Nagoya Gakuin University Repository
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1422 research outputs found
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English as a Foreign Language(EFL)環境下における英語コミュニケーションの基盤を養成するための一方略～逐次通訳アプローチの実践とその考察から～
Get PDF名古屋学院大学 大学院博士（英語学）2019doctoral thesi
Japanese loanwords in English : A corpus-based study
Get PDFThis study examines a sample of Japanese loanwords currently used in English with the aim of describing patterns of usage over time and identifying genres in which loanwords are most commonly used. The study is based on investigation of loanwords in two large corpora: The Corpus of Historical American English (COHA) and The Corpus of Contemporary American English (COCA). Findings indicate that, with few exceptions, Japanese loanwords are not very frequent in English, though there is a tendency for their frequency to increase over time.departmental bulletin pape
Comparison between skilled and unskilled players from the viewpoint of kinetic chain about four types of movements
Get PDFバスケットボールの両手打ちシュート，空手の蹴上げ，バレーボールのスパイクおよびソフトテニスのサービスという四つの運動について熟練者と未熟練者の動作の違いを運動連鎖の視点で分析した。三次元動作解析装置を用いて計測した身体座標から，各部位の速度や関節運動の角速度を計算し，キネマティクスパターンを求めた。熟練者に共通したキネマティクスパターンは，最末端部，それが手，足，ラケットなら，その部位の速度が最大に到達する時刻近辺で，一つ近位の部位，つまり肘，膝，手の速度が急減して極小値を持つ点であった。一方，純粋な近位‐遠位運動連鎖パターンは熟練者においても，必ずしも認められなかった。departmental bulletin pape
Activation of microglia cells in spinal dorsal horn in rats at an early stage of inactivation
Get PDF慢性痛の発症には種々の原因が考えられているが，その一つとしてミクログリアやアストロサイトなどのグリア細胞を含む中枢神経系の活性化が関与していることが明らかにされてきている。我々は，慢性痛モデルの一つとしてラット後肢をギプス固定することで不活動状態を作製し，これまでに末梢組織の変化について検討を行ってきた。しかし，本モデルにおける中枢神経系の変化についてはまだ調べられていない。そこで，ラット不活動モデル動物を用いて，不活動1週目と2週目における脊髄後角でミクログリアの活性をその細胞数から検討した。その結果，不活動2週目には皮膚ならびに筋の機械痛覚閾値の低下が認められたが，ミクログリアの細胞数は健常群と同等であった。このことから，末梢でのイベントの方が痛覚閾値への影響が大きい可能性が示されたが，ミクログリアの活性の評価方法や，より詳細なタイミングでのさらなる検討が必要である。departmental bulletin pape
Expected Reform from Activity based learning to Competency based learning in Integrated Studies
Get PDF「総合的な学習の時間」が，獲得された知識の量より知識を活用する能力を重視する方針で創設されて以来20 年を迎えようとしている。今後の「総合的な学習の時間」には新学習指導要領の改訂の柱である，学力の三要素に基づいた「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「学びに向かう力・人間性等」という「資質・能力の三つの柱」をバランス良く育成するという方針が求められる。知識の活用力を育成するための使命を帯びて創設された「総合的な学習の時間」であっても，知識・技能の習得も併せてバランス良く育成することが求められるだろう。今までの「総合的な学習の時間」以上に，何を知っているか，何ができるかという知識や技能の習得をも目標に含んだ小学校の「総合的な学習の時間」への変革を目指して，単元開発の事例を示したい。departmental bulletin pape
