Iwate Prefectural University Institutional Repository / 岩手県立大学機関リポジトリ

岩手県立大学博士（ソフトウェア情報学）doctoral thesi

ZHU ZI YI

シュ シ ギ

 
 
様式３ 
論文審査の結果の要旨 
  氏 名
フ リ ガ ナ
  ZHU
シ ュ
 ZI
シ
 YI
ギ
 
  学 位 の 種 類 博士（ソフトウェア情報学） 
  学 位 記 番 号 甲第 72 号 
  学位授与年月日 令和７年３月 18 日 
  学位授与の根拠 岩手県立大学学位規程第３条第３項 
  学 位 論 文 題 目 食品認識のための料理画像における食材の分割に関する研究 
  論 文 審 査 委 員 主査 戴 瑩 
          副査 小嶋 和徳 間所 洋和 
 審査結果の要旨 
This paper proposes a more efficient and practical two-stage class-agnostic food 
segmentation framework that does not require pixel-level annotations, targeting 
open-set food recognition. In this study, convolutional neural network (CNN)-based 
models for food and single-ingredient classification are trained or fine-tuned on 
respective image datasets with image-level annotations. Furthermore, a unified 
segmentation framework is proposed that supports both dish-level and 
ingredient-level segmentation, leveraging these and other pre-trained CNN models. 
A prototype system for food and ingredient image segmentation is developed, and 
the performance of the proposed method is evaluated on public datasets as well as 
open-set food images. 
In this paper, a novel two-stage class-agnostic food segmentation framework is 
designed to address both dish-level and ingredient-level tasks without relying on 
large-scale pixel-level annotations. Moreover, a new method for selecting feature 
representations based on clustering quality is proposed to enhance segmentation 
performance. The prototype system achieves competitive results compared to 
state-of-the-art (SOTA) methods across three public datasets. These results 
demonstrate that the proposed framework is well-suited for open-set ingredient 
recognition. 
 
 
 
 
 
 
 
本論文では、ピクセルアノテーションを用いることなくオープンセットの食品画像認識
を実現するため、より効率的かつ実用的なクラス非依存型の二段階食品セグメンテーシ
ョンフレームワークを提案した。そのために、画像レベルのアノテーションを付与した
料理と単一食材画像データセットを構築し、料理と単一食材の分類を目的とした 
Convolutional Neural Network（CNN）モデルを訓練した。さらに、これらのモデルと学
習済モデルを活用し、料理レベルおよび食材レベルの両方のセグメンテーションに対応
可能な統一的セグメンテーションフレームワークを提案・実装した。提案手法の有効性
は、公開されているデータセットおよびそれ以外の食品画像に対して評価された。 
 本研究では、大規模なピクセルレベルのアノテーションに依存することなく、料理レ
ベルおよび食材レベルのタスクに適用可能な、新たな二段階クラス非依存型食材セグメ
ンテーションフレームワークを設計した。さらに、セグメンテーション性能の向上を目
的として、クラスタリング品質に基づく特徴表現の選択手法を新たに提案した。提案し
たプロトタイプシステムは、3 つの公開データセットにおいて SOTA 手法と比較して競争
力のある結果を達成した。以上より、本フレームワークはオープンセットの食材認識に
適していると考えられる。 
 


English

食品認識のための料理画像における食材の分割に関する研究

三須田, 善暢

林, 雅秀

石沢, 真貴

長谷部, 弘

脇野, 博

大野, 啓

Japanese

安比川流域に眠る「漆と蔵」調査と活用について

馬林, 幸枝

千田, 睦美

小嶋, 美沙子

鈴木, 睦

福田, 幸子

米内, 松司

介護予防の意識向上を目指した個別プログラムの構築

堀篭, 義裕

平山, 久枝

田山, 路子

勝又, 洸樹

鷹木, 祐介

盛岡市における次期まち・ひと・しごと創生総合戦略改定に向けた若年層の社会動態に関する実態調査

近藤, 信一

北田, ゆずな

佐藤, 俊治

髙橋, 圭一

那須, 俊之介

事業者支援及び地域経済の活性化における決済機能付き地域アプリの可能性

吉野, 英岐

有原, 実桜

The Attitude and Consciousness of Folklore Play Group Members : A Case Study of Usuzawa Shishi Odori in Otsuchi Town, Iwate Prefecture

