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Tohoku University博士（工学）要約のみthesi

海老名, 航

論文内容要約 
本論文は、金属間化合物の表面における局所アルカリ化を利用した、保護皮膜形成により、アルミニウム合金
の高耐食化を行ったものである。高耐食化の手法としては、カソード処理による金属間化合物表面の局所アルカ
リ化、金属間化合物の腐食現象である局所アルカリ化の利用、アルカリ化を促す組織の添加に着目した。以下に、
本論文の要旨を述べる。 
 第１章では、アルミニウム合金の高耐食化の必要性について述べ、アルミニウム合金における局部腐食の発生
機構や従来の高耐食化手法について整理し、課題を明確化した後、本研究の目的について述べた。アルミニウム
合金は、現代社会において幅広い用途で用いられており、必要不可欠な金属材料である。近年は環境問題の解決
のため、電気自動車の普及により、CO2排出量削減を目指す動きが世界的に進められている。そこで、航続距離
の増加のため車両重量の軽量化が課題とされている。自動車材料として主流であった鉄鋼材料と比較して比強度
が高い高強度アルミニウム合金は、輸送機器の材料として注目され実用化もされており、更なるアルミニウム合
金の利用を目指す研究開発も行われている。しかし、高強度アルミニウム合金においては孔食などの局部腐食の
発生が報告されており、実環境で利用するためには、高耐食化のための処理をする必要がある。高強度化に伴い
耐食性は低下する傾向があり、その耐食性の低さが課題とされている。高強度アルミニウム合金中には、高強度
化のため添加された元素を含む金属間化合物が数多く存在する。これらのうち、特に銅を含む金属間化合物の一
部は、局部腐食の起点になることが知られている。腐食環境では、このような金属間化合物上で酸素還元反応
（O2+2H2O+4e−→4OH−）が優先的に生じ、周囲の溶液がアルカリ化する。これにより、アルミニウム母相が溶
出し、周囲にトレンチと呼ばれる溝状の腐食が形成される。閉塞環境であるトレンチの内部が酸性化することで、
活性溶解による孔食が発生し、これが成長し局部腐食による損傷に繋がるとされている。そのため、アルミニウ
ム合金の高強度などの機械的特性と高耐食性を両立する高耐食化技術の開発が求められている。局所的なアルカ
リ化によるアルミニウムの溶出を防ぐためには、アルカリ環境で酸化物や水酸化物が安定となる元素を用いるこ
とが効果的であると思われる。Mn や Mg はこの条件を満たすため、本研究ではこれらを添加可能な 7000 系
（Al-Zn-Mg-Cu系）合金である、AA7075を用いることとした。また、AA7075は高強度アルミニウム合金であ
るため、高耐食化により高強度と高耐食性の両立が期待できる。本論文では、局部腐食の起点になるとされてい
           えびな こう 
氏 名          海老名 航 
研究科，専攻の名称 東北大学大学院工学研究科（博士課程）知能デバイス材料学専攻 
学 位 論 文 題 目          局所アルカリ化を利用した金属間化合物表面への保護皮膜形成による 
          AA7075アルミニウム合金の高耐食化 
論 文 審 査 委 員          主査 東北大学教授 武藤 泉 東北大学教授 亀岡 聡 
             東北大学教授 秋山 英二 
る金属間化合物に着目し、皮膜形成により金属間化合物の電気化学特性を制御することによるアルミニウム合金
の高耐食化を行った。 
 第２章では、本研究で用いた実験方法を整理した。 
 第３章では、カソード処理によるAA7075アルミニウム合金の高耐食化を試みた。アルミニウム母相の表面に
は、保護性の高い酸化皮膜が存在しているため、アルミニウム合金を処理浴中でカソード分極すると、電流が流
れやすい金属間化合物上で優先的に酸素還元反応が生じ、金属間化合物の表面のみを局所的にアルカリ化できる
