Ehime University Institutional Repository

IKEDA, Fumi

English

From Protest Movements to New Parties :The Missing Link in Japan

中川, 未来

Japanese

田舎青年と支那保全論 ─日清戦後における中国関与とその主体形成─

早田, 美保

学生中心の英語授業カリキュラム開発を目指して ─愛媛大学法文学部「専門共通英語」─

入江, 賀子

川原, 尚子

Proposing a cost estimate of forest biomass usage as a distribution: An example of harvesting costs

竹島, 久美子

香月, 敏孝

愛媛県農業の現段階 - 2020 年農業センサスを中心とした農業統計分析による接近-

加藤, 祐子

チューリヒにおける地下水の公水化 ─スイス地下水法制研究の手がかりとして─

太田, 亨

『空華集』訳注 -七言絶句部(三)-

村井, 裕弥

佐藤, 栄作

中学校国語科における文法指導の一考察 -助詞の用法と短歌を使用した「読むこと」との関連指導-

市川, 克明

伊方町の小中学校・高等学校の校歌について ～ 過疎地域における学校の統廃合と校歌 ～

Ehime University (愛媛大学)博士(医学)thesi

藤井, 知美

FUJII, Tomomi

 
（第 12号様式） 
 
 
学 位 論 文 の 要 約 
（ 研 究 成 果 の ま と め ） 
 
 
 
      氏   名  藤井 知美 
 
 
      学位論文名  認知症がん患者のがん治療と予後について 
 
 
    学位論文の要約 
2019 年の WHO のレポートによると認知症患者は全世界で 5,000 万人に達し、毎年約 1,000
万の新規認知症患者が報告されている。一方「がん」は先進国において重要な疾患の一つ
であり、日本においても死亡原因の約 4 分の１はがんである。日本は超高齢化社会であり
近年認知症を併発したがん患者数も増加している。しかし認知症患者のがん治療における
ガイドラインは未だない。したがって認知症患者が適切ながん治療を受けることができる
かどうかは大きな臨床上の問題と考えられている。本研究では認知症がん患者のがん治療
と予後に着目し、適切な治療を考察した。 
方法 
愛媛大学医学部附属病院で 2010年 1月 1日から 2016年 12月 31日までの間に診断された、
がん患者でかつ認知症と診断された患者を対象とした。対象患者のデータは電子カルテよ
り後ろ向きに調査した。脳腫瘍、及び転移性脳腫瘍患者は、その病態から本研究には不適
切と判断し除外した。 
本研究では認知症患者の重症度を、「認知症高齢者の日常生活自立度判定基準」によって
分類した。これは日本で広く用いられており、看護記録などからも後ろ向き調査で調査分
類可能であることから用いた。 
生存解析はカプランマイヤー法を用い、ウィルコクソンテストで検証した。統計解析は、   
S A S ソフトウェア（version9.4）を用いた。本研究は愛媛大学医学部附属病院の倫理委
員会で承認され実施した。(study IRB#1508011) 
結果 
愛媛大学医学部附属病院で 2010 年 1 月から 2016 年 12 月の間に登録されたがん患者は合
計 9,354 人であり、そのうち認知症と診断されていたのは、除外基準を満たしたものを除
き、105 人だった。49 人(47%)が女性で、平均年齢は 79.2 歳であった。カプランマイヤー
法で 105 名の生存率 50％は 24 ヶ月であった。認知症重症度レベル別の生存期間は認知症
が重症になる程生存期間が短く、レベルⅠ＋ⅡとレベルⅢ＋Ⅳでは統計学的有意差を認め
 
た。認知症がん患者の治療別の予後について、治癒及び延命を目的に治療を行った群（N
＝87）と緩和目的でがん治療を行わなかった群（N=18）を比較した。その結果、治療群の
方が予後は長く、治療群のうち標準治療を行なった群（N＝64）と認知症のために標準治療
以外（治療強度を下げて行われた化学療法や緩和放射線照射、限定的手術）が行われた群
（N＝23）で予後に有意差はなかった。治療群と無治療群、標準治療群、標準治療以外の群
で認知症の重症度に統計的有意差はなかった。治療群において治療の種類によって差があ
るかどうかを、手術療法、化学療法、放射線療法、それらの混合で治療をしない群と比較
したところ、手術療法のみ統計的有意差を持って予後が良いものの他では差がなかった。 
考察 
高齢がん患者において認知症の有無により意思決定が障害されることは、治療結果に影響
を及ぼす可能性がある。この問題は重要であるにも関わらず、我々の調べた限りではがん
治療におけるこの領域の研究はあまりみあたらない。調査期間でのがん患者 9,354 人中、
認知機能障害がカルテの病名登録から確認された症例は 105人で、がん患者の 1.1%だけで
あった。これは日本における認知症罹患率が 10 から 15％であることを考えると極端に少
ない。本研究で認知症のがん患者が少ない理由の一つは、がん治療の経過中、認知機能の
評価の記載が適切になされていないことが考えられる。これは、臨床医ががん患者の身体
的状況に注意を払うほどには認知機能について注意を払っていないことを示唆しているか
もしれない。その他の理由としては、当院は治療目的で紹介受診するがん拠点病院であり、
がんと診断されても認知症の症状のために当施設を紹介されないことによるのかもしれな
い。 
本研究では、標準治療であるかどうかに関わらず何らかのがん治療を行うことによって認
知症がん患者の予後を改善していた。すなわち認知症があっても、患者の状況に応じて適
切ながん治療介入を行うことは予後を延長することを示唆している。しかしがん治療は様
々なリスクがあり、がん治療のガイドラインや専門医の治療決定のみで治療や予後が決ま
るわけではなく、患者や家族の意志を尊重しなければならない。がん治療においてアドバ
ンスケアプランニング、すなわち患者の価値観や人生の目的、今後の治療やケアに対する
要望などを理解し共有することは重要である。認知症の存在が本人不在のがん治療に影響
を受けるという現状の前に、認知症がん患者の適切な治療についてさらなる研究・議論が
必要と考えられた。 
なお、この学位論文の内容は、以下の原著論文に既に公表済である。 
 
主論文 : Tomomi Fujii, Michiko Wada, Shinji Hasebe, Kazuto Takeuchi, Toshihiro 
 Yorozuya and Yoshihiro Yakushijin : Treatment and prognosis of patients with  
both cancer and impaired decision-patient with both cancer and dementia making  
as a symptom of dementia. Geriatrics & Gerontology International 21(12):1105-   
1110 2021 DOI: 10.1111/GGI.14292 
 
 
 


認知症がん患者のがん治療と予後について

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