の溶解性改善に関する研究を行うことは，新
医薬品のみならず，後発医薬品の枠を超えた既存医薬品の改良にも繋がり，幅広く患者への貢
献が期待されることから，本研究のテーマとして取り上げることとした． 
 
氏     名   西 本 雄 哉 
学 位 の 種 類   博士（薬科学） 
学 位 記 番 号   甲第 62号 
学位授与の日付   2021 年 3月 16日 
学位授与の要件   学位規則第 4条第 1項該当 
学位論文題目   加熱溶融混錬押出法を用いた非晶質固体分散体の製造に関する研究 
論文審査委員   主 査   武蔵野大学 教授   
川 原 正 博 
副 査   武蔵野大学 教授   
      大 塚 誠 
副 査   武蔵野大学 教授 
      伊 藤 清 美 
 
2 
 
難水溶性化合物の可溶化手法として様々なものが知られており，その中でも非晶質固体分散
体（ASD）は，溶解性改善という観点において非常に優れた効果を発揮する．現在，市販されて
いる ASD製剤の製造方法としては，加熱溶融混錬押出法（HME）または噴霧乾燥法（SD）が挙げ
られる．SDなどの溶媒法は，幅広い薬物に適用できるため，広く使用されている一方で，HME
は SDよりも多くの利点があるため，非常に注目を集めている．例えば，HMEは無溶媒法であり，
製品の均一性が高く，様々な剤形に適している．さらに，HME は処理工程が少なく，スケール
アップが容易であるため，工業化検討の期間が短くなることが挙げられる．しかしながら，HME
により ASDを調製するには，処理温度を薬物のガラス転移温度（Tg）の 15～60°C 以上に設定
する必要があり，場合によっては融解温度（Tm）を超える必要がある．Vasconcelos らが提唱す
る ASD開発のディシジョンツリーでは，薬物の Tmが 150°C以下である場合に HMEが適用可能
であることを示している．一方，Tgまたは Tm未満の温度で処理が行われると，溶解性とバイオ
アベイラビリティの低下をもたらす結晶性薬物の残留リスクが懸念される．そのため，HME処
理中には熱劣化のリスクを最小限に抑えることが重要であるが，残留結晶についても考慮しな
ければならない．この相反する状況は，これまでのところ，製薬業界での HMEの使用とさらな
る発展を妨げている．従って，本研究では，HMEによる ASD調製に際し，課題となる熱劣化と
残留結晶を解決する手段の探索を行うこととした． 
 
2.本論 
2.1.加熱溶融混錬押出法における重要プロセスパラメーターの特定 
HMEは非常に汎用性が高く，柔軟性に優れるものの，プロセスが複雑であるが故，目的とする
最終製品を得るためにはプロセスパラメーターの最適化が重要となる．本研究の目的は，HME
の製造条件が熱劣化に及ぼす影響を評価し，熱劣化に対する重要プロセスパラメーター（CPP）
を特定することであった．実験計画法である一部実施要因計画（L8）に従い，二軸スクリュー
押出機を用いたASD調製におけるプロセスパラメーターのスクリーニング実験を実施した．モデ
ル薬物には融点226°Cである難水溶性化合物，担体にはコポビドン（VA）を用いた．説明変数
は，温度，供給速度，回転数および最大温度のバレル数とし，目的変数は，類縁物質量とした．
類縁物質量に影響を及ぼす因子として，温度および回転数に加えて，2因子間交互作用が抽出さ
れた．各パラメーターの寄与率を評価したところ，最も影響の大きいパラメーターは温度であ
ることが示された． 
3 
 