と考えられる。処理浴は、アルカリ環境で酸化物や水酸化物となる元素を含む必要があり、Mn はその条件を満
たすため、MnSO4 溶液を処理浴として用いた。従来、自動車に用いられるアルミニウム合金の表面処理として
用いられてきた化成処理は、主にフッ素化合物によりアルミニウム母相をエッチングし、これを駆動力として皮
膜形成を促進させていた。そのため、溶出したアルミニウムを含む沈殿物であるスラッジが発生し、また処理浴
がフッ素化合物を含むため、廃棄時の環境負荷が課題とされていた。カソード処理は、皮膜形成時にアルミニウ
ムのエッチングを必要とせず、カソード分極によるアルカリ化を皮膜形成の駆動力とするため、処理浴として金
属イオンを含む単純な組成のものを使用でき、スラッジの発生も伴わず、環境負荷の低減が期待できる。試料の
作製には、AA7075のガスアトマイズ粉末を用い、放電プラズマ焼結を行った。作製したAA7075中には、主要
な金属間化合物として、Al-Cu-Mg 系金属間化合物と Zn-Mg-Cu-Al 系金属間化合物が存在した。電子線回折に
よる解析により、これらの金属間化合物はそれぞれ、Al2CuMgとMg(Zn, Cu, Al)2であることが分かった。カソ
ード処理として、MnSO4水溶液中でAA7075を定電位カソード分極した。カソード処理によって、Al-Cu-Mg 系
金属間化合物と Zn-Mg-Cu-Al 系金属間化合物の表面に、Mn を含む皮膜が生成した。X 線回折による解析の結
果、Mnを含む皮膜には主にMnOOHが含まれることが分かった。耐食性を評価するため、Dip-and-dry腐食試
験を行った。Dip-and-dry腐食試験では、試料の塩化ナトリウム溶液への浸漬と、気温25℃、湿度50%の環境で
の乾燥を繰り返し行った。耐食性の評価の結果、カソード処理を施したAA7075は腐食試験時の変色が抑制され、
耐食性が向上した。また、Mn を含む皮膜は、酸素還元反応を抑制する効果を有しており、特に周囲で局部腐食
を引き起こしていた Al-Cu-Mg系金属間化合物の周囲でのトレンチ形成を抑制していた。したがって、局部腐食
の起点になりうる金属間化合物の表面を保護性の皮膜で覆うことで、アルミニウム合金の高耐食化が可能である
ことを明らかにした。 
 第４章では、金属イオンを放出する組織をAA7075アルミニウム合金に添加することによる高耐食化を試みた。
第３章では、Mn を含む皮膜を金属間化合物の表面に形成させることで、アルミニウム合金の高耐食化が可能で
あることを見出した。これを踏まえ、第４章ではMnイオンを放出する組織を合金中に形成させた。局部腐食の
起点になるとされている金属間化合物の表面では、腐食環境下で酸素還元反応が優先的に起こり、局所アルカリ
化が起こるとされている。そのため、腐食環境でMnイオンを放出する組織を合金中に形成することで、腐食現
象である金属間化合物表面の局所アルカリ化を利用し、腐食環境での金属間化合物表面への皮膜形成による高耐
食化が可能であると考えらえる。これにより、合金に自己防食機能を付与できると思われる。Mn イオンを放出
する組織として、Mn濃化組織を形成させることとした。Mn濃化組織を有するAA7075は、AA7075粉末と純
Mn 粉末を混合し、放電プラズマ焼結により焼結することで作製した。作製したアルミニウム合金中には、Mn
が濃化した組織であるMn濃化組織が存在しており、Mn濃化組織の一部には中心部分にほぼ純粋なMnである
pure Mn相が存在していた。Mn濃化組織は pure Mn相やMnやAlを含む金属間化合物で構成されていた。
Dip-and-dry 腐食試験による耐食性の評価により、Mn の添加量の増加に伴って腐食試験時の質量減少が抑制さ
れることが示され、Mn濃化組織によって耐食性が向上することを明らかにした。腐食試験の初期段階で、pure 
Mn 相のほぼ全てが溶出しており、その周囲に存在する Al-Cu-Mg 系金属間化合物と Zn-Mg-Cu-Al 系金属間化
合物の表面にMnを含む皮膜が生成していた。そのため、腐食試験時にMn2+がpure Mn相から放出され、金属
