Ehime University Institutional Repository

中曽, 久雄

Japanese

プロセス的憲法観の展望 : 松井茂記『日本国憲法第4版』を読む

西村, 隆誉志

Damnum Iniuria Datum からDamnum《CULPA》Datum へ(その1)-近代法典編纂における統一的一般条項形成にむけて-

山本, 與志隆

Yoshitaka, Yamamoto

自然と技術の解釈学 : ハイデガーの『形而上学入門』を手掛かりにして

Ehime University (愛媛大学)博士(農学)thesi

Thang Lam Lun

（第３号様式）(Form No. 3) 
学  位  論  文  要  旨  
Dissertation Abstract 
 
 
氏名：  
Name 
Thang Lam Lun 
学位論文題目：  
Title of Dissertation 
Evaluation of Allelopathic Activity and Identification of 
Allelopathic Substances in Myanmar Medicinal Plants                                                                                                                                                                                                                                                                        
(ミャンマー在来薬用植物のアレロパシー活性とアレロパシ
ー物質の同定 ) 
 
学位論文要旨：  
Dissertation Abstract  
 
 
 
 
 
 
 Weeds compete with the main crops and reduce the growth, yield, and  quality of 
agricultural products to some extent. One of the most common methods of  reducing 
weed damage is the use of chemical herbicides. Due to the side effect s that chemical  
herbicides on human health and the environment, there is a need to replace  
biocompatible and low-risk herbicides. Utilization of potential allelopathic plants and 
their bioactive substances (secondary metabolites) are o f great interest as an alternative 
way to reduce the reliance on synthetic herbicides in weed elimination for their 
biodegradability. Many studies have reported that medicinal plants are one of the 
promising sources of secondary metabolites and some of them have been reported to 
have allelopathic activity. 
 This research, therefore, has focused to evaluate the allelopathic potential 
plants and to isolate potent allelochemicals from Myanmar medicinal plants. Three 
medicinal plants were used in this research: Plumbago rosea  Linn. (Plumbagonaceae),  
Polygonum chinense L. (Polygonaceae), and Acmella uliginosa  (Sw.) Cass (Asteraceae).  
The aqueous methanol extracts of P. rosea stems, P. chinense plant, and A. uliginosa  
plants showed significant inhibitory effects on the seedling growth of the representative 
test plants (cress, lettuce, alfalfa, barnyard grass, Italian ryegrass, and timothy).  The 
effectiveness of the inhibition was proportional to each extract concentration. The 
susceptibility to the extraction of the test plants varied in the tested species. The extract  
obtained from the 300 mg dry weight of P. rosea,  P.  chinense, and A. uliginosa 
completely inhibited the shoot and root growth of the six tested plants except for the 
shoot growth of barnyard grass. Considering the concentration required for 50% growth 
inhibition (I50 values) of all the extracts, the extracts of P. rosea stems, had the 
strongest inhibitory activity followed by the extracts of P. chinense and A. uliginosa 
with values in the range between 0.87-33.5, 1.46-35.09 and 2.47-56.79 mg dry weight 
（第３号様式）(Form No. 3) 
equivalent extracts/mL, respectively. The inhibitory activities of th ese three medicinal  
plant extracts suggest that these plants may have allelopathic potential and may contain 
allelopathic substances.  
 The aqueous methanol extracts of each medicinal plant were isolated and 
purified through a series of chromatography. Bioassay-guided fractionations resulted in 
the isolation of six inhibitory substances and identified as 7,3′,4′-tri-O-methyl 
dihydroquercetin, and 7,4′,5′-tri-O-methylampelopsin from the stem extracts of 
Plumbago rosea and dehydrovomifoliol, (-)-3-hydroxy-β-ionone, 3-hydroxy-7,8- 
dihydro-β-ionone and loliolide from the whole plant extracts of Polygonum chinense.  
The biological activit ies of the isolated compounds were determined by the cress 
seedlings at different concentrations. The isolated compounds (7,3′,4′-tri-O-methyl 
dihydroquercetin, and 7,4′,5′-tri-O-methylampelopsin) from the stem extracts of 
Plumbago rosea significantly suppressed the shoot and root growth of cress compared 
with the control. Based on the I50  values of the two compounds, 
7,4′,5′-tri-O-methylampelopsin (0.07 mM to 0.21 mM) had stronger activity on the root 
and shoot growth of cress than 7,3′,4′-tri-O-methyl dihydroquercetin (0.24 mM to 0.59 
mM). The other four compounds isolated from the Polygonum chinense  plant extract  
significantly inhibited the cress growth compared with the control . Comparing the I50  
values of these four isolated compounds, (-)-3-hydroxy-β-ionone (0.05 to 0.07 mM) had 
the most inhibition activity on the cress seedlings followed by loliolide (0.25 to 0.47 
mM), 3-hydroxy-7,8-dihydro-β-ionone (0.42 to 1.29 mM) and dehydrovomifoliol (1.7 to 
2.58 mM). In addition, the other growth inhibitory substances were also isolated from 
the plant extracts of A. uliginosa, which are required to purify and characterize and may 
have value in weed control in the natural-based system. 
 In this research, three medicinal plants have shown inhibitory activity against 
the growth of the six representative test plants, indicating that these medicinal plants 
may contain allelopathic substances. Six potential inhibitory substances were isolated 
from Plumbago rosea and Polygonum chinense extracts and these substances also  
exhibited inhibitory effects on the growth of cress plants. Therefore, the findings of this 
study suggest that the plant residue of these medicinal plants, and their plant extracts  
could be utilized as soil additive materials for weed management options and their 
inhibitory substances could be utilized as natural sources of bioactive substances for the 
development of bioherbicides.  
 


