Ehime University Institutional Repository

森, 孝明

Japanese

「松山俘虜収容所」に来たドイツ人兵士たち(二)

藤田, 勝久

『史記』の成立と史学

Transmission and Records of the Documents during the Han dynasty

HIWATIG, April Daphne Floresca

FAUSTINO, Joel Bernal

SUMIDA, Manabu

PAWILEN, Greg Tabios

FUJITA, Atsuko

KUMAGAI, Takashi

English

Mentoring Ehime University Student Teachers for Practice Teaching in the Philippines : A Personal Experience

川瀬, 久美子

和泉, 祥子

愛媛大学教育学部紀要　第58巻　185 ～ 190　2011
185
１．はじめに
折り込み広告は，マスコミ４媒体（テレビ，ラジオ，
新聞，雑誌）以外の媒体を活用するSP広告（セールス・
プロモーション広告）の一つであり（岸 2000），宅配
される朝刊に挟まれ大量に出回っている （澤田・鈴木 
2001）。折り込み広告は新聞販売店ごとに折り込まれる
ため，マスメディアと違って細かいエリア指定が可能で
あり，狭いエリアを商圏とするスーパーの広告に適し
ているといわれている。（田中 2010）。しかし，1999年
から2009年の間に新聞の発行部数は約5400万部から約
5000万部に減少し，１世帯当たりの部数も1.15部から
0.95部に減少するなど，新聞を講読する世帯は確実に減
少している１）。したがって，折り込み広告を見る人や見
る機会は減少していると推測される。その一方で，従来
折り込み広告で提供していた情報を「ネットチラシ」と
してインターネットで提供するサービスも現れてきた２）。
日本アドバタイザーズ協会（2009）が実施したアン
ケート調査（回答数912）によると，最も関心のある媒
体として新聞の折り込み広告を挙げた比率は，男性では
テレビ（48 %），新聞（16 %）に次いで15 ％，女性で
はテレビ（46 %）に次いで23 %であった。特に，女性
が食品を購入する際に参考とする広告媒体の第１位は，
新聞の折り込み広告（62 %）である。新聞の折り込み
広告は「広告」機能に特化した情報メディアとしてかな
り高い関心を持たれており，特に家庭での食品調理や管
理に携わる傾向がまだ強い女性達に活用されている姿が
浮かび上がる。ただし，最も関心がある媒体とはいえそ
の比率は女性においては2003年の32 %から9 %減少して
おり，男性においても若干減少している。
広瀬（2008）によると，消費者の意思決定は，ニー
ズの認識，情報探索，製品の評価，購買，購買後行動と
いったプロセスにまとめられるが，日常頻繁に購入する
商品や衝動買いでは，消費者の意志決定プロセスのうち
いずれかの段階がスキップされたり省略されたりすると
いう。また，情報探索は消費者の記憶内にある関連情報
を頼りにする内部的情報探索と，外部にある情報源を求
める外的情報探索に大きく分けられ，購買行動の過程で
情報源が使い分けられることがある。食品の購入は高い
頻度の反復消費行動であり，消費者は過去の購買経験を
内部に蓄積して活用している一方で，折り込みチラシな
どのような外部情報源にも関心が高いと考えられる。
本研究は，購買意志決定プロセスにおいて消費者がど
のような情報処理を行っているのか考察するものであ
り，特に食品購入の意思決定において折り込み広告の提
供する情報がどのように関与しているのか具体的に明ら
かにするため，アンケート調査を実施した。アンケート
調査は，愛媛県伊予市の鳥ノ木団地を対象とした（図１）。
２．調査地域と調査方法
愛媛県伊予市鳥ノ木団地は松山市から約10 kmの郊外
に位置し，８棟の集合住宅と約350戸の戸建住宅から構
成されている。鳥ノ木団地内には食品スーパーが１店舗，
食品の購買意志決定プロセスにおける消費者の情報処理
－店舗および商品の選択と折り込み広告の利用に注目して－
（地理学研究室）　　川　瀬　久美子
（株式会社クック・チャム）　　和　泉　祥　子
The Consumer's Information Processing 
in Purchase Decision of Food
Kumiko KAWASE and Syoko IZUMI
（平成23年６月10日受理）
川　瀬　久美子・和　泉　祥　子
186
このうち地方紙である愛媛新聞の購読世帯が61.0 %であ
る。また，よく利用する店舗名を選択する設問（複数選
択可）で単数回答であったのは２割であり，８割の回答
者が日常的に複数の店舗を利用している。
２）店舗選択と商品選択の傾向
回答者が利用する店舗を決定するときに重視すること
について，19項目に対して「気にする」「ふつう」「気
にしない」の３択で質問した（図２）。「気にする」が６