間化合物の表面での局所アルカリ化によってMnを含む皮膜が生成したのだと思われる。Mnを含む皮膜が存在
する領域の電気化学特性を評価するため、およそ100 μm四方のマイクロスケールの電極面を作製して測定を行
った。その結果、Mn を含む皮膜が存在する領域では、酸素還元反応が抑制されており、この抑制効果が耐食性
の向上に寄与したと考えられる。以上により、腐食環境でMn2+を放出するMn 濃化組織を合金中に形成するこ
とで、AA7075 アルミニウム合金の高耐食化が可能であることが示された。Mn 濃化組織を有する AA7075 は、
実用時に傷が生じた場合でも、新たな pure Mn 相が露出することで保護皮膜が形成され、高耐食性が維持でき
ると思われる。 
 第5章では、Mg2Siの添加によるAA7075アルミニウム合金の高耐食化を試みた。Mg2Siからは、腐食環境で
Mg2+が溶出することが知られており、さらに、Mg2Siは溶液をアルカリ化することが知られている。これにより、
第４章と同様に金属間化合物表面への皮膜形成や、アルミニウム合金をアルカリ環境で皮膜を形成する金属イオ
ンを添加した処理浴に浸漬することで、表面のアルカリ化を利用した、効率的な化成処理が可能になると考えら
れる。Mg2Si粒子が分散したAA7075は、AA7075粉末とMg2Si粉末を混合し、放電プラズマ焼結により焼結
することで作製した。まず、化成処理を施さずに、Mg2Siを添加したAA7075の耐食性の評価をdip-and-dry腐
食試験により行った。Mg2Siの添加によりAA7075の質量増加や質量減少が抑制される傾向にあり、表面観察に
より局部腐食の発生や成長が抑制されることが分かり、Mg2Siの添加によって耐食性が向上することが示された。
一方で、Mg2Siを添加したAA7075は、腐食試験時の変色がより激しくなった。表面分析の結果、腐食試験後の
Mg2Siを添加したAA7075の、AA7075の表面においてMgを含む皮膜の存在は確認できなかった。また、腐食
試験後の試料の、AA7075の表面の電気化学特性の評価から、耐食性の向上を示す結果は得られなかったため、
Mg2Si による高耐食化は第４章のような保護皮膜によるものではないと推察された。AA7075を、pH を変化さ
せた塩化ナトリウム溶液へ浸漬することにより、アルカリ性の溶液中では、局部腐食の発生や成長が抑制される
ことが明らかになったため、Mg2Siを添加したAA7075は、Mg2Siにより表面がアルカリ化されることで局部腐
食が抑制され、質量増加や質量減少の抑制に繋がったのだと推察された。腐食時の変色を抑制し、さらなる高耐
食化を目指すため、化成処理を試みた。処理浴には、アルカリ環境で酸化物が安定となるCeを用いることとし、
Ce2(SO4)3 水溶液に試料を自然浸漬することで、化成処理を施した。AA7075 に化成処理を施した場合は、表面
の変化はほとんど見られなかった。一方で、Mg2Siを添加したAA7075に化成処理を施した場合は、主に合金中
に存在する金属間化合物の表面に Ce を含む皮膜が生成した。これらの試料を用いて dip-and-dry 腐食試験を行
ったところ、AA7075に化成処理を施した場合には耐食性の向上は見られなかったが、Mg2Siを添加したAA7075
に化成処理を施した場合は腐食試験時の変色や質量減少が大きく抑制されており、局部腐食の発生が大きく抑制
されていた。また、Ceを含む皮膜は、酸素還元反応を抑制する効果があり、これにより耐食性が向上したと考え
られる。したがって、AA7075アルミニウム合金中にMg2Siを添加することで、効率的な化成処理が可能になり、
高耐食化が可能であることが示された。化成処理を施した Mg2Si を添加した AA7075 は、実用時に傷が生じた
場合には、Ce を含む皮膜は剥がれてしまうが、Mg2Si が同時に露出することで高耐食性が維持できると期待で
きる。 
 第６章では、本論文の総括を述べた。 


