Ehime University Institutional Repository

Ehime University (愛媛大学)博士(医学)doctoral thesi

川崎, 由理

KAWASAKI, Yuri

 （第３号様式）     
 
 
学 位 論 文 要 旨 
 
 
 
            氏   名 川崎 由理 
 
 
 
            論 文 名  能動喫煙および受動喫煙と妊娠中うつ症状との関連： 
九州・沖縄母子保健研究ベースラインデータ 
 
 
 
 
 
 
学位論文要旨     
         
 
                 背景:喫煙及び受動喫煙の暴露と妊娠中うつ症状の有症率との関係に関する疫
学的エビデンスには限界がある。日本における本横断的研究でこの問題を調査した。 
方法: 2007 年 4 月から 2008 年 3 月、日本南部の九州または沖縄県のいずれかに在住の九州沖
縄母子保健コホート研究に参加した 1757 名の妊婦を対象とした。今回の調査では妊婦 1745 名を
解析した。喫煙,受動喫煙暴露, 抑うつ症状, および潜在的な絡因子に関する情報は、自記式質
問紙を介して得た。うつ症状は、Center for Epidemiologic Studies Depression Scale（CES-D）の 16
点以上をうつ症状有りと定義した。年齢、妊娠週、居住地域、子数、家族構成、うつ既往、うつ
家族歴、職業、家計の年収、教育歴を交絡因子として補正した。 
結果: 妊娠中の抑うつ症状の有病率は 19.2% であった。能動喫煙について、非喫煙群に比較
して、過去に喫煙していた群では調整オッズ比1.39 (95%CI: 1.06-1.83)、現在喫煙群では調整
オッズ比2.49 (95%CI: 1.36-2.02)であった。能動喫煙の累積曝露量との関連を調べたところ、
非喫煙群に比較して、3.0− 7.9パック年の妊娠中うつ症状の有症率に対する調整オッズ比は1.55 
(95% CI: 1.08-2.22)、8.0パック年以上の妊娠中うつ症状の有症率に対する調整オッズ比は
1.97 (95% CI: 1.26 –  3.03)であった (P for trend=0.0005)。 
非喫煙者である1183名を対象として受動喫煙との関連を調べた結果、家庭での非受動喫煙群に
比較し、現在の家庭内受動喫煙有り群では妊娠中うつ症状の有症率と有意に関連が見られた 調
整オッズ比1.51 (95% CI: 1.003 -2.30)。過去に家庭内受動喫煙有り群では関連がみられなかっ
氏名 川崎 由理  
 
た。職場での非受動喫煙群に比較し、現在職場での受動喫煙有り群では妊娠中うつ症状の有症率
が約1.8倍であったが、統計学的に有意ではなかった。過去に職場での受動喫煙有り群では関連
がみられなかった。 
結論:過去の喫煙、現在の能動喫煙、3.0 以上のパック年及び家庭内受動喫煙は妊娠中うつ症
状の有症率上昇と関連している可能性がある。 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
キーワード（３～５） 
 
 
 
 
Depressive symptoms, Japanese, Pregnancy, Secondhand smoke, S
moking 
 
 
 


English

Smoking and secondhand smoke exposure and prevalence of depressive symptoms during pregnancy in Japan: baseline data from the Kyushu Okinawa Maternal and Child Health Study

Ehime University (愛媛大学)博士(医学)thesi

向川, 卓志

MUKAIGAWA, Takashi

（第７号様式） 
 
学位論文審査結果の要旨 
 
   氏     名      向川 卓志 
 
 
 
 
 
   審 査 委 員 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
                                      
 
                                      
 
                                      
 
                                      
 
                                      
 
 