English

Evaluation of Allelopathic Activity and Identification of Allelopathic Substances in Myanmar Medicinal Plants

浅川, 泰宏

観音巡礼のフィールドワークからの逆照射 -四国遍路と比較巡礼研究-

Mikami, Satoru

Participatory Approach and Self-reported Outcome: A Deadly Combination for the Impact Evaluation of Development Aid Projects?

Ehime University (愛媛大学)博士（理学）doctoral thesi

成田, 博貴

NARUTA, Hiroki

（第６号様式）   
学位論文審査の結果の要旨 
氏 名 成田博貴 
審査委員 
論 文 名 マルチアンビルプレスを用いて 10 GPa を超える圧力発生と高温下で X 線回折
その場観察実験が可能な高圧セルの作製 
審査結果の要旨 
博士前期課程において放射光 X 線その場観察で得られたヨウ化錫の回折パターンを逆モンテ
カルロ解析することにより、数十 GPa という高圧下で生じる非晶質化の構造変化を実空間で捉え
た。また、こうした非晶質化現象を物理的に説明する上で系のエントロピー変化を如何に定量化
するかという問題に直面した。 
 この問題に挑むため博士後期課程に進学した。まず、非晶質化を起こす母体となる結晶構造が
未解明であったこと、非晶質構造とその母体構造とは微視的には共通した特徴があるはずだとい
う予想がし得たことにより、非晶質化を生じる15 GPa付近の構造を精査することに取り組んだ。
その際、母体となる結晶との関連を明らかにするため、数百度の範囲で正確な温度制御を行える
実験環境を整えられるよう配慮した。こうしたことは地球科学の分野では既に確立した技術であ
るため、本学地球深部ダイナミクスセンターの大内准教授に自ら師事し、必要な実験技術をご教
授いただいた。また、同センターに設置されている高圧発生装置を用いて予備実験に取り組み、
目標圧力・温度を安定して達成できる高圧セルのプロトタイプの作製に至った。然るに、実験対
象となるヨウ化錫は化学的に非常に活性なため、地球科学の分野で標準的に用いられる MgO など
を試料周りから極力排除する必要があった。また、6-6 加圧方式という圧力発生法を想定してい
たため、回折 X 線検出器を縦振りにする必要があり、それに対応すべくプロトタイプセルの改良
を施さざるを得なかった。後者に対しては高圧セルにホウ素の X 線窓を取り付けるなどの対応策
がとられた。 
 同時に不規則構造のエントロピーの定量評価のために Goddard らの方法を詳細に検討した。同
方法は高分子液体をはじめとする複雑液体のエントロピー評価にしばしば用いられているが、そ
の基本となる仮定に不明確な部分が認められたため、高精度なエントロピーが可能ではあるが極
めて計算コストの高い別方法を用いて単純液体のエントロピー評価を行い、Goddard らの方法に
よる結果と比較した。その結果、Goddard らの方法は計算コストの低い面では勝るものの、高密
度化とともに正確な値とのずれが系統的に大きくなることを見出した。この結果、同方法を非晶
質固体には適用できないと判断した。 
上記のように問題解明に直結する回折実験データが得られる環境は順調に整えられたが、2020
主　査　　渕崎　員弘
副　査　　松下　正史
副　査　　大内　智博
年からはコロナ禍に見舞われ、約 1 年に渡って出張が自粛された。放射光 X 線その場観察実験は
高エネルギー加速器研究機構で実施される予定であったが、この間に実験を進めることができな
かった。また、実験で用いる予定であった圧力発生装置 MAX80 の 3 度にわたるオーバーホールで
高荷重を印加する実験は 2022 年まで延期された。 
 しかし、十分な予備実験を行っていたため 2022 年度からは順調に実験を進めることができた。
当初予定していたヨウ化錫の非晶質状態と母体となる結晶との微視的な構造関係までを明らか
にするには至らなかったが、必要な圧力・温度を安定して発生できる高圧セルは完成した。この
意味で学位授与に十分な成果が得られたと言える。 
 学位審査にあたっては、まず、令和 5 年 1月 19 日に予備審査を行い、学位論文内容に対し、
質疑応答する機会を設けた。また、内容に関して、より明確に記載すべきこと、訂正すべきこと
を指示した。 
 公聴会での発表は、高品質な図を多用し、聴講する者の理解を助けるよう、十分に工夫された
ものであった。1時間の発表の後、30 分間に渡る質疑に対しても的確に回答を行なえた。 
 英語能力に関しては、これまで主著者論文を含めて 4編の英文論文を出版していること、国際
会議でのポスター発表を経験していることから、十分な能力を有すると判断した。 
 以上の学位審査の結果、合格とする。 


