Seijoh University Repository / 星城大学リポジトリ

小林, 康男

コバヤシ, ヤスオ

A Comparison of Three Romeo and Juliet Films

Miyamoto, Kohei

宮本, 幸平

ミヤモト, コウヘイ

An Application of the Impairment at Governmental Infrastructure

Norikumo, Shunyu

法雲, 俊邑

ノリクモ, シュンユウ

Consideration Concerning Spread of RFID

Suzuki, Aiichiro

鈴木, 愛一郎

スズキ, アイイチロウ

Other information: the 'missing' piece in the growth model

サルカール, アラニ モハメッド レザ

学校改革における授業研究の未来-星城中・高等学校の授業改革の新たな展望-

Problem of information security management in global system integration environment

Brief biography of professor M. Hirata, and bibliography of his works

木村, 大介

キムラ, ダイスケ

Takeda, Tokunori

竹田, 徳則

タケダ, トクノリ

一般高齢者施策「憩いのサロン」事業運営 
ボランティアの認知機能に関する研究 
 
木村大介＊1，竹田徳則＊1 
 
＊1 作業療法学専攻  
 
研究プロジェクト名 
地域在住高齢者の認知機能に関する基礎研究 
 
 
要旨 
本研究の目的は，一般高齢者施策「憩いのサロン」事業参加高齢者の認知症
発症前段階に低下するとされる認知機能について，その低下（認知症ハイリス
ク者と認知機能低下者）割合を示すことである．対象は，地域支援事業一般高
齢者施策である愛知県武豊町「憩いのサロン」事業の運営に携わっているボラ
ンティア 66 名（平均年齢 66.1±6.9 歳，男性 16 名，女性 50 名）である．評価
には，Mini-Mental State Examination(MMSE）,改訂長谷川式簡易知能検査スケ
ール（HDS-R）を実施した．本研究では，①MMSE と HDS-R におけるカットオフ値
（MMSE23/24，HDS-R20/21）以下の該当者割合を求めた．②MMSE の平均値－１SD
を算出し，それ以下の該当者数から軽度認知機能低下者の割合を求めた．その
結果，①では，MMSE，HDS-R のカットオフ値以下は 66 名中 4 名（5.0％）が該当
した．②では，MMSE の平均値－１SD は 26.2 点，26/27 がカットオフ値であり，
MMSE26 点以下の軽度認知機能低下には，66 名中 14 名（21.2%）が該当した．介
護予防一般高齢者施策参加ボランティアにも MMSE による，認知機能低下者のい
ることが示された． 
 
Key Words：認知機能 認知症予防 一般高齢者施策 
 
 
 
 
 
【背景】 
認知症有病率は加齢に伴い増加する．海外での疫学研究において認知症有病率は，60 歳
以上で 4～6％，85 歳以上では 22～30％に上昇する 1）．  
わが国では，これまでの調査から認知症有病率は５％前後と推計されているが，今後高
齢者人口が増加することから認知症対策が課題となっている 2）．  
 厚生労働省は，2006 年 4 月から介護保険制度のなかで，介護予防事業を開始している．
そのひとつとして認知症予防事業は，地域支援事業一般高齢者施策の中で行われている 3）．
認知症予防事業では，認知症予防のための因子を明らかにし，さらに有効な予防法を開発
することが求められている． 
介護予防事業では，その対象となる特定高齢者を当初５%と見込んだがスクリーニング
とその対象者の事業への参加は十分ではないことから事業そのものが機能しておらず，そ
の対策が課題となった 4）．例えばその対策として，埼玉県和光市では，基本チェックリス
トに新たに 11 分野を加えた独自の調査票を活用している 5）．また，東京都荒川区では，
健診受診の啓蒙活動に重点を置き，受診者の増加が特定高齢者の抽出につながったとして
いる．これに対し，厚生労働省でも基本チェックリストの判定基準を緩和するなどの改善
策を示した 6）．  
認知症予防対象者のスクリーニングは，基本チェックリストの認知症の項目に１つでも
該当した場合リスクありと判定され，特定高齢者に該当しない場合においても，可能な限
り精神保健福祉対策の健康相談等により，治療の必要性等についてアセスメントを実施し，
受診勧奨や経過観察等を行うとなっている 3）．しかしながら，健康状態にある一般高齢者
の認知機能の特性やその割合を報告したものは少ない． 
本研究の対象である愛知県武豊町では，一般高齢者施策として「憩いのサロン」（以下
サロン）事業を展開している．愛知県武豊町は，人口約４万人で高齢化率は 17％（2007
年９月）の自治体である．武豊町では 2006 年１月に第３期老人保健・福祉介護保険事業計
画において一般高齢者を対象にするサロンの実施が決定された．武豊町のサロン運営の特
徴は，高齢者が歩いて通えるように町内に多数の会場を整備，住民がボランティアとして
サービスを提供する住民主導型で楽しさを追究することから継続した参加による住民間交
流，社会的なサポートの拡充を図ることから，認知症にならずに健康寿命の延伸を目指し
ている． 
 本研究では，愛知県武豊町で展開されているサロン参加高齢者の認知症発症前段階に低
下するとされる認知機能について，その低下（認知症ハイリスク者と認知機能低下者）割
合を示すことである． 
 
