Ehime University Institutional Repository

愛媛大学　教育・学生支援機構，教育学生支援部

Japanese

「コロナ禍」に対応した愛媛大学の授業運営と学生支援

大西, 義浩

富田, 英司

秋山, 正宏

中本, 剛

竹下, 浩子

市川, 克明

佐藤, 栄作

大学教育実践ジャーナル  第20号  2021 45
愛媛大学　教育学部・大学院教育学研究科
新型コロナウイルス感染拡大に対する
愛媛大学教育学部・教育学研究科の取り組み 1
1．はじめに
令和 2 年初頭より世界的な流行となった新型コロナウイ
ルス感染症（COVID-19）は国内外の教育機関にも大きな
影響を与えた。令和 2 年 2 月 27 日には安倍首相から全国
の学校に一斉休校の要請がなされ，さらには，4 月 7 日に
7 都府県に，続いて 4 月 16 日には全国に緊急事態宣言が
出された。
愛媛大学でも，4 月 8 日発出の「令和 2 年度前学期授業
の開講方針」で 4 月 22 日に開講するものの，第 1 クォーター
期間は基本的に遠隔授業で実施する方針が示された。これ
は全国の大学でも同様であるが，教員学生双方ともに未体
験の遠隔授業の実施に際して，戸惑いや不安があったため，
その環境整備や習得を進める必要があった。また，教育学
部特有の問題として教育実習もコロナ禍によって大きな影
響を受けた。
上記の状況をふまえ，本稿では，令和 2 年度における愛
媛大学教育学部・教育学研究科が行った独自の取り組み，
特に遠隔授業開始前の準備と教育実習に対する事例を中心
に紹介する。
2．授業開始までの取り組み
前述したように愛媛大学では，感染者の拡大傾向に対し，
4 月 8 日に第 1 クオーター期間において原則遠隔授業を実
施する方針が示された。教育学部ではこれを受けて，翌日
の 4 月 9 日に教育学部，教育学研究科に在籍の学生に対し
て学部長メッセージ（愛媛大学教育学部，2020a）を発出し，
遠隔授業の実施に理解と協力を求めるとともに，遠隔授
業の実施に必要なネット環境等を Microsoft forms を用い
て調査した（愛媛大学教育学部，2020b）。この調査には 4
月 14 日時点で，学部生 606 名，大学院生 92 名が回答した。
これは学部生および大学院生の 9 割を超える回答率であっ
た。主なアンケート項目とその回答結果を図 1 に示す。こ
こでは図 1 に示す遠隔授業の実施に必要なインターネット
接続可能な機器や接続の容量制限などに加え，対面授業の
再開に備えて，図 2 に示すように，マスクの保有状況や体
温計の所持状況も質問した。この結果を各授業担当教員に
1 執筆担当：大西  義浩，富田  英司，秋山  正宏，中本  剛，竹下  浩子，市川  克明，佐藤  栄作
図1　インターネット接続環境に関するアンケート
図2　マスク，体温計に関するアンケート
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大学教育実践ジャーナル  第20号  2021
愛媛大学　教育学部・大学院教育学研究科
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知らせて，自分の授業にインターネット接続環境の不自由
な学生がいるかどうかを確認して頂いた。授業毎の確認方
法としては Excel の LOOKUP 関数を使用した確認用ファ
イルを各授業担当者に配布した。図 3 に示すように各授業
履修者の学生証番号をペーストするとアンケート回答者の
回答が参照できる。なお，図 3 において「#N/A」とある
のは未回答者であることを示している。各授業担当者はこ
の結果に基づいて授業のスタイルを検討した。
アンケートの自由記述欄には，遠隔授業の実施に際して
のネット環境や教育実習についての質問や不安などの声が
寄せられた。多くの学生が同様の不安をもっていると推定
されたことから情報をシェアするため，主な質問とその回
答を公開 FAQ として web 上にアップした（愛媛大学教
育学部教育コーディネーター，2020）。
一方，遠隔授業の実施において主要ツールとなるビデオ
会議ソフト Zoom についての使用方法を学部教員に周知す
るために，以下の教育コーディネーター主催の学部内 FD
研修会（図 4）を対面で開催した。
・ 4 月 13 日（月）「Zoom 研修　「超」初級編」
・ 4 月 14 日（火）「Zoom 研修　同期型授業編」