割以上を占めたのは，「商品の安全性」「商品の品質」「商
品の価格」「お店の清潔感」「広告や特売の宣伝」であ
る。一方，「イオン水などがある」「お店の広さ」「営業
時間の長さ」を気にする人は２割以下であった。品質や
価格など商品そのものに関する情報が重視されている一
方で，付加価値的なサービスを重視する人が限定的であ
るという傾向が読みとれる。
購入する商品の選択においてどのような傾向があるの
か， ８項目について当てはまるか当てはまらないか５段
階の自己評価を問うた（図３）。その結果，「旬のものを
進んで買う」「おいしさや安全性を重視して買う」では
８割以上が「まったくその通り」「その通り」と回答し
団地に隣接してファーマーズマーケットが１店舗あり，
このほか２km圏内に４店舗の大型スーパーが立地して
いる。
アンケートは400部を2010年11月に各戸配布し，回答
用紙を郵便で返送してもらうという方法をとった。アン
ケート調査では，食品を購入する際の店舗と商品の選択
両方について，どのような事項を重視しているのか質問
した。そして，購買行動の際に折り込み広告をどのよう
に活用しているのか質問した。
３．アンケート結果
１）回答者の属性
伊予市鳥ノ木地区を対象としたアンケート調査では，
400戸への配布のうちの178の有効回答を得た（回収率
44.5 %）。「普段料理を作っている者か食品の買い物をし
ている者」に回答を依頼した結果，回答者の属性は年
齢60代が52.2 %であり50代以上が87 %であった。また，
女性が92.3%を占め，回答者の９割近くが現在の居住地
に５年以上の居住歴を有していた 。
回答者のうち，新聞を定期購読している者は92.7 %で，
図１　対象地域（黒丸は生鮮食品の大型小売店店舗）
食品の購買意志決定プロセスにおける消費者の情報処理
187
を軸にしながら，臨機応変に商品選択をしていると推察
される。
３）購買行動と折り込み広告の利用状況
回答者が食品の購入に新聞の折り込み広告をどのよう
に活用しているのか，購買行動に関する質問への回答と
併せて，結果を整理する（図４）。「どの店で買えば得か
よく調べてから買い物に行くか」という設問については，
53.9 %が「はい」と回答している。回答者全体の８割は
複数店舗を日常的に利用しており，全体の半数以上の回
た。次いで，「とにかく安くて経済的なものを買う」と
いう項目において，「まったくその通り」「その通り」と
回答した比率が高かったが，その合計は５割を下回って
いる。つまり，「経済的なもの」を購入する傾向にはあ
るが，安さを最優先して商品選択をしているわけではな
い。また，「流行中や話題のものを積極的に買う」に対
しては「やや違う」「まったく違う」が３割以上を占め，
否定的な傾向が現れた。回答者は流行に流されず，「旬
のもの」「安全なもの」「経済的なもの」という判断基準
図２　「利用する店舗を決めるときにどれくらい重視するか」の回答結果
川　瀬　久美子・和　泉　祥　子
188
られた。
ちなみに，近年インターネット上で公開されている
「ネットチラシ」については，「活用している」と回答し
たものは2.8 %と非常に少なかった。これは，回答者の
年齢層が高く，回答者の７割がインターネットを利用し
ていないということを反映している。ただし，ネットチ
ラシの利用者５名の年齢は，40代１名，60代２名，70
代以上が２名であり，特に若い世代が活用している傾向
にはない。
４．考察
本研究のアンケート調査では，食品を購入するときに
答者が買い物に出かける前に複数の店舗間の価格情報を
比較検討して，購買行動に至っているといえる。
「食品を購入するときに参考となっている広告媒体」
について10媒体を挙げ，５つまでという上限を設けて
選択を求めた（図５）。その結果，店頭広告やテレビ
CMも５割近いが，85.4 %の回答者が折り込み広告を挙
げ，食品購入の情報源として折り込み広告が最も消費者
に活用されていることがわかった。また，「食品スーパー
の折り込み広告を見るか」という質問（図６）については，
57.3 %が「よく購入している店だけ見る」と回答し，「す
べて見る」と合わせると９割近くの回答者が，食品スー
パーの折り込み広告を日常的に見ているという回答が得
図３「購入する商品の選択についてあてはまるかどうか」の回答結果
図４　購買行動と広告の利用に関する質問への回答結果
食品の購買意志決定プロセスにおける消費者の情報処理
189
参考としている広告として，折り込み広告が店頭広告や
テレビCM，新聞広告より圧倒的に多くの回答を得た。
これは，日本アドバタイザーズ協会（2009）の調査結
果の傾向と一致している。
どこで購入するかという店舗選択について，今回の調
査では「商品の安全性」「商品の品質」「商品の価格」が
重視されていた。これらは，回答者自身の過去の購買行
動から得られた経験知に基づいて判断されている可能性
が高い。しかし，多くの回答者が複数の店舗を日常的
に利用するなかで， ９割近くの回答者が折り込み広告を
「すべて」あるいは「よく購入する店舗のみ」見ている。
このことは，回答者の多くが，日常的に変動する商品の