【対象】 
対象は，サロンの運営ボランティア（以下，ボランティア）である．2007 年６月から８
月にかけて各サロンで初回評価を実施した．また，サロン開始から平均８ヶ月後の 2008
年２月に第２回目の評価を行った．分析対象は，１回目と２回目それぞれの評価が初回の
者とした．その内訳は，ボランティア 66 名（平均年齢 66.1±6.9 歳，男性 16 名，女性 50 名）で
ある（表１）． 
評価実施にあたっては，各サロンで事前に評価の趣旨を記した説明文を配布し，当日に
も，同様の説明文を配布し説明後に評価を受けると同意した者を対象とした．  
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
【評価と方法】 
評価には，Mini-Mental State Examination（以下，MMSE），改訂長谷川式簡易知能検
査スケール（以下，HDS-R）を実施した．  
本研究では，ボランティアの認知症ハイリスクと認知機能低下の可能性のある者の把握を目
的とし，２つの分析を行った．①ボランティアの MMSE と HDS-R において認知症のカットオフ値
（MMSE23/24，HDS-R20/21）以下の該当者数から認知症ハイリスク者の割合を求めた．②ボ
ランティアの MMSEの平均値－１SD を算出し，認知機能低下の MMSEのカットオフ値を求め，
カットオフ値以下である軽度認知機能低下者の割合を求めた． 
なお，本研究は星城大学研究倫理審査委員会の承認を受け，武豊町との間で定めた研究
協定を遵守したものである． 
 
【結果】 
分析結果を図１に示した．①では，MMSE のカットオフ値である 23 点以下は３名，HDS-R の
カットオフ値 20 点以下は１名で 66 名中４名（５％）が認知症ハイリスク者に該当した．②では，
ボランティアの MMSE の平均値－１SD は 26.2 点，26/27 がカットオフ値と算出された．
MMSE26 点以下である軽度認知機能低下者は，66 名中 13 名（19.6%）が該当した． 
 
 
 