・ 4 月 14 日（火）「Zoom 研修　非同期型ビデオ教材作成編」
まず，「超」初級編で Zoom の基本的な使用法を解説
し，参加者としてミーティングに参加する方法を演習し
た。翌日午前には同期型授業編で，ホストとしてミーティ
ングを開催する方法を解説し，ミーティングをスケジュー
ルする方法や待機室の使用方法などを演習した。同日午
後には非同期型ビデオ教材作成編として，Zoom のレコー
ディング機能を使って講義動画を作成する方法を解説し，
Windows 標準ソフトの「フォト」を使用した簡単な編集
方法も取り扱った。さらに作成した動画の Moodle 上への
アップ方法も解説した。（この方法は後日 OneDrive 上で
動画ファイルを置いておき，そこに Moodle からリンクす
る方法として修正）これら 3 回の研修会の動画は限定公開
で YouTube にアップして，不参加者に対しても後日参照
できるようにしたことに加え，教育学部附属幼稚園，小学
校，中学校，および特別支援学校に加えて，附属高校の教
員にも周知して，見ることができるようにした。
遠隔授業の実施にあたって，同期型授業で Zoom を使用
する教員が多かった。非常勤講師を含め 40 名以上の教員
が有料ライセンスの契約を行っている。令和 3 年度は全学
の方針で Zoom ではなく，WebEx や Teams の使用が推
奨されることとなったため，今後の転換を見守る必要があ
る。
また，学外非常勤講師の先生方においては，愛媛大学の
方針をご理解頂き，遠隔授業の実施にご協力頂いた。本学
の Moodle の環境や Zoom の使い方に慣れて頂き授業を実
施して頂けたことに感謝したい。しかしながら，非常勤講
師には Office365 の使用権がなく，動画を OneDrive 上に
置けなかったり Teams を使用できないなどの制約もあっ
た。
3．教育実習での取り組み
教育学部では，教員免許状取得のため，全ての学生が教
育実習を行わなければならない。愛媛大学教育学部の特色
として充実した教育実習カリキュラムをアピールしてお
り，教員免許法上の必修となる 3 回生の教育実習の他に，
1 回生の観察実習，2 回生の実践省察研究（プレ教育実習），
教育体験実習（ふるさと実習），4 回生の応用実習・他校
種実習，インターン実習などがカリキュラム上に用意され
ている。さらに，松山市内の学校を中心に教育現場で学び
を深める地域連携実習が 1 ～ 4 回生で履修できる。
このうち県外移動の多い教育体験実習（ふるさと実習）
は中止を余儀なくされた。免許法上，卒業要件上での必修
ではないが，愛媛大学教育学部のオリジナリティのある実
習であり，これを楽しみにしている学生も多いことから遺
憾にたえない決断であった。さらに地域連携実習も中止と
した。この実習は運動会や水泳指導の補助，さらには松山
市などの学習アシスタントとしても実施しており，教育現
場からもニーズの高いものであるが，やはり免許法上，卒
業要件上での必修ではないことに加え，実習生が実習先の
学校と大学とを頻繁に行き来することによるウイルスの
キャリア的な存在になることが懸念され，中止に至った。
図3　各授業の環境確認画面
図4　FD研修会の様子
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大学教育実践ジャーナル  第20号  2021
新型コロナウイルス感染拡大に対する愛媛大学教育学部・教育学研究科の取り組み
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本実習とも呼ばれる 3 回生の教育実習では，学校教育教
員養成課程の学生はそれぞれの所属に応じて附属幼稚園，
附属小学校，附属中学校のうち一つで 4 週間の実習を，特
別支援教育教員養成課程の学生は，附属小学校での 4 週間
実習に加えて特別支援学校で 3 週間の実習を行うことに
なっている。これらの期間は教員免許法に定められた単位
数を満たすべく設定されているが，文部科学省から令和 2
年 4 月 3 日に発出された「令和 2 年度における教育実習の
実施に当たっての留意事項（文部科学省，2020a）」および
令和 2 年 5 月 1 日に発出された「令和 2 年度における教育
実習の実施期間の弾力化について（文部科学省，2020b）」
では，新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点からその
