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博士学位論文の要旨及び審査結果の要旨 (Summary of Thesis(DR))othe

Niemcharoen, Neeracha

1 
 
博士論文要旨 
 
日本語における談話主題の導入機能 
―コピュラ文と存在文の分析を中心に― 
 
東北大学大学院文学研究科 日本学専攻 日本語学専攻分野 
NIEMCHAROEN NEERACHA 
  
 談話主題とは、談話のある部分において「何について語っているか」という問いに対する回答
を指し、目下の談話で注目されて語られている要素を表す。たとえば、（1）では「シャチ」、（2）
では「ルイ 14 世の間」が談話主題であると解釈できる。 
 
（1） 無敵と思えるシロナガスクジラだが、そのシロナガスクジラを襲う動物がいる。それはシ
ャチだ。／シャチはキラー・ホエール（殺し屋クジラ）ともよばれる。シャチは鋭い歯を
持ち、…               （「／」は原文における段落の切れ目を示す。） 
（2） 鏡の間のすぐ隣には「ルイ 14 世の間」がある。ここは王の寝室だが、王がひとりだけの
時間を過ごすのは眠っているときだけだった。朝 8 時過ぎに起きると「起床の儀」が始ま
る。ベッドの柵の前には 100 人もの臣下が集い、… 
 
本論文では、談話主題を客観的に決める基準として、談話主題となる要素が継続的に言及され
ることを重視し、その継続を同一指示表現の出現によって認定する方法を用いる。（1）では「シ
ャチ」の反復語が、（2）では「ルイ 14 世の間」を指す指示語（「ここ」）が出現することにより、
これらの要素の継続が確認され、談話主題として認定される。 
談話主題を談話に導入する際、コピュラ文（（1）の実線部）や存在文（（2）の実線部）が好ん
で選択される傾向があり、これらの文が談話主題を導入する機能（以下、主題導入機能）をもつ
とされる。本論文では主題導入機能をもつ表現を「主題導入表現」と呼ぶ。主題導入表現に関す
る未解明の点が存在し、また、談話主題の導入における表現選択の現象が十分に説明されていな
い。そこで、本論文では、①主題導入表現の特性およびそれらの表現が主題導入機能をもつ要因
の分析、ならびに②談話主題の導入において特定の表現が好んで選択される現象を引き起こす背
景の解明を目的とする。この目的を達成するために、典型的な主題導入表現であるコピュラ文と
存在文に着目し、分析を行った。 
本論文の調査では、コピュラ文と存在文の用例を説明的文章から収集し、これらを分析の対象
とした。分析の観点としては、要素の新旧ステータスや主題性などを扱う談話語用論的観点に加
え、「名詞句の指示性」という意味論的観点を採用した。名詞句の指示性は、特定の文における名
詞句が、ある対象を指示する目的で用いられるかどうかを扱う概念である。 
2 
 
本論文の結果を、上記の目的①と②に分けて説明する。①では、主題導入表現における名詞句
の性質の一つである「指示性」に着目し、それぞれの表現における主題導入機能と名詞句の指示
性の関係を調査した。その結果、非指示的名詞句である「変項名詞句」（意味的空所を持つ名詞
句）と「値」（空所を埋める要素）が連続的に使用できる点が、コピュラ文と存在文が主題導入機
能をもつ要因であることが明らかになった。名詞句の指示性が、それぞれの文における主題導入
機能の有無や主題導入の振る舞いに密接に関係していることがわかった。 
 ②では、談話主題の導入段階には《指定の操作》と《存在提示の操作》が潜在していることが
明らかになった。前者は、一方の要素に「どれ」や「誰」などの疑問詞で再現できる意味的空所
を作り、もう一方の要素でその空所を埋めることで指定する操作である（例：（1）の点線部から
実線部）。後者は、談話において特定の時間・空間的枠組みを提示し、その枠組みに基づいてある
要素の存在・出現に意図的に言及する操作である（例：（2）の実線部）。これらの操作は、要素の
後続に関する予測を与えるため、談話主題の導入において用いられやすい。これらの操作を実現
する典型的な表現として、コピュラ文と存在文が挙げられる。したがって、談話主題の導入にお
いてコピュラ文や存在文といった特定の表現が好んで選択される現象は、これらの操作の活用に
よる影響であると考えられる。 
 本論文は、日本語の基本構文であるコピュラ文と存在文の談話機能、特に両者の主要な機能で
ある「主題導入機能」について詳細に記述した点と、これまで文レベルで議論されてきた名詞句
の指示性の概念が、構文の談話機能を分析する上でも有効であることを示した点で、日本語学の
研究発展に貢献できると考えらえる。また、談話主題の展開過程における「導入段階」の特性が
より明確になり、その過程について精緻に記述できた点で、一般言語学の研究にも寄与できる。
さらに、母語話者によって無意識的に使用される《指定の操作》と《存在提示の操作》を明らか
にしたことにより、母語話者がもつ談話文法能力がより明確になり、今後学習者が母語話者と同
様の談話作成能力を習得する手助けとなる可能性がある。 
 しかし、本論文では分析資料として中学校の教科書に掲載された説明的文章を中心に扱ったた
め、限定された談話のジャンルに基づく分析となっている。また、本論文の結果が日本語特有の
ものであるのか、あるいは他の言語にも見られる普遍的なものであるのかについては明確ではな
い。これらの点は今後の課題として取り組むべきである。 
論文審査結果の要旨および担当者 
提  出  者   NIEMCHAROEN NEERACHA 
論文審査担当者 
（主査）教授 甲田 直美
教授  大木 一夫 
准教授 中西 太郎 
教授 小泉 政利
論  文  名 
日本語における談話主題の導入機能―コピュラ文と存在文の分析を
中心に― 
本論文では、コピュラ文と存在文の談話機能、特にこれらの文の主要な機能である主題導入機能
の解明を試みるものである。コピュラ文と存在文が主題導入機能を果たす背景として、これらの文
に含まれる名詞句の指示性から検討した。名詞句の指示性は、これまで主に文レベルで議論されて
きた概念であるが、本論文では、この概念が構文の談話機能を分析する上でも有効であることを示
した。本論は全 4部からなる。 
第 1 部 序論（第 1 章～第 3 章）では、研究の目的と従来の研究との位置づけについて述べた。
主題導入表現の特性を取り上げ、論全体の見取り図と従来の研究を示した。説明的文章、特に中学
校の教科書に掲載された文章に現れたコピュラ文と存在文を収集・分析対象とすること、要素の新
旧ステータスや主題性などを扱う談話語用論的観点に加え、名詞句の指示性という意味論的観点を
採用することを述べた。 
第 2 部 主題導入表現の理解に向けた基盤作り（第 4 章～第 5 章）では、第 3 部で行われる主
題導入表現の分析に備えるための内容を扱った。具体的には、要素の主題性と導入表現の選択との
関係を確認し（第 4 章）、主題導入表現に関する概念やその分析観点を整理した（第 5 章）。 
第 3 部では、コピュラ文と存在文における主題導入機能を分析し、それぞれの主題導入機能に影
響を与える要因を検討した。具体的には、第 6 章と第 7 章ではコピュラ文と存在文を個別に分析
し、第 8 章では両者の共通点をもとに、これらの文が談話主題の導入に好んで使用される理由を考
察した。さらに、第 9 章では、存在文特有の主題導入の方法に着目し、存在文が選択される背景に
ついて分析した。 
第 4 部(第 10 章)では、本論文の成果を提示するとともに、その意義と今後の課題について述べ
た。本論の目的を主題導入表現の特性およびそれらの表現が主題導入機能をもつ要因、その背景の
解明という 2 つに整理し、それぞれの成果を述べた。本論文の成果は、文法と談話の接点に新たな
視点を提供するとともに、日本語学の研究の発展に寄与する意義をもつものである。 
よって、本論文の提出者は、博士（文学）の学位を授与されるに十分な資格を有するものと認め
られる。