マルチアンビルプレスを用いて10GPaを超える圧力発生と高温下でX線回析その場観察実験が可能な高圧セルの作製

中島, 昇

1505

NAKAZIMA, Noboru

0次谷の危険性評価と抽出法に関する研究

Ehime University (愛媛大学)博士(医学)doctoral thesi

仲地, 究

NAKACHI, Kiwamu

 
（第３号様式） 
 
 
学 位 論 文 要 旨 
 
 
 
            氏   名    仲地 究 
 
 
 
            論 文 名 COVID-19 による学校閉鎖における子どもたちの心理的・行動的変化の違
いについて 
 
 
 
 
 
 
学位論文要旨 
はじめに 
2019 年に発生したコロナウイルス感染症（COVID-19）は、全世界に蔓延し、公衆衛生上の緊急
事態であると宣言され、感染拡大を抑えるために学校閉鎖が行われ、子どもを精神的な危機へと
追いやった。日本では、6 歳から 18 歳までの子どもが数ヶ月間、自宅待機により社会的距離を置
くことを命じられた。各国で子どもの感染恐怖、交友関係の欠如などのストレス要因への曝露に
よる行動上の問題などが報告され、行動制限下での子どものメンタルヘルスの重要性が示された。
日本では、2020 年 3 月 3 日に小学校、中学校、高等学校の休校が始まり、4 月 7 日に日本政府に
よって緊急事態が宣言された。長期の休校・隔離が日本の子どもの精神的健康や行動にどのよう
な影響を与えるかは不明であり、どのようなメンタルケアが必要であるのかは重要であると考え
られる。これまでにパンデミック時の学校閉鎖・自粛による心理・行動の変化が、発達段階の異
なる児童・青年間でどのように異なるかを調べた研究はなく、本研究は、COVID-19 による長期
学校閉鎖、自粛が、さまざまな発達段階に属する子どもたちに及ぼす影響を調査することを目的
に行われた。 
方法 
2020 年 4 月 30 日から 5 月 8 日までの学校閉鎖期間中にアンケート調査を行い、愛媛県に在住の
精神科受診歴のない 6 歳から 18 歳の定型発達児の母親を対象とした。学校が休みのため家にい
る子どもであるため、対象者へのアクセスが困難であったため、雪だるま式サンプリングを用い
研究への参加を募集した。除外基準として、小学校・中学校・高校に通っていない、特別支援級
・学校に所属している、アンケートに不備があるものとした。 
 
