R-Cube Ritsumeikan Research Repository

立命館大学博士（技術経営）thesi

横田, 修一

Yokota, Shuichi

博士論文要旨 
 
論文題名：企業の DX を推進するメカニズムに関する研究 
-情報システム部門のITケイパビリティとIT活動の観点から- 
 
 
立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科 
テクノロジー・マネジメント専攻博士課程後期課程 
ヨコタ シュウイチ 
    横田 修一 
 
 
本論文は、企業での DX 推進における情報システム部門の役割と能力向上についての研究で
ある。 
多くの日本企業がデジタル技術の活用に関心を持つ一方で、我が国の国際的なデジタル競争
力は低い。その理由のひとつとして、IT人材がベンダー企業に偏在していることによる、ユー
ザー企業内の IT 関連知識や活用能力の不足があげられる。DX 推進においては、自社の企業戦
略と IT 関連知識の融合が求められており、そのためにはユーザー企業の情報システム部門の
活用がひとつの鍵となる。 
一方、DX は IT を活用した企業戦略や価値創造のための包括的な組織変革として捉えられて
おり、DXの本質は既存のビジネスモデルや組織体制の革新にある。しかし、それを実現するた
めの学術的な議論は緒についたばかりであり、特に DX 推進を成功させる企業内部の働きは十
分に解明されていない。そこで本研究では、情報システム部門に着目し、RBVの視点から DX推
進を促すメカニズムを明らかにすることを目的としている。 
研究課題 1では、企業のビジネスモデルを分析するための枠組みのひとつである差別化シス
テムモデルに依拠した、情報システム部門の差別化システムモデルを独自に構築し検証した。
具体的には、情報システム部門の「IT ケイパビリティ」（IT 機能および能力）と「IT 活動」
（組織内外とのパートナーシップ）が、「DXの推進」を促す重要な要因であることを確認した。
研究課題 2では、環境の不確実性の知覚が、情報システム部門の「ITケイパビリティ」を高め
ることを示唆する結果を得た。検討課題 3では、「支援的リーダーシップ」が情報システム部
門の「IT活動」を促すことを示唆する結果が得られた。 
これらのことより、本研究の理論的な意義としては、従来の情報システム論では説明されて
こなかった、情報システム部門の役割から IT 活動を定義し、日本企業での情報システム部門に
おける DX 推進のメカニズムを差別化システムモデルにもとづき構築し、かつ、アンケート調
査を踏まえ計量的に検証した点にある。合わせて、差別化システムをケイパビリティベースで
拡張することで、差別化システムによる新たな分析の枠組みを提供してきたことにある。 
また実践的な意義としては、DX 推進が停滞している実務者課題に対して、解決の糸口を提
供できた点にある。企業の分析方法論としてのビジネスプロセス分析手法をベースにしており、
近年の VUCA の時代における職能機能を評価する新たな視点を提供することができたと考え
る。 
 
Abstract of Doctoral Thesis 
 
Title: A Study on the Mechanisms Promoting Corporate Digital 
Transformation: From the Perspectives of IT Capabilities and 
Activities in Information Systems Departments 
 
 
Graduate School of Technology Management 
Ritsumeikan University 
ヨコタ シュウイチ 
    YOKOTA Shuichi 
 
This thesis presents the role and capability enhancement of information systems (IS) departments in 
promoting digital transformation (DX) within enterprises. Despite growing interest among Japanese 
companies in leveraging digital technologies, Japan’s international digital competitiveness remains low. 
One contributing factor is the concentration of IT talent within vendor companies, leading to insufficient 
IT-related knowledge and utilization capabilities within user companies. Successful DX requires the 
integration of a company’s business strategy with IT expertise, making the effective utilization of IS 
departments a critical factor. 
DX is considered a comprehensive organizational transformation aimed at creating corporate 
strategies and value through IT. Its essence lies in the innovation of existing business models and 
organizational structures. However, academic discussions on mechanisms to achieve this are still in their 
early stages, particularly regarding internal corporate functions necessary for successful DX. This study 
focuses on IS departments and aims to elucidate mechanisms promoting DX from the perspective of the 
Resource-Based View (RBV). 
In Research Objective 1, the study developed and validated a Differentiation System Model for IS 
departments, inspired by a framework used for analyzing business models. The findings confirmed that 
the "IT capabilities" (functions and competencies) and "IT activities" (partnerships within and outside 
the organization) of IS departments are critical factors in driving DX. Research Objective 2 highlighted 
how perceptions of environmental uncertainty enhance "IT capabilities" in IS departments. Research 
Objective 3 suggested that "supportive leadership" fosters "IT activities" within IS departments. 
The theoretical contributions of this study lie in defining the role of IS departments from the 
perspective of IT activities—a dimension unexplored in traditional IS research. It constructed and 
quantitatively validated a DX promotion mechanism for IS departments in Japanese companies based on 
the Differentiation System Model and an extensive survey analysis. Furthermore, by extending the 
Differentiation System framework with a capability-based approach, this research offers a novel 
analytical framework for differentiation systems. 
From a practical perspective, the study provides actionable insights for addressing stagnation in DX 
promotion. It introduces a new perspective for evaluating functional roles in the VUCA era, based on 
business process analysis methodologies, thereby offering practitioners a means to reassess and optimize 
their organizational approaches. 