66.1±6.9歳66名全体
50名女性
16名男性ボランティア
平均年齢人数
 
表１ ボランティアの内訳 
  
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
【考察】 
藤原らの報告では，地域在住高齢者 1,527 名を対象に，MMSE 平均値－1SD を認知機能
低下（MCI 相当）としてスクリーニングしたところ 371 名（24.0%）が該当し，その内いわゆる認知
症ハイリスク者に相当する重度が 9.0%，軽度認知機能にあたる軽度が 15.0%であった 7）．本研
究において，認知症ハイリスク者は 5.0%，MMSE 平均値－１SD の認知機能低下相当は 21.2%
の計 26.2%が該当した．つまり，本研究の対象者である一般高齢者施策参加の地域在住高齢
者にも先行研究とほぼ同等の認知機能低下（MCI 相当）が含まれていた．  
軽度認知機能低下（MCI）について Petersen らは，MCI患者 66人を追跡調査した結果１年
当たり 12.0%がアルツハイマー型認知症（以下，ATD）に進行したと報告している 8）．また，
Tierney らによると 107 名の MCI 患者を 2 年間経過観察したところ 27%が ATD に進行した 9）．
認知機能に異常がない高齢者の 1 年後 ATD への移行が１～２%であるのに比べ MCI は高率
で ATDへと移行する 10）．本研究の対象者である一般高齢者施策参加者には，相当数の認知
機能低下者が確認された．しかし，認知症予防対象の判定には，他の認知機能検査も必要で
あることから，一概に認知症発症のハイリスク者と判定するには慎重でなくてはならない．いず
れにしても認知機能低下の可能性があり，今後の追跡とサロンでの認知症予防に貢献にし得
15
30
M
M
S
E・
H
D
S
-R
の
得
点
20
23
カットオフ値（MMSE23/24,HDS-R20/21）
以下＝66名中4名（5%）が該当
N＝６６
MMSE HDS-R
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
0 50 100
M
M
S
E
得
点
カットオフ値（26/27）以下
＝14/66名（21.2%）が該当
認知症ハイリスクの割合
（MMSEとHDS-Rのカットオフ値以下）
N＝６６
認知機能低下（MCI相当）の割合
（MMSE平均－1SD以下）
 
図１ 認知症ハイリスクの割合と軽度認知機能低下の割合 
るプログラム開発が必要と考えられる． 
本研究の課題と限界として，Petersen らが提唱した軽度認知機能低下（MCI）の基準には①
記憶障害の訴え，②客観的な記憶障害，③一般的な認知機能は正常，④ADL は自立，⑤認
知症ではないが示されている．  11)．本研究では一般高齢者を対象とし軽度認知機能低下
（MCI相当）をMMSE以外の標準化された評価を用いていない点が限界と課題である．つまり，
厳密な意味での操作的定義によるクリニカルベースの MCI を選定しているとは言えず，いわば
コミュニティーベースの MCI に相当すると考えられる．先行研究では，コミュニティーベースの
MCI とクリニカルベースの MCI との比較で認知症有病率には大差がないとの報告もあるが 12)，
今後は，検討が必要であると考える． 
 
【参考文献】 
1） Ferri CP，Prince M，Brayne C，et al．Global prevalence of dementia；a Delphi 
consensus study．Lancet 366：2112-2117，2005 
2） 浦上克哉．その他本邦の疫学調査．老年期認知症ナビゲーター．（監）平井俊策．東京 
メディカルビュー社，PP．82-83，2006 
3） 長寿社会開発センター．介護支援専門員実務研修テキスト．中央法規出版株式会社, PP．
41-46，2006， 
4） 厚生労働省介護予防継続的評価分析等検討委員会．第 2 回介護予防継続的検討委員会
資料，厚生労働省，2008 
5） 東内京一．綿密なスクリーニングで効果的な介護予防サービスを提供する．月間ケア
マネジメント３：26-28，2007 
6） 山田拓実，米本恭三，高野百里，他．実例集 荒川ころばん体操（東京荒川区）．Journal 
OF CLINICAL REHABILITATION 14（1）：33-38，2006 
7） 藤原佳典，天野秀則，高林幸司，他．地域在住高齢者における認知機能低下者の生活機能
の評価－本人と家族の評価における乖離の関連要因－．日老医誌 40：487‐496，2003 
8） Petersen RC， Smith GE，Warin SC， et al． Mild cognitive impairment ； Clinical 
Characterization and outcome．Arch Neurol 56：303-308，1999 
9） Tierney MC，Szalai JP，Snow WG，et al．Prediction of probable Alzheimer’s disease 
in memory-impaired patients；A prospective longitudinal study．Neurology 46：
661-665，1996 
10) 谷向知，朝田隆．軽度認知障害（MCI）．老年精神医学雑誌 16，296-301，2005 
11) 船山道隆，加藤元一郎．軽度認知機能生涯としての高次脳機能障害．Modern Physicain 
26 (12) ：1895-1898，2006 
12）石川智久，池田学，田邉敬貴．愛媛県中山町研究の結果から明らかになってきた課題．
老年精神医学雑誌．17 増刊号－Ⅱ：61-65，2006 