販売価格については，折り込み広告を主な情報源として
店舗間の比較を行い，商品が低価格で販売されているほ
うの店舗を選択するという合理的な購買意志決定を行っ
ていることを示唆している。「商品の安全性」「商品の品
質」を重視する消費者は，それらの情報を経験からの内
部的情報として蓄積し，利用する店舗をある程度限定し
ながらも，「商品の価格」について折り込み広告を外部
的情報として活用して，日々の利用店舗を選択している
と考えられる。
次に，何を購入するかという商品選択の意志決定プロ
セスにおいて折り込み広告はどのように位置づけられる
のか考察する。アンケート調査の回答者は流行に流され
ず，「旬のもの」「安全なもの」「経済的なもの」という
判断基準を軸にしながら，臨機応変に商品選択をしてい
図５　「食品を購入するときに参考になっている広告」の回答結果
（５項目までの複数回答）
図６　「スーパーの折り込み広告は見るか」の回答結果
川　瀬　久美子・和　泉　祥　子
190
「折り込み広告が食品の購入に必要か」という設問に
は，70.8 %が「必要」と答え，「不要」と回答したのは6.7 
%に過ぎなかった。携帯電話やインターネットの利用拡
大など私達を取り巻く情報環境はこの数十年に劇的に変
化したが，折り込み広告という既存媒体が今なお日常生
活で重要な外部的情報源であることに変わりない。ただ
し，その活用の度合いについては，年齢や職業・ライフ
スタイルによって異なる可能性がある。消費者の属性に
よる購買行動の傾向および折り込み広告の活用に関する
分析は，今後の課題としたい。
アンケート調査にご協力いただいた伊予市鳥ノ木団地
の住民の皆様には，記して深く御礼申し上げます。
本稿は愛媛大学教育学部平成22年度卒業研究「食を
中心とした購買行動－スーパーの折り込み広告の利用に
注目して－」（和泉祥子）の一部を元にして，アンケー
トデータの追加および本文に加筆・修正を加えたもので
ある。
脚注
１）社団法人日本新聞協会のサイト（http://www.
pressnet.or.jp/data/01cirsetai.html）より
２）チラシ活用サイト「オリコミーオ」（http://www.
dnp-orikomio.com/）やチラシポータルサイトとして
Shufooなどがある。（http://www.shufoo.net/contents/
campaign/weekly/mitekero.html?cid=emy04_64）
参考文献
岸 志津江（2000）第１章　広告とは何か．岸 志津江・
田中 洋・嶋村和恵『現代広告論』有斐閣，pp.３-25
澤田求・鈴木隆祐（2001）『チラシで読む日本経済』光
文社　
広瀬盛一（2008）第７章 広告と消費者行動．嶋村和江
監修『新しい広告』電通，109-126
田中範男（2010）『広告のことが面白いほどわかる本』
恵友社
日本アドバタイザーズ協会（2009）  消費者の媒体別広
告評価と行動調査2009年版．
るという傾向が認められた。食品とくに生鮮食品を購入
する場合，「旬のもの」がニーズとして認識され，その
商品の安全性（産地）や経済性（価格）の情報探索が展
開されると考えられる。「旬のもの」というニーズの認
識は消費者自身の知識に基づく自発的欲求の場合もある
だろうが，消費者と生産者との物理的・社会的距離が拡
がる現在，「今，何が旬なのか」という情報を外部に依
存している可能性がある。折り込み広告を制作する側は
価格のデザイン上の強調や写真の提示など様々な工夫を
懲らしているが，季節情報を知らせることで購買意欲を
高揚させることも推奨されている（田中 2010）。つまり，
消費者は自発的に旬の商品を欲しているつもりでも，実
際には販売店舗の戦略で店頭のポップや折り込み広告に
強調された旬の商品を購入しているとも考えられる。安
全性や経済性の情報探索においても，消費者自身経験に
基づく内部的情報とともに，折り込み広告の情報が活用
されていると考えられる。なぜならば，折り込み広告に
おいて産地情報がどれくらい必要か５段階で訊ねたとこ
ろ，「とても必要」「必要」の合計は78.1 %と高く，価格
情報についても「とても必要」「必要」の合計が90.4 %
と高かったからである。購入商品の意志決定プロセスに
おいて，ニーズの認識に折り込み広告が外的刺激を与え
ている可能性があり，多くの消費者が安全性や経済性の
情報についても折り込み広告という外部的情報源を求め
ていることが分かる。
５．おわりに
愛媛県伊予市鳥ノ木団地を対象地域として実施したア
ンケート調査からは，以下のことが明らかになった。
① 消費者は「商品の安全性」「商品の品質」を重視する
傾向にあり，それらの情報を経験からの内部的情報とし
て蓄積し，利用する店舗をある程度限定しながらも，「商
品の価格」について折り込み広告を外部的情報として活
用して，日々の利用店舗を選択している。
② 購入商品の意志決定プロセスにおいては，ニーズの
認識において折り込み広告などの情報が外的刺激を与え
ている可能性があり，多くの消費者が安全性や経済性の
情報を折り込み広告という外部的情報源に求めているこ
とが分かる。