Japanese

企業のDXを推進するメカニズムに関する研究 : 情報システム部門のITケイパビリティとIT活動の観点から

立命館大学博士（工学）doctoral thesi

大西, 功

Onishi, Isao

 
 論文の内容の要旨及び論文審査の結果の要旨の公表 
学位規則第 8 条に基づき、論文の内容の要旨及び論文審査の結果の要旨を公表する。  
フリガナ 
氏名（姓、名） 
オオニシ イサオ 
大西 功 
授与番号 甲 1895 号 
学 位 の 種 類 博士（工学） 授与年月日 2025 年 3 月 31 日 
学位授与の要件 本学学位規程第 18 条第 1 項該当者 [学位規則第 4 条第 1 項] 
博士論文の題名 統計的手法を用いた豪雨時の斜面崩壊危険度予測に関する研究 
審 査 委 員 
(主査) 藤本将光 
（立命館大学理工学部准教授） 
里深好文 
（立命館大学理工学部教授） 
野村泰稔 
（立命館大学理工学部教授） 
 
論
文
内
容
の
要
旨 
本論文は斜面崩壊のメカニズムを解明することなく、統計的手法を用いて深層学習により抽出
した素因と誘因の特徴量で斜面崩壊を予測する方法について論じたものである。 
 本論文は五章から構成されており、各章の概要は以下のとおりである。 
 第 1 章では、本論文の背景として、現行の土砂災害警戒情報の的中率が極端に低い一因が、同
じ強度の雨が降った場合は全国一律に同じ程度の土砂災害の発生の危険があるとみなすシステ
ムにあることを挙げている。その運用の改善には、住民の居住地周辺の地形などの素因情報を考
慮した危険度予測の必要があることを指摘したうえで、本論文の目的は、素因に条件付けられた
観測時の誘因に関する斜面崩壊の危険度を 1km2 の降雨メッシュ単位で定量化する方法論を示す
ことであるとしている。 
第 2章では、素因としての斜面崩壊に関する地形の特徴を定量化するために深層学習による手
法を提案している。一般的に土砂災害は局所的で大量の学習データが入手できるわけではないた
め、ゼロから深層学習ネットワークを構築することは不可能である。そこで微地形表現図を入力
データとした学習済みの深層ネットワークを活用する手法である転移学習による特徴量の抽出
手法を検討している。転移学習により、素因の一つである地形に関する特徴量が降雨メッシュ単
位で、高精度で抽出可能であることが明らかになったとしている。 
第 3章では、時系列データである降雨データを教師あり学習と教師なし学習の二種類の異なる
手法で解析し、降雨メッシュ単位で特徴量を抽出することを検討している。災害を発生させるよ
うな降雨データには時系列上の特異な変化が存在するとの仮定し、その特徴を抽出することを試
みている。まず、教師あり学習では、災害発生降雨と非災害発生降雨というラベルを付けた過去
の降雨系列を Long Short-Term Memory (LSTM)という深層学習の識別器を用いて学習し、未知の
降雨を災害発生降雨又は非災害発生降雨に分類できるかを検証した。その結果、入力時間を固定
するという条件の下で一定程度分類が可能であることを確認した。次に、教師なし学習として、 
 
 
一般状態空間モデル（General State Space Model、GSSM）の状態雑音に馬蹄分布を採用するこ
とにより災害発生降雨に潜在する特異値を抽出し、斜面崩壊との関連について検証した。GSSM
の状態雑音に馬蹄分布を採用することで、土砂災害発生降雨データに含まれる特異値の検出が、
分散に対する時変の倍率により可能となり、観測中の降雨データの危険度をリアルタイムで評価
できることが明らかとなったとしている。 
第 4章では、第 2章と第 3章で得られた素因と誘因に関する特徴量を説明変数として組み込ん
だ一般化線形混合モデルにより降雨メッシュ単位で斜面崩壊危険度を示す手法についての検討
を行っている。素因と誘因が同時に得られた場合は、ベイズ推定によりパラメータの点推定だけ
でなく事後分布の区間推定を同時に行えること、降雨メッシュ単位で確信区間が明示された崩壊
確率が得られるなどの利点が明らかとなったとしている。 
第 5章では、一定の条件下で素因と誘因の特徴量を説明変数とする一般化線形混合モデルによ
り斜面崩壊危険度予測の可能性と方法論が示されたことから、その社会実装のためには素因の分
析に必要な箇所の数値標高モデル DEM（Digital Elevation Model）データの定期的な更新と蓄
積に官民挙げて取り組む必要があることを指摘している。 
論
文
審
査
の
結
果
の
要
旨 
斜面崩壊予測には大別して、発生メカニズムを物理的モデルで解明する方法と得られたデータ
から統計的な手法により現象の傾向を推定する手法がある。本論文は統計的手法を用いて斜面崩
壊を予測する方法について論じたものである。本論文の独創性は統計的モデルの説明変数に深層
学習から抽出した素因と誘因に関する特徴量を入力していることである。さらには音響モデルを
応用して特徴量化された説明変数を一般化線形混合モデルに入力し，ベイズ推定によりパラメー
タの確信区間を求めるという手法が既往の研究にはない発想である。素因と誘因の特徴量抽出手
法についても転移学習などの具体的な手順が示されており実用上も有用性が高いと評価できる。  
一方、本論文での一般化線形混合モデル検討は、素因を一定としたモデルの評価結果のみが示
されたに過ぎないとの指摘があった。しかし，素因と誘因を同時に評価するモデルの方法論の提
示にようやく到達したことから，今後本論文において提示された特徴量の抽出手法に必要な DEM
データの整備が進めば、本論文の成果は土砂災害の危険度予測に大きく寄与するものと考えられ
る。また，推論過程の可読化などの設計思想がこの方法論には強く反映されており、社会実装の
観点からも高く評価できる。 
以上の通り、公聴会での口頭試問結果および論文審査を踏まえ、審査委員会は本論文が本論文
科の博士学位論文審査基準を満たしており、博士学位を授与するに相応しい水準に達していると
いう判断で一致した。 
試
験
ま
た
は
学
力
確
認
の
結
果
の
要
旨 
本論文の公聴会は、2025 年 1 月 27 日（月）13 時 30 分～14 時 50 分、びわこ・くさつキャン
パスのトリシアⅠの演習室 1において、対面形式で行われた。各審査委員および公聴会参加者よ
り、斜面崩壊の再現率が 6割程度で十分か、一般線形化モデルでの結果が崩壊確立で妥当か、得
られた事後予測分布においてどの時点で警戒情報を出すのかなどの質問がなされたが、いずれの
質問に対しても学位申請者の回答は適切なものであった。審査委員会は、本学大学院理工学研究
科環境都市専攻博士課程後期課程の在学期間中における学会発表などの様々な研究活動、また公
聴会の質疑応答を通して博士学位に相応しい能力を有することを確認した。 
以上の諸点を総合し、審査委員会は、学位申請者に対し、本学学位規程第 18 条第 1 項に基づい
て、博士（工学 立命館大学）の学位を授与することが適当であると判断する。 
 