当時全国に緊急事態宣言が出されており，全国の学校が一
斉休校されていたことを背景に，教育実習期間のうち 3 分
の 1 を超えない範囲を大学における授業により行うことが
できる，いわゆる「代替措置」を認める方針が示された。
この方針を受けて教育実習の主なフィールドとなる教育学
部附属幼稚園，小学校，中学校，および特別支援学校にお
いて実習のスタイルを検討した。その結果，一度に教室に
入る人数を制限する，小学校では給食を児童と一緒に食べ
ないなどの工夫により，幼稚園，小学校，中学校では全て
の学生が 4 週間各学校に通って代替措置を行うことなく実
習期間を全うすることができた。全国的に多くの大学でこ
の「代替措置」を適用せざるを得なかったのに対し，例年
通り 4 週間の実習を可能として頂いた実習校に感謝した
い。特別支援学校では，学生が分散して実習を行うことで
実習を完了することができた。この実習実施にあたり，実
習生は 8 月下旬に開催した第 2 回事前指導の前 2 週間の県
外移動を自粛する依頼を行った。これは県外出身者がお盆
休みに帰省しないことを意味する。県内出身者においても，
会食の自粛を依頼した。教育実習の実施については実習校
のご理解とご協力が得られたことが前提条件であったが，
実習生各位の行動制限によってなされたことも書き留めて
おきたい。
一方，2 回生の実践省察研究（プレ教育実習）は免許法
上の必修ではないが，卒業要件上の必修科目としており，
翌年の実習に向けて，一つ先輩の仕上げとなる組別研究授
業と授業後の研究協議を見学するため，重要な位置づけと
している。このうち幼稚園と中学校では一つの授業を見学
する学生数が少ないことからほぼ例年通りの実施を行うこ
とができた。小学校では，一つの授業の見学者が 20 名弱
となり，教室の収容数を超えることから，授業と研究協議
を教員がビデオ撮影し，この動画を視聴することで代替し
た。
「新入生セミナー A」の一環として行う 1 回生の観察実
習については，やはり多くの学生が一つの教室に入ること
から，ビデオでの動画視聴によって代替した。観察実習で
は授業自体を見ることも重要であるが，将来の教育実習の
フィールドとなる附属学校園にきちんとした服装で訪問す
ることも一つの目的となっている。この段階を経験するこ
とができなかった令和 2 年度の 1 回生には若干の不安が残
るところである。
4．介護等体験
小学校および中学校の教員免許状の取得に必要な介護等
体験について記す。介護等体験は対象の施設で 7 日間の体
験を行う必要があり，愛媛大学教育学部では，社会福祉施
設で 5 日間，附属特別支援学校で 2 日間の体験実習を行っ
ている。しかしながら新型コロナウイルス感染リスクの高
い入居者のいる老人介護施設などの社会福祉施設では，大
学生の受け入れが困難であることが全国的に問題となっ
た。この状況を受けて令和 2 年 8 月に文部科学省から大学
での関連科目の履修をもって介護等体験を完了したことに
できる「介護等体験の代替措置」の実施が発出された（文
部科学省，2020c）。教育学部では，この発出前に体験を行っ
た数名を除き，令和 2 年度に介護等体験を予定していた学
生が代替措置により完了したこととなった。令和 3 年度に
ついての取り扱いがどうなるかを引き続き注視している。
5．大学院での取り組み
本章では，大学院教育学研究科の教育実践高度化専攻（教
職大学院）について述べる。教職大学院では，一つ一つの
授業の履修者数が学部に比べて多くないことから，第 2 ク
オーター以降はほとんどの授業が対面で実施された。
教職大学院での特色となる毎週の連携校実習は，各実習
校のご理解とご協力により第 2 クオーターより実施でき
た。その後，年始に中断期間があった学校もあったが，概
ね予定通りの実習を完了することができた。令和 2 年度か
ら現職教員院生に対して，1 年修了プログラムが始まった
が，これらの大学院生も無事に 1 年で修了することができ
た。
一方で，教職大学院が例年招聘している，県外講師によ
る授業はそのほとんどが遠隔授業となってしまった。また，
エクスカージョン活動として例年実施していた県外への先
進校視察やつくば中央研修センターにおける研修講座も軒
並み中止や遠隔受講となった。
6．その他の取り組み
教育学部学校教育教員養成課程初等教育コース小学校サ
ブコースでは，学生定員が 100 名と大所帯であることから，