Japanese

日本語における談話主題の導入機能―コピュラ文と存在文の分析を中心に―

福田, 智美

要旨 エリザベス 1 世期における枢密院の研究～枢密院の「発展」に関する一考察～ 
 
東北大学大学院文学研究科広域文化学専攻西洋史専攻分野 福田智美 
 
 本博士論文は、エリザベス期の枢密院の特徴とは何かを中心的な問いとしている。イン
グランドの枢密院は、テューダー朝期に成立してきたと考えられ、枢密院の制度化やその
程度が問題とされてきた。さらに、枢密顧問官の紐帯や派閥争いは重要なテーマであった。
しかし、現在では君主への助言は注目されているものの、枢密院は焦点にはなっていない。
しかしながら、国政の重要な機関であった枢密院を検討することは、複合国家論や国家形
成論など近世国家の形が論じられている現在の研究動向においても大きな意味を持ってい
る。 
 第 1 章では、枢密顧問官全体を取り上げた。枢密顧問官は主に中央の官職を有しており、
行政官と宮内官がおよそ半々である。また、枢密顧問官は概ね 40 歳以上で任命されてい
る。また、同じ官職を有している者が全員枢密顧問官になるわけではなく、枢密顧問官の
就任は必ずしも保有官職と結びついているわけではない。さらに、枢密顧問官の出席は平
均して 34％であり、個々の枢密顧問官について見た場合には、高官を中心として出席する
者はだいたい一定であった。また、これらの特徴はエリザベス 1 世期を通じて一貫してい
た。その一貫した特徴から枢密顧問官は国王からの信頼が厚い人物であるという個人的な
要素を強く残しつつも、枢密院は実務を担える機能的な集団であったと推定できる。また、
そうした一貫した特徴を持った集団であったことから、枢密院が安定した組織であり、一
定数の政府高官が日常的な決定を共同で行う場として機能していたと考えられる。しかし、
出席状況からは実際に出席する枢密顧問官が半ば固定していたという確立した機関として
の要素と出席しない人が任命され続けたという政策決定機関としての役割のみが求められ
た訳ではない側面との両方が示された。枢密院はつねに開催され、メンバーが一定である
という点では制度として確立していたと言えるが、官僚的な支配とは言い切れない。この
ことから、エリザベス 1 世の枢密院が過渡的な又は複合的な役割を有していたことを示し
ていると推察する。 
 続く第 2 章では、枢密顧問官が有したネットワークに着目した。近世イングランドにお
ける有力者の紐帯は、これまで派閥の観点から注目され、現在では複合国家論の観点から
異なる地域（ネイション）をつなぐものとして注目されている。本章では、エリザベス 1 世
からジェイムズ 1 世に仕えたロバート・セシルに注目し、社会ネットワーク分析の手法に
よって、その紐帯を分析した。その分析では、対立よりもパトロネジによるつながりが浮
かび上がった。また、世代や王朝をまたいだ紐帯の継承もうかがえた。しかし、ロバート
・セシルが行政上のやりとりをしていた人々と官職保有者であること以外での交遊があっ
たという明確な証拠はなく、パトロネジによるつながりについても、それが行政上の役に
立っていたという証拠はない。また、アイルランド、ウェイルズ、スコットランドの関係
者とのやりとりは極めて少ない。そのため、枢密顧問官の紐帯は、今回の分析からは、複
合国家を結ぶ紐帯であると断定できない。また、ロバート・セシルの紐帯については、行
政機能とパトロネジの役割が分かれていた可能性があり、パトロネジと行政の関係につい
ては断言できない。 
 第 3 章では、着眼点を人から場所に変え、枢密院の開催場所からその特徴を考察した。
枢密院の開催場所を考えることは、枢密院と宮廷との関係を考えることにつながっている。
枢密院の開催場所を確認すると、ロンドン周辺が多いものの東南部を中心に地方での開催
もあり、開催場所は拡散する方向にある。枢密院の開催場所は女王の巡幸先と一致する傾
向にあり、枢密院は女王に従って移動し、移動先であっても一定の出席者が一定の議題を
扱った。そして、そのことから枢密院は宮廷と分離して制度的に確立した組織であるとい
うよりもなお宮廷に近いものであったと考えられる。また、開催場所の固定を制度的発展
のメルクマールとするのであれば、枢密院はエリザベス期においてなお、「官僚的支配」
というより、「宮廷政治」あるいは「家中の延長線上」であったと考えられる。 
 これらの事柄から、本稿では、エリザベス期の枢密院は制度的になりつつあるにせよ、
なお中世の評議会の伝統を引き継いだものであったと結論づける。エリザベス 1 世期の枢
密院は、人数が精選されまた一定の共通性をもつ構成員であるという点で制度化しつつあ
ると言える。一方で、枢密顧問官には宮内官が常に含まれていることや女王の巡幸ととも
に移動することなど宮廷との関係も深い。さらに、枢密顧問官の紐帯は史料上の限界があ
るもののイングランドに限定され、枢密院は複合国家の紐帯とは断言できない。そのため、
エリザベス期の枢密院は制度的になりつつある、中世から近代への過渡的な性格のもので
あったと結論づける。国政の重要な機関である枢密院が過渡期あるいは複合的な要素を強
く持っていたことは、エリザベス 1 世期のイングランド国制もまた「家中の延長上」から
「官僚制」への過渡期あるいは複合的な要素を持つものであったことを示唆している。 
論文審査結果の要旨および担当者 
提  出  者 福田 智美 
論文審査担当者 
（主査）教授 有光秀行 
  教授 浅岡善治 
  教授 黒岩卓 
論  文  名 エリザベス 1 世期における枢密院の研究～枢密院の「発展」に関する一考察～
本論文は、エリザベス 1世治世イングランドにおける枢密院のありかたについて、関連史料の悉皆
調査・分析により考察するものである。 
序章は、枢密院研究に一時代を画した 20 世紀半ばのエルトンによるテューダー行政革命論以降の
研究史を、派閥研究や君主制共和国論などを軸としながら、整理する。そのうえで、近世国家の構造
を考えるにあたって国政の最重要機関であった枢密院の性格について、これまで議論の中心になかっ
たエリザベス 1世期に関し明らかにすること、具体的には官僚的制度として確立したのかどうかを問
題とすることが、呈示される。 
第 1章は、当該期の枢密院を構成する枢密顧問官全員の年齢・身分・官職・出席状況およびその変
化を調べ上げ、分析する。先行研究の指摘と異なり治世末期にも枢密院は変わらず、一貫して実務を
担える機能的集団であり続けたこと、一方で政策決定機関としての役割のみが求められていたわけで
はなく、官僚的支配の組織とは見なしがたいことが、指摘される。 
第 2章は、エリザベス 1世からジェイムズ 1世の治世にかけて枢密顧問官を務めたロバート・セシ
ルに焦点を当て、彼が取り結んだ人間関係をその書簡集から、社会ネットワーク分析の手法を用いて、
明らかにする。国王の代替わりは彼の人間関係に変化を与えなかったこと、やはり有力な枢密顧問官
であった父ウィリアムの人間関係の継承が見られることなどを指摘しつつ、枢密院が有力者の紐帯
の、ひとつの核であったと確認する。 
第 3章は、裁判所の開催場所の固定がその制度的な固定とも見なしうるとする先行研究に想を得て、
現存するエリザベス 1世期の枢密院記録からその開催場所の情報を抽出し、分析する。その結果、枢
密院の開催場所は女王の巡幸に従っておりイングランド南東部からその他の地方へ広がる傾向を持
つこと、枢密院は宮廷と明確には分離しておらず制度的に固定したものとは見なしがたいことが、指
摘される。 
終章はここまでの議論をまとめ、今後の課題を展望する。 
本論文はこのように、当該期の枢密院のありかたを、枢密顧問官の年齢・官職などの特徴、人間関
係、会合開催場所から多面的に、また先行研究が取り組まなかった史料の悉皆調査や、デジタル人文
学の手法を積極的に活用しながら、分析している。当時の枢密院を官僚的制度とは見なせないとする
結論も妥当である。よって、本論文の提出者は、博士（文学）の学位を授与されるに十分な資格を有
するものと認められる。 


エリザベス１世期における枢密院の研究～枢密院の「発展」に関する一考察～

黄, 景逸

1 
 
博士論文要旨 
 
 
 
 
 
 
 
Psychological Research on Condemnatory 
Attitudes Toward Immoral Behavior:  
A Focus on Flaming 
(非道徳的行為に対する非難態度に関する心理学的研究) 
(－炎上問題を対象として－） 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
東北大学大学院文学研究科 
人間科学専攻 心理学専攻分野 
黄 景逸 
  
2 
 
Psychological Research on Condemnatory Attitudes Toward 
Immoral Behavior: A Focus on Flaming 
－Abstract－ 
(非道徳的行為に対する非難態度に関する心理学的研究) 
(－炎上問題を対象として－) 
－要旨－ 
Morality, as a subjective standard for judging good and evil behaviors, significantly 
influences individuals’ moral evaluations of events. When faced with immoral 
behaviors, individuals often develop critical and condemnatory attitudes. With the 
proliferation of the internet and social media, such condemnation of immoral actions 
has given rise to flaming incidents. These incidents, characterized by a large number 
of internet users collectively criticizing or attacking specific targets, have caused 
considerable harm to both individuals and society. Flaming has become a prominent 
modern social issue, garnering attention from researchers across various fields. 
However, there remains a paucity of psychological studies examining the mechanisms 
underlying individuals’ critical and condemnatory attitudes. Given the strong 
correlation between flaming incidents and the immoral behaviors, this dissertation 
adopts a psychological perspective and utilizes the definition and characteristics of 
flaming incidents to explore the psychological mechanisms driving individuals to 
condemn immoral behaviors. 
3 
 