The Consumer's Information Processing in Purchase Decision of Food

寿, 卓三

Space between My Death and Our Mortality

竹永, 雄二

Remembering Lost Things : Meanings of Remembrance in A Pale View of Hills

地域創成研究センター登録研究会・地域貢献組織
　　　　　　平成21年度　補助団体活動報告書
平成22年3月2日
研究会名 愛媛大学法文学部多文化社会研究会
代表者名 山川　廣司
本研究会は，全体活動として講演会，公開シンポジウムを学内外に開放して開催
している。
①2009年10月30日鶴13：50～17100愛媛大学総合情報メディアセンダー・メディア
ホール，31日仕）9100～1！月1日（日〕16：OO愛媛大学グリーンボールで，愛媛大学
「四国遍路と世界の巡礼」国際シンポジウムを開催し，マンチェスター大学のイ
本年度の
活動概要
アン・リーダー氏の講演の他，学内外10名の研究報告，リーダー報告についての
シンポジウムを開催し，総計350名の参加を得て，活発な議論が行われた。
②地域創成研究センターと「平成21年度mitまちなか大学　文化講座「異文化との
出会い一世界各地の文化散策■（2009年1正月20日，12月4日，2010年1月15
日，2月19日の計4回）をアー一トステーション「おいでんか」地下イベントホー
ルで市民対象に開催し，参加者は少なかったが，好評を得た。
交付していただいた補助金は25万円です。
①「四国遍路と世界の巡礼」国際シンポジウム報告要旨集（600部）作成費として
71，820円を支出した。
補助費を使 ②シンポジウム，講演会等の活動記録保存用にデジカメ（42，800円）を更新した。
周した活動
とその費用
③文化講座「異文化との出会い」講義担当者4名に講義準備に関わる物品費として
内訳 77，927円を支給した。またこれまで蓄積されてきたデーター括保管用として関係
者にストレージ（9，800円×4個）を配布し，また事務用のデータ保管用として
ストレージ（13，800円×1個），資料整理のためのボックスホルダー4，450円を購
久した。
補助費を使
周した成果 愛媛大学「四国遍路と世界の巡礼」国際シンポジウム報告要旨集
物等
一王53一
地域創成研究センター登録研究会・地域貢献組織
　　　　　　平成21年度　補助団体活動報告書
平成22年3月17日
研究会名 愛媛大学「資料学」研究会
代表者名 松原弘宣（法文学部人文学科教授）
愛媛大学「資料学」研究会の本年度の活動は以下のようである。
2009年7月7日　例会
2009年9月ユ2・13日「東アジアの交通遺跡と出土資料」
広瀬・安部・藤田・佐々木報告（中国史）
浜崎・山越・松原・岸本・舘野報告（日本史）
中国をはじめ全国の研究者およそ60名の参加を得た。
2009年11月14日　「前近代日本の情報伝達」の予備報告
本年度の 2009年12月19日　「公開学術講演会」
活動概要 徐・張報告
2010年2月14日　「前近代日本の情報伝達」
松原・栄原・川岡・綿貫・水本・猪飼報告
全国より40名の参加を得た。
2010年3月23日　例会
畑野・藤田報告
なお、2009年に開催した公開研究会と公開学術研究会における研究成果は『資料
学の方法を探る』9で公表した。
補助費を使
周した活動
とその費用
補助金25万円の全てを報告書『資料学の方法を探る』9号の公刊費用に充当した。
内訳
補助費を使
周した成果 『資料学の方法を探る」9号
物等
一！54一


地域創成研究センター登録研究会・地域貢献組織 : 平成21年度補助団体活動報告書

藤目, 節夫

FUJIME, Setsuo

松山市における協働のまちづくりの展開と課題 : 民民協働の視座から考える

竹内, 康博

香川県善通寺市の墓地行政と今後の課題 (鈴木加人教授退職記念号)

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