Iwate Prefectural University Institutional Repository / 岩手県立大学機関リポジトリ

退職する先生方からのメッセージothe

瀧井, 美緒

− 113 −
退職する先生方からのメッセージ
　2025 年 3 月末をもちまして、6 年間過ごした岩手県
立大学社会福祉学部を退職することになりました。
　岩手に来る前を振り返ると、着任前は博士課程の大
学院生をしながら、心理専門職として働いておりまし
た。博士課程に進学する際、「臨床心理学が専門なの
に、臨床に出ていない状況で研究を進めるのは嫌だ」
という思いから、指導教員にも相談をし、フルタイム
で働くという選択をとりました。兵庫県の大学にも関
わらず、最初に就職したのは新潟県という斜め上な行
動をしても、支えてくださる先生方やゼミの仲間のお
かげで何とかなっていました。兵庫県に戻ってからも
フリーランスで仕事を獲得し、週 5 日の午前と午後を
うまく埋め、夜になって大学に行くという生活を楽し
みながら続けていました。岩手県立大学に着任する前
年度は博士課程満期となる年でしたが、なぜかその年
に保育士試験を受験し、公認心理師の第 1 回国家試験
もあり、博士論文も執筆するという怒涛の 1 年を過ご
しました。大学教員となった今、自身の院生時代を振
り返ると、先生方にご苦労ばかりかけてしまっていた
と反省しています。修了後は関西か地元札幌かの選択
しか検討していなかったのですが、大学院在籍中に研
究室で作成・開発した「心とからだの健康観察」や「こ
ころのサポート授業」が東日本大震災以降、すべての
小中高生に実施されている岩手県での大学教員の募集
は運命だったのかなと思っています。
　岩手県立大学に着任してから 1 年もたたずに新型コ
ロナウイルスが流行し、私の過ごした 6 年間のほとん
どは「コロナ」に翻弄された時間でした。「ずいぶん
前からいるように思う」と言ってくださる先生も多い
のですが、実は、大学にとっての「これまで通り」を
あまり経験せずに 6 年間が過ぎてしまいました。大学
や授業の流れもつかみきれず、基盤ができていない中
で、教育や学部運営、公認心理師・臨床心理士養成で
は、感染症対策に基づく対応を検討し、研究の面では
PTSD・トラウマ、災害支援、ストレスマネジメント
等を専門とする私には対面での活動が制限されること
で、思うように研究もできず、とてもつらい時間でし
た。一方で、先生方や学生、事務職員の皆様等、素晴
らしい出会いに恵まれたことで、頑張ることができた
6 年間だったと思います。
　学生の皆様には、いつもいただいていた前向きな
レスポンスが大きな励みとなっていました。特に 1 年
生がメインの福祉心理学は「社会福祉学部だから！」
と福祉ばかりに目が向いていたり、「心理職になりた
い！」と心理ばかりに目が向いていたりする皆さん
に、“どちらかだけではだめだし、どの現場に行って
も役立つ知識だよ！他の授業も関係するよ！これまで
の自分の生活からもわかることあるよ！”と気づいて
もらうミッションだと思って、授業をしていました。
今年度最終回のレスポンスで「福祉心理学での学び
は、今後支援職に就かなくても大切にしていきたい」
というコメントを見て、胸が熱くなりました。
　ゼミでは、ゼミ生の発表を聴くことが私自身の学び
や発見にもなり、毎回が楽しい時間でした。（レジュ
メを準備してくるゼミ生からすると大変だったと思い
ますが…。）意欲があり、それを成し遂げる力のある
ゼミ生にたくさんのことを学ばせていただき、このよ
うな時間が過ごせたことがとても幸せです。これから
もそれぞれの場での活躍を応援しています。
　そして教職員の皆様、こんなにチャラチャラしてい
る私に対して、馬鹿話でも笑ってくださり、ちょっと
した瞬間でも気にかける言葉をかけてくださり、ひと
つひとつが本当にありがたかったです。特に福祉心理
系の先生方や学生の皆様には多くの面で支えていただ
きました。心より感謝申し上げます。
　ワークライフバランスやワークインライフを考えた
際に、岩手を離れるという選択となりましたが、県大
での 6 年間はとても充実した時間でした。短い期間で
すが、岩手県に来てからの 6 年間でお世話になったす
べての皆様にこの場を借りて感謝申し上げます。本当
にありがとうございました。そして、どうぞこれから
もよろしくお願いいたします。
6 年間の感謝
瀧井　美緒