 
氏名  仲地 究     
アンケートには、子どものストレスと COVID-19 の理解に関する質問、行動変化に関する質問な
どが含まれ、質問は yes／no で回答された。COVID-19 パンデミック時の学校閉鎖に伴う心理的
・行動的変化の差異を検討した。子どもは、現在の文部科学省の教育制度を参考に、その発達段
階に応じて上記の 4 つのグループに分類し、小学校低学年（1～3 年生／6-9 歳）群 145 名、小学
校高学年（4～6 年生／9-12 歳）群 124 名、中学生（7～9 年生／12-15 歳）群 132 名、高校生（0
～12 年生／15-18 歳）群 134 名、計 535 名の子どもの母親が対象となった。なお、本研究は、愛
媛大学大学院医学系研究科の倫理審査委員会（IRB No.2006014）の承認を得ている。 
結果 
COVID-19 と学校閉鎖、自粛に関するストレスと子どもの COVID-19 や COVID-19 制限の必要性
についての理解度のグループ間比較では、COVID-19 についてストレスを感じている子どもの割
合は、4 群間で大きな差はなかったが、小学校低学年では、COVID-19 や COVID-19 制限の必要性
についての理解度や遵守の割合が他群に比べ有意に低いことが示された。「友だちや先生に会え
ない」ことにストレスを感じている子どもの割合は、小学校低学年で有意に低かった。また、子
どもの行動に関する変化についてのグループ間比較では、小学校低学年において「泣きやすい」
「愚痴をこぼしやすい」「冷静になれない」「親や家族に依存する」といった心理的な問題が多
くみられた。家庭で過ごす時間が長い子どもは、小学校低学年で有意に少なく、小学校高学年で
有意に多かった。放課後活動への参加は、小学校低学年と高学年では、中学生と高校生に比べ有
意に少なかった。小学校低学年・高学年の子どもは、中学生・高校生に比べ、親や家族への依存
度が高かった。睡眠パターン（不眠、入眠困難、悪夢）の変化は、中学生・高校生でより多くみ
られた。 
結論 
全学年で約 80％の子どもが COVID-19 に対しストレスを感じており、行動上の問題は発達段階
によって異なることがわかった。調査時点での小児では成人と比較して COVID-19 の感染率が低
く、臨床症状も重篤ではないものの、心理的問題は小児でより深刻であることが示唆された。小
学校低学年では病気に対する概念が希薄であり、ウイルスなど病気の原因を理解することは難し
いであろうと考えられる。本研究で、中学生・高校生では睡眠パターンに変化を起こすことが示
唆されたが、子どもの不十分な睡眠時間は、日中の眠気、不注意、活動量の低下、学業成績の低
下などにつながる可能性がある。学校は子どもたちにメンタルヘルスケアを提供する重要な場で
もあり、休校中の、特に低学年の子どもたちは、保護者を含む周囲の大人たちによってサポート
される必要がある。休校中だけでなく、再開後も子どもたち一人ひとりの成長段階に応じた心の
ケアが必要であると結論づけた。 
 
キーワード（３～５） 
 
 
 
COVID-19 
発達段階 
児童・青年期 
メンタルヘルスケア 


COVID-19による学校閉鎖における子どもたちの心理的・行動的変化の違いについて

牧田, 憲二

MAKITA, Kenzi

 
（第３号様式） 
 
 
学 位 論 文 要 旨 
 
 
 
            氏   名  牧田 憲二 
 
 
 
 
            論 文 名  骨転移に対する放射線治療における局所制御に影響する因子 
 
学位論文要旨 
 骨転移は、様々な癌腫で認められる。無症状の場合も多いが、疼痛を伴い QOL の悪化を示す
こともある。過去の報告から、骨転移の疼痛緩和には放射線治療が有効であることが報告され
ている。疼痛緩和の観点からは、8Gy×1 回（BED10＝14.4Gy）の放射線治療は、4Gy×5 回（BED10
＝28.0Gy）または 3Gy×10 回（BED10＝39.0Gy）などの分割放射線治療と同等の効果であると
され、骨転移に関する多くのガイドラインでは、8Gy×1 回（BED10＝14.4Gy）の放射線治療を
推奨している。 
 