統計的手法を用いた豪雨時の斜面崩壊危険度予測に関する研究

宮本, 隆志

Miyamoto, Takashi

博士論文要旨 
 
論文題名：SIMS 分析の高精度化と高度化に向けた 
技術開発とその応用 
 
 
 
ミヤモト タカシ 
宮本 隆志  
 
 本論文は、二次イオン質量分析（SIMS）の高精度化と高度化を目指し、技術開発とその
応用について述べたものである。SIMS は、表面分析手法の中で最も高感度であり、不純物
分析を必要とする半導体分野や工業材料など幅広い分野で利用されている。しかし、イオ
ン衝撃を利用する SIMS 分析には、ミキシングやマトリックス効果など根本的な問題が存
在する。本研究では、これらの問題を克服するための技術開発とその応用について詳細に
検討した。 
まず、前処理技術による深さ方向分解能の向上について述べた。有機 EL デバイスの高
温保存劣化に関する研究では、水に脆弱な試料に対する特殊加工により、Backside SIMS を
適用することで、従来の SIMS 分析では困難であった基板方向への拡散元素のプロファイ
ルをより正確に評価することが可能となった。特に、HTM 材料のガラス転移温度（Tg）が
デバイスの劣化挙動に与える影響や、EIM の拡散を捉えることができた。 
次に、poly-Si 膜／基板界面の酸化膜厚評価について述べた。極薄酸化膜の評価において
は、マトリックス効果による誤差が問題となるが、種々の条件にてマトリックス効果の程
度を比較し、最適条件を検証した。また、イオンミキシングの効果を逆に利用した評価手
法を提案し、層間に存在する薄膜に対する評価方法の指針を示した。 
 さらに、MCs+と MCs2+の差異に関する検証を行った。MCs+法はマトリックス効果を抑制
する手法として広く用いられているが、電気陰性度の高い元素を評価する際には感度が低
下することが知られている。これを解決するために提案された MCs2+法についても検証し、
デプスプロファイルの分布形状の解釈が難しい要因を明らかにした。 
最後に、先に報告した感度変化の抑制手法や MCs+法・MCs2+法を利用しても解決しきれ
ない組成分析の研究内容について述べた。SIMS-OES は、SIMS と原子発光分析（OES）を
組み合わせた新しい手法であり、これにより、従来の SIMS では達成できなかった主成分
と不純物の同時測定が可能であることを示した。 
 本研究の成果は、SIMS 技術の高精度化および高度化に寄与し、半導体分野や工業材料な
どの幅広い分野での応用が期待される。 
 


SIMS分析の高精度化と高度化に向けた技術開発とその応用

Lyu, Bing

ロ, ビン

博士論文要旨 
 
論文題名：古代文献に向けた AI による整理と時空間データ
ベースによる自然災害分析 
 
立命館大学大学院理工学研究科 
電子システム専攻博士課程後期課程 
ロ ビン 
LYU Bing 
 
 
  
