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    The Theoretical and Practical Issues of Inquiry Study in Japanese School ―On the Purpose and “What” of Students’ Inquiry―

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    This article is the attempt to make clear the theorical and practical issues of “Inquiry Study” in Japanese school, relying on the sociological theory of pedagogy which focuses on its nature and context. In the section 1, we overview the background where “Inquiry Study” was introduced in Japanese school curriculum and, its target is changed fundamentally. In the section 2, we inquire the process of change in the “curriculum message” about the “what and how” of Japanese Inquiry Study, Finally, in the section 3, we consider the theoretical and practical issues about Japanese Inquiry Study, on the purpose of enriching the learning in school for the children, who will carry our future.journal articl

    Making colors to better myself ―Fostering student’s self-usefulness through cross-subject teaching―

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    これまで美術科教員として,生徒に自己を表現する力を身に付けさせるために表現や鑑賞の授業に取り組んできた。その「自己表現」を更に「自己有用感」につなげていくことが,現在の課題である。その課題に対し,大変効果的だと感じた実践が「地域の色・自分の色」実行委員会が大分県で行っている「色づくり」をテーマに行う探究学習である。これは,小・中学生が地域の素材を使って色を作り,自己を表現する学習で,探究活動を通して学んだこと・伝えたいことを積極的に地域に発信し,受け入れられている。それによって,児童・生徒は「自分は地域から肯定的に評価されている」という「自己有用感」を育成することができている。この実践を踏まえ,「自己表現」に関連した主な題材と,それによって身に付く資質・能力を確認し,美術科として効果的・効率的に授業を工夫していくことを考えたい。また,教科横断を視野に美術を土台として教育活動を展開することで,更なる自己有用感を高める手立てを探りたいと考える。departmental bulletin pape

    The Curriculum Organization and Reconstruction of Career Guidance System to Improve Early Turnover of High School Graduates

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    本研究は,新規高卒者の早期離職改善のためのカリキュラム編成と進路指導体制の再構築を目標としている。新規高卒者の3年以内の早期離職率は最新統計で39.5%であり,昨年よりも0.3%増加した。離職理由を見ると,コミュニケーション能力不足による離職の割合が高い状況である。卒業生の就職後の追跡調査により事業所から収集した離職理由をもとにR-PDCAサイクルを実行し,カリキュラム・マネジメントによる教科横断的な取組を実践した。その中心となるのは「総合的な探究の時間」であり,その計画立案は育てたい資質・能力(コンピテンシー)がベースとなっている。しかし,近年,配慮の必要な生徒の入学が増加し,特別支援教育的視点での支援・指導がどの高等学校でも求められている。卒業時には,通常の生徒も配慮の必要な生徒も同等の資質・能力を身につけ,早期離職改善に繋げられる1つの方法について論述した。departmental bulletin pape

    合奏(吹奏楽・弦楽)・指揮のオンライン授業に関する実践報告

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    本研究では,教員養成大学である宮城教育大学の音楽教育講座における合奏(吹奏楽・弦楽)・指揮(音楽基礎演習C,指揮実践演習,指揮法)のオンライン上での授業実践をもとに,その有効面と困難な面を明らかにし,今後の授業においてどのように活用することが望ましいのかを考え整理しようとするものである。 宮城教育大学の授業においては学生のアンケートも行い,さらに指揮においては東京音楽大学指揮研修講座の協力を得て,それらの事例を今後大学における授業を学習指導要領をふまえた上で,オンライン授業でどの程度まで網羅できるのか考察する。departmental bulletin pape