Japanese

6 年間の感謝

山本, 風

− 114 −
令和 6 年度社会福祉学研究科　修士論文要旨
プレッシャー状況下における
パフォーマンス低下の心理メカニズムと
その対処策についての検討
高橋　奎人
COVID-19 感染拡大以降の大学生の
マスク着用行動と意識に関する研究
山本　風
　プレッシャー状況下でパフォーマンスが低下する現
象は“あがり” (Choking under Pressure) と定義される
(Baumeister,1984)。しかしこうした研究の多くは、パ
フォーマンス指標を本人の主観で測定するものが多
く、実際の作業課題を用いて客観的にパフォーマンス
を測定する研究は少ない。そこで本研究では、プレッ
シャー状況下におけるパフォーマンス低下のメカニズ
ムについての心理モデルの作成と、パフォーマンス低
下に対する対処策として、他者からの声掛けによる
フィードバックの影響について検討した。
　実験の結果、成績教示にかかわらず、課題遂行者の
成績に差はみられなかった。プレッシャー条件にお
いてパフォーマンスが必ずしも低下するわけではない
可能性と、目標とのズレの認知に群間で差がみられな
かったことが理由として考えられる。また、受容的な
フィードバックの有無にかかわらず、課題遂行者の成
績に差はみられなかった。一方で課題遂行中に第三者
から受容的なフィードバックを受けることによって、
非論理的な認知処理が高くなる傾向にあることが示さ
れた。課題遂行者と課題実施者の間に良い関係性が構
築されていない状態で実施者が受容的なフィードバッ
クを与えても、かえって課題遂行中の課題への集中を
阻害してしまう可能性が考えられる。
　本研究で得られた結果をもとにプレッシャー状況下
における心理モデルを作成したところ、本研究で行わ
れた作業課題においては、課題を順調にこなしている
と認知した者は、課題に対して前向きな感情を抱き、
それがパフォーマンスに良い影響を与えている可能性
が示唆された。また、落ち着きのなさを自覚すると、
課題に対する恐れが高まり、それにより自分への意識
が強くなった結果、“あがり”感覚が増加する可能性も
示唆された。
　新型コロナウイルス感染症の感染予防行動としてマ
スクの着用があり、感染機会を減らすためマスクを常
に装着することが推奨されてきた（WHO, 2020）。
　新型コロナウイルス感染症対策本部（2023）は、新
型コロナウイルス感染症の法律上の位置づけが 5 類感
染症となったことに伴い、屋外では原則不要、屋内で
は原則着用としていたマスク着用について、令和 5 年
3 月に着用は個人の判断を基本とした。マスク着用が
個人の判断となった直後の時点とその 1 年後の時点で、
大学生のマスク着用動機および場面における着用行動
の特徴にどのような変化がみられるかを明らかにする
ことを目的とし質問紙調査を実施した。
　2023 年 7 ～ 8 月に実施した調査では重症度の認識・
安心感・防護・感染拡大防止・衝動・規範への適合・
顔を隠す安心感の 7 つのマスク着用動機について階層
的クラスター分析（Ward 法）を用いて分類した結果、
準・全般的動機高群、全般的動機高群、自・他への感
染対策優位群、感染拡大防止優位群の 4 つのクラスター
が得られた。2024 年 6 月に実施した調査では、準・全
般的動機高群、全般的動機高群、自・他への感染対策
優位群に加え、感染拡大防止のみ低群が得られた。感
染症流行禍やマスクの着用が個人の判断となった直後
の時点では、感染症対策という動機が強調されていた。
しかし、マスク着用が個人の判断となり約 1 年が経過
すると、自分を感染から守ることや不安の軽減を目的
としてマスクを着用している人がいることが示され
た。マスクを着用することで不安を軽減させたり顔を
隠したりするといった、感染拡大を防ぐというマスク
着用の本来の効能ではない点でマスク着用のメリット
を感じている人が一定数確認された。また、感染症対
策に関連する動機よりも安心感・規範への適合・顔を
隠す安心感といった不安の軽減に関連する動機がマス
クの着用行動を促進させている可能性が示唆された。
　今後、他のマスク着用動機や社会状況の変化による
着用動機・行動の変容について検討する必要がある。