       
論  文  名 
            唾液腺癌における PD-L1 発現は予後不良因子である 
 
      審査結果の要旨 
 
【背景・目的】唾液腺癌は 10 万人あたり 0.5 人から 2 人未満の年発症率であり、頭頸部癌全
体の 10%未満を占める稀な悪性腫瘍である。一方、唾液腺癌の組織型は多彩で、現在の WHO 分
類では 20 種以上に分類されている。唾液腺癌治療の第一選択は外科的切除であり、根治切除
不能な症例では化学療法や化学放射線治療が行われるものの、依然有効な治療法は無い。腫瘍
細胞表面の PD-L1 (programmed death ligand-1)と細胞障害性 T 細胞表面の PD-1 の結合は、T
細胞の活動を抑制し、この PD-1/PD-L1 経路、即ち免疫チェックポイント機構を通じ、腫瘍細
胞は腫瘍免疫から逃れることが知られている。近年、Cytotoxic T-lymphocyte 
associatedantigen-4（CTLA-4）に対する抗体 ipilimumab や、 Programmed death-1（PD-1）
に対する抗体 nivolumab が、悪性黒色腫に対し抗腫瘍効果を示して以降、種々のがんで臨床試
験が行われている。しかし、唾液腺癌における PD-L1 の発現に関する報告は無い。そこで本研
究では、唾液腺癌の PD-L1 の発現と臨床病理学的因子との関係を明らかにすることを目的とし
た。 
【対象および方法】国立がん研究センター東病院において、開院時から 2013 年 12 月までの期
間に初回手術加療を受けた唾液腺癌の症例 219 例を対象とした。前治療歴のある症例、初回手
術時に遠隔転移を有した症例、鼻副鼻腔・気管原発の小唾液腺症例は除外した。手術切除標本
から tissue microarray を作製し、免疫組織化学的染色（immunohistochemistry; IHC）にて
PD-L1 の発現を検討した。また、増殖能、悪性度に関連する分子発現(HER2, Ki-67)も、同様
に IHC にて検討し、 臨床病理学的因子との関係を解析した。 
【結果】全 219 症例中、PD-L1 陽性例は、50 例 (22.8%) に認められた。悪性度に関与する分
子、HER2 および Ki-67 labeling index とも有意な相関を認めた。組織型としては、多形腺腫
由来癌、唾液腺導管癌、腺癌 NOS、大細胞癌等で PD-L1 は高率に発現するが、腺様嚢胞癌や粘
表皮癌において発現率が低かった。唾液腺癌における悪性度分類での比較では、高悪性度唾液
腺癌に有意な発現を認めた。患者の予後解析では、PD-L1 陽性例は陰性例と比較して、無病生
存期間 (P < 0.001)、全生存期間 (P < 0.001)ともに有意に予後不良であった。多変量解析で
は、唾液腺癌での PD-L1 発現は無病生存期間を短縮し、独立した予後不良因子と考えられた 
(P = 0.008)。 
【考察】以上の結果より、唾液腺癌における PD-L1 の発現は、aggressive behavior を反映し
ていると推察される。また、PD-L1 を発現する唾液腺癌は、陰性例と比べ有意に予後不良であ
った。これは他の多くの悪性腫瘍での解析結果とも合致する所見である。一方、一部の悪性腫
瘍(肺小細胞癌や悪性黒色腫など)では、PD-L1 の発現は患者予後と相反し、また差がないとい
う報告もあり、今後更なる検討が必要である。近年、PD-L1 発現の有無は、予後への関与のみ
ならず、抗 PD-1/PD-L1 抗体治療による効果予測 biomarker としても注目されている。再発・
切除不能の唾液腺癌に対する有効な化学療法・分子標的薬は確立されておらず、これまでの化
学療法とは機序の異なる PD-1/PD-L1 経路を標的とした治療は、今後根治切除不能の唾液腺癌
に対する新たな治療と成り得る。 
【結語】本研究は、唾液腺癌において PD-L1 発現を検討した初めての研究であり、唾液腺癌の
新たな治療戦略の可能性が示唆された。 
 