全体での卒業研究発表会をポスター発表として実施するこ
とにしている。（指導教員が所属する各専攻にてオーラル
発表を実施することもある）令和元年度卒業の小学校サブ
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大学教育実践ジャーナル  第20号  2021
愛媛大学　教育学部・大学院教育学研究科
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コース 1 期生は第 1 体育館にポスター発表会場を設置し
て，多くの学生や教員が参加して開催した。しかしながら
令和 2 年度は感染拡大防止の観点からポスター発表を中止
し，発表動画を web 上に設置し，これを視聴することで
卒業研究発表会とした。質疑応答はコメントの投稿によっ
て行った。
運営面では，入試の合格者判定など資料の web 配布が
難しい議題を除き，ほとんどの教授会をリモートで開催し
た。使用したソフトはマイクロソフトの Teams であり，
会議資料も Teams 上で配布した。教授会での意思表示に
必要となる各種投票もマイクロソフトの Forms で行い集
計作業が簡略化できるというメリットもあった。他の委員
会もリモートで行う会議が多くあった。
7．おわりに
本稿では，愛媛大学教育学部・教育学研究科における新
型コロナウイルス感染拡大に対する取り組みを概説した。
本稿で紹介した以外にも，多くの制約下で種々の取り組み
がなされた。本稿では個別授業での取り組みは紹介してい
ないが，様々な面で工夫を凝らして授業の実施を完了した
教職員に敬意を表したい。何よりもこの不便な環境下での
取り組みにご理解ご協力頂いた学生諸君に心からの感謝を
申し上げる。特に教育実習生として学校現場に入った学生
は，不特定多数との接触を避けるためにアルバイトを辞め
るなど日常生活にかなりの制限をかけた状態で取り組ん
だ。さらに，実習生の受け入れなど教育実習等でご協力頂
いた，地域の学校を始めとする関係機関にも御礼申し上げ
る。
本稿執筆時点で，新型コロナウイルス感染症は収束した
わけでなく，今後も感染拡大防止のための行動制約が課さ
れることになる。昨年度の経験をふまえ，制約下において
も大学としての活動を進めていき，最大限の教育効果を得
られる方策を検討していきたいと考えている。
文　献
愛媛大学教育学部（2020a）【お知らせ】教育学部，教育学研究
科に在籍の皆さん
 http://www.ed.ehime-u.ac.jp/~edhp/news/detail.php?news_
id=20200410171334（令和 3 年 2 月 28 日アクセス）
愛媛大学教育学部（2020b）新型コロナウイルス感染への対応
について
 http://oni4.sub.jp/enkaku/（令和 3 年 2 月 28 日アクセス）
愛媛大学教育学部教育コーディネーター（2020）「自宅環境等
アンケート」に寄せられた主な質問
 http://oni4.sub.jp/enkaku/faq.html
 （令和 3 年 2 月 28 日アクセス）
文部科学省（2020a）「令和 2 年度における教育実習の実施に当
たっての留意事項」の送付について
 https ://www.mext .go . jp/content/202000403 -mxt_
kyoikujinzai02-000004520-2.pdf
 （令和 3 年 2 月 28 日アクセス）
文部科学省（2020b）令和 2 年度における教育実習の実施期間
の弾力化について（通知）
 ht tps : //www.mext . go . j p/con ten t/20200501 -mxt_
kouhou01-000004520_1.pdf（令和 3 年 2 月 28 日アクセス）
文部科学省（2020c）小学校及び中学校の教諭の普通免許状授
与に係る教育職員免許法の特例等に関する法律施行規則の一
部を改正する省令等の施行について（介護等体験の特例措置）
 ht tps : //www.mext . go . j p/con ten t/20200807 -mxt_
kyoikujinzai01-000008775-1.pdf（令和 3 年 2 月 28 日アクセス）
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新型コロナウイルス感染拡大に対する愛媛大学教育学部・教育学研究科の取り組み