COVID-19 感染拡大以降の大学生のマスク着用行動と意識に関する研究＜令和６年度社会福祉学研究科　修士論文要旨＞

   
In Memory of the Late Professor Jun Matsuda, A Brief Survey of his Career and Works to Date 
 
[ ] 
1960   5    
1986   3      
1994   3        
1997   4    ( 1998 3 ) 
2000   3        
2000   4   ( 2017 3 )  
2000   4    ( 2024 3 ) 
2001   4    ( 2005 3 ) 
2003   4    ( 2010 3 ) 
2003   4    ( 2017 3 ) 
2005   4    ( 2009 3 ) 
2009   4    ( 2017 3 ) 
2010   4    ( 2011 3 ) 
2017   4    ( 2024 3 )  
2017   9    ( 2024 3 ) 
2018   4     ( 2024 3 ) 
2020 10      ( 2024 3 ) 
2024   3 2  ( 63 ) 
 
[ ] 
2019   8  European Business History Association  
2006   6  Association of Business Historians  
2001   4    
2000   6    
2000   5    
1998   4    
1996 10    
1995 10    
 
[ ] 
2022 12     
2022   7     
2022   4     
2022   4     
2020   9    
2020   8    
2019 12    
2019 12     
2019 11     
2019   8     
2019   8    
2019   6    
2019   4     
2019   4     
2019   4     
2018   4     
2017 12     
2017   6     
 
[ ] 
  2024   2022   
 ICI   
2015   
  2015   2014   
   2012   2011  
 19 20  2009   
1  3  2009  
 1830 2000  2007   
  2008   2006  
  .  
  2007  2005   
 2005    
 
[ ] 
(1)  
  33   2023 1-21   
 
 27  2013 1-16  
 
26 2012  59-71  
25
 2011 57-69  
< > EU  22  2008
 85-93  
 
22  22  2008 25-36  
 
21  2007  55-73  
 
 20  2006 81-101  
1930 ICI    
 19  2005 1-23  
  
 36  2001   
  47 (2 3) 
2000 189-201   
46 (1) 1998 49-78   
1930
43 (3 4) 1996 197-223   
 4  1996 121-138   
 
(2)  
 
 33   2023 23-42  
  
    33  2023 43-56
 


故松田　淳教授　略歴・主要業績

和川, 央

WAGAWA, Hiroshi

 
1  
  
Well-being Well-being
2011 GAH Gross Arakawa 
Happiness Well-being
1 Well-being
Well-being 2019 2 Well-being
2022 Well-being
 
Well-being EBPM  
Well-being  
The Possibility of Integrating Well-Being Policies and EBPM 
A Case Study of Iwate Prefecture's Data-based Well-being Policy 
 
  
WAGAWA Hiroshi 
 
Abstract 
The purpose of this paper is to explore the Possibility of Integrating Well-Being 
Policies and EBPM (Evidence based Policy-Making) to Well-being policies, which 
have attracted attention in local government. The results of this paper show that 
EBPM can make a significant contribution to Well-being policy goals because of its 
higher level of outcomes compared to previous policy goals. In addition, because of the 
characteristics of the Well-being policy, EBPM that deals with evidence in a broad 
rather than narrow sense is effective. Iwate Prefecture, which is developing a 
data-based Well-being policy, is also developing a Well-being policy by effectively 
using evidence in a broad sense. 
 