Previous research on flaming has identified “Morality” and “The sense of justice” 
as critical psychological factors influencing condemnatory behavior. However, these 
factors have rarely been studied in depth. This dissertation employs two psychological 
theories: Moral Foundations Theory and Belief in a Just World. Moral Foundations 
Theory provides a framework for understanding the composition of morality and the 
processes of moral judgment. According to this theory, morality is constructed upon 
five foundational principles—Care, Fairness, Loyalty, Authority, and Sanctity—which 
function like taste receptors. Variations in the importance individuals ascribe to these 
foundations stem from both Nativism and Cultural learning, shaping diverse morality 
and influencing judgments and responses to immoral behaviors. On the other hand, 
the Belief in a Just World explains the cognitive bias wherein individuals have a need 
to believe they live in a Just world. When confronted with immoral incidents that 
threaten this belief, individuals employ strategies to preserve it, such as 
victim-blaming or punishing perpetrators. By integrating these theories, this 
dissertation proposes the Condemnation of Immoral Behavior Framework to elucidate 
the psychological mechanisms underlying individuals’ condemnatory attitudes 
towards immoral behavior. 
The dissertation addresses five research questions derived from theoretical 
foundations, hypotheses, and gaps in previous research. These questions are 
4 
 
systematically examined through six empirical studies (referred to in this dissertation 
as Studies 3-1, 3-2, 4-1, 4-2, 5-1, and 5-2). The studies employ cross-sectional 
quantitative designs, utilizing survey methods and pre-validated psychological scales 
to measure moral foundations and beliefs in a just world. Since no existing scales 
were adequate for measuring condemnation of immoral behavior, this research 
developed tools based on real or simulated flaming incidents. Statistical analyses of 
the collected data yielded meaningful results. 
Studies 3-1 and 3-2 aim to validate the first segment of the Condemnation of 
Immoral Behavior Framework. Study 3-1 demonstrates the suitability of using Moral 
Foundations Theory in this dissertation, while Study 3-2 explores the relationship 
between Moral Foundations Theory and Belief in a Just World. Studies 4-1 and 4-2 
focus on the latter segment of the framework. Study 4-1 investigates the relationship 
between Belief in a Just World and the condemnation of immoral behavior, and Study 
4-2 further examines how two distinct beliefs in a just world (Belief in Immanent 
Justice and Belief in Ultimate Justice) relate to different types of immoral behaviors. 
Studies 5-1 and 5-2 assess the overall validity of the Condemnation of Immoral 
Behavior Framework. Study 5-1 evaluates participants’ responses to 
non-rights-violating immoral behaviors, such as socially annoying behaviors, while 
Study 5-2 examines evaluations of four types of rights-violating immoral behaviors. 
5 
 
Both studies show strong model fit and confirm the mediating effects of the two 
just-world beliefs. The results suggest that Binding Foundations and Belief in 
Immanent Justice are key contributors to the condemnation of immoral behaviors. 
Overall, the findings affirm the explanatory power of the proposed Condemnation of 
Immoral Behavior Framework in understanding the psychological mechanisms 
underlying individuals’ condemnatory attitudes toward immoral behaviors. 
The findings of this dissertation contribute significantly to both theoretical and 
practical domains. Theoretically, the proposed Condemnation of Immoral Behavior 
Framework offers new insights into the formation of condemnatory attitudes toward 
immoral behaviors. For instance, condemnatory attitudes are not merely a result of 
low morality but are influenced by differences in moral concern. This indicates that 
individuals with heightened moral concern may also engage in aggressive behaviors 
to defend their moral concern. Furthermore, previous research on Belief in a Just 
World primarily focused on victim-blaming, while this dissertation demonstrates that 
such beliefs also facilitate the condemnation of immoral behaviors. Lastly, the 
findings highlight the importance of systematically classifying immoral behaviors, as 
this significantly affects the interpretation of psychological influences. These novel 
perspectives pave the way for further research in psychology and related fields, such 
as criminology and sociology. 
6 
 
Practically, the findings provide actionable strategies for mitigating flaming issues. 
For example, implementing moral reminders, introducing delayed commenting 
features, and employing post-hoc recognition mechanisms may help reduce the 
prevalence of flaming incidents. Ultimately, this dissertation aspires to offer new 
perspectives for both academia and practice, contributing to the construction of a 
healthier social environment in the digital age and fostering societal harmony. 
 
論文審査結果の要旨および担当者 
提  出  者 黄 景逸 
論文審査担当者 
（主査）教授 阿部恒之 
教授 坂井信之 
教授 辻本昌弘
准教授 荒井崇史 
准教授 河地庸介 
教授 村山達也 
論  文  名 
Psychological research on condemnatory attitudes toward immoral 
behavior: A focus on flaming（非道徳的行為に対する非難態度に関する心
理学的研究――炎上問題を対象として――） 
本論文は，インターネット上で度々生じる「炎上問題」に注目し，非道徳的行為に対する非難
態度が，いかなる心理学的要因の影響を受けるかを探るために行った心理学的研究である。炎上
問題では，それに加担する人の道徳観・正義感の影響が指摘されてきたが，道徳基盤と公正世界
信念という 2 つの概念を採用し，6回の調査研究を行った。
研究 1・2 は，道徳基盤理論と公正世界信念に関する基本的研究である。研究 1 では，道徳基
盤と非道徳的行為に対する非難態度の関連性を確認した。研究 2では、道徳基盤理論と公正世界
信念との関係を検討した。 
研究 3・4 は，公正世界信念に着目した研究である。研究 3 では，公正世界信念と非道徳的行
為への非難との関係を検討した。研究 4では，公正世界信念の 2つのカテゴリー，内在的公正信
念と究極的公正信念が、異なるタイプの非道徳的行為とどのように関係しているかを検討した。 
研究 5と 6は，不道徳な行動への非難，道徳基盤，公正世界信念の関連性のフレームワークを
構築するものである。研究 5は，自らの権利を侵害しない非道徳的行為である社会的迷惑行為に
対する参加者の反応を評価した。研究 6は権利を侵害する非道徳的行為に対する評価を検討した。
両研究より関連性のフレームワークを構築し，①社会的迷惑行為への非難は，個人志向の道徳基
盤（ケア，公平）によって抑制され，連帯志向の道徳基盤（忠誠，権威，神聖）によって促進さ
れるが，公正世界信念の影響は小さい。②権益損害が発生する非道徳的行為への非難については，
究極的公正信念は抑制的，内在的公正信念は促進的な影響をもたらす。但し，道徳基盤は媒介変
数として機能し，どちらの公正世界信念も，道徳基盤が高くなると促進的な影響をもたらす。こ
の時，連帯志向の道徳基盤は 2つの公正世界信念を促進するが，個人志向の道徳基盤は究極的公
正信念を抑制している。 
以上の研究より，非道徳的行為に対する非難態度への道徳観・正義感の影響は，道徳基盤・公
正世界信念で説明可能であることが示された。また，これまで主に被害者非難に焦点が当てられ
ていた公正世界信念が，非道徳的行為への非難態度にも影響していることも明らかにした。本論
文によって，非道徳的行為を体系的に分類することの重要性が浮き彫りになり，心理学および犯
罪学や社会学などの関連分野における，さらなる研究に道を開くものである。 
よって、本論文の提出者は、博士（文学）の学位を授与されるに十分な資格を有するものと認
められる。 


English

Psychological Research on Condemnatory Attitudes Toward Immoral Behavior: A Focus on Flaming

