MMU Repository of Academic Resources (Miyazaki Municipal University)
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    591 research outputs found

    Analyzing Joyce Carol Oates's Works by Invoking Studs Terkel's Point of View

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    短編集 By the North Gate (1963) 以来、およそ半世紀にわたりアメリカ社会を題材としてきた Joyce Carol Oates(以下、オーツ)の作品と、 American Dreams: Lost and Found (1983) の著者 Studs Terkel(以下、ターケル)の作品は、執筆の時代が重なっている。オーツの作品は実際の事件にヒントを得ながら、アメリカ社会の諸相を写しだし読者の眼前に提示しようと試みたフィクションであり、ターケルの著書は、多様な階層のアメリカ国民に取材し、彼らの夢の、光と影を映し出したノンフィクションの労作である。そこで、本稿ではターケルの視点を援用しながらオーツの作品に見られるアメリカン・ドリームを読み解いていくことを試みた。なお、本稿は、博士論文の序にあたる部分である。departmental bulletin pape

    Factors of Improvement of Career Decision-Making Self Efficacy in the Student of Miyazaki Municipal University

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    キャリア教育の目的のひとつは学生の進路選択自己効力を高めることである。進路選択自己効力を高める教育的な介入の成果と課題が報告されているが、大学生活そのものが学生一人一人の進路選択自己効力を高めるものであることが望ましい。学生は大学内外でさまざまな活動に取り組み、成果を上げることを通して、進路選択自己効力を向上させると考えられる。本研究では、進路選択自己効力が向上した学生に焦点を当て、それらの学生が大学内外でどのような活動に取り組み、成果を得ていたのかを明らかにすることにより、進路選択自己効力の向上に寄与する要因を明らかにする。宮崎公立大学の学生で、2015年の1年生と2年生に質問紙調査を行った。1年後の2016年に、それぞれ進級した同じ学生を対象に同じ調査を実施した。このような縦断的調査法によって1年間の変化を調べた。その結果、進路選択自己効力が低レベルから高レベルに向上した学生(2015年には平均以下であったが、2016年には平均以上になった学生)は、講義やゼミ、学内での活動や地域での活動などに積極的に取り組み、成果を上げていることが明らかになった。本研究の結果を踏まえ、大学は、学生が自ら進路選択自己効力を高められるようなきっかけを、その環境の中に組み込んでおく必要があることを指摘した。departmental bulletin pape

    A Study of “Honeymoon” Discourse in the Late Meiji era

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    日本で「新婚旅行」という言葉が使われるようになったのは明治20年以降であり、最初は英語 honeymoon の訳語として登場した。「新婚旅行」に限らず、この時期には西洋からもたらされた物や概念を指す訳語が作りだされ、「恋愛」「家庭」といった言葉もこの時期に誕生した。そして知識人の間では、理想としての「恋愛結婚(当時は自由結婚)」また夫婦や親子が愛情で結びついた「家庭(ホーム)」が論じられ、それら概念を背景に「新婚旅行」は語られるようになっていく。またこの時期には上流階級を中心にレジャー文化が拡がり、多様化する旅の一形態としても「新婚旅行」は受け入れられていく。当時「新婚旅行」に行けたのは限られた一部の上流階級のみであったが、新聞や家庭小説などで「新婚旅行」が取り上げられることで、実際には「新婚旅行」に行けない人々にも「新婚旅行」のイメージが認知されていったことが考えられる。departmental bulletin pape

    How to Evaluate Four Communicative Skills in Junior and Senior High Schools: From the Traditional Approach to ICT

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    教師は学習者の反応・興味・アチーブメントを基に自分の授業(指導)を評価する必要があるし、それにより教師が指導項目の生徒への定着の度合いを判定することができる。また生徒もこの評価プロセスに参加し、自らの学習レベルと同時に学習の効果を判断する。このように評価により、教師・生徒ともに自らの指導や学習に関する成功・失敗・反省の材料などを得ることができるのである。したがって評価は、生徒が自らの学習を改善するために、また、教師が自らの指導をより優れたものにしていくために欠かすことのできない活動となる。departmental bulletin pape