 審査会は平成 30 年 1 月 15 日に開催され、申請者の英語発表の後に質疑応答がなされた。 
 各審査委員からは、本研究の手法に関する基礎的な質問、即ち、PD-L1 の強度を組織切片にお
いていかように評価しているのか（評価部位により発現に差があるかどうか）、また、現在多く
用いられている PD-L1 のコンパニオン診断薬（28-8 抗体や 22C3 抗体）と今回の抗体薬との相違、
何故本研究で、TIMCs（tumor infiltrating mononuclear cells）に MHC class I や CD4 & 8 の
染色を行わず、実際の PD-1/PD-L1 阻害の実情を検討しなかったのか、等の質問がなされた。引
き続き、本研究の結果についての考察について、Her2, Ki-67, PD-L1 の発現に関連する因子の
報告の有無、未分化な細胞群にこの PD-L1 染色が強い傾向についての申請者の意見、が質問さ
れた。最後に、この結果を今後の臨床につなげるために申請者が考える内容が問われ、申請者は
明確に返答した。 
 
 申請者は各質問に的確に返答し、本論文関連領域に関して学位授与に値する十分な見識と能力
があることを審査員全員一致で確認した。 


Programmed Death Ligand-1 Expression Is Associated With Poor Disease Free Survival in Salivary Gland Carcinomas

三好, 徹明

ランダー, ブルース

Japanese

豪日交流基金助成金プロジェクトの教育実践におけるICTを活用した日英複言語・複文化交流の試み

尾川, 満宏

白松, 賢

「少年問題」は学生の学校観・教職観をどう変えたか-地域連携にもとづく授業科目の教育効果検証-

KAWAMOTO, Julia M.

Teacher Feedback & Negotiation for Meaning

魁生, 由美子

少子高齢社会における地域福祉の多機能化

渡邉, 沙耶

安孫子, 帆香

神野, 愛海

寺谷, 亮司

大分県における酒類産業と酒文化 : 県北東部を中心に

太田, 裕信

三木清の行為・自然の哲学 ─西田幾多郎、ハイデガー、アーレント

富田, 英司

これからの教育心理学のための存在?認識論 - アナ・ステセンコによる変容的活動家スタンス

Ehime University (愛媛大学)博士(農学)thesi

下元, 耕太

SHIMOMOTO, Kota

（様式５）         
 
学位論文全文に代わる要約 
Extended Summary in Lieu of Dissertation 
 
 
氏名： 
Name 
下元耕太 
 
学位論文題目： 
Title of Dissertation 
 
太陽光植物工場に実装可能な光合成蒸散モニタリングシステムの開発 
 
学位論文要約： 
Dissertation Summary 
 
第1章 序論 
農業就業人口の急速な低下に連動するかたちで施設生産面積も減少を見せるなか，わが国におけ
る次世代の農業生産形態として，栽培面積が1 haを越える大規模施設による企業的施設生産が注目
されている．太陽光植物工場は，光・気温・湿度・CO2濃度等の様々な環境要因を制御することで，
高い生産性を通年で維持する施設であり，栽培作物の純光合成の最大化は，太陽光植物工場におけ
る重要度の高い環境制御目的のひとつである．しかし，商業的太陽光植物工場において光合成速度
を計測する装置の導入例はない．そこで本研究では，太陽光植物工場に実装可能な光合成蒸散リア
ルタイムモニタリングシステムの開発を行った． 
 
第2章 開放型同化箱法による作物個体を対象とした光合成蒸散速度計測の検討 
 太陽光植物工場における光合成蒸散速度計測は，作物生産の基本単位である個体を対象として行う
ことが望ましい．本研究では，太陽光植物工場で栽培されているトマト個体を対象とした光合成蒸散
速度計測が可能な開放型同化箱法による計測システムを作製した(Fig. 1)．本システムは，植物体全体
を覆うチャンバを同化箱として用いる．チャンバの上面と側面は透明フィルムで密閉されているが，
底面はチャンバ外の空気に対して開いている．内部の大きさは2.1 m [H] × 0.35 m [W] × 0.7 m [D]であ
り，トマト1個体を内包した状態で栽培を継続することができる．チャンバ上部に取り付けた排気フ
ァンを用いてチャンバ内空気を排気することで，チャンバ内に上向きの気流を生じさせている．チャ
ンバ底面から流入する空気とファンにより排気される空気をエアポンプで連続的にサンプリングし，
両者のCO2(H2O)濃度差を計測する．本システムを用いてトマト1個体を対象とした光合成蒸散速度計
測を行ったところ，計測に必要とされるCO2濃度差計測精度は1 μmol mol-1であることが確認された． 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
  