方, 東岳

台湾の臨床仏教宗教師に関する実態考察―人間仏教実践者たちの現実と理想―

栁澤, 國雄

On Subject (Sub-) Extraction

池⽥, 悠太

フランスから⾒た⽇本の契約法改正

東, 料太

ひがし りょう た
氏 名  東 料 太
授 与 学 位        博士（環境科学）
学 位 記 番 号 環博第 208 号 
学 位 授 与 年 月 日         2025 年 3 月 25 日
学位授与の根拠法規 学位規則第 4 条第 1 項 
研究科，専攻の名称 東北大学大学院環境科学研究科（博士課程）先端環境創成学専攻
学 位 論 文 題 目         排ガス回収炭材を用いた炭素循環製鉄
指 導 教 員 東北大学教授 村上 太一
論 文 審 査 委 員         主査 東北大学教授 村上 太一
東北大学客員教授 松村 勝
東北大学教授 成田 史生
論 文 内 容 要 旨         
第１章 緒論
IPCC 第６次評価報告書によれば、2011～2020 年の世界平均気温は産業革命前と比較して 1.1℃上
場し、地球温暖化が人為的要因によるものであることに疑う余地はないとされている。このため、温
室効果ガス（GHG）の削減が喫緊の課題となり、国際社会ではパリ協定（2015 年）に基づき削減目
標を設定している。日本は 2030 年までに 2013 年比で GHG 排出量を 46%削減し、2050 年にはカー
ボンニュートラルを達成することを目標としている。
鉄鋼業は産業界における GHG のひとつである CO2 排出の主要因であり、特に高炉転炉法（BF-
BOF）による製鉄プロセスによる排出が支配的である。現在、世界各国で製鉄プロセスにおける低炭
素化技術の導入が進められ、中国では水素還元強化酸素高炉（HyCROF）の開発が進行し、EU では
シャフト炉等で製造した直接還元鉄（DRI）を雰囲気制御可能な電気製銑炉にて溶融させ、溶銑を製
造する DRI-ESF プロセスの研究開発が進められている。日本においても、日本鉄鋼連盟が 2030 年
までに CO2排出量を 2013 年比で 30%削減する目標を掲げ、既存高炉の水素還元技術および水素直接
還元プロセスの開発が進められている。
MIDREX プロセスなどの水素還元技術は、従来の高炉製鉄法と比較して CO2 排出を大幅に削減可
能であるが、低品位鉱石の利用や高級鋼製造の観点で課題が指摘される。これに対応するため、新し
いオンサイト型のリサイクル析出炭素を用いる炭素循環製鉄プロセスである Carbon Recycling 
Ironmaking Process using Deposited carbon-iron ore composite: CRIP-D を提案する。プロセスフ
ローの概念図を Fig. 1 に示す。本プロセスでは、CO2を固体炭素として回収・再利用し、還元材およ
 
Fig. 1 Conceptual diagram of Carbon Recycling Ironmaking Process using Deposited carbon-iron ore 
composite (CRIP-D). 
 
び加炭材として活用することで、CO2排出量を実質ゼロにすることが可能である。本論文では、繊維
状多孔質鉄を基材とした炭素析出速度の向上因子および析出炭素を用いて調製した炭材内装鉱の還
元および溶融特性の解明、そしてプロセス全体の物質および熱収支の計算を通して CRIP-D の実現可
能性を明示することを目的とする。 
 
第２章 CO ガスによる繊維状多孔質鉄の炭化速度の評価 
 本章では、CO ガスによる繊維状多孔質鉄の炭化挙動に関する検討を行い、水素還元鉄ペレットと
の炭化速度の支配因子の違いを明らかにすることを目的とした。従来の研究では、還元鉄ペレットの
炭化速度がガス拡散に律速されることや還元鉄粉粒子の炭化速度が表面積の増加と共に向上するこ
とが報告されている。しかし、基材鉄の気孔径の影響についての詳細な検討はなされておらず、特に
サブミクロン以下の気孔径では拡散抵抗が増大する可能性が指摘される。そこで本章では気孔径の大
きな連続気孔構造を有する繊維状多孔質鉄の炭化特性を評価し、金属鉄の炭化速度向上に寄与する因
子を定量的に解析した。 
 試薬ヘマタイトと木炭粒子を混合し、熱炭素還元を進行させて繊維状多孔質鉄を作製した。得られ
た試料は直径 2 µm 程度の繊維状鉄が絡み合う構造を示し、気孔率は 94.6％に達した。次に、600～ 
800℃の範囲で CO ガス雰囲気下における炭化反応を進行させ、炭化率の温度変化を調査した。還元
鉄粉と比較した繊維状多孔質鉄の炭化速度の温度変化を Fig. 2 に示す。繊維状多孔質鉄の炭化反応は
炭化鉄の核生成・成長に律速され、還元鉄粉と比較して約３倍の炭化速度を示した。これは、繊維状
多孔質鉄が分子拡散支配の連続気孔構造を有するため、CO ガスの拡散が容易に進行するためと考え
られる。さらに有効表面積あたりの炭化速度を解析した結果、繊維状多孔質鉄と還元鉄粉で同程度の
炭化速度を示し、微細気孔内部では炭化が抑制されることが示唆された。本章により、金属鉄の炭化
速度の向上にはガス拡散が分子拡散支配となる気孔径を確保し、分子拡散による炭化反応可能な有効
表面積を増大させることが重要であることが明らかになった。これらの知見は、CRIP-D における炭
素析出工程において、重要な設計指針となるものである。 
 
 
Fig. 2 Arrhenius plot of reaction rate of porous iron and iron particles in CO gas at each temperature. 
 
第３章 繊維状多孔質鉄を基材とする CO-CO2-H2ガスによる炭素析出挙動 
 炭素析出において CO2 の混入は炭素活量の低下を引き起こし、反応を抑制する一方で、H2 添加に
より遊離炭素の析出が促進されることが報告されている。特に析出する繊維状炭素の先端に微細な触
媒粒子が形成されることが多くの研究者によって確認されているが、その触媒粒子の詳細については
未解明の部分が残されている。本章では、CO-CO2-H2混合ガス雰囲気下における繊維状多孔質鉄を基
材とした炭素析出挙動を評価し、そのメカニズムを明らかにすることを目的とした。 
 600～700℃の範囲で CO-CO2-H2混合ガスを用いた炭素析出実験を行い、さらに加熱炉を併設した
XRD による炭素析出のその場観察を実施することで、金属鉄の炭化反応および炭素析出挙動を解析
した。その結果、繊維状多孔質鉄を基材とする炭素析出反応は、潜伏期間を挟んで金属鉄の炭化と繊
維状炭素の析出の二段階のプロセスを示すことが明らかになった。一段階目の炭化反応は、Fe3C や
Fe5C2の形成を伴う。しかし、Fe5C2は不安定であり、容易に分解されて Fe3C の微粒子を生成する。
二段階目の炭素析出反応は、この Fe3C 微粒子を触媒として進行し繊維状炭素を形成すると考えられ
る。また、基材鉄の硫黄含有量が炭化鉄の安定性に影響を及ぼすことが示唆され、特に Fe5C2の安定
生成に寄与する可能性があることが明らかになった。さらに、Fe5C2 の分解が遅延すると炭素析出の
潜伏期間が長くなることが示され、炭素析出の制御には潜伏期間の短縮が重要と考えられる。本研究
の知見は、CRIP-D における炭素析出工程のプロセス最適化に資するものであり、プロセス設計にお
いて重要な指針を提供するものである。 
 
第４章 炭材内装コンポジットの還元および溶融挙動に及ぼす炭化鉄および遊離炭素の影響 
 本章では、析出炭材を用いた炭材内装酸化鉄コンポジットの還元挙動および還元鉄の浸炭に伴う溶
融メカニズムを明らかにすることを目的とし、CO ガスを用いて回収した炭化鉄および遊離炭素とヘ
マタイト試薬を混合・圧粉成型したコンポジット試料の還元実験を実施した。従来の研究では、炭材
内装鉱の還元に伴う溶融に及ぼす各種炭材の影響が指摘されており、Fe3C による溶融促進作用が報
告されている。しかし、析出炭材を用いたコンポジットの還元から溶融に至る挙動についての包括的
な調査は行われていない。 
 本章の実験において、析出炭材を含む炭材内装コンポジットは、およそ 600℃で還元が開始し、Fe3C
の分解による CO 生成が還元反応を促進することが示された。一方で、析出炭材を含まない試料は
800℃付近で還元が始まり、析出炭材の還元促進効果が明確に確認された。また、析出炭材内装コン
ポジットは 1200℃から 1300℃の間に溶融し、その際に還元鉄が浸炭を伴いながら溶融することが確
認された。還元後の組織観察では、遊離炭素の含有量の多い析出炭材を含む炭材内装コンポジットに
おいて、高炭素濃度の溶融鉄が形成されることが示唆された。さらに、Fe3C 由来の高炭素濃度溶融鉄
が還元鉄と接触し、炭素濃度勾配を駆動力として還元鉄の浸炭が進行する可能性を指摘した。Fig. 3  
 
Fig. 3 Schematic diagram of the carburization and melting mechanism of deposited carbon-iron oxide 
composite, (a): without free carbon, (b): with free carbon. 
 