Japanese

局所アルカリ化を利用した金属間化合物表面への保護皮膜形成によるAA7075アルミニウム合金の高耐食化

紀要類（bulletin）departmental bulletin pape

相澤, 裕介

吉田歓著『古代の都はどうつくられたか―中国・日
本・朝鮮・渤海』
著者 相澤 裕介
雑誌名 国史談話会雑誌
巻 52
ページ 97-99
発行年 2012-02-20
URL http://hdl.handle.net/10097/00127072
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吉田歓著『古代の都はどうつくられたか―中国・日本・朝鮮・渤海』

兼平, 賢治

細井計著『盛岡藩宝暦の飢饉とその史料』
著者 兼平 賢治
雑誌名 国史談話会雑誌
巻 52
ページ 100-102
発行年 2012-02-20
URL http://hdl.handle.net/10097/00127073
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紹
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計
著
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藩
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暦
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一
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て
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を
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究
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。
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究
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究
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岡
市
中
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編
集
、
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一
1
一
五
巻
は
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谷
印
刷
出
版
部
、
第
一
六
1
一
一
六
巻
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岡
務
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解
題
凡
例
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綱
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所
蔵
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餓
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昭
氏
所
蔵
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日
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聞
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宝
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務
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間
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暦
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年
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年
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人
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し
て
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究
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怒
房
新
設
、
一
九
九
二
年
〕
)
が
あ
る
こ
と
も
、
あ
わ
せ
て
紹
介
し
て
お
く
。
と
こ
ろ
で
、
本
容
の
註
(
印
)
で
は
、
論
考
執
築
時
点
の
情
報
と
し
て
、
『
盛
河
野
ぷ
老
府
羽
記
雑
草
(
東
洋
怒
涜
)
が
宝
暦
年
間
ま
で
刊
行
が
進
ん
で
い
な
い
と
記
さ
れ
て
い
る
が
、
現
夜
、
第
二
七
巻
の
刊
行
に
む
け
て
準
備
が
進
ん
で
お
り
、
家
暦
年
聞
を
収
録
し
た
第
二
二
1
二
五
巻
も
刊
行
済
み
で
あ
る
。
私
事
だ
が
、
紹
介
者
で
あ
る
兼
平
が
、
は
じ
め
て
「
雑
書
」
刊
行
の
校
閲
を
担
当
し
た
の
が
宝
暦
五
年
で
あ
り
、
本
惑
の
粉
介
文
を
執
筆
し
な
が
ら
、
岩
手
大
学
の
学
部
大
学
院
(
修
士
課
程
)
持
代
の
忽
聞
で
あ
る
細
井
先
生
と
の
ご
縁
を
あ
ら
た
め
て
感
じ
た
次
第
で
あ
る
。
次
に
史
料
編
に
つ
い
て
は
、
盛
岡
務
の
宝
踏
の
飢
飽
に
関
す
る
史
料
で
あ
る
「
自
然
米
聞
記
」
、
「
飢
鐙
考
」
、
「
凶
作
見
聞
集
」
の
=
一
点
の
翻
刻
文
を
収
録
し
て
い
る
。
こ
れ
ら
の
史
料
三
点
の
う
ち
、
横
川
良
助
の
「
飢
鋭
考
」
が
『
岩
手
史
液
』
第
八
巻
(
岩
手
県
立
図
書
館
岩
手
県
文
化
財
愛
護
'
協
会
)
な
ど
に
収
録
さ
れ
、
広
く
知
ら
れ
て
い
る
が
、
宝
暦
の
飢
飽
の
約
一
一
O
年
後
に
生
ま
れ
た
横
川
が
「
飢
餓
考
」
を
執
筆
す
る
終
に
、
第
一
に
依
拠
し
た
史
料
が
「
自
然
米
関
記
」
で
あ
っ
た
と
い
う
。
そ
の
「
自
然
米
聞
記
」
の
著
者
に
つ
い
て
細
井
氏
は
、
宝
跨
七
年
の
成
立
時
に
勘
定
奉
行
所
の
勤
務
で
あ
っ
た
「
小
野
機
十
郎
春
附
」
で
あ
る
と
す
る
工
藤
利
悦
氏
の
説
を
燥
用
し
て
い
る
。
横
川
は
「
自
然
未
聞
記
」
の
記
述
に
、
自
身
が
博
捜
し
た
記
録
や
伝
聞
な
ど
を
取
り
入
れ
て
「
飢
悠
考
」
を
執
筆
し
た
。
{
五
暦
の
飢
餓
の
詳
し
い
実
態
を
、
「
雑
怒
」
と
と
も
に
、
「
自
然
未
聞
記
」
と
「
飢
餓
考
」
102 
を
対
比
検
討
し
な
が
ら
読
み
進
め
る
こ
と
で
、
よ
り
一
際
詳
し
く
知
る
こ
と
が
で
き
よ
う
。
も
う
ひ
と
つ
は
、
盛
岡
務
僚
の
遠
野
に
お
け
る
飢
餓
の
状
況
を
伝
え
る
「
凶
作
見
聞
集
」
で
、
宝
暦
七
年
の
成
立
で
あ
る
。
こ
れ
ま
で
未
刊
で
あ
り
、
そ
の
全
文
紹
介
は
研
究
の
進
展
に
資
す
る
も
の
と
な
ろ
う
。
な
お
、
紹
介
者
で
あ
る
兼
平
は
、
最
近
、
本
設
で
紹
介
さ
れ
た
史
料
一
一
一
点
な
ど
を
引
用
し
な
が
ら
、
盛
岡
務
の
四
大
飢
催
時
に
お
け
る
「
人
馬
」
の
間
関
係
に
つ
い
て
考
察
し
た
(
「
南
部
馬
に
み
る
近
世
間
拘
の
一
生
」
〔
水
本
邦
彦
編
『
人
々
の
営
み
と
近
世
の
自
然
』
環
境
の
日
本
史
第
四
巻
、
土
問
川
弘
文
抽
出
、
刊
行
予
定
〕
)
。
あ
わ
せ
て
お
読
み
い
た
だ
け
れ
ば
幸
い
で
あ
る
。
以
上
、
設
設
な
研
究
成
架
と
史
料
を
収
録
し
た
本
怒
が
、
多
く
の
ガ
に
読
ま
れ
る
こ
と
を
綴
っ
て
止
ま
な
い
。
そ
し
て
ま
た
、
座
右
の
設
と
し
て
、
今
後
の
研
究
に
大
い
に
活
用
さ
れ
る
こ
と
を
お
勧
め
す
る
。
(
東
洋
怒
院
、
一
一
O
一
一
年
二
月
、
二
九
一
一
一
一
良
、
本
体
三
五
O
O円
)