    Contents(English)

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    Aspects of English Pronunciation Instruction: Based on the Present Guidelines of the MEXT

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    昭和22年に最初の学習指導要領が試案という形で示され、その後7回の改訂を重ねてきた。平成20年の英語に関わる改訂では小学校での英語活動が導入されるなど、英語のコミュニケーション能力の強化が謳われるなか、英語の発音について学習指導要領に則った発音指導ができているのか、またコミュニケーション活動につながる発音指導をどうすれば良いのか、その観点を本稿では明らかにしたい。まず学習指導要領において、英語発音をどのように捉えているのかを明らかにして、発音指導の目標・観点を明確化する。次に学習指導要領の記述をもとに、宮崎公立大学での「英語科音声指導法(SPEECH)Ⅰ・Ⅱ」「英語科スピーチ指導法(SPEECH)Ⅲ・Ⅳ 」の授業と学習指導要領の関連性を考えていく。その上でSPEECH授業における英語音声指導の今後の課題を明らかにする。次期学習指導要領は発表間近であり、そのキーワードである「アクティブ・ラーニング」や「21世紀型スキル」、「コンペテンシー・ベイス」等が取りざたされている。それら次期学習指導要領について取り扱うことは本稿の目的ではない。本稿において学習指導要領(英語)の改訂前のものを再検討しておくことによって、次期学習指導要領でどのような差異があるのかを明らかにする前提とすることができると考える。departmental bulletin pape

    The Meaning of Teaching the Analects in the 21st Century University

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    『論語』は孔子の著作ではなく、言行録であり、弟子たちによって口承され、戦国から前漢にかけて文字テキストに定着していった。漢字による最初期の文献であり、多くの漢字語彙の定義は『論語』における用法を原点とする。その原初性と平易かつ深遠な普遍性の故に、古典中の古典として、中国のみならず日本にも大きな影響を与え、『論語』由来の多くの語彙が現代日本語の中で現役であるように、二十一世紀の現在も中国と日本の言語と文化を支えている。筆者は、この春から勤務校の国際文化学科で『論語』の講読を始めた。国際文化学科で教授するに当たっては、『論語』の読解と暗誦を通して、現代中国語と現代中国人の意識を支える語彙・表現を学習し、中国語上級力を下支えすること、同時に、これらの語彙・表現とそれらから構成される価値の体系が現代日本の言語や文化をも支えていること、東アジアの共通智とも言えるものであることを学び、東アジアに基盤を持つ国際人としての教養となることをも狙いとした。小稿では、21世紀の今日に日本の大学で『論語』を教授する、学ぶという場を契機に、古典について、思想について、『論語』について、日本における中国の言語と文化の受容について…こうした一連の非常に基本的で根源的な問題について考える。departmental bulletin pape

    The Methods and Theaching Technique which Are Suitable to Japanese EFL Learners: PCPP, AL and Materials

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    古くは「文法訳読法」から、また、最近では、「TBLT(Task-based Language Teaching)」や「CLIL(Content and Language Integrated Learning)」等、これまで様々な英語教授法が日本の英語教育界に導入されてきた。しかし、英語の教育現場にいる生徒はきわめて多様な存在(英語力、性格、動機、学習スタイル等)であり「唯一の万能な教授法」はまだ開発されていない。そのような状況の中で、最近PPP(PCPP)を用いた教授法がまた見直されている。筆者はPPP(PCPP)とActive Learningを融合した教授法が日本人英語学習者の英語習得にきわめて効果的に作用するのではないかと考えている。departmental bulletin pape

    Contemporary Philosophy of Action and Hegel's Philosophy - Are "Prior Intentions" Events? -

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    本稿は、M.ブラットマンによって展開された、現代行為論における事前の意図に関する理論が抱える存在論的な問題を指摘するとともに、この問題を解決するための指針を、『精神現象学』におけるヘーゲルの行為論の中に探るものである。これにより、事前の意図を時空間的な連続性によって個別化可能な心的出来事の一種として理解する存在論への対案を提示するとともに、行為に関するヘーゲルの考案に新たな光を当てることを目指す。departmental bulletin pape

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