にそのメカニズムの概略図を示す。このとき、遊離炭素が溶融鉄に炭素を供与することで炭素濃度勾
配が維持され、溶融鉄の肥大化が進行する機構を示した。本研究の成果は、CRIP-D における析出炭
材内装鉱の原料設計に関する指針を与えるものであり、炭材の選択および還元・溶融挙動の最適化に
貢献する知見を示した。 
 
第５章 水素ガス雰囲気での析出炭材内装コンポジットの還元・溶融挙動 
 本章では、CO-CO2-H2 混合ガスを用いて回収した析出炭材を原料とする炭材内装コンポジットの
還元性雰囲気における還元挙動および浸炭に伴う溶融挙動を調査するため、等速昇温実験を実施した。
第４章では、不活性雰囲気下での析出炭材内装コンポジットの還元および溶融挙動の検討を進めたが、
CRIP-D に適用するためには、コンポジットの還元および溶融挙動に及ぼす雰囲気ガスの影響も考慮
した。 
 析出炭材内装コンポジットの還元は、雰囲気ガスによっておよそ 420℃から開始し、600℃付近で
コンポジット内の炭材のガス化が進行することで内圧が上昇し、雰囲気ガスの還元への寄与が減少す
ることが示された。排ガス組成は水性ガスシフト反応の平衡に従う傾向を示した。これにより、高炭
素活量のガスが形成され、コンポジット内部で Fe3C および炭素析出が進行する可能性が示唆された。
また、1150℃から 1200℃にかけて、コンポジット表面近傍に局所的な粉化が観察された。これは、
析出した炭素と溶融鉄の濡れ性に起因するものと考えられる。さらに、1225℃から 1250℃の間でコ
ンポジットが顕著に溶融し、形状が球状へと変化することが確認された。Fig. 4 に溶融したコンポジ
ットの外観写真を示す。1250℃から 1300℃にかけては、Fe3C が還元鉄に炭素を供与し、鉄中炭素が
均一する可能性を指摘した。以上の知見は、CRIP-D における析出炭材内装鉱を用いた還元および溶
銑製造のプロセス設計において、最適な操業条件を決定する上で有用な指針を提供するものである。 
 
 
Fig. 4 Appearance of the composite after heating to 1300℃. 
 
 
第６章 提案する新規炭素循環製鉄プロセスの物質収支およびエネルギー収支 
 本章では、CRIP-D の物質およびエネルギー収支を評価し、DRI-ESF プロセスとの比較を行った。
第２章から第５章の検討から得られた炭素析出挙動および析出炭材内装コンポジットの還元挙動に
関する知見を基に、循環ガス中の水素と炭素系ガス（CO および CO2）の体積比率（H2/C 比）をパラ
メータとして物質およびエネルギー収支を計算し、DRI-ESF プロセスと比較した。 
 酸化精錬プロセスは発熱反応により必要エネルギーを賄えるが、多孔質鉄製造、ガス改質、還元・
溶銑製造プロセスは H2/C 比に関わらずエネルギー投入が不可欠であることが示された。一方で、H2/C
比 2.4 以下の条件では析出プロセスの総エネルギー収支が負となり、外部エネルギーの供給が無くと
も炭素析出が進行可能であることが確認された。さらに、CRIP-D 全体のエネルギー収支は H2/C 比
1.0 付近で極小値を示すことが明らかとなった。また、CRIP-D は循環ガスの顕熱補償のために多大
なエネルギーを要するが、排熱を再利用することでエネルギー効率を向上できる。排熱回収効率が 70
～80%に達すれば、CRIP-D は DRI-ESF と同等以下の必要エネルギー量を達成する可能性が示され
た。さらに、外部から投入する炭素にはバイオマス由来の炭素を使用するため、CO2として系外に排
出されてもカーボンニュートラルと見なせるため、真のカーボンニュートラル製鉄プロセスを実現で
きることが確認された。以上の知見は、CRIP-D の実用化に向けた基礎的指針を提供し、エネルギー
効率の最適化に貢献するものである。 
 
第７章 結論 
 本研究では、カーボンニュートラリティの実現と低品位鉱石からの高級鋼製造を両立させるため、
オンサイト型のリサイクル析出炭素を利用する炭素循環製鉄プロセス CRIP-D を提案した。繊維状多
孔質鉄を基材とした炭素析出反応により、気相中の炭素を炭化鉄および遊離炭素の形態で高効率に回
収可能である。また、析出炭材内装コンポジットは昇温に伴い迅速に還元され、低融点の炭化鉄を起
点とした浸炭・溶融が進行することで、1300℃の低温で完全に溶融する。さらに、プロセス内の熱回
収を適切に行うことで、DRI-ESFプロセスと比較してエネルギー的に有利となる可能性が示された。 
（別紙） 
 
論文審査結果の要旨及びその担当者 
 
論文提出者氏名  東 料太 
論 文 題 目         排ガス回収炭材を用いた炭素循環製鉄 
論文審査担当者 
 主査    教授   村上 太一    
     客員教授   松村 勝         教授    成田 史生  
                                      
 
論文審査結果の要旨 
 
 人為的要因であることが疑う余地のない地球温暖化の要因となっている温室効果ガスの排出，特に二酸化炭素排
出削減は喫緊の課題であり，日本は2050年までにカーボンニュートラルを達成することを目標にしている。化石燃
料を多量使用している鉄鋼業は二酸化炭素排出量の多い産業であり，その削減のためグリーン水素を用いた技術開
発が行われているが，課題は多い。一方，その水素を排出される CO2の改質に用い，炭素を用いて鉄を製造する炭
素循環製鉄が注目される。 
本研究では，新たなオンサイト型のリサイクル析出炭素を用いる炭素循環製鉄プロセスであるCarbon Recycling 
Ironmaking Process using Deposited carbon-iron ore composite: CRIP-Dを提案した。CO2を木炭と鉄鉱石粉から
製造する繊維状多孔質鉄を用いて水性ガス逆シフト反応と炭素析出反応により固体炭素として回収・再利用し、鉄鉱
石の還元材および還元された鉄への加炭材として活用することで、CO2排出量を実質ゼロにすることが可能である。
本論文では、繊維状多孔質鉄を基材とした炭素析出速度を測定し、従来還元鉄ペレットと比較し向上する因子がガス
の分子拡散に有効な気孔径を有する多孔質構造にあること、および炭素回収時に生成する炭化鉄とガス組成の関係
を明らかにした。さらに、析出炭素を用いて調製した炭材内装鉱の還元および溶融特性を、特に炭化鉄の役割を解明
するとともに、プロセス全体の物質および熱収支の計算を通してCRIP-Dの実現可能性を明示した。 
繊維状多孔質鉄を基材とした炭素回収プロセスはこれまでに前例のない独創的なアイデアであり、精緻な実験系
を組み立て、反応速度を計測しただけでなく、従来との比較をすることで繊維状多孔質鉄のメリットを科学的に説明
した点は評価できる。また、炭素析出速度と炭化鉄生成の関係を示したことは、オリジナリティの高い仕事である。
さらに、従来よりも高速に還元・浸炭・溶融が進行する原料であることを示したことは、工業的にも価値の高い論文
であり、博士論文として十分な成果が得られている。最終審査の発表においては，予備審査の時点で完成度が非常に
高く、審査員からも高い評価を得た。質疑応答では，炭化反応機構やプロセス評価、実用化に向けた課題などの質問
に的確に回答していた。 
 よって，本論文は博士(環境科学)の学位論文として合格と認める。 
 
    
 
 


