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亜細亜大学修士（経営学）thesi

ZHANG, ZIJIAN

22894

修士論文要旨
論文タイトル：「中国で日本式高齢者住宅とサービスの受入可能性に関する研究」
学籍番号：ＡＭ20017
氏 名：ZHANG ZIJIAN
指導教授：張 相秀 教授
【論文の構成】
はじめに
第 1章 序論
第 2章 先行研究
第 3章 事例研究
第 4章 実証分析
第 5章 結論
参考文献
【論文の内容】
１． 問題意識と研究目的
21世紀に入ってから、中国も高齢化社会となり、高齢化問題は益々深刻な社会課題となっている。今まで
日本と中国の高齢者サービスに関する研究は多いが、中国で日本式高齢者サービスの受入に関する研究は少な
い。また、中国で高齢者サービス施設におけるスタッフ育成プログラムの検討は非常に高い研究価値があると
考えられる。
研究目的は以下のとおりである。
第 1 に、新時代の養老を展望し、日本式の高齢者施設とサービスの中国への受入可能性を検討する。
第 2 に、高齢者介護サービスを提供する従業員の確保、育成、管理制度について研究する。
２． 研究方法
上記の研究目的を達成するため、以下の三つの方法を行う。
第 1 に、文献研究を行う。専門書や論文、報告書などを用いてまとめる。
第 2 に、事例研究を行う。日本の養老モデルを使用している中国企業を対象に調査分析する。
第 3 に、実証研究と統計的分析を行う。アンケート調査で得たデータを用いて仮説実証を行う。
３． 先行研究
日本での「医養護融合」、「地域密着型」の養老サービスは、日本の養老の特長として、中国にと
って大きな参考の価値があると考えられる。特に中国では、国土面積が広いため、地域間の都市化レ
ベルや生活様式などが異なるため、「地域密着型」の養老はとても必要である。
中国高齢者介護職員の現状は、量的な面では供給不足であり、質的な面でも素質の問題などが指摘
されている。また、職能の専門化レベルが低く、介護職員の離職率もかなり高い現状である。
日本式高齢者介護の中国人スタッフを育成するにおいては、専門知識だけでなく介護の理念、倫理
道徳の教育も重要である。
介護職の離職率が高い理由としては、介護職に対する社会の否定的な認識、介護職員自身の悔悟に
対する肯定的な認識の低さ、体力を要する仕事のきつさ、シフト勤務制、賃金の低さ、および研修機
会の少なさなどが指摘された。
４． 事例研究
日本の養老システムを受け入れた中国企業 2 社(泰康（タイカン）集団株式会社、安康通（アンカントン）健康
サービス有限公司)の現状を分析した結果、現在 2 社が直面している問題として以下のようなことが
分かった。
第 1 に、「医養護融合型」のため、高級介護人材が必要であるが、供給不足の状況である。一つの
高齢者施設に医療と養老の技能が一緒に提供されるシステムであるので、介護職の人材にも基本的な
医学・看護知識のほかに心理学などの知識やスキルが求められている。したがって、多能人材に対す
る需要は他のタイプの養老施設に比べて高いのが実状である。
第 2 に、多くの高齢者はスマート医療製品、医療アプリに興味がない。インターネット＋養老の「健
康管理」「健康ファイル」「健康診断」などの提供はコストが高いの同時に、大多数の高齢者はこの
健康ファイルなどのデータに支払いたくないため、コスト回収が困難となっている。
５． 実証分析
文献調査と事例研究から、中国の日本式高齢者サービスには、介護職員の不足と離職率の高さとい
う大きな難題があることが明らかになった。そこで本研究では、中国人介護職員の離職意向に影響を
及ぼす要因を調査し、この問題を解決する方法について提案する。
アンケート調査は、主に上海と北京に所在する民間住宅型の養老施設を対象に行った。これらの施
設で働く介護職員を対象に 462 部を配布し、そのうち 334 部の回収があった。有効回収率は 72.3％で
ある。
相関分析と回帰分析では、10 個の独立変数（高齢者療養者との人間関係」「同僚との人間関係」「上
司との人間関係」「介護を通しての自己成長感」「賃金水準」「会社が資質向上への支援」「休暇の
取得」「介護状況への満足感」「介護役割の積極的受容」「仕事の強度」）が良い方向に動くほど離
職意向は下がるという相関関係を見せている。しかし、「同僚との人間関係」と「介護を通しての自
己成長感」はそれほど強い相関関係を見せなかった。
６． 結論
日本式の高齢者施設とサービスの中国への受入可能性が高い。しかし、最も重要な課題は介護サー
ビスを担う人材の確保と思われる。
日本式の高齢者施設とサービスを中国に導入したい企業にとっては、職員育成において、まずは介
護についての倫理・道徳観、地域の伝統や慣習、考え方、価値観などを教育する必要がある。それに
よって、介護職員が介護活動について誇りを持つように組織文化を改善するのも大事である。最後に、
「きつい」「汚い」「危険」と言われる 3K の職場環境を改善することも緊要の経営課題であろう。
【主要参考文献】
1. 石田路子（2013）「中国における高齢者介護サービスの現状と課題」『城西国際大学紀要』pp.1-
29
2. 日本貿易振興機構サービス産業部（2015）『中国における高齢者サービス事業実証調査プロジェ
クト報告書』pp.1-140
3. 清水由賀(2015)「中国における介護人材の育成に関する一考察」『ソシオサイエンス = Waseda r
eview of socio-science 21』pp.62-76
4. 郭芳（2018）「中国の介護市場に進出した「日本式介護」の特徴を探る : 事例調査を通しての分
析示」『同志社大学社会学会 評論・社会科学』、Vol.124,pp.107-124
5. 黒田研二、張允禎（2011）「特別養護老人ホームにおける介護職員の離職意向および離職率に関
する研究」社會問題研究・第 60 巻（2011 年 1 月）、pp.15-25
6. 厚生労働省(2019)「令和元年版労働経済の分析－人手不足の下での「働き方」をめぐる課題につ
いて－第Ⅱ部第 3 章第 1 節ワーク・エンゲイジメントに着目した働きがいをめぐる現状について」
pp.171-189
7. 中国社会科学院社会学研究所『中華人民共和国高齢化問題に関する情報収集·確認調査最終報告
書』pp.1-266