 人工知能（Artificial Intelligence: AI）の発展に伴い、その応用が様々な分野でますます
価値のあるものとなっています。文化遺産の保存と継承、そして AI を活用した現代の社会問題
の解決は、大きく注目されています。しかし、これらの分野における AI の効果的な応用には、
まだいくつかの課題が残っています。本論文の目的は、文化遺産の保存を促進し、現代の社会
問題に取り組むために、より効率的な AI システムを設計することです。 
 文化遺産の保存の分野では、古文書に埋もれた膨大な知識の再編成が必要となっています。
これらの文書の多くは、現在使用されていない文字を含んでおり、経年劣化や物理的損傷など
の要因で、文字の検出と認識の課題がさらに複雑になっています。さらに、文化遺産の保存は、
伝統的に経験豊富な専門家による手作業に依存し、多大な人的および物的資源が必要です。本
研究の一つの目標は、AI 技術を応用して古文書の整理を支援し、文化遺産の保存に貢献するこ
とです。 
 本研究の主な貢献として、以下が挙げられます。 
 この研究は、日本の文化遺産の保存と災害予測の向上に大きく貢献します。災害データベー
スシステムは、災害データを管理するための強力なプラットフォームを提供し、自然災害の理
解と軽減に役立ちます。さらに、くずし字認識システムは、日本の古い書物を再編成し、歴史
的情報を保存し、研究者や一般市民の利用を促進する革新的なソリューションを提供します。 
災害時空間データベースは、歴史的記録、気象データ、地理情報など、多様な災害関連データ
を収集、整理、保存します。これらのデータを統一することで、災害のパターンや傾向を包括
的な分析し、予測できます。このシステムは、柔軟な検索、データ管理、および可視化ツール
を提供し、ユーザーが直感的に災害データを探索できるようにします。これにより、災害への
準備、対応、復旧において、データのアクセス性と利便性が向上し、最終的には日本社会の回
復力と安全性に貢献します。 
 くずし字の自動認識手法として、文字のセグメンテーション、深層学習ベースの認識、およ
び結果の可視化の 3つの段階を提案します。このアプローチは、文字の変種、文字の繋ぎ、お
よびテキストの劣化などの課題に取り組みます。高度な AI を統合することで、くずし字認識の
精度と効率を向上させ、歴史的文書のデジタル化と保存を可能にします。この検索可能なデジ
タル形式への変換により、日本の文化遺産の保存が促進され、これらの貴重な資源に対するア
クセスや新しい研究が可能になります。 
 本論文では、文化遺産の継承と現代の社会問題を緩和するための複数の AI ベースのシステ
ムを紹介します。評価実験の結果、各システムの実現可能性と有効性が示されています。今後
の課題として、上述の方向での AI 技術の新たな応用を推進し、実践的な応用に向ける取り組み
を目指します。 
 
 
Abstract of Doctoral Dissertation 
 
Title: AI-Based Reorganization and Spatiotemporal Database 
Development for Natural Disaster Analysis in Early Japanese 
Documents 
 
Doctoral Program in Advanced Electrical, Electronic and Computer Systems 
Graduate School of Science and Engineering 
Ritsumeikan University 
 
ロ ビン 
LYU Bing 
 
  
 As artificial intelligence (AI) gets developed, its applications are becoming increasingly valuable across 
various fields. The preservation and transmission of cultural heritage, as well as addressing modern social 
problems through AI, have received significant attention. However, several issues still remain in the 
effective application of AI in these areas. The goal of this thesis is to design more efficient AI systems to 
enhance cultural heritage preservation and address contemporary social problems. 
 In the field of cultural heritage preservation, a vast amount of knowledge remains locked within ancient 
documents, awaiting reorganization. Many of these texts contain characters that are no longer in use today, 
and factors such as aging and physical damage further complicate the tasks of character detection and 
recognition. Additionally, the preservation of cultural heritage has traditionally relied on the manual 
efforts of experienced experts, a process that demands substantial human and material resources. One of 
the objectives is to apply AI technology to assist in the organization of ancient documents, thereby 
contributing to the preservation of cultural heritage. 
 The major contributions can be highlighted as 
 This research contributes significantly to preserving Japan's cultural heritage and improving disaster 
prediction. The disaster database system offers a robust platform for managing disaster data, aiding in 
understanding and mitigating natural disasters. Additionally, the Kuzushiji recognition system provides 
an innovative solution for reorganizing early Japanese books, preserving historical information, and 
enhancing accessibility for researchers and the public. 
 The disaster spatio-temporal database collects, organizes, and stores diverse disaster-related data, 
including historical records, meteorological data, and geographic information. By unifying these data, the 
system enables comprehensive analysis and prediction of disaster patterns and trends. It provides flexible 
querying, data management, and visualization tools, allowing users to intuitively explore disaster data. 
This system enhances data accessibility and usability, supporting informed decision-making in disaster 
preparedness, response, and recovery, ultimately contributing to the resilience and safety of communities 
in Japan. 
 A method for automatic Kuzushiji script recognition is proposed, involving three stages: character 
segmentation, deep learning-based recognition, and result visualization. This approach tackles challenges 
like character variation, connected characters, and text degradation. By integrating advanced AI, the 
system enhances the accuracy and efficiency of Kuzushiji recognition, enabling the digitization and 
preservation of historical documents. This transformation into searchable digital formats aids in preserving 
Japan's cultural heritage and facilitates new research and public access to these valuable resources. 
 In this thesis, multiple AI-based systems to alleviate cultural heritage inheritance and modern social 
problems are described. The results of the evaluation demonstrate the feasibility and effectiveness of each 
system. In future work, our goal is to promote the emerging applications of AI technology in the directions 
mentioned above and put them into practical applications. 
 
 


English

AI-Based Reorganization and Spatiotemporal Database Development for Natural Disaster Analysis in Early Japanese Documents

立命館大学博士（文学）doctoral thesi

Zheng, Lingyu

テイ, レイギョク

Abstract of Doctoral Thesis 
Title: The Study of Su Zhe's Poetry: Focusing on Official, 
Reclusive, and Friendship Poems 
 
Doctoral Program: Major in Humanities 
Graduate School of Letters 
Ritsumeikan University 
                 テイ レイギョク 
                  ZHENG Lingyu 
 