  
 
  
1  
2 Well-being EBPM  
3 Well-being EBPM   
4 Well-being  
5  
2023 Well-being
Well-being
 
Well-being Well-being
Well-being Well-being
 2024
Well-being
Well-being Well-being
EBPM Evidence Based Policy Making
 
Well-being EBPM
Well-being EBPM
Well-being EBPM
Well-being
Well-being EBPM  
 
 
2 Well-being EBPM  
 
2.1 Well-being  
 
Well-being
Well-being Well-being
Well-being 1946
WHO
Well-being
Well-being
Well-being
Well-being
2011
Well-being
Happiness
Happiness
Well-being
Happiness Well-being  
Well-being 2024
Easterlin(1974)
GDP
Well-being
Well-being
Well-being
 
 
 
 Happiness Well-being  
 
 
 
 
2024  
 
 
2.2 EBPM  
 
Well-being EBPM EBPM
EBPM
 2022
RCT Randomized Controlled Trial
EBPM  
EBPM 1997
2009
EBPM
2016 EBPM
EBPM EBPM
EBPM
 
 
 
 
Happiness   
Well-being  
3 Well-being EBPM  
 
3.1 Well-being EBPM 
 
Well-being Well-being
Well-being
Well-being
Well-being
EBPM
Well-being
Well-being
Well-being
Well-being  
Well-being Well-being Well-being
Well-being
Well-being Well-being Well-being
Well-being
Well-being Well-being
Well-being
3  
 
 
 
 Well-being Well-being Well-being  
 
         Well-being    
 
       Well-being   Well-being    Well-being   
 
                      
 
                 
 
 
3.2 Well-being EBPM 
 
Well-being Well-being
Well-being
Well-being
Well-being
Well-being  
Well-being
1970 (Social Indication Movement)
45
6
Well-being Well-being
Well-being EBPM
 
7
8 Well-being
Well-being
Well-being
Well-being
Well-being 9
EBPM 10  
 
 
 Well-being 11 
 
Well-being Well-being
12
Well-being
13
EBPM
Well-being
Well-being  
4.1 Well-being  
Well-being
Well-being
Well-being
 
 
  Step   
      
 
  Step   
      
5
 
0.2
12
 
 
Well-being
12
EBPM
 
12
10
Well-being
Well- being
2016 2017
2016
1 2
2017
1 2
20 18
5,000 5,000
3,576
71.5%
3,422
68.4%
2017
Well-being
11 1411 10
2017
Well-being
4.2 Well-being
10 50
203
CMEPSP
OECD
Well-being
Well-being Well-being
- -
Well-being
2,000
Well-being
EBPM
4.3 Well-being
Well-being
Well-being
Well-being
600
Well-being 14
 
 
  Step   
      
 
     
 
  Step   
      
13  
      Step1
Well-being  
 
Well-being
Well-being Well-being
EBPM
 
 
  
   
 
Well-being
 
 
 
 
  
 1  1  10  
 18  18  18  
 5,000  600  10 20  
 
 
 
 
           
 
 
5  
 
Well-being EBPM
Well-being EBPM
 
 Well-being
EBPM
 
 Well-being
 
 Well-being Well-being
Well-being Well-being
- -
Well-being Well-being - Well-being -
EBPM
 
 Well-being
Well-being Well-being - Well-being
- EBPM
 
 5000 600
100 Well-being
EBPM
Well-being
 
 
 Well-being
EBPM
Well-being
Well-being
 
EBPM EB Evidence Based PM Policy Making
Well-being
 
 
 
 
 
1 2024 2023 2
Well-being  
2 well-being
KPI
Well-being 2021
Well-being
Well-being KPI Well-being
 
3 Well-being Well-being
Well-being Well-being
Well-being Well-being
Well-being Well-being Well-being
2024  
4 2008  
5 
 
 1974
Well-being  
6 1992 PLI(People’s Life Indication )
 
7 2014 Hatry(2006)
 