Japanese

Study on the possibility of introducing Japanese style senior housing and service in china

JI, RUHUA

22899

 
修士論文要旨 
論文タイトル：「若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上に関する研究」 
学籍番号：ＡＭ20022 
氏  名：JI RUHUA 
指導教授：張 相秀 教授 
【論文の構成】 
はじめに 
第 1章 序論 
第 2章 先行研究 
第 3章 事例研究 
第 4章 仮説の設定と実証 
第 5章 結論 
参考文献 
【論文の内容】 
１．問題意識と研究目的 
近年、組織と個人の強い結びつき、すなわち、ワーク・エンゲイジメントという概念が注目を集め
ている。従業員のワーク・エンゲイジメントに関する研究の現状を見てみると、業務の内容・難易度、
仕事の自由裁量権・やりがいなどを含む人事制度の違いによって、従業員のワーク・エンゲイジメン
トが異なることや、一般職においては、他の年齢層の従業員と比べて、特に若手従業員のワーク・エ
ンゲイジメントが相対的に低いことが明らかになっている。つまり、若手従業員の就業意識・欲求と
企業の人事制度や組織文化などとの間にギャップが存在すると考えられる。それによって、若手従業
員の離職率の上昇、さらに組織力の低下が起こっている可能性が示唆される。 
そこで、本研究は上記の問題意識を踏まえ、若手従業員のワーク・エンゲイジメントが低い原因を
究明しながら、彼らのワーク・エンゲイジメントを向上させるための対策を明らかにする。さらに、
若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上と企業の経営パフォーマンスとの関係性を実証すること
を目的とする。 
 
２．研究方法 
以下の三つの方法により研究目的を達成する。 
第１に、文献研究を行う。ワーク・エンゲイジメントに関する理論動向を明らかにし、日中企業に
おける若手従業員のワーク・エンゲイジメントが低い原因を分析する。 
第 2に、事例研究を行う。日中企業を対象にして、若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上の
方策について調査し、企業における効果を検討する。 
第 3に、実証研究と統計的分析を行う。若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上と企業の経営
パフォーマンスについて、アンケート調査を行う。また、調査から得たデータに基づき、統計的な分
析を行い、仮説を実証する。 
 