2.2.融点降下を利用して加熱溶融混錬押出法により調製されたヒプロメロースフタル酸エステ
ルとエリスリトールを含む三成分非晶質固体分散体の特性評価 
HMEで課題となる熱劣化や残留結晶は，製剤処方と製造条件を最適化することで対処できる．
本研究の目的は，様々な担体と混合したグリセオフルビン（GRS，融点220°C）の熱力学的およ
び熱レオロジー特性を評価することにより，ASDにおける最適な製剤処方を探索し，得られた処
方の効果を調査することであった．GRSと14種類のポリマー，1種類の二糖類，または4種類の糖
アルコールとの組み合わせについて示差走査熱量測定（DSC）およびレオロジー測定により分析
した．DSCの結果より，各処方間でGRSの融点降下の程度は異なり，特にポリマーではヒプロメ
ロースフタル酸エステル（HP），VA，糖アルコールではエリスリトール（Ery），キシリトール（Xyl）
を用いることで他の担体よりも融点降下を引き起こした．驚くべきことにHPとEryまたはXylを
組み合わせた3成分系処方により，更なる融点降下を引き起こし，HME処理温度の低下が期待さ
れることを示した．熱レオロジー挙動は，概ねDSCの結果と一致しており，HPのゴム状態は，Ery
またはXylと混合したときに広い温度範囲で維持され，融点降下度はEryの方が大きかった．
GRS/HP/Eryの配合比率を検討したところ，GRS/HP/Ery（1:1.5:0.5）およびGRS/HP/Ery（1:1:1）
がHME処理温度の低下を可能にする最適処方比であると推測され，それぞれの融点降下度は
-29°Cおよび-38°Cであった．有望な候補処方について，二軸スクリュー押出機を使用してASD
の製造を行った．HPおよびEryを含む処方では，GRSの融点よりも20°C以上低い条件下でASDを
得ることが可能であった．ATR-FTIR分光法を用いてGRSと各担体間の相互作用を評価したところ，
すべての押出製品は非晶質GRSの特徴的な吸収バンドを示し，GRSと担体間の相互作用の欠如を
示した．束一的性質により，HPとEryは他の担体よりも系中でより微細に分散することで融点降
下が生じていると結論付けた．一方，HPおよびEryを含むすべての押出製品は，処理温度の低下
により熱劣化の減少を示し，GRS由来の不純物量は処理前とほぼ同じであった．HPの熱分解産物
としてフタル酸（PA）が生成されることが報告されているが，3成分系処方におけるPA量は1%
以下に抑制されていた．従って，当該処方は薬物の溶融温度を低下させるだけでなく，ポリマ
ー劣化を回避するのにも有益であった．さらに，3成分系処方の押出製品は結晶性GRS，物理的
混合物，またはHPを使用した2成分系処方から得られる押出製品と比較して，溶解度と過飽和濃
度の維持能が改善された．溶解性改善に関して最も高い性能を示したGRS/HP/Ery（1:1.5:0.5）
では，リン酸緩衝液（pH6.8）および水における溶解濃度は，それぞれ物理混合物の約7倍およ
び約9倍であった． 
4 
 
2.3.加熱溶融混錬押出法におけるエリスリトールを用いた非晶質固体分散体の熱劣化抑制 
HPとEryを含む3成分系処方は，融点降下を引き起こすことにより，HMEで調製したASDの不純
物量を減少させる有望なアプローチである可能性を示した．本研究の目的は，様々な薬物とEry
の混合物における熱力学的特性を評価するとともに，高融点の難水溶性化合物における熱劣化
抑制効果を調査し，Eryによる融点降下作用の汎用性を検証することであった．実験1では，11
種類の難水溶性化合物とEryとの組み合わせについてDSCを使用して分析した．試験したすべて
の薬物において融点降下が確認され，融点降下度は薬物の融点と比較的高い相関関係を示した．
実験2では，融点295°Cである難水溶性化合物を用いて，二軸スクリュー押出機により各担体と
の固体分散体を調製した．担体には，ポリマーであるポリビニルアルコール（PVA）およびポビ
ドン（PVP），糖アルコールであるEryおよびXylを用いた．DSCの結果より，糖アルコールを含む
処方では約40°Cの融点降下作用を示し，さらに実際のHME操作では薬物の融点よりも95°C以上
低い条件下でASDを得ることが可能であった．糖アルコールを含むすべての押出製品は熱劣化の
減少を示した．一方，ポリマーを含む押出製品は，残留結晶が確認された上に，高い処理温度
によって著しい熱劣化を示した． 
 