This thesis explores Su Zhe's poetry related to his official service, reclusive life, and his friendship poems, 
aiming to examine his views on holding an official post, living in seclusion, and his interactions with 
friends and Zen masters. The study is divided into four chapters. 
In Chapter One, "Suo Zhe's Views on Officialdom and Recluse Life in His Early Years," 
divides Suo Zhe's life into six periods. It first examines the "pre-official" period, the "period 
of local transfers," and the "period of demotion due to association," which are considered 
part of his early life. The concepts of serving in officialdom and living as a recluse—two 
completely contradictory ideas—have been held by many intellectuals throughout Chinese 
history. During Suo Zhe's official career, he was caught up in the conflicts between the New 
Policy faction and the Old Policy faction, and his experiences in officialdom were not smooth. 
As a result, Suo Zhe continued to contemplate the ideas of serving in officialdom versus 
living as a recluse throughout his life, expressing his views in his poems and essays. This 
chapter clarifies the evolution of Suo Zhe's views on officialdom and recluse life as reflected 
in his poetry. 
In Chapter Two, "Suo Zhe's Views on Officialdom and Recluse Life in His Later Years," divides his 
later life into three periods: the "period of being recalled and re-employed," the "period of demotion 
again," and the "period of quiet life in Yingchang." This chapter uses the poems and essays that Suo Zhe 
wrote in his later years to discuss his views on officialdom and recluse life, analyzing the changes in his 
thinking during each of the three periods. 
In Chapter Three,"Suo Zhe's Social Interactions During His First Exile in Junzhou—Focusing on His 
Relationship with Mao Weizhan," first organizes the life and achievements of Mao Weizhan. During Suo 
Zhe's first exile in Junzhou, this chapter examines the poems exchanged between him and Mao Weizhan. 
It clarifies the changes in Suo Zhe's social interactions and state of mind both before and after Mao 
Weizhan's retirement and return to his hometown. 
In Chapter Four,"Suo Zhe's Poetic Interactions with Zen Masters—Focusing on the Period Before His 
Exile in Junzhou," divides Suo Zhe's life before his exile in Junzhou into three periods. It discusses his 
interactions with Zen masters during each period, analyzing Suo Zhe's acceptance of Buddhism and the 
changes in his state of mind. 
In this thesis, by studying Suo Zhe's poems related to officialdom and reclusion, as well as his poems 
about his social interactions, the relationship between Suo Zhe and the politics of the Northern Song 
dynasty, as well as his connections with intellectuals of the time, is demonstrated. 


蘇轍詩硏究 : 仕官・隱棲詩及び交遊詩を中心として

立命館大学博士（技術経営）doctoral thesi

齊藤, 眞

Saito, Makoto

博士論文要旨 
 
論文題名：グローバル経済と連動する半導体 
サプライチェーンのダイナミクス 
 
立命館大学大学院テクノロジーマネジメント研究科テクノロジーマネジメント専攻 
博士課程後期課程 
サイトウ マコト 
                                    齊藤 眞 
 
本研究の目的は、半導体産業におけるサプライチェーンマネジメント（SCM）分野で、理
論的および実践的な貢献を行うことである。特に、技術経営の視点から、半導体サプライ
チェーンにおける部素材と製品間の流通量に着目し、その動的関係性および連動性を明確
化することから、最適化に関する新たな知見を提供し、企業の競争力強化に寄与すること
を目指す。 
SCM は、購買や物流の統合管理を通じて全体最適を追求して進化してきた。1960 年代以
前は各プロセスが細分化されていたが、Forrester の研究によって全体最適の重要性が強調
された。1970 年代後半以降、エンタープライズリソースプランニング（ERP）の導入と情報
通信技術（ICT）の発展により、企業内外のデータ統合と連携が進み、リアルタイムデータ
の共有や自動化が実現、サプライチェーン全体の最適化が可能となった。 
近年、新型感染症や地政学的リスクにより、従来のジャストインタイム（JIT）方式が困
難となり、在庫管理の見直しが求められている。現状では、販売機会の逸失を避けるため
に在庫を多く積む政策が取られており、需要予測の精度向上と在庫管理の効率化が緊急の
課題となっている。 
本研究では、半導体製造に切要な部素材と製品である半導体の流通量の量的および動的
関係性の解明から、サプライチェーン上の情報共有の強化を実現する。それは、需要予測
や在庫管理の精度を向上させることに繋がり、結果として供給の遅延や中断を最小限に抑
えることを目指す。また、異なる地域の生産拠点間での情報共有と連携を強化することで、
地理的リスクを分散させつつ効率的な運営を実現し、突発的な供給障害にも柔軟に対応で
きる体制構築に寄与する。その分析に資するために、サプライチェーンデータとマクロ経
済との関係性の解明から取り組む。 
研究方法は、まず、世界銀行データレポジトリーから国際輸送量と実質 GDP データ（1970
年～2021 年）を入手する。次に、財務省貿易統計からの半導体部素材の輸出データ、そし
て世界半導体統計からの半導体出荷量データ（1991 年 1 月～2022 年 12 月）を入手し、次
に述べる手法で分析を行う。 
最初に、相関分析によって変数間の関係性を測定する。次に、タイムラグ相関分析によ
って、変数間の時間的な先行や遅延関係を分析し、さらに、グレンジャー因果性検定によ
って変数間の因果関係の有無を検定する。それに加え、インパルス応答関数分析で、２変
数間で、一方にショックを与えた場合の他方への影響の度合いを分析する。最後に、ARIMA, 
SARIMA, SARIMAXといった時系列データの予測モデルによって、半導体出荷量予測を試みる。 
分析結果は、サプライチェーンデータとマクロ経済の関係性においては、海上輸送量と
実質 GDP の間には強い正の相関があり、航空輸送量とも弱から中程度の正の相関が見られ
た。タイムラグ相関分析では、航空輸送量が実質 GDP に先行する関係が 14 ヵ国中 12 ヵ国
および世界合計値で認められたが、海上輸送量の先行関係は 8 ヵ国に留まり、世界合計値
では確認されなかった。 
グレンジャー因果性検定では、海上輸送量から実質 GDP への因果性が世界合計と 1 カ国
で認められ、航空輸送量と実質 GDP 間ではインド・シンガポールで双方向、世界と 1 カ国
で GDP からの一方向、3ヵ国で航空輸送量からの一方向で有意性が認められた。インパルス
応答分析では、どちらかの変数にショックを与えても他方に著しい反応は見られなかった。 
半導体産業における部素材と製品の流通量の量的関係性については、フォトレジストと
シリコンウェハの輸出量データに双方向の因果性が確認された。インパルス応答関数分析
により、部素材輸出量のショックが３から４期後に半導体出荷量に影響を与えることが判
明した。予測モデルでは、採用した３つのモデル全てにおいて予測値が下振れしていた。
海上輸送量と航空輸送量が実質 GDP との相関関係および先行性を示し、経済先行指標とし
ての有用性が示唆された。半導体産業における部素材と製品の関係性において、部素材出
荷量が製品出荷量に影響を与えることが確認され、部素材の移動データは市場動向の先行
指標として有用であると考えられる。 
本研究は、サプライチェーンデータが景況先行指標として有用であることを示した。特
に、海上および航空輸送量のデータが実質 GDP に対して先行性を持つことを確認し、かつ、 
半導体産業における部素材の移動データが市場動向の先行指標として極めて有用である
ことを明確に示した。この発見により、特に、部素材の移動データを活用することで、市
場の変動を迅速に察知し、適切な対応を取ることが可能となる。これにより、企業の競争
力が強化されることが期待される。部素材の移動データは、半導体産業における戦略的意
思決定において不可欠な要素となる示唆を得た。 
今後の課題は、迅速な市況予測のために、リアルタイムデータの収集とビッグデータ解
析手法の導入と、他の景況指標との統合分析を行い、先行指標としての精度を高める。こ
れらの課題に取り組むことで、SCM のさらなる最適化と企業の競争力強化が期待される。 
 