総合政策研究科修士論文（要旨）othe

金澤, 千種

─ 155 ─
総合政策研究科修士論文（要旨）
(1) 研究の背景
わが国の地球温暖化対策の取組は、平成９年
に京都で開催された気候変動枠組条約第３回締
約国会議（COP3）での京都議定書の採択に端を
発する。その後、平成 10 年には地球温暖化対策
の推進に関する法律制定、平成 18 年までの間に、
京都議定書締結や京都議定書目標達成計画策定、
平成 25 年には地球温暖化対策計画が策定され
た。令和２年には「2050 年カーボンニュートラ
ル」が宣言され、令和３年にはこの宣言が地球温
暖化対策推進法の基本理念として位置づけられ、
その実現に向けて地域の再生可能エネルギーを
活用した脱炭素化の取組等が定められた。 
 このような潮流の中で、各自治体では CO2 削
減のための計画を策定し、取組を行っており、そ
の効果検証は、自治体ごとの政策評価の枠組み
の中でのみ行われることが主である。盛岡市も同
様であり、盛岡市地球温暖化対策実行計画（区
域施策編）（平成 23 年３月策定）を令和４年６月
に改定し、各種取組の実施と効果検証を行って
いるが、2050 年カーボンニュートラルの実現の
ためには、この PDCA サイクルをより効果的か
つ加速度的に実行する必要がある。 
各既往研究では、各施策の効果検証を行った
事例はあるものの、自治体単位での CO2 排出量
削減に向けた取組の内容や効果、そして地域特
性の比較から得られた知見により、CO2 排出量
削減の施策を論じている事例はないことがわかっ
た。また、都市計画やまちづくりの変遷との関連
性の視点から CO2 排出量削減に係る施策を論じ
ている事例も見られない。 
(2) 研究方法と研究目的
本研究では、PDCA サイクルの C に当たる効
果検証が自治体ごとの評価の枠組みに留まる傾
向にあることに注目し、盛岡市と同規模の中核市
を中心に、10 自治体に対してアンケート調査を
実施する。アンケート調査の結果をもとに、各自
治体の C02 排出量削減施策とその効果、地域特
性の洗い出しを行うとともに、先進自治体へのヒ
アリング調査、CO2 排出量削減施策を実施して
いる盛岡市内企業の状況の調査を行う。このこと
により、都市計画と地球温暖化対策の両立を目指
すための基本的な考え方及び対策効果の把握に
必要となる方法論を整理することで、効果的かつ
加速度的な CO2 排出量削減策を考察し、ひいて
は盛岡市の地球温暖化対策への適用を目指すこ
とを目的とする。 
(3) 研究内容と研究成果
上記の研究目的を達成するため、本論文では、
調査対象自治体について、全国 62 の中核市のう
ち、佐藤・松川・佐藤・中出・樋口（2015）によ
る類型化 A.D 都市（４分類）に分類されている
７自治体（郡山市、いわき市、松本市、岐阜市、
倉敷市、長崎市、大分市）、都市の規模と気候に
よる差を比較するために３自治体（横浜市、札幌
市、那覇市）を選定し、下記のとおり調査・研究
を進めた。なお、都市の類型化 A.D は、市街地
の拡大の違いによるものである。 
第１章及び第２章では、研究目的の達成にあた
り前提となる CO2 排出量及び排出量削減に係る
計画と取組について、全国及び盛岡市それぞれ
の基礎データを整理した。 
地方自治体の地域特性を活かした
CO2削減のための取組と排出量推移の分析
金澤　千種
修士論文要旨
─ 156 ─
総合政策　第 26 巻（2025）
第３章では、筆者の所属する盛岡市と、調査対
象自治体について、排出量削減のアプローチ手法
を検討するにあたり、各部門に影響を及ぼす可能
性がある自動車類交通量を利用して、自動車類交
通量と市民所得による効率性分析を行い、その結
果を示し考察した。同分析では、いわき市、松本
市、大分市は既に効率フロンティア上にあるが、
盛岡市を含む他の自治体は市民所得を変えずに
交通量削減の余地があることを示した。効率フロ
ンティア上にある自治体の中で、いわき市、松本
市は、自動車類交通量の経年減少が大きいことが
判明しており、交通量削減施策の重要性が示され
た。 
第４章では、各自治体に対するアンケート調
査及び盛岡市内企業へのヒアリング調査の実施
結果をまとめ、考察を行った。アンケート調査で
は、様々なアプローチにより、いずれも CO2 排
出量の削減に向けた取組を行っていることと、行
政・企業・市民によるその取組内容やそれぞれの
意識の変化などが明らかになった。各問を「行政
取組のベクトル」、「企業・産業との関係」、「特性
理解」に分け、アンケートの調査結果を整理する
ことで、各自治体では、それぞれの地域特性に合
わせた取組が行われていることと、行政・企業・
