Okinawa International University Repository
Not a member yet
3411 research outputs found
Sort by
言語への目覚め活動としての日本の小学生向け多言語動物カルタの実践例と考察
Get PDFThis paper reports on a study of developing language awareness and tolerance toward
otherness among children by using a multilingual animal card game. Participants were 38 fourth
graders in a Japanese primary school. The study required all students to play a card game involving
three unknown languages—Chinese, Korean, and Nepalese, and to answer three questionnaires based
on the “Intercultural Sensitivity Scale in Japanese” (Suzuki & Saito, 2016). The questionnaires were
administered before and immediately after the card game activity and two months later. The results
of the questionnaires suggest that although children may feel more ambivalent toward otherness after
exposure to unknown languages, the multilingual animal card game can help to foster metalinguistic
awareness. In addition, while the activity can help to promote understanding of heterogeneity, it may
also lead to an increase of ambivalent feelings toward differences.departmental bulletin pape
「トラウマ」で捉える慶良間諸島の「集団自決」 ―1982年〜1983年の教科書検定問題に焦点をあてて―
Get PDF本論文では、1982年〜1983年の教科書検定問題に対する慶良間諸島の「集団自決」の体験者
の反応について、トラウマ論の視点から論じる。
日本においてトラウマという言葉が周知されたのは、1995年の阪神淡路大震災と地下鉄サリ
ン事件がきっかけである。沖縄戦におけるトラウマ研究は、2000年代から複数の学術領域で展
開されている。しかしその多くがPTSD（心的外傷後ストレス障害）の知見に基づき、体験者
個々人の症例を考察する論考が多くを占めている。
こうした課題を踏まえ、本論文では、トラウマ論を症例分析のために用いるのではなく、体
験者が発話する際に抱く複雑な情動や、体験者が「語れない」社会的要因を考察する手段とし
てトラウマ論を用いる。
1982年〜1983年の教科書検定問題について分析した結果、慶良間諸島の「集団自決」の体験
者が沈黙していたことが明らかになった。その沈黙の背景には、「集団自決」の特徴である家
族同士・地域住民同士が互いに「手を掛け合った」という事実が関係していた。その事実は、
戦後、体験者の証言行為そのものを規定していくのである。departmental bulletin pape
Study of Individualized Optimization Learning Using Learning Log Data
Get PDF本報告では学習管理システムの学習記録データと科目の興味度調査（CIS）のデータを分析し，受講生の学習行動パターンと講義への興味度の関連性を検討した。クラスタリング分析により，学習行動に一貫性のあるグループとばらつきのあるグループの存在が確認できた。CIS では多くの学生が講義を難しく感じていることが示されたが，学習行動とCISの統計的な有意差は確認できなかった。今後は他の学習ログも含めた検討が必要である。technical repor
採用に課題を抱える企業の特徴 : 沖縄県企業に対するアンケート調査より
Get PDF沖縄県は長年、失業率が全国ワーストで推移しているため、雇用問題といえば失業が注目
されてきた。しかし筆者が2021 年に沖縄県の企業に対して実施した採用活動に関するアン
ケート調査で、少なくない企業が「採用に課題を抱えている」と回答し、その課題内容とし
て人手不足を訴えている。このことから、求職者側の要因だけでなく採用側の企業について
も分析が必要と考えた。そこで本稿では、これらの「採用に課題を抱えている」と回答した
企業がどのような特徴を持つかを調べた。その結果、採用に課題を抱える企業は、採用選考
でストレス耐性を重視し、建設業、製造業、卸売・小売業、医療・福祉業に属していること
が分かった。一方、比較的課題を抱えていない企業は、採用選考で責任感、信頼性、一般常
識を重視し、経営状況が良いという傾向を持つことが分かった。
現在の沖縄の雇用問題は、働きたくても仕事がないという量の問題ではなく、求職者の希
望に合った仕事がないという質の問題（ミスマッチ）に変容しているといえる。そのため、
失業率が全国ワーストでありながら、一部の企業は人手不足に悩むという一見矛盾した事態
が生じており、単純な失業対策では解決困難であることが予想される。departmental bulletin pape