How children make sounds into an ensemble : Grasping from the process of drumming expression with friends
Get PDF平成30 年度に幼児教育に関する3 法令が変わり，国では「主体的・対話的で，深い学び」が強調されている。子どもをめぐる環境は変化し，多種多様な問題を孕んでいるが日々子どもが心を動かすことのできるような体験をし，様々な経験を重ねることで感性や表現力が豊かに育まれよう。その中で，仲間と共に1 つのことに取り組んだり，同じ経験をすることは子どもの大切な学びの1つとなろう。本研究では，クラスの仲間，複数人で音楽をする場面に焦点を当て，子どもがどのように他の音を受け取り表現するのか，また，その条件はどのようなものがあるのか幼稚園において実験的な実践を行った。その結果，以下の3 点が明らかとなった。1．2 人で一緒にたたく場合，どちらか一方に始まりや終わり，奏法を合わせるが，真似られる，真似るが固定されず真似し合う。2．2人でたたく場合，相手を互いに感じ合いながら表現し，受け入れられる関係が成立することで活動が持続する。3．複数で表現する場合，他の音が感じられる距離が大切であり，ただ聞こえるだけではアンサンブルは成立しない。departmental bulletin pape
"Death", "Loss", "Farewell" in student guidance: Approach to individuals and the whole
Get PDF生徒指導における「死」とそれにまつわる問題を概観し，そのそれぞれに事例を用いて考察した。そこで浮かび上がるのは，教師による当事者児童生徒への個別ケア，個別指導と，その当事者を含まない学級と含む学級の全体へのケア，配慮，指導の難しさである。そもそも人間が生きものである限り，何らかの「死」は時を選ばず生活に入り込んでくる。学校での日常からできる，なすべきことと，問題が発覚してから指導上，注意すべきことを挙げた。古くて新しい問題であるが，学習指導要領の改訂の方向にも鑑み，がん教育や授業方法としてのアクティブラーニングの在り方にも言及した。departmental bulletin pape
Constitutional problems on the novel coronavirus control measures (COVID―19)
Get PDF新型コロナウイルス対策として，安倍首相などの自民党政治家たちは憲法改正の必要性を主張する。しかしドイツやフランスなどでは憲法上の緊急事態条項を発動せず，法律などでコロナ感染に対応している。新型コロナウイルス対応のために憲法改正は必要ない。「憲法改正による緊急事態条項の導入が必要」というのであれば，憲法を改正しなければ対応できないことは何なのか，具体例を挙げるべきだ。
また，一部の政治家やメディアは新型インフルエンザ等特別措置法の改正，とりわけ罰則の導入を主張する。その論拠として外国の例が紹介されることが少なくない。ただ，外国では十分な補償がなされていること，政府の行為に対して国会や裁判所の統制が機能している。たとえばフランスでは「コンセイユ・デタ」が政府の対応を違法としたり，「憲法院」が「公衆衛生緊急事態法」（la loi d’état d’urgence sanitaire）を延長する2020年5月11日法の一部を違憲と判示するなど，裁判的統制が機能している。補償もせずに外出禁止や休業要請に罰則をつける法改正は，生存権（憲法25条）の自由権的側面の侵害し，正当な補償（憲法29条3項）をしない等，憲法違反の問題が生じる。journal articl
The effect of performance share for share-based payment transaction in a financial statement
Get PDF2015（平成27）年6月よりわが国上場企業にコーポレートガバナンス・コードが適用され，「攻めの経営」を巡る役員報酬システムの見直しとしてインセンティブを付与する役員報酬改革が注目される中，パフォーマンス・シェア（Performance Share）が導入されることとなった。
パフォーマンス・シェアは，企業の中長期の業績目標の達成度合いに応じて，役員に対して中長期計画終了時等の将来の一定時期に株式を交付するものとされる。つまり，それは，企業の中長期の業績等に連動して役員に提供される金銭報酬債権であり，具体的な形として役員はその企業の株式を付与される。
パフォーマンス・シェアの効果は，役員という人材を企業の将来キャッシュ・フローをもたらすものとして捉え，まず企業が多くの利益を生み出すための動向に対する役務対価を費用および負債計上し，その後企業業績が達成するとそれの対する金銭報酬債権を資産計上しそれが資本化されることにある。departmental bulletin pape