一般高齢者施策「憩いのサロン」事業運営ボランティアの認知機能に関する研究

Hiraiwa, Eriko

平岩, 恵里子

ヒライワ, エリコ

US immigration policy under the Bush administration

山田, 和政

ヤマダ, カズマサ

岸本, 泰樹

キシモト, タイキ

山田, 恵

ヤマダ, メグミ

歩行不能片麻痺高齢者のバランス能力と   
転落事故について 
 
山田和政＊1，岸本泰樹＊2，山田  恵＊2 
＊1理学療法学専攻 ＊2山田病院 ＊2訪問看護ステーション ブルーポピー 
 
 研究プロジェクト名  
障害者の生活支援「歩行不能型麻痺者のバランス能力と転倒・転落に関する基礎的研究」 
 
要旨 
本研究は，歩行不能片麻痺高齢者の座位バランス能力と転落事故との関連性につ
いて検討した．65歳以上の歩行不能（車いす移動レベル）片麻痺者 17名を対象に，
過去１年以内の車いすからの転落事故の有無より，転落群と非転落群の 2 群に分類
した．重心動揺計とリーチ計測器を用いて，安静端座位からの体幹最大前後屈時の
殿部重心前後方向移動距離，体幹最大側屈時の殿部重心左右方向移動距離，最大前
方リーチ距離とその際の殿部重心前方移動距離をそれぞれ測定し，比較した．結果，
いずれも転落群が有意に低値を示した．最大前方リーチ距離と殿部重心前方移動距
離との関連性において，非転落群では相関を認めたものの，転落群では相関を認め
なかった．以上より，歩行不能片麻痺高齢者は車椅子上での殿部の体重を移動させ
ることが困難であり，この事が座位姿勢の経時的な崩れを生じさせ，ずり落ちを助
長するものと推察する． 
 
Key Words：歩行不能、バランス能力、転落 
 
【はじめに】 
医療・福祉現場における「転倒・転落」に関する調査・研究 1-3)は数多く行われているものの，
「転落」のみに焦点を当てた報告 4)は皆無に等しい．介
護老人保健施設では，長時間の車いす座位（座らせきり）
による姿勢の崩れがそのまま放置されていることが珍し
くなく，車いすからの転落事故の一因と考える（図 1）．
本研究では，歩行不能（車いす移動レベル）片麻痺高齢
者の座位バランス能力を評価し，転落事故発生の原因に
ついて検討した．                                      
図 1 長時間の車いす座位姿勢 
【対象】 
当法人の介護老人保健施設入所者および病院一般病棟入院患者のうち，年齢 65 歳以上で自力
歩行不能（車いす移動レベル）な脳血管障害片麻痺患者 17名を対象とし，過去 1年以内の転落経
験の有無より，転落群 9名と非転落群 8名の 2群に分類した（表１）．尚，あらかじめ本研究の主
旨を十分に説明し同意の得られた者のみ評価を行った． 
 
表 1 転落群・非転落群の比較 
 転落群（n=9） 非転落群（n=8）  
性別 男性 1名 女性 8名 男性 4名 女性 4名 p<0.05 
年齢 78±13歳 81±6歳 n.s. 
疾患名 すべて脳梗塞 すべて脳梗塞 n.s. 
障害名 右片麻痺 2名 左片麻痺 7名 右片麻痺 2名 左片麻痺 7名 n.s. 
介護度 介護度Ⅲ:6名 介護度Ⅳ:3名 介護度Ⅲ:7名 介護度Ⅳ:1名 n.s. 
 
【方法】  
重心動揺計GRAVICORDER G‐620（ANIMA社製）上に，股関節・膝関節90°屈曲位で足底を床面
に接地した安静端座位をとらせた．前方，後方，左方，右方に最大努力下での体幹傾斜を行わせ
（図 2），前方傾斜時と後方傾斜時の殿部重心移動距離の和より殿部重心前後方向移動距離を，左
方傾斜時と右方傾斜時の殿部重心移動距離の和より殿部重心左右方向重心移動距離を算出した．
また，同安静座位から非麻痺側上肢 90度屈曲位にて最大努力下での前方リーチを行わせ，その際
の第３指先端の移動距離（最大前方リーチ距離）をリーチ計測器CK‐101（OG技研社製）にて，
殿部前方重心移動距離を重心動揺計にてそれぞれ測定した（図 3）． 
 
