Rissho University
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Research on curriculum management for school reform: Through initiatives centered around comprehensive research time at the high school
現在、学校現場では、予測困難な新たな社会に対応した教育課程への刷新が求められている。この数年で次期学習指導要領の改訂に向けて、社会に開かれた教育課程の確立、カリキュラム・マネジメントのさらなる促進、令和の日本型学校教育への対応など、教育課程を含む学校改革は避けては通れない状況である。しかし、学校は多様な要素が相互に関連し合って形成された組織体であり、新たな取り組みを始める際は多角的多面的に熟慮し、丁寧に取り組むことが不可欠である。 そこで、本稿ではStudent Agency High School(以下SAH)の指定を県教育委員会から受けて、総合的な探究の時間を中核にして学校改革に取り組んだA普通科高等学校(以下A高校)の実践を検討する。そこから得られた知見から、新たな社会に対応した学校改革に向けて学校内部でどのような熟慮を元に戦略を練り、どのようにカリキュラム・マネジメントを機能させていくことが重要かを究明するものである。departmental bulletin pape
The Revised“ Course of Study” and the Common Sense of Schools
2018年に改訂告示された高等学校新学習指導要領は、教育課程の基準としての学習指導要領に構造転換をもたらしている。これまでの、各教科目の履修すべき内容の体系から、教育の目標を実現するための「資質・能力」の列挙という様式への転換である。このような転換は、欧米で盛んになっていた“コンピテンシー”論と、日本在来の「生きる力」論との接合を図ったことにより生じ、2006年の教育基本法改定以降、とくに今次の改訂により「資質・能力」の育成のための学習指導要領が本格化した。これにより、従来型の教科内容と学力概念は大きく転換され、それに対応して「学習評価」は「資質・能力」の「実現状況」を「観点別に」行うことが要請されている。しかし、この突然の(と見える)変化は教育現場に様々な混乱を引き起こしている。 そもそも、教育の「目標」と「内容」、学習についての「評価」とは何なのか、日本における歴史的経過を踏まえながら、考察した。departmental bulletin pape