排ガス回収炭材を用いた炭素循環製鉄

篠原, 宝来

しのはら たから
氏 名  篠 原 宝 来
授 与 学 位        博士（ 学術 ）
学 位 記 番 号 学術（環）博第 381 号 
学 位 授 与 年 月 日         2025 年 3 月 25 日
学位授与の根拠法規 学位規則第 4 条第 1 項 
研究科，専攻の名称 東北大学大学院環境科学研究科（博士課程）先端環境創成学専攻
学 位 論 文 題 目         錯体水素化物を用いたカルシウム固体電解質の
開発とその電池応用
指 導 教 員 東北大学教授 折茂 慎一
論 文 審 査 委 員         主査 東北大学教授 折茂 慎一 東北大学教授 村上 太一
東北大学教授 成田 史生 准教授 木須 一彰
（芝浦工業大学）
論 文 内 容 要 旨         
【第一章 序論】
 現在、二酸化炭素などの温室効果ガスによる地球温暖化などの環境問題への対策が国際的に推進
されている。エネルギーデバイスはその製造や使用の過程において二酸化炭素排出量が低いため、
需要が急速に高まっている。近年では電気自動車の需要が高まり、大型リチウムイオン電池の開発
が本格化したことにより、自動車産業や再生可能エネルギー分野においてリチウムイオン電池は重
要な技術として位置づけられるようになった。その一方で、現在のリチウムイオン電池の開発では
資源性、地域偏在性、安全性、エネルギー密度が課題となっている。これらの課題を解決するため
に、次世代電池材料の開発への期待が高まっている。特に、カルシウム金属は豊富な資源性、高い
容量、低い酸化還元電位を有しており、カルシウム金属を負極としたカルシウムイオン電池は有望
な次世代電池の候補といえる。また、固体電解質材料を組み合わせることでさらなるエネルギー密
度の向上が見込まれる。しかし、現在報告されているカルシウムイオン伝導性の固体電解質材料は
強還元性のカルシウム金属と不安定であり、併用が難しいという課題があるため、カルシウム金属
負極に対して電気化学的に安定な電解質材料の開発が求められている。本論文では、錯体水素化物
を用いることで、カルシウム金属負極に安定な固体カルシウム電解質を開発することを目的とした。 
【第二章 Ca(BH4)2系ポリマー電解質～架橋反応を用いた合成と電気化学評価～[1]】 
カルシウム金属負極に安定なゲルポリマー電解質を合成するために、Ca(BH4)2 とテトラヒドロ
フラン（THF）、ポリテトラヒドロフラン（pTHF）に注目した。Ca(BH4)2/THF 電解液はカルシウ
ム金属負極に対して電気化学的に安定であることが報告されている[2]。また、[BH4]−アニオンと
pTHF の末端─OH 基は架橋反応を起こすことで還元安定性の高いゲルポリマーが合成されること
が知られている[3]。二章では Ca(BH4)2/THF 溶液と pTHF/THF 溶液を混合し、カルシウムイオン
伝導性ゲルポリマー電解質の合成の検討を行った。 
合成前後の pTHF の末端─OH 基の変化を確認するために、赤外分光法を用いて測定を行った。
合成前の pTHF は、─OH 基に由来するピークが検出された一方で、合成後のゲルポリマーからは
─OH 基が確認されなかったことから、pTHF の末端─OH 基が架橋反応によって消費されたことが
分かった。合成したゲルポリマー電解質の電気化学評価を行った。サイクリックボルタンメトリー
から、合成したゲルポリマー電解質はカルシウム金属の溶解析出に適していることがわかった。さ
らに、定電流溶解析出試験からカルシウム溶解析出に係る過電圧が小さい（~ 0.05 V）ことがわか
った。これらのことから、合成したゲルポリマー電解質はカルシウム金属に対して高い安定性を有
することが示された。電気化学交流インピーダンス法から、イオン伝導率は σ = 1.92 × 10−5 S cm−1
であることが分かった。リニアスイープボルタンメトリーでは、[BH4]−アニオンが Ca2+/Ca に対し
て 2.2 V 以上の電圧で分解することが示唆された。デュアルカチオン（Ca2+と Li+）ゲルポリマー
を電解質、カルシウム金属を負極、Li4Ti5O12を正極とした充放電試験では、0.5 C で 200 サイクル
以上充放電が繰り返されることがわかった（図 1. a, b）。また、LiBH4の添加がカルシウム溶解析
出挙動を改善することを示した。本研究は、カルシウム系の固体電解質材料においてカルシウム金
属を負極とした充放電挙動を実証した初の例となる。一方で、電解質の低い酸化安定性が課題であ
ることが明らかになった。 
 
図 1. Ca|デュアルカチオン GPE|Li4Ti5O12セルの充放電試験結果 
（カットオフ電位：0.8~1.8 V, 0.5 C）（a）充放電曲線（b）充放電容量とクーロン効率 
 
【第三章 Ca(CB11H12)2系ポリマー電解質～酸化安定性の向上と電気化学評価～[4]】 
 二章では、[BH4]−アニオンを用いて合成したゲルポリマー電解質の酸化安定性が低いことが課題
であることを述べた。そこで、酸化安定性を向上させるために、電位窓の広いカルシウム系錯体水
素化物として知られる Ca(CB11H12)2[5]で Ca(BH4)2 の一部を置換したゲルポリマー電解質の合成
を行った。 
[BH4]−アニオン濃度が 0.19 M 以上のときにゲル化することを確認した。これは、ゲルポリマー
のネットワーク構造が溶媒を保持しているためと考えられる。ラマン分光分析から、合成したゲル
ポリマー電解質からは[BH4]−アニオンに由来するピークは確認されなかった。架橋反応によってゲ
ルポリマー電解質中の[BH4]−アニオンが消費され、電解質中の[BH4]−アニオン濃度が低くなったと
考えられる。リニアスイープボルタンメトリーから、[BH4]−アニオン濃度が 0.19 M のゲルポリマ
ー電解質が最も高い酸化安定性（~2.6 V vs Ca2+/Ca）を有することが分かった。二章で述べた
Ca(BH4)2-GPE（[BH4]−アニオン濃度：1.5 M）の酸化安定性は 2.2 V（vs. Ca2+/Ca）であることか
ら、置換による[BH4]−アニオン濃度の調整は酸化安定性の向上に有効であることが分かった。サイ
クリックボルタンメトリーから、合成したゲルポリマー電解質は可逆的な溶解析出特性を有するこ
とが分かった。サイクリックボルタンメトリー後の金電極を SEM-EDS を用いて観察することで、
金電極上の析出物がカルシウムを含む粒子であることが分かった。合成したゲルポリマー電解質は
カルシウムの溶解析出が可能であると考えられる。カルシウム金属対称セルを用いた定電流溶解析
出試験からは、安定的な溶解析出が可能であることが分かった。定電流溶解析出試験後のカルシウ
ム金属表面の XPS 測定から、不働態である CaCO3が生成されることが分かった。比較的高電位の
正極材料の TiS2 とカルシウム金属負極を用いた充放電試験から、合成したゲルポリマー電解質は
可逆的な充放電が可能であることが分かった。充放電後の TiS2電極の XRD 測定から、放電によっ
て Li+イオンが TiS2の層状構造に挿入されたことが分かった。本研究は、錯体水素化物ポリマー電
解質の酸化安定性向上の指針を示すとともに、比較的高電位（~2.5 V vs. Ca2+/Ca）の正極と組み合
わせたカルシウム金属電池の実現可能性を提示した。 
【第四章 Ca(CB11H12)2系無機固体電解質～焼成条件の最適化と電気化学評価～[6]】 
 無機固体電解質は有機溶媒を使用しないことから安全性が向上すると考えられている。一方で、
これまでに報告されているカルシウムイオン伝導無機固体電解質は室温でのイオン伝導度が低く、
カルシウム負極を用いた電気化学試験を行った例はほとんどなかった。四章では、無機固体電解質
として Ca(CB11H12)2の最適な熱処理条件の調査を行った。ラマン分光分析及び 1H、11B NMR 測定
の結果から、hydrated Ca(CB11H12)2の[CB11H12]−アニオンが分解することなく、適切に水分を除去
できる熱処理温度は 433 K であることが分かった。電気化学交流インピーダンス法を用いること
で、433 K で熱処理した Ca(CB11H12)2は高いイオン伝導率（σ = 1.42 × 10−4 S cm−1、423 K）を
示すことが分かった。アレニウスプロット（図 2a）と示差熱分析の結果から、433 K で熱処理し
た Ca(CB11H12)2は 383 ~ 403 K 付近で構造相転移する可能性があることが分かった。また、これ
までに報告されているカルシウムイオン伝導無機固体電解質[7, 8]と比較すると、比較的低温で高
いイオン伝導率を有することが分かった。Ca-Sn 合金電極と Ca(CB11H12)2 を用いて作製した固体
セルは安定的な合金-脱合金反応に対応する電流ピークを示した（図 2b）。このような挙動は、
Ca(CB11H12)2をベースとした固体電解質は、全固体カルシウム蓄電池の電解質材料として利用でき
る可能性を示した。 
 
図 2. Ca(CB11H12)2固体電解質の電気化学特性  
(a)アレニウスプロット (b) サイクリックボルタモグラム（CaSn 合金対称セル） 
【第五章 総括】 
 錯体水素化物を用いることで、カルシウム金属負極に対して安定な固体電解質材料を開発するこ
とに成功した。合成した電解質を用いて、カルシウム金属負極を用いた充放電を実証した。これは、
カルシウム系固体電解質では初めての成果である。また、アニオンを置換することによって電解質
の酸化安定性向上の指針を提案した。さらに、無機系固体電解質としての評価を行い、無機系で初
めて固体セルにおける電極反応を実証した。以上のことから、錯体水素化物を用いたカルシウム固
体電解質は、カルシウム蓄電池の電解質材料として使用されることが期待される。 
【参考文献】 
[1] T. Shinohara, K. Kisu, A. Dorai, K. Zushida, H. Yabu, S. Takagi, S. Orimo, Adv. Sci. 2024, 11, 
e2308318. 
[2] D. Wang, X. Gao, Y. Chen, L. Jin, C. Kuss, P. G. Bruce, Nat. Mater. 2018, 17, 16. 
[3] A. Du, H. Zhang, Z. Zhang, J. Zhao, Z. Cui, Y. Zhao, S. Dong, L. Wang, X. Zhou, G. Cui, Adv. 
Mater. 2019, 31, e1805930. 
[4] T. Shinohara, K. Kisu, S. Furukawa, K. Zushida, and S. Orimo, accepted. 
[5] K. Kisu, S. Kim, T. Shinohara, K. Zhao, A. Züttel, S. Orimo, Sci. Rep. 2021, 11, 7563. 
[6] T. Shinohara, K. Kisu, S. Takagi, S. Orimo, Energy Adv. 2024, 3, 2758. 
[7] W. Lee, S. Tamura, N. Imanaka, Chem. Lett. 2017, 46, 1486. 
[8] K. Nomura, S. Ikeda, K. Ito, H. Einaga, Bull. Chem. Soc. Jpn. 1992, 65, 3221. 
（別紙） 
 