細井計著『盛岡藩宝暦の飢饉とその史料』

佐藤, 正隆

中世後期における伊予守護河野氏と島嶼部領主―忽那氏および二神氏の趨勢―

我妻, 建治

大島正隆研究資料の一つとして

平成16～17年度科学研究費補助金(基盤研究(C))課題番号:16520223「漢蒙対訳語彙集におけるモンゴル語の研究」の成果の一部departmental bulletin pape

栗林, 均

呼日勒巴特尓

『御製満珠蒙古漢字三合切音清文鑑』モンゴル語配列対照語彙

特 集:図書館にできること:周辺との連携を中心にjournal articl

長神, 風二

池城, かおり

サイエンスコミュニケーションと図書館,そして大震災

博士学位論文の要旨及び審査結果の要旨 (Summary of Thesis(DR))othe

焦, 暁璐

 1 
博士論文要旨 
現代日本語における形容詞類の研究 
東北大学文学研究科 日本学専攻 
日本語学専攻分野 焦暁璐 
本研究は、現代日本語の形容詞にはイ形容詞（例：白い、嬉しい）、ナ形容詞（例：静か
な、穏やかな）、ノ形容詞（例：がらあきの、抜群の）という形態が異なる 3 類があること
を前提に、この 3 類をさまざまな観点から比較することで、それらの共通点と相違点を考察
するものである。また、3 類の共通点と相違点を考察したうえで、3 類の形容詞が現代日本
語の品詞体系においてどのように位置づけられるのかも検討することを試みる。具体的に
明らかにしたい問題は次の 3 点である。 
問題 1：3 類の形容詞はそれぞれどのような特徴があるのか。 
問題 2 ：3 類の形容詞にとって、形態・意味・用法の間にはどのような関係があるのか。 
問題 3：3 類の形容詞は日本語の品詞体系においてどのように位置づけられるのか。 
第Ⅰ部では、まず意味 ・機能で類似する性格を持つことから、形容詞には少なくともイ形
容詞、ナ形容詞、ノ形容詞という 3 類があるといえることを確認した。そのうえで、これま
での形容詞類に関する研究を概観し、先行研究で残された問題点を述べた。 
第Ⅱ部では、統語的機能、意味および品詞性の観点から、イ形容詞・ナ形容詞・ノ形容詞
の使用実態を BCCWJ （長単位・出版・コア）で調査し、ナ形容詞とノ形容詞の間に大きな
共通点があることを論じた。 
統語的機能の観点から調査すると、イ形容詞には、「連体・連用・述語の 3 用法が均衡し
て持つもの」がかなり多く、対して「連用修飾用法が多いもの」と「連体修飾用法が多いも
の」が僅かしかないという傾向にある。ナ形容詞とノ形容詞には、「連用修飾用法が多いも
の」と「連体修飾用法が多いもの」が一定数あり、対して「3 用法が均衡して持つもの」が
かなり少ない傾向にあるということが見られた。このことから、イ形容詞は統語的機能が比
較的均衡するのに対して、ナ形容詞とノ形容詞は統語的機能に偏りがあるといえ、ナ形容詞
とノ形容詞がより似ているということを明らかにした。 
そして、意味と品詞性の観点では、ナ形容詞にもノ形容詞にも、典型的な類として、連体
修飾用法が極めて多い連体詞に近いもの（A 類）、連用修飾用法が比較的多い副詞に近いも
の（B 類）、連体修飾用法も述語用法も一定数ある最もイ形容詞に近いもの（C 類）がある
ことが明らかになった。また、意味的には、A 類が「物事を際立たせる属性」、B 類が「動
きや事態のあり方」、C 類が「物事の良し悪しに関わる評価」を表す意味を持つということ
 2 
を明らかにした。このように、第Ⅱ部から、ナ形容詞とノ形容詞は形態が似ているだけでは
なく、統語的機能も意味も似ており、また、形容詞類の形態、統語と意味が互いに関わって
いるということがわかった。このことは、問題 2 の答えといえる。 
また、第Ⅲ部では、似ていると考えられるナ形容詞とノ形容詞の間の相違点について連用
修飾と意味の観点から考察した。連用修飾をみると、ナ形容詞の連用修飾は〈様態〉用法、
特に〈評価の捉え方をした動き様態〉用法と〈動き様態〉用法に集中する傾向にあるのに対
して、ノ形容詞の連用修飾はいずれかの用法に集中するとはいえず、さまざまに用法を持ち、
全体としてばらついている傾向にあるということを明らかにした。また、意味についてみる
にあたっては、「－さ」の接続性と様態ソウダの接続性という 2 つの指標を用いた。この 2
つの指標で見られた違いを通して、ナ形容詞とノ形容詞は意味にも違いがあることを明ら
かにした。 
第Ⅳ部では、各章の調査結果と分析結果をもとに、3 類の形容詞の特徴を整理し、3 類の