 
 
 
Abstract of Doctoral Dissertation 
 
Title: Dynamics of the Semiconductor Supply Chain  
in Relation to the Global Economy 
 
Doctoral Program in Technology Management 
Graduate School of Technology Management 
Ritsumeikan University 
                 サイトウ マコト 
                 SAITO Makoto 
 
 
Purpose and Background of the Research: This study aims to advance theoretical and 
practical knowledge in supply chain management (SCM) within the semiconductor industry. 
Specifically, it seeks to provide insights into the optimization and interconnection of the 
semiconductor supply chain, contributing to enhanced corporate competitiveness. SCM has 
transitioned towards total optimization through integrated purchasing and logistics management. 
While processes were historically segmented before the 1960s, Forrester's research underscored the 
necessity for total optimization. Since the late 1970s, the advent of enterprise resource planning 
(ERP) and information and communication technology (ICT) has enabled the integration of internal 
and external data, facilitated real-time sharing and automation, and enhanced overall supply chain 
efficiency. Recent challenges, including new infectious diseases and geopolitical risks, have 
necessitated a reevaluation of the traditional just-in-time (JIT) model, leading to a strategy of 
increased inventory accumulation to prevent lost sales. Thus, improving demand forecasting and 
inventory management accuracy has become essential. 
This study aims to enhance information sharing across the supply chain, improve demand 
forecasting and inventory management, and reduce supply delays. This will be achieved by 
analyzing the quantitative relationships between the distribution of semiconductor materials and 
products critical to manufacturing. Furthermore, by promoting collaboration among geographically 
dispersed production sites, the project aspires to optimize operations, mitigate risks, and establish a 
responsive system capable of addressing supply disruptions. Initial efforts will focus on clarifying 
the interplay between supply chain data and macroeconomic variables. 
Research Methodology: Transportation volume and accurate GDP data from the World Bank 
Data Repository（1970～2021）, export data on semiconductor raw materials from Japan's Ministry 
of Finance trade statistics, and shipment data from the World Semiconductor Statistics (Jan. 
1991~Dec. 2022). 
Analysis Methods: This study employs correlation analysis, time-lagged correlation analysis, 
the Granger causality test, impulse response function analysis, and ARIMA, SARIMA, and 
SARIMAX forecasting models. 
Analysis Results: Relationship between Supply Chain Data and Macroeconomics 
A strong positive correlation exists between maritime transport volume and real GDP, while a weak 
to moderate correlation is found for air transport volume. Time-lagged analysis shows that air 
transport volume leads to real GDP in 12 of 14 analyzed countries and globally. In contrast, only 
eight countries confirm a leading relationship between maritime transport volume and real GDP, 
with no such relationship at the global level. Granger causality tests indicate a one-way causality 
from maritime transport volume to real GDP for the worldwide total and one specific country. 
Bidirectional causality is observed between India and Singapore's air transport volume and real GDP. 
In contrast, one-way causality is found between GDP and air transport volume in one country and 
from air transport volume to GDP in three other countries. Impulse response analysis shows no 
significant response between the variables, even when shocks are applied to maritime or air transport 
volume. 
Relationship between Raw Materials and Products in the Semiconductor Industry. 
Bidirectional causality was confirmed between the export volume data of photoresists and silicon 
wafers. Impulse response function analysis revealed that shocks in raw material export volume 
affected semiconductor shipment volume in 3 to 4 periods afterward. All three forecasting models 
employed showed lower-than-actual predictions compared to actual results. 
Discussion: The correlation and lead relationships between maritime and air transport volumes 
and real GDP suggest their potential usefulness as economic leading indicators. In the semiconductor 
industry, the confirmed influence of raw material shipment volume on product shipment volume 
indicates that movement data for raw materials can serve as valuable leading indicators for market 
trends. 
Conclusion: This research illustrates that supply chain data can be valuable leading indicators. 
In particular, the forward-looking relationship between maritime and air transport volumes and real 
GDP and the indicative nature of raw material movement data in the semiconductor industry for 
market trends have been successfully validated. 
Future Challenges: Selecting suitable data sources and advanced analysis techniques will 
enhance real-time forecasting. This involves evaluating effective models to improve accuracy 
alongside financial indicators. 