３．先行研究 
ワーク・エンゲイジメントに関わる理論動向を整理した結果、主に三つの課題が存在していること
が分かった。一つ目は、従業員のワーク・エンゲイジメント向上がもたらす効果及び効果の分析に関
する研究は少ないことである。二つ目は、看護職を対象とする研究が散見されるが、一般企業従業員
を対象とする研究実績はそれほど多くないことである。三つ目は、一般従業員を対象とする研究では、
個人属性(性別、年齢)や雇用形態などの違いによる従業員のワーク・エンゲイジメントの差異につい
ては述べているが、その原因分析および対策についての研究が少ないことである。 
日中企業における若手従業員の就業意識・欲求を整理した結果、双方の若手従業員の就業意識には
共通点が見られる。それは金銭的な報酬が重要であるが、それ以上に組織文化、ワーク・ライフ・バ
ランス、職場環境、キャリア開発支援などの非金銭的報酬も重要視しているという点である。 
若手従業員の就業意識・欲求と、現実に企業内部に存在する問題点を分析した結果、日中両国での
評価制度、キャリア開発支援制度、ワーク・ライフ・バランス支援制度などの制度やシステムの内容
と、若手従業員が能力を発揮しながら仕事することや、仕事を通じて成長すること、働きやすく束縛
が少ない環境で働きたいなどの就業意識・欲求との間にギャップが存在しており、これらのギャップ
が彼らのワーク・エンゲイジメント向上を阻害していることが分かった。 
 
４．事例研究 
日本企業 2 社(本田技研工業株式会社、トヨタ自動車株式会社)と中国企業１社(ハイアールグルー
プ)、在中日系企業 1 社(才望子信息技術上海有限公司)、合計 4 社の事例を取り上げた。各社による
方策を分析した上で、それが若手従業員および企業にもたらす効果について検討した。その結果、各
社には主に三つの共通点が見られる。 
一つ目は、若手従業員が仕事を誇りに感じ、熱心に取組み、やる気の向上を促す運営方針・組織文
化を持っている点である。二つ目は、人材育成、柔軟な働き方の実現、コミュニケーションの円滑化
などの施策を実施することで、若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上をサポートしている点で
ある。三つ目は、若手従業員のワーク・エンゲイジメントの向上が企業にもたらす効果については、
若手従業員の離職率の低下、定着率の向上、満足感の向上などが挙げられるという点である。企業に
とっては、組織の効率や業績の向上などが見られる。 
 
５．仮説の設定と実証 
若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上と経営パフォーマンスとの相関関係を実証するため、
三つの仮説を設定した。 
仮説①:金銭的報酬より、非金銭的報酬の方が若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上に正の
影響を及ぼす。 
仮説②:非金銭的報酬を充実にすればするほど、企業の経営パフォーマンスが高くなる。 
仮説③:若手従業員のワーク・エンゲイジメントが高ければ高いほど、経営パフォーマンスが高く
なる。 
実証分析を行った結果、すべての仮説が支持された。また、分析結果によって、非金銭的報酬の中
でも、若手従業員が特に注目しているのは、「充実した事務機器の整備と快適な働く現場環境」、「福利
厚生の充実」、「仕事と育児・介護との両立を促進する諸制度の実施」、「適正な評価システム」、「社内・
社外教育研修」の五つである。反面、「企業文化の重視」への評価は最も低い。 
 
６．結論 
まず、若手従業員のワーク・エンゲイジメントが低い原因を分析した結果、若手従業員の就業意識・
欲求と、企業による評価制度、キャリ開発支援制度、ワーク・ライフ・バランス支援制度などの非金
銭的報酬制度との間にギャップが存在しており、ワーク・エンゲイジメントを低下させている。 
次に、若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上の方策としては、人材育成、柔軟な働き方の実
現、コミュニケーションの円滑化などが挙げられる。そして、若手従業員のワーク・エンゲイジメン
ト向上によって、離職率の低下、定着率の向上、満足感の向上、組織効率向上などの効果がもたらさ
れる。 
さらに、中国企業における若手従業員を対象に、若手従業員のワーク・エンゲイジメント向上と企
業の経営パフォーマンスとの関係性についてアンケート調査を行った結果、若手従業員のワーク・エ
ンゲイジメントが高いほど、経営パフォーマンスが高くなるという傾向が分かった。 
 