間にはどのような共通点と相違点を持つのか、3 類の形容詞は日本語の品詞体系においてど
のように位置づけられるのかを考察した。その結果、イ形容詞・ナ形容詞は意味において程
度性を持つのに対して、ノ形容詞は程度性を持たないことがわかった。また、ナ形容詞とノ
形容詞は、①統語的機能において偏りがあり、連体修飾用法と連用修飾用法を主要な機能と
する、②分布する意味領域において偏りがあり、〈感情〉〈感覚〉の意味領域に分布するもの
がかなり少ない、③品詞性において連体詞、副詞という他の品詞との連続するというような
共通点がある。それに対して、イ形容詞は、①統語的機能が完備されており、連体修飾用法
と述語用法を主要な機能とする、②分布する意味領域が広い、③品詞性において、他の品詞
との連続性が低く、比較的独立的であるというように、ナ形容詞 ・ノ形容詞と異なることを
明らかにした。また、品詞体系において、イ形容詞は主要な品詞と位置づけられるのに対し
て、ナ形容詞とノ形容詞はイ形容詞の不足を補うための従属的な品詞と位置づけられる、と
いうことも明らかにした。このように、第Ⅳ部から、本研究の課題である問題 1 と問題 3 に
対する答えが得られた。 
最後に、第Ⅴ部では、本研究の意義として、①形容詞の主要な機能を明らかにしたこと、
②形容詞類の間の位置づけの問題を解明したこと、③形容詞と他の品詞との関係を解明し
たこと、④形容詞の形態・意味・用法を関係づけたことという 4 点を挙げた。また、今後の
展望として 3 つの課題を挙げた。 
論文審査結果の要旨および担当者 
提  出  者   焦 暁璐 
論文審査担当者 
（主査）教授  大木一夫 
教授  甲田直美
准教授 中西太郎
准教授 木山幸子 
論  文  名   現代日本語における形容詞類の研究 
 本論は、現代日本語における形容詞類として、イ形容詞（形容詞）・ナ形容詞（形容動詞）・ノ形容
詞（いわゆる第 3 形容詞）の 3 類を認め、これらの文法−意味的異同、および、それらの品詞論的な
位置づけを明らかにするものである。全体は 5部、全 11章からなる。 
 まず、第 1 部「序論」においては、日本語の形容詞類として、イ形容詞・ナ形容詞・ノ形容詞の 3
類を認めるべきことを述べ（第 1 章）、これらの認定にかかわる先行研究、異同にかかわる先行研究
を整理し、それらの問題点を剔抉する（第 2 章）。そして、以上をもとに、本論における問題提起を
おこなう（第 3章）。 
 続く第 2部「ナ形容詞とノ形容詞の共通点」においては、まず、統語機能の偏りという点で、両形
容詞に共通点があることをとらえることによって、これらとイ形容詞との相違点を見いだし、両形容
詞とイ形容詞の布置関係を明らかにする（第 4章）。その上で、あらためてナ形容詞（第 5章）、ノ形
容詞（第 6章）のそれぞれにおいて、統語機能の偏りが、その意味にかかわっていることを計量的に
示し、ナ形容詞・ノ形容詞の両者において、統語機能の偏りと意味の関係も共通することを見いだし
た。同時に、ナ形容詞・ノ形容詞がともに品詞的側面において連体詞・副詞と連続相をなすことも明
らかにした。 
 一方、第 3部「ナ形容詞とノ形容詞の相違点」においては、ナ形容詞、ノ形容詞の間で連用修飾用
法に差異があること（第 7章）、また、程度性に差があること（第 8章）、担う意味領域に差がみられ
ること（第 9章）を示し、ナ形容詞とノ形容詞の相違点を明らかにする。 
 そして、以上の第 2部、第 3部の検討をふまえ、第 4部「形容詞類の現代日本語の品詞体系におけ
る位置づけ」においては、この 3種の形容詞類それぞれが有する性格を整理し、これらがどのような
布置関係をなすのかを検討する（第 10章）。 
 最後に、第 5部「結論」として、本論のまとめをおこない、また、この論の意義について論じ、今
後の課題を示して、本論を締めくくる（第 11章）。 
 本論は従来、必ずしも積極的に認められてこなかったノ形容詞を形容詞類と認めつつ、これとナ形
容詞との異同を明らかにし、また、イ形容詞を含めて形容詞類 3類の文法的な位置づけをおこなった
論考である。この 3形容詞類をまとめてとりあげて、分析を加えることにより、これらの 3類の異同
が明確になっただけではなく、これまでの品詞論のあり方に再考を迫るような現象を描き出すことに
なった。この成果は、現代日本語文法論、なかでも日本語形容詞論に大きく寄与するものであるとい
える。 
よって、本論文の提出者は、博士（文学）の学位を授与されるに十分な資格を有するものと認めら
れる。 