    目次

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    社会科の本質的な資質・能力を育成する授業づくり

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    2020年より小学校で完全実施されている学習指導要領の中で教育活動全般における資質・能力は「何を理解しているか(知識・技能)」「理解していることをどう使うか(思考力・判断力・表現力等)」「どのように社会・世界と関わりよりよい人生を送るのか(学びに向かう人間性等)」という三つの柱で整理されている。これらを各教科の授業で育成していくことになる。ねらいや特性の異なる教科の授業を通じて,教科を横断する資質・能力を育む意識がこれからの授業づくりに求められていく。  「教科の固有の知識やスキル」は,「教科の本質にかかわる見方・考え方」を働かせることによって「教科を横断する汎用的なスキル」につながっていく(図1)。つまり,各教科の中で教科横断的な資質・能力を育成するためには,算数なら算数,社会科なら社会科の「教科の本質にかかわる見方・考え方」を正確にとらえて授業づくりをすることが求められていくことになる。各教科の見方・考え方を働かせることは,学習指導要領の中でも授業改善の鍵になるものとして挙げられている。社会科においても社会的な見方・考え方をどのように課題解決学習の中に取り入れていくのかを改めて吟味し,授業づくりをしていくことが求められている。  本研究では,まず,小学校社会科で育むべき資質・能力を明らかにし,その上で教材研究や学習方法,評価について具体的に提案する。othe

    ICTを活用した特別支援教育の充実のための研修プログラムとその実践

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    近年,特別な支援を要する児童生徒が増加しており,学習や生活上の困難さを軽減するための一手段としてICTの活用がうたわれている。特別支援学校学習指導要領解説(2018:文部科学省)には「情報技術を,児童生徒が手段として学習や日常生活に活用できるようにするため,各教科等においてこれらを適切に活用した学習活動の充実を図ること。」,特に小学部においては,特別支援学校学習指導要領(2018:文部科学省)総則の第1章第4節1(3)のア,イで「情報手段の基本的な操作の習得に関する学習活動及びプログラミングの体験を通して論理的思考力を身に付けるための学習活動をカリキュラム・マネジメントにより各教科等の特質に応じて計画的に実施することとしている。」と示されている。本研究では教員のICT活用指導力向上に資する研修の在り方について検討してきた。ここではその実践や資料などについて説明する。othe

    Class Currency for Active Learning : Investment-like Grade Evaluation System by Students

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    journal articl

    算数科における支援教材の作製・活用と校内研究の取組

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    学校現場では,個々の児童の教育的ニーズへ的確に応える指導・支援や多様で柔軟な仕組みの整備が一層重視されている。一方では,主体的・対話的で深い学びの視点に立った授業改善が求められており,所属校ではこの授業改善に向けて算数科を中心とした校内研究に取り組んでいる。算数科における支援教材を「児童の特性に応じて苦手な部分を補い,自己効力感の獲得を促す教材」と捉え,個々の児童が学習手段の一つとしての使用を自己選択・決定できるよう,種類や個数を考慮して作製した。これにより,特定の児童だけが使用することへの抵抗感が緩和され,周囲からの特別な注目を集めることもなく,社会的障壁が形成されにくくなると考えた。ここでは,第2学年算数科の各単元に応じて活用した支援教材や児童の様子,同学年の教師集団を中心に支援教材を作製・運用しながら継続してきたチーム学習についての概要を報告する。また,校内研究の一環とする研究授業の提供から,教師集団で検討された児童の変容及び授業改善についての概要を報告する。othe

    小学校社会科の学習問題を効果的なものにする教材開発

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    新学習指導要領社会科の目標において,問題解決的な学習が重要視されている。問題解決的な学習とは,「学習者が自らの問題意識に即して学習問題を捉え,それに主体的に取り組み,科学的思考を働かせてその解決の方途を探求するように自発的諸活動を組織する学習指導」とされている。学習問題は授業のねらいを体現化したものであり,それを児童自身の切実な問題として捉えさせることができれば児童が主体的に授業に参加し深い学びになっていくと考える。学習問題に対して児童が問題意識をもち授業のねらいを達成するためには,どのような教材を提示していくかが重要である。本稿では,学習問題と絡めてこれまでの授業実践で作成した教材とそれに対する分析を提案する。othe

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