8 2014
 
9 2017
Well-being
 
10 
 
11 Well-being 2017 2024
 
12 2023 10 27
Well-being 5  
13 Well-being
2021
2021 2023  
14 
 
 
 
 
2017  
2022 EBPM
 
2017 20 1
1-14  
2014 16  
2023
2023 10
 
27  
2008
Working Papar Serieses No.44  
2024 Well-being  
 49-69  
2024
 
26-27  
5 1974  
13 1992 PLI  
Easterlin, R. A. 1974 ”Does Economic Growth Improve the Human Lot? Some Empirical 
Evidence, in P. A. David and M. W. Reder(eds.), Nations and Households in Economic Growth: 
Essay in Honor of Moses Abramovitz, NY: Academic Press,pp.89-125. 
 
 


The Possibility of Integrating Well-Being Policies and EBPM A Case Study of Iwate Prefecture's Data-based Well-being Policy

岩手県立大学博士（看護学）doctoral thesi

相墨, 生恵

 
 
2024 年度 博士論文 
 
小児の訪問看護システムが持続的に発展するために 
イノベーションナースに必要な資質 
 
Competence Necessary for Innovative Nurses for the Sustainable Development of the 
Pediatric Home-Visit Nursing System 
 
 
 
指導教員 工藤 朋子 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
岩手県立大学大学院 
看護学研究科 
地域健康看護学 
小児・家族看護学 
 
2162018001 
相墨 生恵 
 
 
 
【目的】小児の訪問看護が持続的に発展するために必要なイノベーションナースの資質の抽出
を目的とした．小児の訪問看護システムにおける課題の明確化を目的とした研究Ⅰと，課題へ
の取り組みを通し，小児訪問看護システムが持続的に発展するためにイノベーションナースに
必要な資質の抽出を目的とした研究Ⅱからなる． 
【方法/研究Ⅰ】岩手県内の 7 つの地域特定病院で小児にかかわる看護師 137 名に，小児の療
養生活および訪問看護，子どもの権利について理解度や実践に関する質問紙調査を実施した．
また，岩手県他 3 県の訪問看護ステーションの管理者 164 名および看護師（以下，訪問看護師）
448 名、計 612 名に，小児利用者の受入れの実際や，訪問看護の実情や思いについて質問紙調
査を実施し，統計分析ソフト SPSS Statistics Ver. 29.0 を用い分析した． 
【結果/研究Ⅰ】病院看護師の 8 割が，小児の訪問看護についてよく理解しておらず，在宅療
養生活についてイメージできていなかった．また，訪問看護の導入検討の際，＜看護師が必要
性を感じているか否か＞が重要視されていなかった．小児利用者への訪問が未経験の訪問看護
師は，〔緊急時の受入れ病院がはっきりしていない〕などのあいまいな情報を持ち，多くの訪
問看護の場面において，解決できないほどの困難が起こりうると想定していた． 
【考察/研究Ⅰ】病院看護師が小児の在宅療養や訪問看護に関する情報量が少ないということ
は，子どもと家族の退院後の生活を想定した訪問看護の利用を説明できていない可能性があり，
訪問看護が有効な子どもと家族の訪問看護の活用につながらない可能性があった．また小児の
受入れ経験のない訪問看護師は，正確でない情報を持ち小児利用者の受入れを検討する，ある
いは拒否をしている可能性があった．小児訪問看護システムの主要なシステム要素の病院（病
院看護師）と訪問看護ステーション（訪問看護師）それぞれに課題があり，小児の訪問看護シ
ステムが機能できていない可能性が考えられた． 
【方法/研究Ⅱ】研究Ⅰで明らかになった課題への取り組みとそのプロセスと結果から，小児
の訪問看護システムが持続的に発展するためにイノベーションナースとして必要な資質の抽
出を目的とした．外部環境の変化に対応でき持続的に発展するシステムを目指すため，学習す
る組織（Peter M. Senge,2011）を参考に知識や情報が得られる支援，個人の自律を支援，組
織の自律を支援，専門職としての自律を支援，心理的安全性の確保，誇りを傷つけない，実践
者への敬意を示す，の 7 つの｛援助指針｝を作成した．1 つの病院の病院看護師 21 名，および
2 つの訪問看護ステーションの訪問看護師に対し研究者がイノベーションナースとしてかかわ
った．病院看護師には子どもの権利擁護に関する研修と在宅療養や訪問看護に関する研修を 2
回各 40 分行い，研修前後の質問紙調査と研修終了半年後 5 名へのインタビュー調査を実施し
 