 近年、全身療法の発展は著しく、骨転移を有する症例の予後も改善してくることが期待され
る。そのため、比較的長期の予後が期待される症例に対しては、疼痛緩和のみに着目して 8Gy
×1 回（BED10＝14.4Gy）の放射線治療を選択するのではなく、骨転移の局所制御にも着目して
放射線治療の線量を選択する必要があると考えられる。そこで、骨転移に対する緩和目的の放
射線治療において、8Gy×1 回（BED10＝14.4Gy）などの低線量を用いた放射線治療では、局所
制御が不十分であるとの仮説を立て、愛媛県内の 3 施設（愛媛大学附属病院、四国がんセンタ
ー、済生会今治病院）で骨転移に対して放射線治療を行った症例の画像的局所制御の検討を行
った。この臨床研究は、愛媛大学医学部を主たる研究機関として、愛媛大学医学部（承認番号：
1912010）・四国がんセンター（承認番号：臨 2019-79）・済生会今治病院（承認番号：I1-26）の
倫理委員会によって承認されている。 
 
 2010 年 1 月から 2019 年 12 月の期間に、骨転移病変に対して緩和目的に放射線治療を施行さ
れた 1750 症例 2345 病変のうち、CT 画像による評価が可能であった 536 症例 751 病変を対象と
した。放射線治療部位の局所制御は CT 画像にて評価した。放射線治療の線量中央値は BED10
＝39.0Gy（14.4～71.7Gy）であった。追跡期間中央値は 11 か月（1〜123 か月）、CT 画像追跡
期間中央値は 6 か月（1〜119 か月）であった。0.5 年および 1 年全生存率はそれぞれ 73％およ
び 54％であった。0.5 年および 1 年の局所制御率は、それぞれ 83％および 79％であった。 
 
 
氏名 牧田 憲二   
 
多変量解析では、年齢（＜70 歳 vs ≧70 歳; HR 2.34, 95%CI 1.62-3.40, p<0.001）、骨転移部位（椎
骨転移 vs 非椎骨転移; HR 1.78, 95%CI 1.24-2.57, p=0.002）、原発腫瘍部位（腎泌尿器/非上皮性
腫瘍 vs 食道/大腸/肝胆膵癌; HR 2.28, 95%CI 1.34-3.86, p=0.002, 腎泌尿器/非上皮性腫瘍 vs そ
の他; HR 0.49, 95%CI 0.29-0.81, p=0.006）、放射線治療の線量（BED10≧39.0Gy vs BED10＜
39.0Gy, HR 2.08, 95%CI 1.31-3.30, p=0.002）、および放射線治療後の骨修飾薬（使用 vs 不使用, 
HR 1.94, 95%CI 1.34-2.83, p<0.001）と抗腫瘍薬（使用 vs 不使用, HR 1.58, 95%CI 1.08-2.31, 
p=0.018）が、骨転移の局所制御に対して有意な因子であった。BED10＝39.0Gy と BED10>39.0Gy
では、局所制御に有意差は認めなかった（HR 1.26, 95%CI 0.86-1.87, p=0.240）。 
 
以上の結果より、腫瘍関連因子（原発腫瘍部位、骨転移部位）、患者関連因子（年齢）、治
療関連因子（放射線治療の線量、放射線治療後の骨修飾薬/抗腫瘍薬）が、骨転移に対する放射
線治療後の局所制御に影響することが示唆された。治療関連因子としては、放射線治療の低線
量（BED10＜39.0Gy）および放射線治療後に骨修飾薬/抗腫瘍薬を投与しないことが局所制御不
良と関連していたが、BED10＝39.0Gy を超える線量の漸増は必ずしも局所制御を改善しなかっ
た。予後の予測に加えて、これらの結果を参考に、骨転移に対する放射線治療の線量の個別化
を考慮する必要がある。 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
キーワード（３～５） 
 
 
 
骨転移、個別化放射線治療、局所制御 
 


骨転移に対する放射線治療における局所制御に影響する因子

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