論文審査結果の要旨及びその担当者 
 
論文提出者氏名  篠原 宝来 
論 文 題 目         錯体水素化物を用いたカルシウム固体電解質の開発とその電池応用 
論文審査担当者 
 主査  教 授   折茂 慎一  
     教 授   村上 太一      
教 授   成田 史生  
     准教授   木須 一彰（芝浦工業大学）  
論文審査結果の要旨 
 
 本論文は、リチウムイオン電池に代わる次世代電池として注目されているカルシウム金属蓄電池用の固体電解質
材料開発に関する研究をまとめたものである。特に、カルシウム金属負極に対して安定な錯体水素化物を用いた固体
電解質材料の開発に焦点を当てている。 
 
第一章では、カルシウム金属負極と固体電解質材料の有用性を他の次世代電池材料と比較検討し、既存のカルシウ
ム系固体電解質材料の課題を明らかにするとともに、本研究の目的を明確化している。 
 
 第二章では、既往のカルシウム系固体電解質において併用が困難であったカルシウム金属負極に安定な電解質を
合成するために、還元安定性の高いカルシウム系錯体水素化物であるCa(BH4)2とテトラヒドロフラン、ポリテトラ
ヒドロフランに注目し、ゲルポリマー電解質の合成に成功している。電気化学的評価により、合成した電解質がカル
シウム金属に対して安定であることを明らかにしている。また、リチウムイオンを添加することで電気化学特性が向
上することを見出している。さらに、カルシウム系固体電解質材料において初めてカルシウム金属負極を用いた充放
電の実証に成功している。一方で、電解質の酸化安定性に課題があることが分かった。 
 
 第三章では、第二章で合成した電解質の課題であった酸化安定性を向上させることに焦点を当てている。酸化安定
性の低い[BH4]⁻の一部を酸化安定性の高い[CB11H12]⁻に置換することで、ゲルポリマー電解質の合成に成功してい
る。合成したゲルポリマー電解質を電気化学的に評価することによって、[CB11H12]⁻に置換する割合が高いほど、酸
化安定性が向上することを明らかにしている。これにより、電解質の酸化安定性を向上させる指針を示している。 
 
 第四章では、クロソ系錯体水素化物であるCa[CB11H12]2を無機固体電解質材料として検討している。物性評価お
よび電気化学評価によってCa[CB11H12]2の最適な熱処理条件を明らかにしている。また、カルシウム無機系固体電
解質において初めて、固体セルにおける電極反応を実証している。 
 
 第五章では、研究成果を総括し、今後の展望を示している。 
 
 以上から、本研究はカルシウム金属蓄電池のための固体電解質材料合成に関する重要な知見を提供している。開発
された電解質材料がカルシウム系電極と併用可能であることを実証し、カルシウム系固体電解質材料の今後の発展
に大きく貢献する成果を上げている。 
  
よって、本論文は博士(学術)の学位論文として合格と認める。 
  


錯体水素化物を用いたカルシウム固体電解質の開発とその電池応用

⻄原, 志保

 
101 
 
日本学研究会第 5 回学術大会 シンポジウム開催報告 
西原志保（文責） 
シンポジウム 
「日本文学・文化のインターテクスト」 
日時：2024 年 2 月 18 日（土） 
場所：東北大学文学部第一講義室 
登壇者： 
閻 秋君（仙台高等専門学校） 
「明治初期における米国史教科書の翻訳」 
大野 ロベルト（法政大学） 
「紀貫之と澁澤龍彦―ゆらぎのなかで織りなされるテクスト」 
川本 直（作家） 
「パリンプセスト」 
司会：西原 志保（東北大学） 
 
 日本学研究会は、「日本列島で生まれ育まれた思想・宗
教・文学・歴史・民俗などの諸現象を、広く研究対象とす 
る」研究会である 1。「日本学」は「学際」と「国際」を特徴
とするが 2、通常のディシプリンにおける分野においては、前
近代（古典）と近代以降が同時に論じられることが少ない。
また、「日本文学」や「日本文化」は単体で成立しているの
ではなく、前近代においては漢文や漢学、近代以降は欧米の
文化や文学の影響にある、インターテクストなものである。
 
1 佐藤弘夫「創刊の辞」（『学際日本研究』第 1 号、2021 年 3 月）、1 頁。 
2 茂木謙之介「はじめに」（伴野文亮・茂木謙之介編『日本学の教科書』文学通
信、2022 年）、9 頁。 
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インターテクスト（インターテクスチュアリティ）とはテク
スト間の相互関係のことである。そこで本シンポジウムでは、
古典から近現代までを通して、日本文化や日本文学における、
漢文や漢学、欧米の文化や文学とのインターテクストを考察
する。 
 初に登壇した閻秋君氏は、国際文化論を専門とし、特に
近代初期の日中思想交流史を研究している。本シンポジウム
では、明治初期の米国教科書の翻訳を取り上げ、漢学者がい
かに儒教思想を通じて西洋知識を解釈したのかという、西洋
の知識に対する彼らの理解を考察する。また、共通する原書
に対する漢学者・洋学者の翻訳を比較し、歴史認識の相違を
浮かび上がらせる 3。 
 明治初期における文明開化のもとで、日本では西洋文明の理
解のために欧米の歴史を把握することが求められるようになっ
た。とりわけ、アメリカ合衆国は 400 年あまりで「未開」から
「文明国」に台頭しているため、その歴史を知ることが近代化
への近道だと考えられ、1872 年の「学制」頒布以降、米国史
の翻訳書が一気に出版されたのだという。取り上げるのは初等
教育向け歴史教科書である『初等合衆国史』（George Payn 
Quackenbos, Primary History of the United States, D. Appleton 
Company, 1867）の翻訳である、英学者の服部照朝による『小
連邦史直訳』（千松楼、1872 年）、英学者の吉田賢輔、須藤
時一郎による『近世史談初篇』（共立舎、1872 年）、漢学者
の岡千仭、河野通之による『米利堅志』（光啓社・博聞社、
1873 年）である。他の二冊が文章の意味をわかりやすく伝え
 