グローバル経済と連動する半導体サプライチェーンのダイナミクス

立命館大学博士（経営学）doctoral thesi

Fei, Yitong

ヒ, イットウ

An Exploratory Empirical Study on Technology Epiphany Strategy: Technological Gatekeepers of Cultural Production in Industry : University Collaboration

西村, 一球

Nishimura, Ikkyuu

文化差認識による多言語非対称コミュニケーション支援

孔, 文浩

KONG, Wenhao

中秋節における月餅券の流通システム : 贈答文化と市場交換を架橋する論理

髙畑, 和輝

TAKAHATA, Kazuki

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Core Ethics Vol. 21（2025）
批評
中川克志『サウンド・アートとは何か
―音と耳に関わる現代アートの四つの系譜』
（京都：ナカニシヤ出版 , 2023 年 12 月 24 日 , ix＋ 275 頁）
髙　畑　和　輝＊
「サウンド・アート」とは何か。この問いは、これまで幾たびも繰り返されてきた。本書は、「サウンド・アート（以
下：SA）」の定義を一義的に捉えるのではなく、SAのさまざまな実践の歴史を記述することで、SAのありかたを
紐解くものである。著者の中川克志は、音響文化論の研究者でとくに SA研究を専門としている。著者のほかに二
名の研究者を交えた前著『音響メディア史』（2015）は、音のメディアの歴史的変遷を記述し、音響技術と文化の相
互作用を論じている。本書『サウンド・アートとは何か―音と耳に関わる現代アートの四つの系譜』のなかでも、
前著で示された音響再生産技術の歴史自体を作品化する芸術実践を、SAの一つの系譜として取り上げている。著者
は SAの歴史を「四つの系譜」に整理する。
第一章では、その見取り図とともに本書にいたる音楽史的背景が示される。1990 年代には、作家へのインタビュー
調査や、「音の歴史」という視点を提示し、SAの成立を考察したダグラス・カーン（1999）による研究など、基礎
的な研究が登場した。2000 年代にはいると複数の博士論文が刊行され、音楽家のアラン・リクト（2007）による目
録や写真が多数挿入された初の SA概説書が刊行され、SAの研究環境が国際的に整備された。2010 年代以降、多く
の入門書が刊行されるようになる。そして、ジェンダー、人種などの観点からの研究や、美的・社会的な影響につ
いての研究が登場し、今日では SAというジャンルの枠組みを前提とした個別の観点を掘り下げる研究が取り組ま
れている。しかしながら、カーンやリクトのような、SAというジャンルそのものを問いなおす研究が長らく不在と
なっている。そこで著者は、そうした空白を埋めようとする試みとして本書を位置づけている。
第一の系譜は、視覚美術から胚胎しつつ、作品の構成要素に音や聴覚への問題意識を孕んだ SAの流れであり、
第二章で論じられる。20 世紀初頭の未来派による創作楽器などを用いた騒音音楽を起源として、1950 年代に音響彫
刻が出現した。1970 年代に音響彫刻を主題とした展覧会が開催されたのち、1980 年代に SAの展覧会で音響彫刻が
展示され、それらが SAの下位分類の一つとして語られるようになった。著者は、こうした展覧会における現代アー
トの歴史観を、19 世紀に分化した諸芸術が未来派やデュシャン、ジョン・ケージら実験音楽の登場を経て再統合へ
と向かう進歩史観的なものであり、その最先端に SAが位置づけられていたことを示した。
第三章と第四章で論じられる第二の系譜は、ケージや彼に続く実験音楽家が音楽の内外に生み出した SAの流れ
とされる。第三章では、ケージ的な実験音楽を受けて音楽実践として展開した SAが語られる。ケージは、環境音
や非意図的な音を自身の音楽作品に取り込むべく、作曲における音のコントロールを放棄し、「音をあるがままにせ
よ」という原則を提示した。彼に続くフルクサスの作家たちは、ケージの原則を最大限に拡大解釈し、西洋音楽の
解体を志向した。それに対し、ケージ的な実験音楽が発明した技法や理念を既存の音楽制度のなかで受容した作家
たちが、SAの一種である図形楽譜や創作楽器を生み出したことが記述される。第四章では、実験音楽をあくまで音
楽実践のうちに限定することで、音楽の外部における新しい芸術実践を志向した SAの流れが論じられる。1990 年
代にレコード会社や一部の作家たちが、自身の作品をケージ的な実験音楽と区別するために、実験音楽を既存の音
楽の内部に限定し、自身の創作を音楽外部にある新しい音楽の別名として SAという言葉を用いて示そうとした。
＊立命館大学大学院先端総合学術研究科　2022年度入学　表象領域
290
Core Ethics Vol. 21（2025）
第五章で論じられる第三の系譜は、19 世紀後半に登場したフォノグラフやレコードなど、音響再生産メディアそ
のものが発する音へと意識を向けさせる作品群とその系譜である。音響再生産技術にくわえてマイクや電子音の出
現、ラジオ放送の開始は人間文化の音響的環境を大きく変容させた１。音響再生産技術が社会に浸透したことで透明
化したメディア環境そのものを批判的に検証しようとする系譜として、レコード表面のノイズのみを聴かせる作品
