Mount Fuji Research Institute (MFRI): Repository / 富士山研リポジトリ
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180 research outputs found
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Characteristics of Incidence of Heat Disorders in Yamanashi Prefecture after 2010
Get PDF山梨県における熱中症発生の特徴を明らかにするために2005～2014年の熱中症による救急搬送者データについて解析を行った。その結果、2005～2009年に対し2010～2014年の熱中症救急搬送者数の増加が確認された。熱中症救急搬送者の性別、年齢、発生時間帯、重症度、発生場所、発生に至る行動において、2005～2009年に対し2010～2014年の5年間で増加している要因を検討した。その結果、性別では女性、年齢では65～74歳と75歳以上の年齢階層、発生時間帯では18～24時と0～6時、発生場所では屋内、熱中症にいたる行動では日常生活において有意に増加していることが明らかとなった。また、2005～2009年に対し2010～2014年での熱中症救急搬送者の増加に独立して影響を及ぼす要因の検討についてロジスティック回帰分析をおこなった。その結果、有意差が見出された要因の中で、6～12時に対する18～24時の発生時間帯での熱中症が発生しやすいことが示された。journal articl
Sampling dates of moths in the north area of Mount Fuji, Japan, in 2001 and 2002
Get PDF2001年～2002年にかけて富士山の北側地域（富士北麓地域）で採集された蛾類339種について、採集日の記録を資料として掲載する。journal articl
Implementation and Task of Science Learning Program for Sixth-Grade Elementary School Children in Mt. Fuji Learning Support Project
Get PDF本稿では、小学校第6学年理科で学習する「土地のつくりと変化」の単元に関して、富士北麓地域において実施可能な学習プログラムを考案し、その教育実践をおこなった。その結果、小学校6年生の児童生徒は、地層を識別する観察力が十分に具わっており、実体験に基づいた身近にある岩石や地層に対して興味・関心を示し、理解も深化することがわかった。教育カリキュラムは学習指導要領や学校防災指針に合わせて各校で策定・実施されており、防災教育へのニーズが富士山学習支援にも顕在化してきている。富士山学習支援では環境教育・交流部と連携を図り、教職員・児童生徒に地学・防災教育の面白さや有用性を伝播させる創意・工夫が更に必要である。journal articl
Impact of topographic correction on land cover classification of Mt. Fuji and surrounding area using the Landsat surface reflectance data products
Get PDFLandsat衛星データの高次プロダクトである地表面反射率データを用いて、富士山周辺域の土地被覆分類を行った。2000年、2008年および2016年に観測された計8シーンのLandsat衛星データによる地表面反射率を用いた。グランドトゥルースデータは、正解情報と仮定した既存の土地被覆分類図からサンプル抽出した。分類モデルには、高い精度での画像分類の実績がある機械学習手法から、Random ForestとSupport VectorMachineを使用した。既存の土地被覆分類図に準じて10個の土地被覆クラスを設定し、Landsatの6つの観測波長帯の地表面反射率、反射率から計算される指標、標高、傾斜など計14個を特徴量として設定した。解析範囲に山岳地が含まれるため、分類精度の向上を見込んで地形補正適用前後の地表面反射率をそれぞれ用いた場合の分類精度を比較評価した。その結果、地形補正適用前の地表面反射率データの分類精度は70％前後と得られ、地形補正適用後の反射率を使用した場合の分類精度は使用した8つの衛星データ観測日いずれでも低下した。地形補正適用による分類精度低下の理由については今後詳細な検証の必要がある。解析対象の地形分布や土地被覆構成などの条件によっては地表面反射率データへの地形補正適用が適さない場合があると考えられ、本研究で用いた方法以外の地形補正方法についても同様の分類精度評価を行うことが課題となる。また、地表面反射率データは一般に多時期、時系列での解析に有効と考えられていることから、複数時期のデータを利用した土地被覆分類の精度に対して地形補正などの補正処理がどのような影響を及ぼすのか評価し、最適な利用法を検討することが求められる。journal articl
山梨県富士山科学研究所 ニューズレター Vol. 22 No. 2
Get PDF・トピックス：学校団体への教育支援活動
・研究紹介：富士山高山帯におけるニホンカモシカの生息状況
自然環境研究部 高田 隼人
・マツボックリ通信：森のガイドウォークothe
山梨県富士山科学研究所 ニューズレター Vol. 22 No. 3
Get PDF・トピックス：国際シンポジウム2018を開催しました
・研究紹介：弾性ストッキングの着用が長時間座位時の心理的・生理的ストレスに及ぼす影響
環境共生研究部 堀内 雅弘
・マツボックリ通信：富士山火山観察会othe
Demographic trends of sika deer on the northern slope of Mt. Fuji