3 本報告の内容は、閻秋君「明治初期の日本における米国史の受容について―
岡千仭の『米利堅志』を中心に」（『中国文化』77 号、2019 年 6 月、1–15 頁）
で論じている。 
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る「普通文」や「訓読文」で書かれているのに対し、岡によ
る『米利堅志』は漢文体で書かれている。 
 閻氏は特に先住民に関する翻訳内容、先住民の位置づけに
対する解釈、日本の文明開化への態度に注目する。先住民に
関する翻訳内容に関しては、植民地時代の「ポカホンタス」
の翻訳に注目する。「ポカホンタス」は英国の植民者ジョ
ン・スミスが先住民に捕らわれた際に救い出した少女である
が、その部分の翻訳に関して、漢学者の岡による翻訳からは、
植民者に対する先住民の力の優位性を忠実に翻訳しつつも、
植民者による「文明」が「野蛮」な先住民を惹きつけるとい
う認識が見られるのに対し、洋学者（吉田・須藤）による翻
訳では、「少女の仁心」に帰着させている。これについて、
ポカホンタスが結婚して英国に移住する場面も見つつ、洋学
者の訳においては先住民の優位を認めず、先住民に対する植
民者の優位性を強調していると指摘する。漢学者である岡も
洋学者である吉田らも、「先住民＝野蛮・植民者＝文明の象
徴」という認識は共通しているにもかかわらず、なぜ先住民
と植民者の力関係に関して異なる態度を示しているのか。そ
こに米国文明に対する訳者間の理解の相違があると述べた上
で、米国建国後の翻訳にも注目する。洋学者の吉田による理
解では、米国を奥州の植民地と位置づけ、先住民の存在を米
国文明の歴史から排除しているのに対し、岡は友人である玉
虫左太夫の言葉を引きながら、ワシントンが先住民の銅像を
国会議事堂の傍らに立てた意図を、先住民でも才能が優れて
いたら大統領になれることを示すためだと言う。このように
岡は、先住民の存在も含めて歴史を把握しようとし、またそ
のようなワシントンを孟子のあげる儒教の聖人になぞらえる。 
 閻氏は、このような岡の歴史認識の特徴を、日本の文明開
化への態度に注目して明らかにする。漢学者である川田甕江
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による「米利堅志序」では、日本が文明開化によって旧いも
のを嫌悪して新しいものを愛好し、進んだものを取って遅れ
たものを捨てるにはまだ時宜がかなっていないと言い、英国
の制度に盲従することなく自らの政体を確立した米国の歴史
に意義を見出している。欧米を無批判に模倣しようとした明
治初期の日本、洋学者の観点では、米国の歴史教科書の翻訳
でも、「文明」が「野蛮」を駆逐する図式を取るのに対し、
漢学者である岡の翻訳では、米国の政体の独自性を強調する
というように、一見些細に見える解釈の齟齬の中に、洋学・
漢学双方が持つ歴史認識の相違が垣間見える。 
 閻氏の報告は、漢学中心の知識体系から洋学的なそれへと
移行する時代における、翻訳という行為の中で重ね合わされ
る複数のテクストの交差を見るものと言えよう。 
 次に登壇した大野ロベルト氏は、中古文学を専門とし、大
野露井名義で翻訳家・作家としても活躍する。大野氏の報告
は、漢詩文の影響の強かった平安時代の紀貫之と、西洋文学
の影響の強い時代の作家である澁澤龍彦を取り上げ、漢詩文
と和文、そして漢文と和文と西洋文学の交錯を見るものであ
る。閻氏が対象とした時代が漢学から洋学へと移行し始めた、
洋学の受容の初期段階であったのに対し、紀貫之の時代や澁
澤龍彦の時代は、漢詩文や西欧の文学を受容し始めてある程
度時間が経ち、自分のものとしつつある段階である。 
 紀貫之に関しては、『古今和歌集』序文、「袖」「涙」に
関する歌と『土佐日記』を通し、「仮名の地平を拓」いたこ
とに注目する。『古今和歌集』序文に関しては、『詩経』大
序や『毛詩正義』序など中国の詩論を下敷きにして言い換え
た真名序をさらに仮名で言い換えた仮名序を、「二重に日本
（語）化」したものと位置づける。「袖」と「涙」に関して
は、立春の日の貫之の歌「袖ひちてむすびし水のこほれるを
西原 シンポジウム開催報告 
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春立つけふの風やとくらむ」（古今、春上、2）に注目する。
この歌の下の句は、『礼記』月令篇の「東風解凍」という漢
詩文由来の表現であるが、「かぎりなく思ふ涙にそほちぬる
袖はかわかじあはむ日までに」（よみ人しらず、古今、離別、
401）という歌にあるように、和歌においては「袖」と「涙」
という新たな「約束事」が生まれている。それによって貫之
の立春の歌は、恋の循環と季節の循環を重ねる、日本の詩歌
の「春」を創出する 4。 
 『土佐日記』に関しては、冒頭の「男もすなる日記といふ
ものを、女もしてみむ、とて、するなり」の「女もし」に
「女文字」、「男もす」に「男文字」が透けて見えるという
小松英雄の説や 5、江戸後期の国学者橘守部（1781–1849）の
男文字で書く日記というものを女文字で書くのだという解釈
を紹介しつつ 6、「漢文の日記というものもあるらしいが、私
は仮名で書く」という「意図」を読む 7。 
 「公」の性質を持ち、政治の世界で男性が用いた「男文字、
男手」とも呼ばれる漢文に対し、日本で漢字から作られ、
「私」の性質を持ち、女性によっても用いられた「女文字、
女手」とも呼ばれる仮名は、10 世紀から 12 世紀頃にかけて、
徐々に版図を広げつつあった。歌物語は和歌の詞書が長大化
して生まれたと言われるように、詞書の拡張として日本文学
は展開する。言表行為はそもそも「内容」と「表記」のあい
だの「ゆらぎ」を持つ。 
 
4 大野ロベルト「貫之の企図―『古今和歌集』」（同『紀貫之―文学と文化
の底流を求めて』東京堂出版、2019 年）で論じている。 
5 『古典再入門―『土佐日記』を入りぐちにして』笠間書院、2006 年。 
6 『土佐日記舟の直路』 
7 大野ロベルト「貫之の実践―『土佐日記』」（注 4 前掲書）で論じている。 
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 一方で、漢文・かなによる古典日本語に外国語による「ゆ
らぎ」が加わったのが近代の日本語である。事後的に「言文
一致体」「近代口語体」と呼ばれ、「近代文学の出発点」と
される二葉亭四迷の『浮雲』（1891 年）であるが、実際にあ
ったはずの話し言葉と書き言葉のあいだの「ゆらぎ」が小森
陽一によって指摘されている 8。その「ゆらぎ」には、過去・
現在の「ゆらぎ」や日本・外国の「ゆらぎ」も含まれる。
『浮雲』はツルゲーネフ『あひびき』などの翻訳を経由して
作り上げた書き言葉であるが、ツルゲーネフもまたフランス
文学から書き方を学んだことを考えれば、日本語と思われて
いるものはロシア語やフランス語の痕跡をとどめた「パリン
プセスト（重ね書き）」である。そのようにして生まれた近
代日本語が徐々に浸透し、三島由紀夫（1925–1970）によると
「僕の時代から」漢文が「素読」のような「本当の教え方」
ではなくなったというが 9、そのような時代に澁澤龍彦は活動
を開始する。 
 仏文学者・エッセイスト・小説家の澁澤龍彦（1928–1987）
は、翻訳家として出発し、博物学的傾向を特徴とするエッセ
イや評論で知られる。「ヨーロッパの古典」も少年時代に耽
溺した「冒険小説」を読むのと同じ気分で読み、泉鏡花を再
評価し、漢文の怪談や日本の古典など和洋漢問わず様々なテ
クストを踏まえる澁澤は、1980 年代が近づくと小説という形
式に「回帰」する。しかしながらその多くは「典拠」をもち、
しかもそのことへの自己言及性、いわば「パリンプセスト」
であることへの自己言及性がある。澁澤の小説「的」作品は、
それまで博物誌的なエッセイ、評論において用いられてきた
 
8 『〈ゆらぎ〉の日本文学』（NHK ブックス、1998 年）。 
9 『告白 三島由紀夫未公開インタビュー』（講談社文庫、2019 年）、28 頁。 
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「コラージュ」とも評される手法が、「評論の領域」から
「小説の領域」へと横滑りしたものと見ることができる。 
 「全てが引用」である以上、漢字と仮名が平衡を保ってい
た平安時代に活躍した紀貫之と、それまでの日本語に外国語
が加わった近代以降に活躍した澁澤龍彦は「外れ値」ではな
い。ただ、二人は「ゆらぎ」の中を漂うことに意識的であっ
た点で共通性を持つ。また、二人は学者にはならず、狭い
「専門性」の中に閉じ込められていなかった。そこで 後に、
大学における「専門性」が領域の縦割りや想像力の放棄を強
いることへの危惧を示し、報告を閉じた。 
 後に登壇した作家の川本直氏は、様々なテクストを下敷
きとするハイパーテクストとしての自作『ジュリアン・バト
ラーの真実の生涯』（河出書房新社、2021 年、河出文庫版
2023 年）を解説する。川本氏はまず、ジュラール・ジュネッ
トの『パランプセスト 第二次の文学』（和泉諒一訳、水声
社、1995 年）を当てはめつつ、本歌取りや、ミスティフィカ
ション（読者のミスリードを導く）の手法、英語から日本語
への翻訳を装った疑似翻訳の手法、下敷きにした実在の書物
と架空の書物を並列させるなど、自作で試みたさまざまな手
法について概観する。ただ、『ジュリアン・バトラーの真実
の生涯』は「実験小説」ではなく、重ね書きに重ね書きを重
ねた、既に実験を終えた「応用小説」であると言う。 
 その後、作中に登場し、その著作のパリンプセストでもあ
るアメリカの作家ゴア・ヴィダル（1925–2012）との出会いや
ゴーストライターとしての経験、ハイパーテクスト性を持っ
た多くの作品に出会ってきた世代的要因などについて語って
いく。とりわけ強調していたのは、「無意識過剰」で書くこ
とに決めたことや、実証主義的アプローチや史料批判を行い
つつ書くという、歴史小説としてのアプローチである。 
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 後に、近代的自我やテクストの私有という幻想など「私」
を消滅させ、「書物」と一体化することの重要性を説き、そ
のように自意識を消して書いた作家である澁澤龍彦のハイ 
パーテクスト性について述べることで報告を閉じた。 
 全体として、日本文化や日本文学が多様なテクストの重ね
書きであり、それを読み解いてゆくためには多様な文化的背
景を理解する必要があること、アカデミアが専門性の中に閉
じてしまうことの問題を実感する貴重な機会となった。そこ
に、当研究会が対象とする学際研究の役割もあるだろう。 
 


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