Ehime University (愛媛大学)博士(工学)thesi

SERRANA, JOESELLE MAGPAYO

English

NEXT-GENERATION FRESHWATER BIOMONITORING: APPLICATIONS OF DNA METABARCODING FOR COMMUNITY AND POPULATION-BASED ECOLOGICAL ASSESSMENT

Ehime University (愛媛大学)博士(医学)doctoral thesi

尾崎, 沙耶

OZAKI, Saya

 
（第３号様式） 
 
 
学 位 論 文 要 旨 
 
 
            氏   名  尾崎 沙耶 
 
 
            論 文 名 
塩化物イオンチャネルタンパク質 CLIC2 は、MMP14 の活性阻害によって腫瘍細胞の浸潤・転移
を抑制する 
 
 
学位論文要旨 
  
【はじめに】 
これまでに、悪性腫瘍の浸潤・転移について様々な分子やシグナル伝達に関する研究が盛んに行
われてきた。中でも、matrix metalloprotease 2 (MMP2)やその活性化に関わる MMP14 の浸潤転移
への関与が重視され、阻害剤を悪性腫瘍の治療に応用することが目指されてきたが、臨床応用に
は至っていない。一方、正常組織や良性腫瘍の細胞が周囲への浸潤や遠隔臓器への転移をしない
理由は現在でも明らかにされていない。そのメカニズムを解明することで、新たな悪性腫瘍の浸
潤転移抑制方法を見いだせる可能性がある。我々は、ラット C6 グリオーマ細胞をラット新生仔
背部皮下に移植すると、３週間程度で肺に肉眼的転移を起こすことを見出している。この遠隔転
移モデルを用いて、遠隔転移した細胞と原発巣にとどまった細胞の遺伝子発現を RNAseq により
比較した。原発巣にとどまった細胞に高発現するタンパク質として、Chloride intracellular chanel 
protein 2 (CLIC2)に着目し研究を進めたところ、CLIC2 は腫瘍細胞の浸潤・転移の抑制に関与して
いることを見出した。 
 
【材料と方法】 
動物実験については動物実験倫理員会の承認のもと Wistar ラットを用いて行なった。研究倫理審
査委員会の承認のもと愛媛大学医学部附属病院にて保存または手術時に取得されたヒト脳腫瘍
組織を研究に供した。ラット C6 グリオーマ細胞、ヒト一次培養髄膜腫細胞、または株化された
ヒト膠芽腫細胞を用いた。CLIC2、CLIC4 を小麦胚芽タンパク質合成システムを用いて合成した。
C6 細胞は、ラット新生仔背部皮下または大脳線条体に移植し、それぞれ肺への遠隔転移モデル、
脳腫瘍モデルとし、生存期間・肺転移率を測定した。肺転移モデルにおいて、背部原発巣と肺転
移巣から C6 細胞を分離し、その遺伝子発現を RNAseq により解析した。ラット腫瘍組織の血管
透過性をエバンスブルー注入により調べた。CLIC2 発現と E-カドヘリン発現量との関連をウエス
タンブロッティングにより検討した。CLIC2mRNA 発現レベルとヒト髄膜腫及び膠芽腫の無増悪
 
氏名 尾崎 沙耶  
生存率との関連を調べた。ヒト膠芽腫細胞株を RNAseq により遺伝子発現解析を行い、遺伝子オ
ントロジー解析を加えた。ヒト髄膜腫細胞、C6 細胞の細胞外マトリックス分解および浸潤能を調
べた。CLIC2 の細胞外分泌を、ウエスタンブロッティングおよび共焦点顕微鏡により調べた。合
成 CLIC2 の MMP14 への結合を免疫沈降法で、MMP14 阻害活性を活性測定キットにより検討し
た。 
 
