KYOTO GAKUEN UNIVERSITY ACADEMIC REPOSITORY
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A Sociological Theory of the European Sport System –Using the German-French model as a point of view–
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本論考は欧州のスポーツのシステムの社会学的論考として．ドイツ・フランスに於けるスポーツ文化の歴史的背景をもとに欧州スポーツシステムを視点に考察した. ドイツのクラブスポーツの伝統文化を背景に根ざしたスポーツ振興普及の特徴と2 度の五輪開催（1936 年・1972 年）経緯でのドイツのスポーツシステム形成（国策）の土台構築が論考された. フランスも歴史的背景をからイギリス人によるクラブスポーツの普及振興からスポーツ文化の醸成で五輪契機（1900 年・2024 年）に繋がる特徴が論考された．欧州の2 大スポーツ大国とされるドイツ・フランスは共にクラブスポーツの振興が影響し，スポーツ文化が浸透醸成され，五輪開催を気運に向けた特徴あるスポーツシステムが生まれた事と日本の学校教育型スポーツ振興での転換期が求められて来た我が国のシステム構築再編に向けて重要な示唆としてまとめられた.departmental bulletin pape
Agricultural Education from a Pedagogical Perspective: Incorporating Preliminary Instruction for Teaching Practice
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筆者は、他県を含め24年間の農業科教諭に加え、京都府教育庁５年、京都府立高校管理職11年の経験により得た高校教育を取り巻く知見、とりわけ農業教育に関わる専門性等を活かし、大学において将来の農業科教員の養成に携わりたいと希望していたところである。ここでは「農業科教育法」の実践に向けて、指導内容と密接に関連のある事項について、自身の学校現場での取組と講義予定内容の概要、教育実習のあり方等を教育実践記録として記している。
すなわち、教職経験から昨今の学校教育を取り巻く環境、農業高校の現状、今後の農業教育の展望、そしてこれからの農業高校の果たすべき役割について自身の考えを記している。
また、京都府における農業高校の変遷と現状、京都府の農業専門学科・系列設置校と京都府農林水産部との代表的な連携状況を説明している。
そして、教育実習については、長年、教育実習生を受け入れた経験を踏まえ、学校の立場から教育実習生への指導や受入の工夫、大学における教育実習に関する指導のあり方についても記している。Abstract
The author had hoped to be involved in the training of future agriculture teachers at universities, making use of his knowledge of high school education, particularly his expertise in agricultural education gained through his 24 years of experience as an agriculture teacher in other prefectures, 5 years at the Kyoto Prefectural Office of Education, and 11 years as an administrator at a Kyoto prefectural high school. In this section, the author presents a record of his own efforts at school sites, an outline of the scheduled lecture content, and educational practice on matters closely related to the content of instruction, in order to put the “Agricultural Science Education Methods” into practice.
Stated differently, he describes his thoughts on the recent environment of school education, the current state of agricultural high schools, the prospects for agricultural education, and the role that agricultural high schools should play in the future, based on his teaching experience.
In addition, he describes the transition and current state of agricultural high schools in Kyoto Prefecture, as well as the status of typical cooperation between Kyoto Prefecture’s agricultural specialty departments and affiliated schools and the Kyoto Prefectural Department of Agriculture, Forestry, and Fisheries.
Furthermore, regarding educational training, based on the experience of accepting educational interns over the years, the report also describes how to provide guidance to and accept educational interns from the standpoint of schools, as well as how guidance regarding educational training at universities should be provided.departmental bulletin pape
The General Binding Effect in a Locality of Collective Bargaining Agreement: Issues and Procedure of Examination
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Irving Fisher and the Stabilization Policy: Focusing on his CD Plan
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アーヴィング・フィッシャーは経済を安定させるためには、まず、物価の安定が重要であるとして、その研究に生涯を懸けた。具体的には「貨幣数量理論」を基本にドルの金ウエイトを調整する「CD計画（Compensated Dollar Plan：補正ドル計画）」を提示する。CD計画については当時の経済学者の間で大きな議論を呼んだ。その批判の主なものは貨幣数量理論とCD計画は相いれないものである、というものであった。しかしながら、彼はむしろ貨幣数量理論とCD計画は矛盾するものではなく、互いに補足しあうものであると主張した。さらに、彼は決して象牙の塔に留まる学者ではなかった。その実現のために当時の政策担当者に積極的に働きかけた。
彼は研究の途上で2つの大きな経験をする。それは大恐慌の発生と連邦準備制度の設立である。大恐慌の発生は貨幣数量理論に疑問を提示し、連銀の設立は金融政策の重要性を高めた。前者の経験は流通速度の研究を深めることになり、後者については連銀の金融政策による預金通貨の調整はCD計画と共に安定化政策の両輪をなすものと結論する。
当時の金融制度は金本位制度であり、それは安定化政策の基本と考えられていた。彼はその制度の利点を認めた上で、修正する形でCD計画を実現しようとした。金本位制度を真っ向から否定した、ケインズとは大いに異なる。アメリカケインジアンの代表格である、ジェームズ・トービンは「フィッシャーの研究は上手くまとめれば、アメリカのケインズになり得た」という内容のコメントをしている。しかしながら、それは正しいフィッシャーの評価ではない。彼はあくまでも政治による裁量には反対であり、CD計画は政府、中央銀行の裁量を認めない、現代の言葉でいう「金融政策のルール化」であった。departmental bulletin pape
Psychological Support for the Patients by Pharmacists: Its Current Status and Future Outlook
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Some Changes of Vocational Values and Views in Transition Processes from Offered Students to New Employees: Influences of Internship Experiences and Self-Development Activities
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本稿は、寺田・松尾・三保（2021）につづき、「インターンシップの効果検証に関する内定者追跡調査」の結果のうち、学生期のインターンシップがそれに続く入職後の新入社員の初期的キャリア形成、とくに職業観形成にどう影響するかということについて、教育学の視点から分析を行なおうとするものである。因子分析後の重回帰分析や一元配置分散分析の結果、インターンシップ内容（アルバイト的仕事や会社幹部の講義など）、形式（長期）そして入社後の職に関する自己啓発活動が相乗する形で、とくに仕事志向職業観の形成に寄与していることが明らかになった。departmental bulletin pape