た．訪問看護師にはそれぞれ 16 回，23 回の小児の利用者の受入れの検討を行うカンファレン
スとカンファレンス終了 4 か月後 5 名へのインタビュー調査を実施した． 
【結果/研究Ⅱ】病院看護師に対し｛心理的安全性の確保｝された環境で｛個人の自律を促す｝
実践につなげやすい｛情報を得られる支援｝は，「実際の話だから理解できた」と主体的に情
報を得ることで「情報を発信していける」という自信につながり「訪問看護の導入へ動き出す」
ことができていた．また，同じ空間で情報を共有できた各病院看護師がその自信を持つことで
「風通しがよくなりみんなで動き出す」と組織が自律し始め，「スタッフを尊重」し「いい環
境で成長できている」と学習する組織へ向かって変化していた．さらに，子どもの権利擁護の
理解が療養生活や訪問看護の理解，訪問看護の導入を後押ししていた．訪問看護師に対し経験
のある訪問看護師の声や調査結果を提供することが，これまでの想像と異なる状況を知り，「や
れるかも」という思いが芽生え,組織が機能し始めるきっかけとなっていた．また，｛組織の自
律を促す支援｝として活動内容を指示されない，組織内の対話を促す環境を整えたことは，み
んなで課題に取り組むなど専門職としての自律や組織としての自律の高まりがあり，実際に小
児の利用者を全員一致で受諾する結果につながっていた．｛心理的安全性の確保｝された中で
組織内の対話を繰り返すことで，互いの看護観などを理解し合い，どのような行動が適切でど
のような行動は不適切であるかという信念が共有される集団規範が出来上がり，組織が動き出
していた． 
【考察】7 つの援助指針をもとにイノベーションナースは心理的安全性の確保された中で情報
を提供し，組織内の対話を促す環境を整えた．主体的に取り組める相談できる環境を整え実践
者を尊重しながら子どものアドボケーターとしての役割や具体的な情報を提供したことで組
織は学習する組織へと変化していると考えられたことから，イノベーションナースに必要な資
質として｛心理的安全性が確保された｝｛組織内の対話ができる｝｛主体的に取り組める｝｛相
談できる｝｛情報が提供できる｝環境を整える力，｛実践者を尊重するかかわりができる力｝｛子
どものアドボケーターとしての役割理解を促す力｝｛具体的な情報を提供できる力｝が抽出さ
れた．小児を受け入れる訪問看護ステーション拡大への取り組みとして，この資質の検証が
今後の課題である． 
 
 


Competence Necessary for Innovative Nurses for the Sustainable Development of the Pediatric Home Visit Nursing System

青笹, 健

箱石, 貴文

廣瀬, 栄司

千葉, 巨樹

田村, 妃菜

藤川, 光

岩手らしい高断熱で地域に根差した住宅（岩手型住宅）の普及に向けた情報発信と住教育の展開可能性に関する研究

高嶋, 裕一

The standpoint for Engagement in the Materialism; Re-interpretation of Sartrian Philosophy— Part I : Reading Comprehension of “L’être et le Néant” —

近藤, 信一

宮川, 真優

遠藤, 由美子

大卒人材と八幡平市企業求人マッチングによる企業成長の可能性と人口減少対策

大志田, 憲

鈴木, 修

河野, 暁子

沿岸圏域への移住定住促進に向けた課題の明確化と効果的な情報発信について

平井, 勇介

石嶋, 義昭

菅原, 将

廃校後の木造校舎の利活用を契機とした持続的地域づくりのための基礎的研究―縮小社会を見据えた地域組織再編の検討

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