 
 
 
 
 
図 2 殿部重心前後方向移動距離（左）と殿部重心左右方向移動距離（右）の測定 
 
 
 
 
 
 
 
図 3 最大前方リーチ距離および殿部重心前方移動距離の測定 
【データ解析】 
転落群と非転落群の両群における殿部重心前後方向移動距離，殿部重心左右方向移動距離，最
大前方リーチ距離および殿部重心前方移動距離の比較をunpaired t-testを用いて検討した．尚，
統計学的有意水準は５％未満とした．    
転落群と非転落群の各群における最大前方リーチ距離と殿部重心前方移動距離との関連性を
Pearson's product  moment correlation coefficient（r）を用いて検討した． 
 
【結果】  
2群間の比較において，殿部重心左右方向移動距離は，転落群 4.6±2.4㎝，非転落群 7.2±2.5
㎝，最大前方リーチ距離は，転落群16.3±6.6㎝，非転落群34.6±8.6cmであり，ともに転落群
が有意に低値を示した（表 2）．殿部重心前後方向移動距離は，転落群 3.3±1.8 ㎝，非転落群で
4.8±1.5㎝，殿部重心前方移動距離は，転落群0.9±1.0㎝，非転落群2.1±1.5㎝で，ともに転
落群が低値であり，傾向差が認められた（表 2）．尚，殿部重心前後方向移動距離および殿部重心
左右方向移動距離における各群の重心移動軌跡の一例を図 4に示した． 
最大前方リーチ距離と殿部重心前方移動距離との関連性において，非転落群では r=0.62 と相
関が認められたものの，転落群では r=0.06と相関が認められなかった（図 5）． 
 
表 2 最大前方リーチ距離・殿部重心移動距離における 2群間の比較 
 転落群（n=9） 非転落群（n=8）  
殿部重心左右移動距離 4.6±2.4 cm 7.2±2.5 cm p<0.05 
最大前方リーチ距離 16.3±6.6 cm 34.6±8.6 cm  p<0.00 
殿部重心前後移動距離 3.3±1.8 cm 4.8±1.5 cm p=0.054 
殿部重心前方移動距離 0.9±1.0 cm 2.1±1.5 cm p=0.056 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
         転落経験者             転落非経験者 
図 4 殿部重心前後・左右方向移動距離の重心移動軌跡の一例 
 
0.0
5.0
10.0
15.0
20.0
25.0
30.0
35.0
40.0
45.0
50.0
-2.0 0.0 2.0 4.0 6.0
y = 3.5 x + 27.4
R2 = 0.4
0.0
5.0
10.0
15.0
20.0
25.0
30.0
35.0
40.0
45.0
50.0
-2.0 0.0 2.0 4.0 6.0
 
 
  
 
 
 
 
 
      
        転落群（r=0.06）            非転落群（r=0.62） 
図 5 最大前方リーチ距離（縦軸）と殿部重心前方移動距離（横軸）との関連性 
 
【考察】  
医療・福祉分野を問わず，車いす利用者の転落事故は後を絶たない．その主たる原因のひとつ
として車いすからのずり落ちが挙げられる 5)． 
人は姿勢を保持する間，無意識に体動して体重を移し，加重部位を変えている．今回，非転落
群と比較して，転落群は座位姿勢でのバランス能力が低く，加重部位である殿部の重心移動距離
が最大努力下での前後左右方向すべてにおいて少なく，十分な体重移動ができないことが明らか
となった．加えて，転落群では最大前方リーチ距離とその際の殿部における重心移動距離に相関
がなく，体動しても体重を移動できているというわけではないことも明らかとなった． 
殿部における前後左右方向への随意的な重心移動が困難な高齢片麻痺患者にとって，殿部の加
重部位を変える（除圧する）手段として，上半身をのけ反らせて（車いすのバックレストに押し
付けて）殿部を前方へずらすものと考える．そして，この崩れた姿勢（仙骨部支持の座位姿勢）
は更に体動を困難にし，座り直すことができず，殿部の加重部位を変える（除圧する）だけでな
く，この常同姿勢からの回避を試みるために，更に殿部を前方へずらし，この繰り返しによる経
時的・連続的な姿勢の崩れが転落事故を招くものと推察する（図 6）． 
 