や紙製のレコードなどによってレコードの物質性を強調し、もはや自然となった音響再生産技術を意識化しようと
する SAが登場した。この系譜は音響メディアの来歴とそれにともなう聴覚性の変化に応答するメディア・アート
でもある。
第六章で論じられる第四の系譜は、音や聴覚を主題に視聴覚で経験する系譜である。「サウンド・インスタレーショ
ン（以下：SI）」は、1970 年代のマックス・ニューハウスの作品群とともに流布した、空間に音響を設置することで
場所や空間そのものを体感させる表現形態である。SIは、その場で聴覚的な刺激に集中する生演奏や録音された音
楽を反復聴取する従来の音楽聴取と異なる。展示空間を回遊し、視聴覚など複数の感覚を同時に用いることで受容
者の聴取経験が複層化し、新しい芸術経験がもたらされる。このことを極限まで推し進めたのが鈴木昭男（1941-）
の《日向ぼっこの空間》３である。同作で受容者は、鈴木が手がけた音を追体験することはできないが、テクストや
写真から身体の創造力を活用して音を想像／創造するよう投げかけられる。著者は、鈴木による同作品を、聴くと
いう行為を提示する作品群として歴史的な特異点であり、SAのある種の論理的極点であると位置づけた。
第七章では本書の総括がおこなわれる。四つの系譜を概観することで、それぞれの系譜は独立したものでありつ
つも、相互に関係をもちながら SAというジャンルを形作ってきたことが明らかにされた。ただし、本書で検討さ
れた SAには日本独自の文脈である可能性があり国際比較が必要な点、各系譜の記述が 1990 年代までにとどまり
2000 年代以降の展開を記述しなかった点、いくつかの実践や文脈について十分に記述できなかった点などが次なる
課題として示される。そのうえで、SAの考察をすることは 20 世紀後半以降の現代音楽／美術の歴史研究であるの
みならず、両者の比較芸術論として、あるいは現代芸術における視覚芸術優位の現況を批判的に検討するうえで新
たな視点を提供しうるものであるとして、SA研究の意義が述べられる。
本書で著者は、現代音楽／美術それぞれの系譜と両者の到達点としての SIという物語を提示し、その背景として
西洋文化における聴覚性の変化と、聴覚性の変化に応答して生じた芸術として SAを位置づける。しかし著者は、
各系譜が歴史的背景を共有しつつも自律的に展開してきたことを強調する。こうした立場は、曖昧な対象である SA
を網羅的に記述にすることはできないが、より広範な対象を扱うことで概観を志向するという本書の目的に由来す
る。だが、四つの系譜を通じて SAの理解を深めるには、著者が博士論文から継続的に問い続けてきた「聴く」と
いう行為と、各作品が聴くことをどのように変質させた／させ得るのかが補助線となるように思われる。つまり、
視覚芸術でありながら音を主題化した第一の系譜。西洋音楽の文脈で非意図的な音を音楽として聴くことを提起し
たケージと実験音楽達による第二の系譜。意識化されなくなった音響再生産技術を顕在化させ、メディアとして人々
に再考を促した第三の系譜。そして、「聴く」という行為を提示するだけでなく、人々に強く誘いかける SIとして
の鈴木の実践が、第四の系譜における極点として示されている。このように、いずれの系譜においても音を「聴く」
ことそのものが問われており、SAの歴史を通じて聴取のありかたが変質した経過をみることができる。本書は SA
に関心を持つ読者だけでなく、20 世紀の音楽や美術の連関、聴覚文化に関心をもつ読者にも推奨したい一冊である。
註
１　Licht, Alan. 2007. Sound Art: Beyond Music, Between Categories. Book & CD. New York: Rizzoli. （邦訳：2010）。リクトは 2019 年、
同書に大幅な改訂を加えた新版を刊行している。改訂版では目録部分が削減され、入門書としての記述が加えられている。
２　こうした変化をコックス は「音の流れ」と呼んだ。それは「人間の表現も含まれるが、そうした表現に先行する、または超越した太
古からの物質の流れとしての音、という概念」（Cox 2018, 2）である。彼は新しい音響芸術の事例として、未来派やケージ的な実験音楽、
フィールド・レコーディング、1980 年代のノイズ音楽やアンビエントなどの登場を挙げている。本章は、コックスの研究を基礎に進め
られる。
３　鈴木が 1988 年に鑑賞者のいないパフォーマンスをおこなったレンガ造りの空間で現在は解体されている。ゆえに、彼が手がけた空間
で当時の音を聴取することは不可能である（220 頁）。
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髙畑　中川克志『サウンド・アートとは何か―音と耳に関わる現代アートの四つの系譜』
参考文献
谷口文和 , 中川克志 , 福田裕大　2015　『音響メディア史』　京都：ナカニシヤ出版 .
Cox, Christoph. 2018. Sonic Flux: Sound, Art, and Metaphysics. Cicago and London: The University of Chicago Press.
Kahn, Douglas. 1999. Noise, Water, Meat: A History of Sound in the Arts. Massachusetts: MIT Press.



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