【結果】 
ラット肺転移モデル・脳腫瘍モデルにおいて、CLIC2 を強制発現させた細胞を用いると、遠隔転
移や周囲組織への浸潤が抑制され、モデル動物の生存期間が延長した。ヒト髄膜腫・膠芽腫症例
では、CLIC2 mRNA が高発現していると無増悪生存期間が延長していた。ヒト膠芽腫細胞株の
RNAseq および gene ontology 解析から、CLIC2 高発現細胞は良性の形質を、低発現細胞は悪性の
形質を有していた。ラット CLIC2 高発現腫瘍では、血管透過性が小さく細胞間接着タンパク質
E-cadherin が多く発現していたが、その mRNA 発現には変化がなかった。ヒト髄膜腫組織でも、
良性の場合は CLIC2 が高発現し、同時に活性型 MMP2 が少なかった。培養実験により、CLIC2
の高発現は細胞の浸潤活性や MMP2 活性の低下と関連していた。CLIC2 は、細胞内では主に分泌
顆粒に局在し、細胞外に分泌されていた。小麦胚芽合成システムを利用して作成した組み替え体
CLIC2 は、MMP2 の活性化に必要な MMP14 と結合し、その活性を阻害した。細胞外マトリック
ス分解を必要とする浸潤活性測定系で、C6 細胞およびヒト膠芽腫細胞株の浸潤能は CLIC2 の添
加により抑制された。 
 
【考察】 
CLIC2 はマウスにそのゲノムがないこともあって、最も研究が進んでいない CLIC ファミリータ
ンパク質であるが、最近我々の研究も含めてがんの予後改善と関係することが示唆されていた。
今回、ラットを用いた実験系と臨床研究の双方で、CLIC2 高発現が腫瘍の予後を改善することを
示し、そのメカニズムは MMP14 阻害にあることを見出した。イオンチャネルタンパク質とされ、
膜結合型として存在するものと考えられてきたCLIC2が細胞外に分泌されていることも明らかに
した。CLIC ファミリータンパク質は後生動物に広く保存されていることから、良性腫瘍のみなら
ず正常組織の細胞が他所へ浸潤転移することを抑制している可能性も考えられる。 
 
【結論】 
CLIC２の浸潤転移抑制効果の発見は、今後の浸潤転移抑制薬の開発につながるものと期待され
る。また、MMP 活性の内因性制御機構としても重要であると考えられる。 
 
 
キーワード（３～５） 
 
 
 
CLIC 
MMP 
invasion 
glioblastoma 
meningioma 
 


塩化物イオンチャネルタンパク質CLIC2は、MMP14の活性阻害によって腫瘍細胞の浸潤・転移を抑制する

Ehime University (愛媛大学)博士(農学)thesi

Md., Rashidul Hasan

（第３号様式）(Form No. 3) 
学  位  論  文  要  旨  
Dissertation Abstract 
 
 Md. Rashidul Hasan Md. Rashidul Hasan Md. Rashidul Hasan 
 
Name 
 
 
学位論文題目：Production Efficiency and Marketing System of Vegetables in Bangladesh 
           (バングラデシュにおける野菜の生産効率とマーケティングシステム ) 
Title of Dissertation 
 
 
 
学位論文要旨：  
Dissertation Abstract 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
This study aims to provide an in-depth understanding of vegetable production efficiency 
and marketing system in Bangladesh. Specifically, the study is composed of six main 
chapters; providing for two areas: vegetable production efficiency and vegetable 
marketing system in Bangladesh.  
The first chapter examined the farmer’s production efficiency of  bean and cauliflower in 
three districts namely, Mymensingh, Cumilla , and Rajshahi of Bangladesh. Primary data 
were collected from farmers by using a pretested semi-structured questionnaire. Results 
showed that cauliflower and bean productions were profitable in the case study areas. 
Low price of vegetables and lack of capital were the major problems of farmers. 
Correlation analysis indicated that farmer’s age, education, number of agricultural 
training, numbers of extension contacts, and farmer’s homestead area were significantly 
and negatively correlated with problem confrontation.  
The second chapter addressed farmer’s production efficiency of brinjal in three districts 
namely Mymensingh, Rajshahi, and Cumilla of Bangladesh. Primary data were collected 
from brinjal producing farmers by using a pretested semi-structured questionnaire. The 
study found that brinjal production was profitable . Correlation analysis indicated that 
farmer’s education, total family member, homestead area, vegetable cultivation area, no. 
of agricultural training, no. of extension contacts, and farming experience were 
significantly and negatively correlated with problem confrontation. Low prices of 
 