市民がそれぞれ「脱炭素」という目標に向けて施
策を実施していることが示された。ヒアリング調
査では、企業からの目線を掘り下げるために市内
２企業への聞き取りを行った。その結果、各企業
の取組は、CO2 排出量の減少に資するとともに、
企業イメージの向上につながることも目的の一つ
であることが示された。また、その中で、脱炭素
をより進めていくためには、事業者単独による取
組には限界があることも明らかになり、全体の排
出量の削減に向けて、まちづくりの形を再考する
ことの必要性も浮き彫りとなった。 
第５章では、松本市の事例をもとに検証するた
めに行ったヒアリング調査についてまとめた。ヒ
アリング調査では、盛岡市と地域特性が類似して
いること、民間主体による独自性のある CO2 排
出量削減のための取組を行っていることから、松
本市を調査自治体として選定し、信州大学の茅野
准教授へ聞き取りした。行政・企業・市民それぞ
れではなく連携して取組むことの重要性、脱炭素
施策に個人ではなく組織として取組むこと、そし
て行政としても、庁内で環境担当部署のみが「脱
炭素施策」を考えるのではなく、福祉、教育、産
業など様々なアプローチから全庁的に考えること
と、それを実行するキーパーソンとしての「ポリ
シーアントレプレナー」の必要性が明らかになっ
た。 
先に示したように、これまで CO2 排出量等の
数値や取組ごとの評価を行っていたものの、個々
の枠組みを超えて、地域特性やまちづくりについ
て、同じ特徴を持つ自治体ごとの取組内容や背景、
取組の対象について明らかにしたことにより、他
自治体のケースを参考にした今後の盛岡市の取
組の方向性を検討することができた。 
(4) 盛岡市における CO2 排出量削減に向けた取
組の可能性
 盛岡市では、盛岡市と概ね同じ都市規模の類
型化 A 都市（当初線引き（昭和 45 年）時に市街
化区域を広く設定し現在まで拡大、DID 重複率
30％以下）である３市（郡山市、いわき市、大分市）
と、盛岡市と同じく工業が主な産業ではない類型
化 B 都市（当初線引き時に市街化区域を狭く設
定し現在まで拡大、DID 重複率 50％以上）であ
る３市（松本市、岐阜市、長崎市）を参考に事業
を進めることが、今後の方向性の一つとして考え
られる。 
中でも、ヒアリング調査を行った松本市の取組
については、盛岡市でも、市内及び広域に大学な
ど知の拠点を有し、多くの企業や地方銀行の本部
も所在していることから、「松本平ゼロカーボン・
コンソーシアム」の形成に至った時と同様の機運
醸成及び課題解決に向けた施策の検討を行うこ
とも可能であろう。その際には、今回ヒアリング
調査を行った市内の２社、この２社を仲介した金
融機関などを民間事業者のキーパーソンとして据
えることや、盛岡広域で先進的な取組を実施して
─ 157 ─
総合政策研究科修士論文（要旨）
いる紫波町など近隣自治体も巻き込んでいくこと
も含めて、検討が必須となる。 
さらに、岐阜市で実施している「ぎふ減 CO2
ポイント制度」のように、盛岡市において、新型
コロナウイルスや価格高騰対策の交付金を活用し
単発で実施している省エネ家電買替え促進・家
庭用照明 LED 化のキャンペーンや、「盛岡市子
どもエコチャレンジ」などの既存事業について、
年間を通じて、市民が脱炭素に向けた取組を実施
できる仕組みづくりも重要であると考えられる。 
なお、現在、盛岡市では、製造業や研究開発
系企業の集積と地場産業の業務拡張の用地を確
保し、新たな雇用の場を創出すべく「新産業等
用地整備基本計画」を策定し、新産業等用地を
整備している。松本市では、工業ビジョンに脱炭
素の実現を明文化し、ゼロカーボン工業団地の整
備を目指すなど先進的に取り組んでいるほか、郡
山市（類型化 A 都市）でも工業地域を活かして
企業や研究機関と連携協力に関する協定を締結
するなど、産業活性化と環境配慮の両立を目指し
て取組んでおり、盛岡市でも他自治体を参考に、
今後さらに CO2 排出量削減施策の検討を行う必
要がある。令和６年中に改定予定の盛岡市商業
振興ビジョンにおいては、「脱炭素」の文言が記
載される方向でパブリックコメントを行っており
（令和６年２月現在）、これを契機として産業関連
の計画に CO2 排出量削減に向けた方向性を記載
すること、そして計画に基づく取組の実施が期待
される。 
【参考文献】 
佐藤大樹、松川寿也、佐藤雄哉、中出文平、
樋口秀 (2015)「当初線引き時の市街化区域と拡
大した市街化区域の空間特性の差に関する研究」
『公益財団法人日本都市計画学会都市計画論文
集』Vol.50 No.3、pp.992-997


