Repository of Shinshu
Not a member yet
23655 research outputs found
Sort by
類義表現の例文分析において言語化される例文の意味内容 : 使用される日本語表現が示唆する例文分析の傾向
No full text非教師の日本語母語話者に調査を行い，類義表現対の例文分析において叙述される例文の意味内容について明らかにした。類義表現分析の成否から調査対象者を二群に分け，調査で得た例文分析の記述から各群に特徴的な日本語表現をテキストマイニングの手法で抽出し，例文分析の内容や手続きに見られる傾向を探った。類義表現対の弁別的な意味特徴が説明できている調査対象者群は，例文の行為主体に焦点を当てて具体的に描写する傾向がある。また，背景的事象を補足しつつ例文の構成に沿って詳述するというボトムアップ型の例文分析がなされていた。一方，類義表現分析の不十分な調査協力者群は，事物の状態を中心に例文について抽象的に描写する傾向が窺える。さらに，例文が表す事態などを意訳的に説明するトップダウン型の例文分析がなされている。また，メタ言語の使用が多く，例文分析において例文の言語的側面に焦点化する傾向も指摘できる。Article信州大学人文科学論集 (5): 157-172(2018)departmental bulletin pape
歴史地理的文化遺産としての「芋ノ田」の横井戸
No full text信州大学農学部・伊那キャンパスの内に現存する横井戸について現地調査、終戦直後の文章の解読および関係者への聞き取り調査をした。信州大学農学部の前身である長野県農林専門学校の設立場所を確定する決め手の一つと考えられている通称「芋ノ田」の横井戸や伊那盆地の水利に関する学校あての八木貞助氏による「地下水調査報告書」（1947）を学内で見つけ、現代文に読み直した。その報告書によると、(1)伊那町は湧水資源が多く、(2)伊那段丘上部の扇状地には多数の横井戸があったが、(3)長野県農林専門学校（1945年4月15日）が作られた地籍である「芋ノ田」には1本の横井戸しか無く、(4)農学の教育施設としては水が不足していること、(5)横井戸が有効なので開発が必要であることなどが指摘されていた。明治期に約1.8 m（6尺）の竪井戸を複数掘り、それを接続して総延長約720 m（400間）の横穴を掘って横井戸にして7ha を開田したとされており、石碑の文章と現状の竪穴から推定した横井戸の長さと一致していた。また、現地調査以外にも、西箕輪での聞き取り調査をした。この結果から、上伊那の扇状地の横井戸の中で「芋ノ田」はこの地域では比較的大規模で、現存することから、重要な歴史地理的文化遺産であると考えられた。Article信州大学農学部AFC報告 16: 23-40(2018)departmental bulletin pape
信州大学農学部附属アルプス圏フィールド科学教育研究センター野辺山ステーションにおける圃場地温2017
No full textArticle信州大学農学部AFC報告 16: 69-71(2018)departmental bulletin pape
英語の授業における子どもの動機づけを探る : 没頭する瞬間を追って
No full textArticle平成29年度 信州大学大学院教育学研究科高度教職実践専攻（教職大学院）実践研究報告書抄録集 : 9-12(2018)departmental bulletin pape
課題探究力を育むための教科横断的な単元の開発
No full textArticle平成29年度 信州大学大学院教育学研究科高度教職実践専攻（教職大学院）実践研究報告書抄録集 : 57-60(2018)departmental bulletin pape
成立期社会科における梅根悟のコア・カリキュラム論の摂取と実践 : 「愛宕プラン」の作成に着目して
No full textこの論文の修正報告を追加掲載しました。(2018-08-01)Article信州大学教育学部研究論集 12:37-52(2018)departmental bulletin pape
高潮圃津波災害に関する防災意識調査
No full textArticle国立大学法人信州大学 教育学部自然地理学研究室『2016年度地理学野外実習報告書Ⅸ 下関』(2018)p.22-28research repor
地域間の人的資本格差と生産性
No full text本論文は、Caves, Christensen, Diewert (1982)が提案した指数作成方法を使って、学歴だけでなくその他の労働投入属性も同時に考慮しながら地域間の人的資本の量と質を相対比較する方法を提案し、「国勢調査」のデータを使って地域間の人的資本の質格差指標を作成し、その要因を中心に幾つかの分析を行った。主な結果は次のとおりである。1）1970年から2008年までの約40年間で人的資本の質の地域間格差は縮小してきているものの、なお3割程度の格差が残存している。また、こうした地域間の人的資本格差は、労働生産性格差と明瞭な正の相関を持っており、両者の関係はむしろ近年強まってきている。2）人的資本の質の地域間格差を属性で要因分解したところ、1970年時点では学歴に加えて産業立地要因が重要な地域間格差の発生原因となっていたが、その後の40年間で産業立地要因は剥落し、学歴要因のみが人的資本の質の地域間格差の主要要因となっている。3）若年者労働移動は、地域の人的資本の総量面では大きな影響を与えており、その意味では地域間の人的資本の偏在をもたらしているものの、人的資本の質の面に注目すると、必ずしもそうした傾向はみられず、またその影響の大きさもさほど重要ではないことが確認された。ArticleRIETI Discussion Paper Series. : 13-J-058(2013)technical repor