3.結論 
本研究の目的は，HMEにおける熱劣化と残留結晶という課題を解決する手段を探索することで
あった．初めに，HMEで得られる製品の品質に影響を及ぼすパラメーターを整理し，製造工程に
おけるCPPの特定を行った．先行研究で報告されているとおり，熱劣化に最も影響を及ぼす因子
は温度であることを再確認した．次に，熱力学的および熱レオロジー特性を評価することによ
り，低温処理を実現可能にする最適な製剤処方を調査した．融点降下作用を有する担体として
HPやEryが抽出され，それらを含む処方においてHMEにより得られたASDは熱劣化の抑制に加えて，
溶解度の改善を示した．最後に，Eryによる融点降下作用の汎用性を検証するため，様々な薬物
との組合せについて評価した．試験したすべての薬物において融点降下作用が認められ，汎用
性の高い担体であることを確認すると共に，約300°Cの高融点を有する難水溶性化合物におい
てもHMEは適用可能であることを示した．以上より，本研究の成果は，HMEの適用可能な薬物の
範囲を拡大し，製薬業界でのHMEの更なる普及，延いては患者志向の医薬品開発の促進に貢献で
きるものである． 
 
5 
 
論文審査結果の要旨 
 
  
近年，難水溶性化合物が急激に増加しており，医薬品開発において薬物の溶解性改善が
重要な検討課題となっている．本研究は，難水溶性化合物の可溶化手法の一つである非晶
質固体分散体（ASD）に着目し，加熱溶融混錬押出法（HME）を用いた ASD 調製において課
題となる熱劣化と残留結晶を解決する手段について探索し，その効果を検証した． 
申請者は, まず初めに，HME で得られる ASD の品質に影響を及ぼすパラメーターを整理
し，多変量統計学的アプローチである実験計画法を用いて重要プロセスパラメーターの特
定が行われた．経験的な事例として報告されているとおり，熱劣化に最も影響を及ぼす因
子は温度であることが統計学的に示された．次に，融点降下作用を利用して HME の処理温
度を低下させることで熱劣化が低減された ASD を得ることを目的とし，熱力学的および熱
レオロジー特性を指標とした最適処方の調査を行い 19 種類の担体をスクリーニングした
結果，融点降下作用を有する担体としてヒプロメロースフタル酸エステル（HP）やエリス
リトール（Ery）が抽出され，それらを含む 3成分系処方では HMEの処理温度の低下が可能
となった．低温処理によって得られた ASD は熱劣化の低減に加え，非晶質化による溶解度
の改善も確認された．また，薬物と担体との間に特異的な相互作用は確認されておらず，
束一的性質によって融点降下が生じると考えられたことから，薬物非依存的に応用可能で
あることが期待された．最後に，融点降下作用の汎用性を検証するため，11種類の薬物と
Ery との組合せについて熱力学的評価が行われた．試験したすべての薬物において融点降
下作用が認められ，融点 295°Cの難水溶性化合物においても HMEは適用可能であることが
示され，汎用性の高い担体であることが明らかになった． 
本研究によって新たに見出された HPや Eryを用いることで，従来では困難であった高融
点化合物や熱安定性の低い化合物などにも HME を適用できることが期待でき，当該成果は
医薬品業界における HME技術の発展に貢献できる上に，学術的価値も高いと考える． 
以上の結果から，本論文は学位論文（博士，薬科学）に値し，申請者は博士（薬科学）
に相応しい学識を有すると考える． 
 


加熱溶融混錬押出法を用いた非晶質固体分散体の製造に関する研究

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