現代日本語における形容詞類の研究

工藤, 真子

東北方言におけるオノマトペの形態的な地域差に関する研究 
東北大学大学院文学研究科 日本学専攻 
日本語学専攻分野 工藤真子 
 
本研究は、東北地方における秋田方言と宮城方言のオノマトペに着目し、形態的特徴およ
び音韻的特徴を量的に分析することで、両方言間に見られる地域差を明らかにし、その背景
要因を考察するための枠組みを提案するものである。 
日本語は、オノマトペが豊富な言語であるとされるが、これは共通語に限った話ではなく、
日本各地の方言にも多様なオノマトペが存在する。そして、方言オノマトペも共通語オノマ
トペと同様に、特定の形をもとに様々なバリエーションが生み出される仕組みを有してい
る。方言オノマトペには、共通語とは異なる種類、量、質のバリエーションが見られ、地域
ごとに独自の特徴があると考えられる。 
しかし、方言オノマトペの研究は比較的新しい分野であり、日本各地の方言にどのような
オノマトペが存在し、それらにどのような差異があるのかについて、現時点では不明な点が
多い。特に、従来の方言オノマトペ研究では、地理的に離れた地域間の比較が主に行われて
きたが、隣接する地域間のオノマトペの差異を扱った研究は少ない。そのため、本研究では、
北奥方言に属する秋田方言と南奥方言に属する宮城方言という隣接地域を対象とし、オノ
マトペの形態および音韻の観点から地域差の詳細を明らかにすることを目的とした。 
本研究の分析は、資料によってオノマトペの異なる側面が出現する可能性を踏まえて、昔
話資料と方言辞書資料を用いて行った。 
形態的分析においては、オノマトペの特殊拍、型などの観点から検討し、地域ごとの形態
的な違いを把握した。具体的には、秋田方言と宮城方言のオノマトペには、語基の使用頻度
や接辞の選択において顕著な違いが見られた。特に、型の選択に地域的な選好が反映されて
いる可能性が確認された。具体的には、宮城方言では「ABAB」型が最も頻繁に用いられた
のに対し、秋田方言では「ABAB」型と同程度に「AB ッ」型も用いられていた。このこと
は、方言ごとにオノマトペの語形成における選好が異なる可能性を示している。 
音韻的分析では、オノマトペを構成する子音・母音の組み合わせパターンに注目し、各地
域の音韻的特徴を数量的に把握した。音韻においては、両方言で [p]音、拗音、[ɛ]音の出現
頻度が異なり、両方言間で子音の使用傾向にも違いがみられた。また、子音と母音の組み合
わせパターンにも違いが見られた。これらの違いは、各方言の音象徴に基づく地域特性が反
映されている可能性を示唆するものである。 
本研究の意義は、隣接地域間のオノマトペの比較を行うことで、東北方言内部の詳細な地
域差を明らかにした点にある。従来の研究では、東北地方全体が一つの方言区画として扱わ
れることが多かったが、本研究は、地域差が隣接する方言間でも顕著に現れることを示した。
また、本研究では、地域差を量的に分析するための具体的な指標を提示し、従来の主観的な
記述に頼る方法論を補完する新たな枠組みを提案した。この枠組みは、他の地域方言にも適
用可能であり、方言オノマトペの地域差研究の発展に寄与することが期待される。 
しかしながら、本研究にはいくつかの課題が残っている。例えば、秋田方言および宮城方
言以外の地域方言についても同様の分析を行い、東北方言全体の地域差を把握する必要が
ある。また、地域差が生じる背景要因については、社会的・文化的・歴史的要因を考慮した
さらなる検討が求められる。本研究では、地域差の背景要因を直接解明することまでは至ら
なかったが、その考察に必要な視点と方法論を提示した点で意義があるといえる。加えて分
析手法においても、一貫性を高める余地が残されている。本研究では、昔話資料と辞書資料