【主要参考文献】 
1. Arnold B. Bakker., & Michael P. Leiter eds., (2010), Work Engagement―A handbook of essential theory 
and research―, Psychology Press, (島津明人総監訳 (2014) 『ワーク・エンゲイジメントー基本理論と研究
のためのハンドブックー』星和書店) 
2. Wilmar B. Schaufeli., & Pieternel Dijkstra., (2010), Engaged at work, Uitgeverij Thema, (島津明人・
佐藤美奈子訳 (2012) 『ワーク・エンゲイジメント入門』星和書店) 
3. 岩澤誠一郎(2016)「日本企業における従業員のワーク・エンゲイジメントとマネジメント・スキル」『経済社会学
会年報』No.38,pp.72-90． 
4. 小畑周介・森下高治(2014)「年代別にみる働く目的と職業性ストレス及びワーク・エンゲイジメントの研究」『帝
塚山大学心理学部紀要』No.3,pp.19-29． 
5. 小野公一(2011)『働く人々の well-being と人的資源管理』白桃書房. 
6. 厚生労働省(2019)「令和元年版労働経済の分析－人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について－ 第Ⅱ部 第
3 章働きがいをもって働くことのできる環境の実現に向けて 第 1 節ワーク・エンゲイジメントに着目した働きが
いをめぐる現状について」pp.171-189. 
7. 胡少楠・王詠(2014)「工作投入的概念、测量、前因与后效」『心理科学进展』Vol.22, No.12, pp.1975-1984. 
8. 徐艳(2007)「中国员工工作投入的现状研究」『商场现代化』No.1,pp.67-68． 
 


Study on the improvement of the work engagement in young employees.

LIU, XIAO

22747

Research on Innovation Creation in R&D Companies : Focusing on External Collaboration

小川, 悦史

22965

OGAWA, Etsushi

The relationship of work conditions and psychological stress: The view point of Work-Family Conflict

北嶋, 誠士

23054

KITASHIMA, Satoshi

Expectations and Realities of Japanese companies’ Business Development in Vietnam

鈴木, 亨尚

20922

スズキ, ユキヒサ

SUZUKI, Yukihisa

Authoritarianism and Electoral Violence in Africa: Focusing onThe Gambia

CHIBA, Reiko

19678

千波, 玲子

チバ, レイコ

＜研究ノート＞  
米国ケント州立大学 (KSU) とのプロジェクト 
-ICTを活用した海外との遠隔授業実践- 
千波玲子 
 
ICT を活用した海外との遠隔授業を計画・実施する参考となる経験を提供するために、国際関係学部
英語科免許課程の学生を対象に米国オハイオ州ケント州立大学教員の協力のもと、2021 年 10 月から 11
月にかけて５回のオンラインでの共同授業を実施した。 
 
１．期間：10 月 26 日（火）～ 11 月 30 日（火）計 5 回  午後 10 時～11 時（日本時間） 
２．協力大学：米国オハイオ州ケント州立大学（KSU: Kent State University） 
３．協力教員：サラ・リリング教授 
４．内容：Zoom を用いた日米間での共同授業  
  １）参加者及び該当科目： 
＊亜細亜大学「英語科教育法Ⅳ」受講生 12名 
     ＊ケント州立大学大学院「Practicum in Teaching International Students」受講生 5名 
  ２）概要： 
ケント州立大学の大学院生 1名と亜大生 2名あるいは 3名で 5グループを構成し、亜大生が
選択したトピックについてのリサーチおよびインタビューを実施し、その結果に基づいてグル
ーププレゼンテーションを行った。KSU生の役割は mentor および interviewee であり、各グルー
プでのリサーチに関しての協力・指導を行った。 
 
 ５．実施内容 
１）日時 
     第 1 回：10 月 26 日   自己紹介、グループ編成 
     第 2 回：11 月 9 日    リサーチ内容提示、インタビュー内容検討 
     第 3 回：11 月 16 日   プレゼンテーション構成検討 
     第 4 回：11 月 23 日   インタビュー実施 
     第 5 回：11 月 30 日   グループプレゼンテーション実施 
 
  ２）トピックおよびグループ構成 
     トピックの選定は日本人教員からいくつか候補を提示した。その基準は中学校・高等学校の
教員となった際に生徒に「英語を使って社会的な問題について学び議論する」ために有益な内
容ということとした。CLIL(Content and Language Integrated Learning)を取り入れたのは英語での
調査や発表をする機会が今後は増えていくと考えられ、学生自身がその過程も含めて経験する
ことは教育法の一環としても重要だと判断したからである。グループ編成を行う際には日本人
学生にトピックについての希望を出させたのち、人数調整およびアメリカ側の国籍および性別
を考慮して５つのグループメンバーを決定した。 
 