   ①           ②           ③ 
 
 
 
 
 
    図 6 座位姿勢の崩れ 
      ①車いす座位 
②上半身をのけ反らせて殿部を前方へずらす 
③脊柱後弯・骨盤後傾位の仙骨部支持の座位姿勢 
立位に比べて重心が低く，支持基底面が広い座位は動作を行なう上で安定性が高い姿勢といえ
る．そのため，転倒・転落との関連性は低いと考えられがちである．しかし，座位バランス能力
の低下による車いすからのずり落ちの危険性を看過してはならない．多くの高齢者施設では，車
椅子座位で一日を過ごす（座らせきり）利用者が多く 6)，「座っているから安心」，「座っているか
ら安全」という介護者の認識を今一度改める必要がある．自ら重心（体重）を移動できないこと
がずり落ちの危険を誘発し得ることを十分に踏まえ，座位バランス能力低下を有する高齢片麻痺
車いす利用者に対して，定期的な殿部の除圧や体幹アライメントの確認，体型に適した車椅子の
処方 7)などを含めた配慮をもって転落事故の防止に努めなければならないと考える． 
 
【文献】 
1)太田美穂・武藤芳照・他：高齢者の転倒の実態と身体特性との関連．日本醫亊新報，3837：26-32，
1997． 
2)Campbell A・Borrie MJ・et al：Risk factors for falls in a community-based prospective 
study for people 70 years and older．J Gerontol，44(4)：112-117，1989． 
3)Tinetti ME・Speechley M・et al：Risk factors for falls among elderly persons living in 
the community．N Engl J Med，319(26)：1701-1707，1988． 
4)上内哲男・富樫早美・他：介護老人保健施設における易転落者のスクリーニングについての研
究．身体教育医学研究，3：1-5，2002． 
5)谷矢富士子・藤本康幸・他：転倒・転落事故の分析．第 16回全国介護老人保健施設神奈川大会
抄録集(CD-ROM)：31T2-4，2005． 
6)斎藤芳徳・外山 義：特別養護老人ホームにおける車いす使用者の生活展開に関する考察．日
本建築学会計画系論文集，529：155-161，2000． 
7)伊藤利之・田中 理(監修)：車いす・シーテイング(改訂版)-その理論と実践-．はるか書房：
pp311，2007． 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
<Abstract> 
 
Falling from wheel chairs and balance ability in non-ambulatory hemiparetic patients 
 
KAZUMASA YAMADA 
Division of Physical Therapy 
TAIKI KISHIMOTO 
Yamada Medical hospital，Division of Rehabilitation 
MEGUMI YAMADA 
Home-Visit Nursing Station‘Blue-Poppy’  
 
The purpose of this study was to examine the relationships between the balance ability 
in a sitting position and the risk of falling from wheel chairs in non-ambulatory 
hemiparetic patients. 17 patients of 65 years old or more were participated in this study. 
They were classified into 8 non-fallers (non-falling group) and 9 fallers (falling group) 
according to whether they had fallen within the previous year. A gravicorder and a reach 
measure instrument were used for the measurement. The buttocks center of gravity movement 
distances of the all around direction of the slant of the trunk under the maximum-effort 
from sitting at rest were measured. The forward reach distance from sitting at rest and 
the buttocks center of gravity front movement distance of the case were also measured. 
As a result, the falling group indicated a low value in all the measurement items. As 
for the relationships between the forward reach distance and the center of gravity front 
movement distance, a correlation was admitted for the non-falling group but not for the 
falling group. Therefore, we surmised that non-ambulatory hemiparetic patients were 
unable to shift the center of gravity during flexion of the trunk sufficiently, resulting 
in a gradual collapse of the sitting posture over time, which led to their slipping out 
of their wheel chairs. 
 


歩行不能片麻痺高齢者のバランス能力と転落事故について

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