を用いて形態的および音韻的特徴を分析したが、使用した資料によって分析観点が異なり、
各データを統一的に比較するための方法論が十分に確立されていなかった。この課題を解
決するには、異なる資料間でも一貫した分析が可能となる枠組みの整備が必要である。 
以上のように、本研究は、秋田方言と宮城方言のオノマトペに見られる地域差を形態的お
よび音韻的観点から詳細に分析し、隣接地域間における言語現象の違いを明らかにすると
ともに、方言オノマトペ研究における量的アプローチの有用性を示した。今後の研究におい
て、本論文で提案した枠組みを他の地域方言に適用することで、方言オノマトペの形成・変
化に関するさらなる知見が得られることが期待される。 
論文審査結果の要旨および担当者 
提  出  者 工藤 真子 
論文審査担当者 
（主査）教授 甲田 直美
教授 大木 一夫 
准教授  中西 太郎
准教授  内藤 真帆 
論  文  名 東北方言におけるオノマトペの形態的な地域差に関する研究 
本論文は、東北方言のオノマトペの形態的な地域差について、対照方言学の立場から明らかにした
ものである。特に東北方言内の地域差にも注目し、北奥羽方言の秋田方言と南奥羽方言の仙台方言に
焦点を当て、昔話資料や方言辞典から網羅的に用例を収集し、定量的、総体的な記述を行う。全体は、
5部 9章で論を展開する。 
 第 1部序論は目的と方法を述べるものである。方言オノマトペがどのように地域ごとに異なる形で
生成・運用されるのかを解明することを目的とし、秋田方言（北奥方言）と宮城方言（南奥方言）を
対象に、昔話資料や方言辞書を用いて、方言オノマトペの生成メカニズム解明の基盤となる形態的特
徴を分析することを述べる。 
次に、第 2 部「秋田方言オノマトペの特徴」では、まず、共通語オノマトペに関する研究成果を
整理しつつ、本論文で採用する分析指標について説明する。秋田方言のオノマトペは、長さ、特殊
拍、開始音、型の多様性において共通語と異なる特徴を持ち、豊かな表現力を備えているとする。
また、昔話資料を活用することで、実際の使用状況に近いオノマトペの形態を把握し、秋田方言の
地域的特色を明らかにできるということも述べる。さらに、秋田方言の方言辞書との比較により、
昔話資料で明らかにした特徴の性質や、総体分析のために活用できる両資料の位置づけを行う。そ
して、方言辞書を対象にして秋田方言のオノマトペの総体の音素配列に見られる特徴を洗い出し、
それと同時に、通方言的に特徴を導出する記述手法（語基音の音素配列分析の枠組み）を提示する。 
続いて、第 3 部「宮城方言オノマトペの特徴」は第 2 部で提示した分析指標を用いて、宮城県の
方言オノマトペの地域的特徴を洗い出すために、仙台方言の辞書を用いて分析を行い、形態的特徴
を解明するとともに、仙台方言の資料の有用性を示す。第 4 部では、第 2 部および第 3 部で提示し
た分析指標をもとに、両方言を同一の俎上に載せて比較し、子音の使用傾向や子音と母音の組み合
わせパターンの違いを指摘する。そして、これらの違いは、各方言の音象徴に基づく地域特性が反
映されている可能性を示唆する。
第 5 部結論は、各章の成果を概観しながら本論文の意義を説明し、これからの課題を述べる。 
オノマトペの研究は今後の方言学にとっての重要課題であるが、地域的特徴の背景を捉えるため
の記述手法を試みた点は評価される。特に、用例収集の困難さというこれまでの課題を解決する研
究資料を見出し、オノマトペの音象徴の地域的多様性を解明することを視野に入れながら、今後の
通方言的な比較の基盤を提示したことの意義は大きい。
よって、本論文の提出者は、博士（文学）の学位を授与されるに十分な資格を有するものと認めら
れる。 


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