 
 
- 1 -
  ＜トピック・グループ構成＞ 
 A:school uniform (国際関係学科 3年 2名、多文化学科 3年 1名、インドネシア人男性) 
 B:gender quota （国際関係学科 3年 2名、アメリカ人女性） 
 C:collge education and cost （国際関係学科 4年 1名、3年 1名、アメリカ人男性） 
 D:euthanasia （国際関係学科 3年 3名、ロシア人女性） 
   E:marriage （国際関係学科 3年 1名、多文化 4年 1名、サウジアラビア人男性） 
 
  ＜実施詳細＞ 
第 1回：Zoom での自己紹介と質疑応答を行った。KSU 側の大学院生の中には留学生で英語教育の
経験もある人も含まれていたので、自信の英語習得や英語教育経験などについても話して
もらった。インドネシア人学生は英語教育の経験者であり、多言語社会での言語習得の状況
についての情報も提供してくれた。サウジアラビア人学生の英語アクセントがこの段階で
は亜大先生に多少難しかったようである。ロシア人の学生の英語については特に問題はな
かった。なお大学院生の中に日本人を教えた経験のある学生はいなかった。 
 
第２回：第１回のセッション後、亜側の大学祭２週間の間に、亜大生にはそれぞれのトピックにつ 
いてのリサーチを行いインタビュー内容の原案を作成してもらった。グループメンバーで 
情報収集を分担し発表内容の構成についても検討を進めた。KSU の学生は亜大生が提示し 
た内容を検討・分析しアドバイスや追加情報の提供などを行った。トピックによっては 
KSU 学生とってなじみのないものもあり、彼ら自身が学ぶことも多かったというコメント 
があった。 
 
第３回：亜大生が原案を作成したプレゼンテーション用のファイル内容に関してグループで確認を
行った。その際 KSU 側から示された評価基準（Content / Audience Involvement / Interaction 
with Audience Questions / Clarity / Fluency / Language Accuracy /Group Participation）を参考に
した。亜大生は他の英語科目でのプレゼンテーションの経験もあり基本的構成や参考資料
の提示方法などについてはどのグループも問題はあまりなかった。あらかじめ評価基準を
亜大生に知らせていたので、それを参考にインタビューの質問内容やファイルや発表原稿
の作成を行ったようである。 
 
  第４回：それぞれのグループが作成した質問に基づいてインタビューを 5 名の KSU 生に対して行
った。KSU 生が各グループのブレイクアウトルームを訪問する形でインタビューを実施
し、亜大生にとっては mentor 以外の大学院生とコミュニケーションをとる機会ともなっ
た。はじめて話す相手もいる状況であったが、学生達は４回目のセッションということで、
問題なくインタビューを実施出来たようである。文章での回答ではなく可能な限り口頭で
情報を得るように指導していたが、補完的にメールでのやりとりも行ったようである。 
 
  第５回：各グループが画面共有を利用し発表を行い、その後質疑応答を行った。英文の正確さや発
音などは多少差が見られたが、内容については情報量や視点などもよく考えられていたの
で、グループプレゼンテーションとしてはどれも優れたものであった。まとめとして最終
的なコメント交換をし、感想なども述べ合い交流を図った。 
- 2 -
＜評価＞ 
  亜大生の評価はセッションへの参加およびプレゼンテーションの実施をもって成績の 10％とした。
KSU 側はリリング教授の裁量に任せる形とした。 
 
