Miyazaki Educational Institution: MEI Library Academic Repository (Miyazaki International College / Miyazaki Gakuen Junior College) / 宮崎学園図書館学術リポジトリ
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日本語の複数標識に見られる英語の影響 −「–たち」が表象する個別化の観点から−
Get PDF第二言語習得における最近の研究では、言語的マルチコンピテンスの観点からどのように複数言語が個人の頭の中で作用し合い、第二言語使用者はいかに単一言語使用者と異なるのかが探られており、その証左が多く報告されている。本研究では、とくに日本語の複数標識である「−たち」の使い方の例を挙げ、個人的なレベルではなく社会的なレベルにおける言語的マルチコンピテンスを探る。
英語では可算・不可算名詞を区別し、生物・無生物に関係なく数えられる物が二つ以上ある時には必ず複数形にする。一方、日本語では人間と一部の動物にのみ随意的に「–たち」をつけることがあっても、無生物につけることはない。ところが最近の日本語では、本来は容認可能とされない無生物名詞に「−たち」をつけた「本たち」のような使い方を頻繁に見かけるようになった。また人や動物にも多用されるようになっている。興味深いことに、たとえば一般的な複数を表す「サル」と個別化された複数の「サルたち」が使い分けられている。このような複数形の用法は、狩猟の獲物や食料を 表す deer/deers などの英語の名詞にも見られ、deers のような複数形を用いる時は、その動物の個別化をしているときであるという。すなわち、複数があるということは単数があるということであ り、単数と複数の区別をするということは、認知的には個別化を意味するのである。
現在使用されている日本語の「–たち」の複数形の用例と、英語の単数形・複数形の使い方の用例を比較し、複数形の認知的なプロセスを論じた上で、本論では日本語における「−たち」の多用が英語の学習や習得の影響であり、日本社会における言語的マルチコンピテンスとみなしても良いのではないかと提議する。journal articl
Self-Directed Learning at MIC: Current Strategies and Future Possibilities
Get PDFIn this paper, the author considers the possibility of developing self-directed learning at MIC. Self-directed learning means learning which is planned, carried out and evaluated by students themselves. After describing the growth of interest in self-directed learning in English- Language education over the past three decades, the author examines our campus and programs with a view to identifying where self-directed learning is already occurring and how further promoting of self-directed learning might benefit students. Drawing on case- studies of programs at other universities, suggestions are made about how small-scale changes might be implemented to increase the awareness and effectiveness of self-directed learning. It is further suggested that any changes should be accompanied by research into self-directed learning and students’ learning needs.departmental bulletin pape
Active Learning and Students’ Perceptions of its Effectiveness to Improve English Skills
Get PDFActive Learning (AL) has attracted considerable attention in Japanese higher education in recent years. By requiring active student participation in classrooms, it can maximize student classroom engagement, leading to better educational outcomes. AL has been incorporated into classrooms at Miyazaki International College (MIC) since its establishment in 1994. However, it remained unknown what types of AL had been employed and how effective they were. Two surveys were administered to investigate faculty use of AL and students’ perceptions about its effectiveness on English skills. In this paper, the results from two surveys are summarized to identify important characteristics of AL use at MIC. Then, it discusses how effective students perceived a wide range of AL teaching strategies to be. Based on the findings, this paper suggests “best AL practices” to improve English skills.departmental bulletin pape
神経発達障害児の苦手な動きに対する支援方法の開発 -ダンスセラピーの提案-
Get PDF2188-7896神経発達障害における発達性協調運動障害の支援に焦点があてられた研究は少ない。本研究では、自閉症スペクトラム障害と注意欠如多動性障害に加えて、発達性協調運動障害が併存している児童に焦点をあて、薬物療法と言語聴覚療法や感覚統合療法に加えて、集団でのダンスセラピーを行った。その結果、リズムに合わせて動く指導、視覚教材を用いた視覚的支援、足のステップ＋手の動き＋リズムに合わせた動きの段階的支援等が効果的であった。departmental bulletin pape
Efforts for enhancing preparation of childcare practice
Get PDF筆者らは、保育実習準備の充実に向けて、「夏季休業中の実習準備内容の明確化」、「指導案の作成課題」、「実習1ケ月前の事前準備チェックシートの改良」という3つの取り組みを行った。本論は、その取り組みの内容及び効果検証の結果を報告するものである。学生に対する調査の結果、3つの取り組みのいずれも効果が認められた。departmental bulletin pape
Current situation and problems of grading at Miyazaki Gakuen Junior College
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Consideration on Learning Effects of Business Education through Regional Cooperation
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家庭教育関連法令・政策の変遷にみる子育て主体の位置づけ
Get PDF戦後の教育基本法で子育て主体は、「教育主体」と位置付けられたものの、その後の家庭教育関連法令・政策の変遷にみる位置づけでは、成人教育や地域活動参加による「学習主体」という位置づけ、また家庭教育支援の「教育対象」との位置づけがみられた。そこでは、時代状況の中で「学習主体」として配慮がなされた時期もあれば、責任や法的根拠のもと「教育対象」として強調されていく状況、また「学習主体」と「教育対象」が同時期に位置付けられた状況も多く見受けられたことから、その２つの子育て主体の位置づけは、「いつ、誰が、何処からみるか」によって、見え方が異なる状況があることがわかった。そのような状況から現在の子育て主体の位置づけの到達点を考えると、地域活動への参加による子育て主体の学びを支えることによって家庭の教育力が向上するという「学習主体」の考え方も基本にしたいとされつつ、子どもや子育ての問題解決を図るためという世論と法的根拠が相まって、親の第一義的責任を果たすための家庭教育支援の「教育対象」としての位置づけが大きくなっていることがわかった。departmental bulletin pape
理科教育が抱える課題からみた生活科授業に期待されること
Get PDF日本の理科教育には、国際的に上位の児童・生徒の科学的リテラシーとは相反し、情意面が低いという課題がある。上位に位置する科学的リテラシーにおいても、「科学的探究を評価して計画する」能力を問う問題を比較的苦手とする傾向があることが分かっている。そのためには、低学年時より対策を講じることが必要であるが、現在小学校第 1 学年、2 学年には生活科が設置され、理科は実施されていない。生活科は、合科的な教科であり体系化された内容は含まれない。しかし平成 20 年度以降、理科と生活科の双方の接続が謳われてからは、生活科での体験を理科につなぐための手立てとして「気付きの質を高める」というということが重視されるようになった。理科教育が抱える課題解決に向け、生活科では、１）「ネオ科学」及び「自然」の教育において、将来「価値的興味」へとつながる「感情的興味」の喚起を行うこと、２）児童自身が対象と繰り返し関わり、自ら「気付きの質」を
高められるような「理科の見方・考え方」の素地を育み、それを働かせられるようにすることが重要である。departmental bulletin pape