修士論文要旨 地方自治体の地域特性を活かしたCO2削減のための取組と排出量推移の分析

岩手県立大学盛岡短期大学部研究論集 第 27 号
目次
研究ノート・研究報告
アジア・太平洋戦争末期から終戦、そして戦後を駆けぬけた女性たちの物語 l
戦地に行く船がもうなくなっていました
ポストコロナにおける郷土料理を核としたグリーン・ツーリズムの展開過程
一八幡平市浅沢地区の事例から一
報告
国や岩手県における ZEH 推進の最新動向
大学生のわらび餅に関する認知と消費に関する調査
原英子
三須田善暢 7 
青笹健 15 
岩本佳恵、佐藤春華、田中美羽、村田みゆき、
岩手県内のワイン生産・消費についての現状（第六報）
一紫波町と野田村への聞き取り調査一
給食管理実習室の改修について
「即」義覚書
浄影寺慧遠『大乗義章』を材料に
晴山聖一、高橋医久子、高橋秀、長坂慶子 ] 9 
松本絵美、岩本佳恵、吉原秋、熊本早苗、
長坂慶子、江村健介、相馬優樹 25 
諸岡みどり 31 
高野淳ー 37 
教員業績一覧（生活科学科・国際文化学科） 45 
岩手県立大学盛岡短期大学部研究論集 投稿規程 48 
岩手某立大学盛岡短期大学部研究論集 原稿執筆要領 51 


岩手県立大学盛岡短期大学部研究論集第27号 目次

岩本, 佳恵

佐藤, 春華

田中, 美羽

村田, みゆき

晴山, 聖一

髙橋, 医久子

髙橋, 秀

長坂, 慶子

Survey on University Students' Awareness and Consumption of Warabimochi

BULLETIN 
of 
MORIOKA JUNIOR COLLEGE 
IWATE PREFECTURAL UNIVERSITY 
No.27 
[ Research Notes & Research Reports 
The Life of a War Nurse at the End of the Asia-Pacific War and Afterward, Part l:When Transport Ships were Away from Japan 
Eiko HARA 
The Development Process of Green Tourism with Local Cuisine as the Core in Post-Covid 19: 
From a Case Study in Asazawa Ward, Hatimantai City 
•••• • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • • • • • • • • • • • ••• • • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • ••• • • • • • • •••• • • • • • • •••• • • • • • • ••• • • • • • • •••• • • • Yosinobu MISUDA 
[ Reports, Field Notes & Practical Solutions 
Latest Trends in Promoting Zero Energy House in Japan and Iwate 
••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••• Ken AOZASA 
Survey on University Students'Awareness and Consumption of Warabimochi 
………………… •Yosh ie IWAMOTO, Haruka SATOH, Miu TANAKA, Miyuki MURATA, Seichi HAREYAMA, 
Ikuko TAKAHASHI, Shu TAKAHASHI, Keiko NAGASAKA 
The Current State of Wine Production and Consumption in Iwate Prefecture (Sixth Report) : 
Interviews at Shiwa Town and Noda Vilage Ofices 
………………………………… •Em i MATSUMOTO, Yoshie IWAMOTO, Aki YOSHIHARA, Sanae KUMAMOTO, 
Keiko NAGASAKA, Kensuke EMURA, Yuki SOMA 
Report on the Renovation of the School Lunch Management Training Room 
• ••• • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • • • • • • • • • • • •••• • • • • • • • • • • • • Midori MOROOKA 
A Study of the meanning of ji且P -Research on Jing-ying-si Hui-yuan's "Da-cheng Yi-zhang" -
••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••••• Junichi TAKANO 
MARCH 2025 
Published by 
MORIOKA JUNIOR COLLEGE 
IWATE PREFECTURAL UNIVERSITY 


岩手県立大学盛岡短期大学部研究論集第27号 裏表紙

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食品認識のための料理画像における食材の分割に関する研究

安比川流域に眠る「漆と蔵」調査と活用について

介護予防の意識向上を目指した個別プログラムの構築

盛岡市における次期まち・ひと・しごと創生総合戦略改定に向けた若年層の社会動態に関する実態調査

事業者支援及び地域経済の活性化における決済機能付き地域アプリの可能性

The Attitude and Consciousness of Folklore Play Group Members : A Case Study of Usuzawa Shishi Odori in Otsuchi Town, Iwate Prefecture

修士論文要旨地方自治体の地域特性を活かしたCO2削減のための取組と排出量推移の分析

岩手県立大学盛岡短期大学部研究論集第27号目次

Survey on University Students' Awareness and Consumption of Warabimochi

岩手県立大学盛岡短期大学部研究論集第27号裏表紙

1,851

1,863