氏名：Md. Rashidul Hasan 
（第３号様式）(Form No. 3) 
vegetables were the first ranked order problem and lack of capital ranked second in the 
study areas. Department of Agricultural Extension (DAE) sh ould provide hands-on 
training on diseases, insects , and pests management for increasing production. 
The third chapter studied farmer’s production efficiency of tomato in three districts 
namely Mymensingh, Rajshahi, and Cumilla of Bangladesh. Primary data were collec ted 
from tomato producing farmers by using a pretested semi-structured questionnaire. The 
result showed that tomato production was profitable though farmers faced different 
problems.  
The fourth chapter outlined farmer’s production efficiency of bottle gourd production in 
three districts namely Mymensingh, Rajshahi , and Cumilla of Bangladesh. The study 
also highlighted input use efficiency and farmer ’s problems. Primary data were 
collected from bottle gourd producing farmers using a pretested semi-structured 
questionnaire. Results showed that bottle gourd productions were profitable in the three 
districts. Per hectare yield of bottle gourd was significantly influenced by the use of 
urea, Triple Super Phosphate (TSP), Muriate of Potash (MoP), Zinc, cow dung, and 
pesticides. Low prices of bottle gourd ranked the first problem for all areas.  
The fifth chapter detailed about profitability and technical efficiency of bean, brinjal , 
and tomato production in Bangladesh. Primary data were collected through a field 
survey of 213 vegetable producing farmers selected by multi -stage random sampling 
technique in three districts namely Mymensingh, Rajshahi, and Cumilla of Bangladesh. 
The study found that bean, brinjal, and tomato production were profitable in the study 
areas. The results showed that agricultural training and the number of adult households 
reduced the vegetable producers’ inefficiency. Overall  technical efficiency was 87.3 % 
and there was an opportunity for increasing technical efficiency by taking different 
management practices. Lack of capital and low prices of vegetables were the major 
problem of farmers.  
Lastly, the sixth chapter studied the vegetable marketing system and roles of middlemen 
in Bangladesh. The study investigated major marketing channels, identified market 
actors and their function. Data were collected primary sources from 354 farmers and 129 
middlemen by using a pretested semi-structured questionnaire. The results showed that 
farmers, Faria, Bepari, Aratdar , and retailers were the major market  actors in the study 
areas. Middlemen were followed different payment methods, price fixation procedures 
and they graded and stored their vegetables. Most of the intermediaries bought 
vegetables from farmhouses and village markets and s old them mostly in the urban 
markets. Among the market intermediaries,  net margin was highest for Bepari  and 
lowest for retailer. Middlemen used different sources of market information in their 
marketing activities and mobile phone was very popular for collecting price information.  


Production Efficiency and Marketing System of Vegetables in Bangladesh

手塚, 優子

TEZUKA, Yuko

（第７号様式） 
学位論文審査結果の要旨
 氏 名 手 塚 優 子 
 審 査 委 員 
      
      
      
      
      
