MMU Repository of Academic Resources (Miyazaki Municipal University)
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591 research outputs found
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Improvement of pre- and post-tests and gender differences on TOEFL scores
Get PDFThe TOEFL (Test of English as a Foreign Language) scores are important for international students when applying to colleges in the United States. Hence, international students spend much of their time studying and receiving extra academic support in order to obtain higher TOEFL scores. Additionally, TOEFL scores have been explored through gender; however, there is a lack of study to determine whether there is an improvement difference within gender. The purpose of this study is to analyze whether gender plays a role in higher pre and post TOEFL scores prior to and at the end of taking a TOEFL class. The mixed ANOVA was performed to answer the following research questions; 1) Is there a significant difference between students’ pre and post TOEFL tests?, 2) Is there a significant difference of TOEFL scores by genders?, 3) Is there an interaction between male and female students’ pre and post TOEFL test scores? The result indicated that there was a significant difference between pre and post TOEFL test scores; however, there was no significant difference between genders. Moreover, the interaction was not shown between male and female students’ pre- and post TOEFL test scores.P論文Articledepartmental bulletin pape
Three-year longitudinal study on factors of improvement of career decision-making self-efficacy
Get PDF宮崎公立大学学生の大学内外でのさまざまな取組とその成果（達成・成功経験）が進路選択自己効力に及ぼす影響について検討した。2015 年、2016 年、2017 年に「大学内外での活動への取組とその成果」「進路選択自己効力」「進路探索行動」に関するアンケートを実施し、そのすべて回答した学生（77 人、男子21 人、女子56 人）を分析の対象とした。その結果、進路選択自己効力と進路選択行動は学年が上がるにしたがって上昇していた。1 年次に予習復習やゼミに積極的に取り組むことが進路選択自己効力を高めることにつながっており、2年次には、それに加えて語学への取組や、大学祭など学内活動、ボランティア活動など学外の活動への取組が進路選択自己効力を高め、3 年次には専門ゼミへの取組や語学、資格取得への取組、ボランティア活動やアルバイトなどの学外活動への取組が進路選択自己効力を高めることが認められた。学生のキャリア発達や成長を考慮し、学生の発達に沿って情報や経験の機会を提供することの必要性を指摘した。P論文Articledepartmental bulletin pape
New Courses of Study Analyzed from a Gender Perspective
Get PDF2017 年3 月に小・中学校の学習指導要領が改訂される告示が公示された。新しい学習指導要領は、小学校が2020 年度より、中学校が2021 年度より施行される。そこで本稿では、新しい学習指導要領をジェンダーの視点及びセクシュアリティの視点から整理することを通して、ジェンダー公正な社会を目指す上での課題について明らかにすることを目的とする。本稿で明らかになったのは、ジェンダー平等やジェンダー公正な社会の構築へ向けて、新たな学習指導要領が果たす役割は極めて小さいということである。むしろ、性別特性や性別役割分業を暗に前提とした記述も見られることから、ジェンダー不平等な社会の形成へ学習指導要領が貢献しているとも言えよう。また、文部科学省によって対応が示されたLGBTIの人々の存在についても、新学習指導要領では一切触れられていない。P論文Articledepartmental bulletin pape
Development of Extended Responsibility of Career Scale
Get PDF本研究の目的は，市村(2017) にて提示した，拡張されたキャリアの責任概念の尺度開発を行うことである．そのために，尺度項目を作成するとともに，類似概念との弁別妥当性，基準連関妥当性，信頼性についての検証を行った．因子分析及び相関分析，階層的重回帰分析の結果から，弁別妥当性，基準連関妥当性，信頼性をそれぞれ十分に満たすことが示された．P研究ノートResearch Notedepartmental bulletin pape
A Study of Expedition for Country Samurai in Seinan War