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（様式５）(Style5) 
第3章 低コスト光合成蒸散リアルタイムモニタリングシステムの開発 
 商業的太陽光植物工場に導入可能な低コスト光合成蒸散リアルタイムモニタリングシステムを開
発するために，安価な拡散型CO2センサのCO2濃度差検知性能の検証を行った．安価な拡散型CO2セン
サであるCO2 Engine® K30 (以降: K30) を有するTR-76Ui-Hと高性能な通気型CO2センサを有するLI-
6400のCO2濃度差検知性能を比較したところ，両者が同等のCO2濃度差検知能力を有していることが
分かった．さらに，K30の外形に合わせた専用のケースを3Dプリンタで作製し，このケースに計測対
象空気を導入することで応答性を向上させた．次に，K30を用いた光合成蒸散リアルタイムモニタリ
ングシステムを作製し，これを太陽光植物工場に導入して長期にわたってトマト個体群(2個体)の光
合成蒸散速度を計測することに成功した．なお，この長期計測の間，K30のCO2濃度差検知性能が維
持されていたことも確認された． 
 
第4章 個体群光合成モデルによる光合成速度の推定値と光合成蒸散リアルタイムモニタリングシス
テムで計測された実測値の比較 
個体群光合成モデルによる光合成速度の推定値と，開発した光合成蒸散リアルタイムモニタリング
システムによる実測値を比較した．まず，個体群光合成モデルを構築するために，個葉の光合成特性
を把握するための標準計測プロトコルを定義し，日射量・外気温・CO2施用能力に基づいて個体群の
光合成速度を推定するモデルを作成した．2016年3月29〜30日に，個体群光合成モデルを用いて得ら
れる光合成速度の推定値と光合成蒸散リアルタイムモニタリングシステムにより計測される実測値
を比較しところ，1時間毎の光合成速度の移動平均は両者とも同様の変化を見せたが，5分間毎の光合
成速度の実測値は，個体群光合成モデルでは推定できない短時間の光合成速度の変化を捉えることが
できていた． 
 
第5章 光合成蒸散リアルタイムモニタリングシステムの栽培現場における活用 
光合成蒸散リアルタイムモニタリングシステムを用いて，①床面敷布型光反射性シートおよび②
根圏温度がトマト個体群の光合成に及ぼす影響について検証した．①については，光反射性シートが
個体群光合成量を有意に増大させるが，その効果は直達日射の床面への入射角により変化することを
確認した．②については，養液温度を30℃に設定することで，冬季の光合成速度を高く維持できる可
能性を見出した．2017年10月からは，本システムの商品化の第一段階となるプロトタイプを商業的イ
チゴ温室に導入し，実証試験を行っている．  
 
第6章 総括 
 本研究では，安価な拡散型CO2センサを用いていながらも十分なCO2濃度差検知能力を有する光合
成蒸散リアルタイムモニタリングシステムを開発した．本システムを用いることで，光合成モデルで
は推定できない短時間の光合成速度の変化を捉えることができた．さらに，床面敷布型光反射性シー
トや根圏温度が個体群光合成に及ぼす影響の定量解析が可能となった．本システムが提供するリアル
タイムの光合成蒸散速度情報は，太陽光植物工場の環境制御に必要不可欠であり，本システムの早期
の実装が期待される． 
 
 
 
 
 
 
 
(注) 要約の文量は，学位論文の文量の約１０分の１として下さい。図表や写真を含めても構いません。
(Note)  The Summary should be about 10％ of the entire dissertation and may include illustrations 


太陽光植物工場に実装可能な光合成蒸散モニタリングシステムの開発

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