Get PDF富士山北斜面（山梨県側）に生息するニホンジカ（Cervus nippon、以下シカ）の生息動向を探るため、2014-2015 年にスポットライト調査を行い、過去の同様調査結果と比較した。調査は富士北面から北西面の林道（延長約 27km）を対象に、5 月、7 月、9 月、11 月にそれぞれ 2 夜、2 年間に 16 夜行い、走行中の自動車から発見したシカの頭数、性別、齢階（1 歳未満、成獣）を位置とともに記録した。2015 年にはスポットライト調査ルート沿いに 12 台のカメラトラップを配置し、シカの時間帯別・日別出没傾向からスポットライト調査の標本としての妥当性を検討した。2014、2015 年の発見頭数合計はそれぞれ 193 頭（8.8 頭 /10km）、228 頭（10.4 頭 /10km）で、月変動、年変動に有意差はなかった。性・齢構成ではメス成獣の比率が高い79%）
が 0 才個体の目撃が少なく（5%）、個体群成長率は低い状態にあることが示唆された。2008 年からの経年変化を見ると、発見頭数は 2009 年 5 月を最大値（33.6 頭 /10 km）に漸減傾向にあり、性齢構成からの推察と合致した。スポットライト調査の実施日時に得られたカメラトラップ撮影枚数と、直近 15 日間の他の日、時間帯に得られた撮影枚数を無作為検定したが、有意差は認められなかった。つまり、スポットライト調査がシカの出没の少ない日時にあたっておらず、調査日時の選択に問題はなかったといえる。観測されたシカの減少傾向は、富士北麓で行われている管理捕獲の効果と見られ、さらに静岡県での管理捕獲により移動型のシカ群が削減されたためと考えられる。journal articl
Dynamics of Aokigahara coniferous forest；changes in the stand structure for 13 years
Get PDF青木ヶ原樹海針葉樹林におけるツガ・ヒノキ混交林の遷移過程とギャップ更新機構を解明するために、2000 年に設置した永久方形区を再調査し、13 年間の植生変化を解析した。方形区内はツガとヒノキの優占する「ツガパッチ」とヒノキ・ツガと落葉広葉樹が混交する「落葉樹パッチ」に区分され、各パッチでの樹木の加入、生残、成長から遷移過程を推定した。「ツガパッチ」の林冠木では、幹の平均肥大成長速度はツガよりヒノキのほうが有意に高かった。また、両調査年での稚樹の個体数は、ツガよりもヒノキが多かった。このことから、「ツガパッチ」はヒノキ優占林へ変化すると推測された。「落葉樹パッチ」では、「ツガパッチ」と同様にツガよりヒノキの方が高い成長を示し、ヒノキは林冠層に達していたが、ツガは達していなかった。また、ヒノキに比べ、ツガの成木（高さ 1.3 ｍ以上）の新規加入数は少なく、成木の枯死数は多かった。このことから、「落葉樹パッチ」の遷移では、ツガ優占林を経ずにヒノキ優占林に変化すると推測された。「落葉樹パッチ」の林冠を形成してい
る落葉樹のうち、ミズメの成長速度は林冠の針葉樹よりも有意に高いが、ミヤマザクラの成長速度は針葉樹と有意差がなかった。ギャップに侵入・定着した先駆種の多くは早い段階で衰退するが、ミズメは針葉樹林の林冠木として単木的に残存することができると考えられた。journal articl
山梨県富士山科学研究所 ニューズレター Vol. 20 No. 4
Get PDF・トピックス：スキルアップセミナーを開催しました
・研究紹介：富士北麓の生物相の保全を考える
自然環境研究部 大脇 淳othe
Aquatic Plants, Macroalgae and Light Environment of Lake Motosu at the northern foot of Mt. Fuji, central Japan.
Get PDF本栖湖の水生植物の種組成と分布について明らかにすることを目的に湖内に4～12定点を設定し、2013 年（6 ～ 12 月）と 2014 年（3 ～ 12 月）には毎月、2015 年には 9 月に採集器と徒手により、2013年11月と2014年9月には潜水による徒手を加えて水草・大型藻類の採集を行った。また、本栖湖の光環境を詳らかにすることを目的に湖内の 1 定点で 2013年1月～2016年4月まで毎月、セッキー透明度、表層水の濁度、水深別の光量を測定した。調査期間中に水草 9 種、大型藻 9 種（うち車軸藻類 3 種）の計 18 種が確認され、そのうちセキショウモ、クロモ、エビモとセンニンモの交雑種は出現頻度が高く、優占種と判断された。また、エビモとセンニンモの交雑種、センニンモ、ホザキノフサモ、ヒメホタルイ、オオカナダモ、シャジクモ、ヒメフラスコモ、ホシミドロ属の一種、クレブソルミディウム属の一種、アオミドロ属の一種、ヒビミドロ属の一種の計 11 種を本栖湖の新産種として確認できた。さらに、南岸西部の 1 定点で 1 辺 50cm の方形枠を用いた水深別の現存量調査を実施したところ、総現存量は水深 2.5m で最大の 21.8g d.w./m2、次いで水深 5m で11.9g d.w./m2、水深 7.5m で 10.8g d.w./m2 であったが、現存量が最大となる水深が 2.5m でない種も認められた。また、水草と大型藻を併せた出現種数は水深が深いほど増加していた。調査期間中の透明度は 10.0 ～24.5mで平均15.4m、濁度は0.02～0.69NTUで平均0.31NTU、消散係数は0.127～0.198で平均0.154であった。また、3 年間（2013年1月～2015 年 12 月）の相対光量の平均値は水深 1m で 52.3％、5m で 29.6％、10m で 17.2％、15m で 10.0％、20m で 5.9％であった。本栖湖では 1991 年以降水質が改善傾向にあることが報告されており、今回の調査でもその傾向が継続していることがわかった。今回の調査で新たに外来種のオオカナダモの侵入が確認されたことから、今後も本栖湖において本種の広がりを含めて水生植物の分布や種組成の変化を注視していく必要があろう。journal articl