Get PDF本稿は、士族の最大で最後の反乱である西南戦争が、なぜ激しくなり長期化したかを、明治初期の鹿児島県（薩摩藩）の他県に比べて士族階級つまり郷士の多さに求め、大規模な郷士従軍の背景を考察するものである。筆者の専門が、行政学・地方自治論であることから、西南戦争当時の地方自治制度に着目する。すなわち、当時、鹿児島県の地方行政機関つまり「大区小区」の区・副区長に、私学校幹部が任命されていたこと、さらに県庁の役人・警察官も私学校派が多かったことから、実質上、当時の鹿児島は一種の軍事政権になっていたという見解を示している。この見解を、西南戦争の推移もまじえながら、これまでの郷士出兵の理由についての先行研究も紹介し、さらに筆者の曽祖父・高江郷士の有馬晋介の従軍日記も例にして、論じるものである。P論文Articledepartmental bulletin pape
A Study of Olympic coverage by the graph magazine
Get PDF本研究は、オリンピックのような巨大メディアイベントが果たしうる( または果たしてきた) 社会システム上の役割に関する考察である。第31 回夏季オリンピック東京大会まで3 年を切った今日、我々は1964 年の大会に関する言説を数多く見かけるようになっているが、その多くは、かつての大会が象徴した当時の我が国における発展的状況と、未来への希望を我々に思い出させようとする傾向にある。それは、1964 年に行われた18 回大会およびその時代と、31 回が開催される2020 年とを、時代をまたぎ架橋することで、現在を生きる我々にも64 年大会当時の「希望にあふれた」先人たち同様の活力と団結力を与えようとするものであるように思われる。しかし世界的にハイモダニティ化が進展しつつある現在、この発想自体果たして有効なものであるといえるのか。本稿ではとりわけオリンピックのイデオロギー装置としての役割に着目し、大会報道（大手新聞社発行グラフ誌）に見る国家的イベントへの「まなざし」の変質から検討を進めた。なお今回の論文はあくまで試論的な役割を担うものであり、今回の議論も筆者が現在行っている研究の一端に過ぎず、来年度以降も続編を執筆する予定である。P論文Articledepartmental bulletin pape
Natural and Sui Generis Conceptual Capacity -On Mcdowell's "Second Nature"-
Get PDFジョン・マクダウェルは、『心と世界』において、我々人間の概念能力は「第二の自然」であり、法則の領域に属さない「独特の」ものでありながら、同時に自然的なものでもあるという議論を展開している。本論文では、過激なプラトン主義、簡素な自然主義、非法則的一元論という三つの立場との違いを整理することで、「第二の自然」がどのような主張であるかを明確にする。その上で、「第二の自然」をマクダウェルの静寂主義的な傾向の発露として理解できることを指摘する。さらに、物理主義の側に立って、マクダウェルからの批判に対する応答を試みる。P論文Articledepartmental bulletin pape
Co-occurrence Network analysis of criminal reports(1)
Get PDF本稿は、女性が被疑者・被害者とされる事件の報道を分析し、ジェンダーの視点から犯罪報道を考察したものである。新聞報道を対象にKH コーダーを用いて頻出語句を抽出した上で、共起ネットワーク分析を行い、事件報道において何がどのように関連付けて伝えられているのか、数量的かつ体系的にとらえることを試みた。その結果、犯罪事件の新聞報道における女性被疑者、および女性被害者の伝えられ方について、いくつかの特徴をみることができた。P論文Articledepartmental bulletin pape
On the Historical Development of During
Get PDFIn the present paper, we bring to light some new facts regarding the preposition during. Our corpora investigation indicates that during is the most frequently used deverbal preposition, but its historical development has not been recognized accurately, including the fact that its prepositional usage is older than its predicative one. To address unsettled questions on the preposition's development, we argue that the Unaccusative Hypothesis plays a significant role in the historical derivation of both the prepositional and the predicative usages of during. This, in turn, clarifies how the two usages derived, as well as why the former preceded the latter in the history of during.P論文Articledepartmental bulletin pape
―The last days of the Tokugawa Shogunate and the Restoration of retired daimyo―
Get PDF幕末期の一連の政治史において、薩摩・長州・土佐・越前各藩など雄藩が、重要な役割を果たしたことは言うまでもないが、藩全体の八割を占めた九万石以下の小藩はいかにして幕末期を乗り切り、維新を迎えたのだろうか。本稿では、日向延岡藩七代藩主であった内藤政義が記した自筆『日記』から、元治～慶応期に譜代小藩である延岡藩の動向を考察した。政義の交際は、実家の井伊家、養子政挙の実家太田家、それに趣味を通じて交流のあった水戸徳川家など広範囲にわたる。元治元年七月の禁門の変以降、二度に及ぶ長州征討に政挙が出陣しているが、江戸にいる隠居政義は高島流炮術や銃槍調練に励む一方、政局とはかけ離れた世界に居た。政義は梅・菖蒲・桜草・菊観賞に頻繁に遠出し、また水戸慶篤と品種交換や屋敷の造園に勤しんだ。在所からの為替銀が届かず藩財政は破綻に瀕しており、慶応三年末、薩摩藩邸の焼き討ちを契機に政義は在所延岡への移住を決断する。六本木屋敷に養母充真院を残したまま、翌慶応四年四月、政義は奥女中や主な家臣家族ともども品川を出船し延岡へ向かった。幕末期の譜代小藩の動向を窺うことができる。P論文Articledepartmental bulletin pape