論  文  名 小児期発症 IgA 腎症における Fn14 の関与について 
審査結果の要旨 
【研究内容のまとめ】IgA 腎症（IgAN）は原発性糸球体腎炎の中で最も多い疾患であり、日本で
は学校検尿の普及により早期に発見でき、軽症病変を呈する例が多いが、蛋白尿が持続する症例
では、腎機能障害をきたすリスクがある。 
Fn14（Fibroblast growth factor-inducible 14）は TWEAK（Tumor Necrosis factor like we
ak inducer of apoptosis）をリガンドとするレセプターであり、TWEAK/Fn14 は炎症や細胞増殖、
分化、アポトーシスといった種々の作用を持っている。近年の報告で、AKI（急性腎障害）や CK
D（慢性腎臓病）にも関連するといわれている。申請者は、Fn14 が早期 IgAN の病変形成にどの
ように関わるのか、また進行を予測するマーカーとなるのかを調べた。 
①15 歳以下で発症した小児 IgAN 14 例の病理標本を用いて臨床像と Fn14 の発現を検討した。軽
症型の 8 割に糸球体係蹄の 50%以上の領域に Fn14 の発現を認めたが、重症型の Fn14 の沈着は軽
度であった。②IgA 腎症モデルマウス（HIGA マウス）における尿蛋白排泄は、14 週齢から増加
し始め、26 週齢をピークとして、以後は減少した。HIGA マウスの PAS 染色では 11 週齢までは
メサンギウム病変はほとんど見られず、14 週齢からメサンギウムの増殖がみられた。Fn14 染色
では、11 週齢まではわずかな沈着であるが、14 週齢で沈着はより明瞭となり、26 週以降で減弱
していた。以上のことから、Fn14 は早期病変に関連すると考えられ、病像確立期以降は関与し
主　査　　大蔵　隆文
副　査　　北澤　荘平
副　査　　菊川　忠彦
副　査　　鵜久森　徹
副　査　　三宅　映己
ていないと推測された。新鮮凍結切片からレーザーマイクロダイセクションにより、糸球体を
単離し、トランスクリプトーム解析を行った。その結果、6 週齢の HIGA マウスより 11 週齢の H
IGA マウスで 4 倍以上増加した遺伝子は 77 遺伝子で、反対に 1/4 以下に減少した遺伝子は 109
遺伝子であった。また 11 週齢と 26 週齢では、増加している遺伝子は 130、減少したものが 88
遺伝子であった。Fn14 の発現は 6 週および 11 週齢で亢進しており、発症早期に増加する遺伝子
であることが示唆された。そして Fn14 の下流経路にある各種遺伝子は、6 週では Mapk 発現が亢
進し、11 週で減弱していたことから、Mapk が早期の細胞増殖や炎症反応に関わっていると推測
された。TNF 経路や IgA 産生経路の遺伝子群は 11 週で発現が増加し、補体経路の遺伝子群は 26
週で発現亢進がみられ、炎症の進展・継続に関わっていると考えられた。 
これらの炎症の惹起・進展に TWEAK/Fn14 経路が直接どのように関わっているのかは、今回の
研究では明らかにできなかったが、ループス腎炎では抗 TWEAK 抗体により TWEAK-Fn14 シグナル
を阻害する治療の有効性も報告されており、今後 IgA 腎症において早期進展を抑制する新たな治
療となる可能がある。 
 
本論文に対する公開審査は平成 30 年 2 月 5 日に開催された。申請者から英語で内容が発表さ
れた後に、審査委員から本研究に関連する以下の質問がなされた。 
 １）コントロール、つまり健常な小児において Fn14 の発現はどうか、２）成人と小児での
Fn14 の発現の違いの理由、３）HIGA モデルでは 11 週齢で蛋白尿が減少するため、小児の IgA 腎
症モデルとしては不適では無いか、４）HIGA マウスの糸球体の病変の特徴、５）HIGA マウスの
11 週齢が、ヒトでは何歳に相当するか、６）Fn14 の今後の臨床応用法、７）小児での扁桃摘出
の適応と扁桃での Fn14 の発現、８）Fn14 が上昇する疾患、９）TWEAK は膜結合型か遊離型か、
10)Fn14 の局在、11）小児期から血尿がある患者で成人期に増悪する場合の Fn14 の役割、12）
Fn14 が I 型膜受容体であり、切断され核内移行する可能性、13）発現が変化した遺伝子の中で
最も疾患発症に関与していると思われる遺伝子、14）IgA 腎症では血尿と蛋白尿を認めるが、
Fn14 は主にどちらに関与すると考えられるかなど。 
 
 これに対して申請者は、質問の意図を十分に理解した上で、詳細かつ明確に応答した。本論
文は Fn14 が IgA 腎症における早期診断のマーカーとなる可能性があるばかりでなく、今後の
治療ターゲットになる可能性を含んでおり、今後の研究の発展が期待される。審査員は一致し
て本論文を高く評価し、博士（医学）の学位論文に値するものと結論した。 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 


小児期発症IgA腎症におけるFn14の関与について

仲道, 雅輝

玉井, 輝之

井上, 昌善

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