６．総括 
 ＊今回の共同授業は、コロナ禍の影響で派遣留学も実施されず対面での授業も難しい状況で、多少で
も英語科免許課程の学生に実際に英語でのコミュニケーションの機会を提供したいと考えで企画
した。 
 ＊KSU 側の大学院生が「英語教授法」専攻ということで、亜大生に対して協力・指導に適していると
判断しリリング教授に協力依頼をした。 
 ＊リサーチのトピックによっては、宗教的政治的な側面も含まれるためグループを編成する際にリリ
ング教授のアドバイスを受け、イスラム教徒 2名（インドネシア、サウジアラビア）の学生を gender 
quota および euthanasia の担当にはならないように工夫した。ただしインタビューには答えてもら
う形であったが特に問題が生じることはなかった。 
 ＊アメリカとの時差のためにセッションが午後 10 時開始であったが、受講生は欠席もなく熱心に取
り組んでいた。亜大から支給された Zoom アカウントを利用し安定した接続状況ですべてのセッシ
ョンを終えることができた。 
＊リリング教授の感想：「日本人学生は熱心で大学院生たちも共同でのプロジェクトがやりやすかっ
た」「同じ学期にドイツとのプロジェクトも実施したさいには、その際には学生の態度などに問題
もあり当初は多少懸念があったが、それも日本人学生に関しては杞憂に終わった」 
 ＊学生からの感想： 
「最初はノンネイティブの英語に戸惑ったところもあったが、セッションを繰り返すごとにお互い
について知ることも出来、楽しくコミュニケーションが取れ多くのことを学ぶことができた。」  
「オンラインのセッションのみでは不足した意見や情報の交換はメールでのやりとりでプレゼン
テーションに備えるなどライティングも使った。」「夜のセッションのためアルバイトなどと重な
ったが Zoom での実施だったので参加することができた。」 
  
７．今後への展望 
   オンラインを利用した海外との共同授業は今後、中学校・高等学校でも実施されていくであろう。
ICT の利用に抵抗感の少ない中高生がオンラインを用いて英語で海外の生徒とコミュニケーション
を図る機会が将来さらに増えることを想定すると、教職課程にいる大学生が自らそのような体験を
しておくことはとても重要であると考えた。アメリカの場合、時差が問題となるが、日本時間の午
後 10 時というのは日本人学生の生活習慣の中で不可能な時間帯ではない。実施内容に関しては相
手側の教授との連携、学生の専攻などを考慮して十分な事前の準備が必要である。今回は個人的に
親しいアメリカ人教授に協力を依頼する形で実現したが、大学間で何らかの協定を結びカリキュラ
ムの中に取り入れることが出来ればより望ましい形へ発展させ、多様な機会を提供することが出来
るものと考える。 
 
 
 
 
- 3 -


Research Note : A COIL project with Kent State University (KSU)

長浜, 尚史

19669

ナガハマ, ヒサシ

Nagahama, Hisashi

松本, 晃裕

21577

マツモト, アキヒロ

Matsumoto, Akihiro

37
Abstract
   This study aimed to determine the relationship between running econo-
my and long-distance running performance in college male ekiden run-
ners of comparable endurance ability. Fourteen runners with an average 
5000 m race time of 912.8 ± 27.9 sec mean ± SD, range 14’29”
15’59”  participated in this study. Ventilatory threshold VT , respiratory 
compensation point RCP , maximal oxygen uptake VO2max , and run-
ning economy RE  expressed as both oxygen cost OC mL kg
-1
km-1  and the energy required to cover a given distance caloric cost 
CC kcal kg
-1 km-1  were measured during a treadmill running. 
Average VT, RCP, VO2max were 65.5 ± 3.1 mL kg
-1 min-1, 69.5 ± 3.2 
mL kg-1 min-1, and 75.4 ± 2.6 mL kg-1 min-1, respectively. Aver-
age OC and CC were 206.0 ± 11.5 mL kg
-1 km-1, and 1.00 ± 0.06 
kcal kg-1 km-1, respectively. A trend toward a negative correlation 
existed between VO2max and 5000 m time, although this was not signifi-
cant r = 0.515, p = 0.06 . The relationship between OC and 5000 m 
time and between CC and 5000 m time were r = 0.689 p<0.01  and r = 
0.681 p<0.01 , respectively. It was concluded that RE expressed as 
both OC and CC, was a valuable indicator of endurance performance for 
college male ekiden runners of comparable endurance ability.
Running Economy and Long-Distance Running Performance  
of College Male Ekiden Runners
Hisashi Nagahama Akihiro Matsumoto
38
39
40
41
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49
50
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52
53


Running Economy and Long-Distance Running Performance of College Male Ekiden Runners

Allan Goodwin

22782

English

Understanding “the Other” in ELT: Learning to Categorize Language, Peoples, and Culture

渡邉, 辰彦

22788

ワタナベ, タツヒコ

Tatsuhiko, Watanabe

A study on the Relationship between the seizure stipulated by the National Tax Collection Act and the assignment of claims in the principle of tax claim priorities

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