Shijonawate Gakuen University, Shijonawate Gakuen Junior College Institutional Repository / 四條畷学園大学・四條畷学園短期大学 学術機関リポジトリ
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Current Status and Issues of Information Studies which Connects with Programming Education
Get PDF小学校におけるプログラミング教育の本格実施が迫るなど、情報教育を取り巻く状況は刻々と変化している。情報教育の要である高等学校の普通教科「情報」では、直面した問題に対して再編成を重ね「情報の科学的理解」に基づく内容を重視する方向へと進んでいる。その一方で、それを担う教員環境には課題も散見されている。また、中学校の情報教育を担う技術分野では十分な学習時間が確保できない実情も見られる。そのような状況下で推進されているプログラミング教育は、その目的はコーディングではなくプログラミング的思考力を育成することが示されており、学ぶべき内容には多様性が求められている。これらの問題に応じるには、科横断的な取り組みが重要になるものと考えられる。情報教育の現状を鑑みると、その取り組みの実現には難しい側面も見られるが、教員の情報共有、交流、協働を主とすることで教科の横断化を具現化している実践も存在している。そのような実践の事例からは、情報教育が抱える課題に対する有効な方略となり得ることを期待できる。原著Articledepartmental bulletin pape
Study of the Effectiveness of Intervention in Self-management Programs for Patients with Mental Health Disorders
Get PDF本研究の目的は、心療内科に通院するメンタルへルス不調者に、セルフマネジメントプログラムを用いた介入を行い、セルフマネジメント力を高める効果があるかを実証的に検証することである。方法は、「治療のみの変化」「介入による変化」「介入後の持続効果」を比較した群間比較研究である。対象は、うつ・不安障害などで心療内科に通院している患者10 名で、1 回2 時間、3 回からなるプログラムに参加し、その前後と1ヶ月後に質問紙調査を実施した。調査内容は、自己効力感、自己抑制型行動特性、問題解決型行動特性、抑うつ度とした。プログラム内容は、メンタルヘルス不調の心理教育、自己理解、イメージセラピー、エンカウンターグループで構成した。調査の結果、介入前後の比較において、自己抑制型行動特性、問題解決型行動特性に有意差は認められなかった。自己効力感（p＜0.5）、抑うつ（p＜0.1〉で有意な改善が認められた。また、自己効力感の下位因子であるネガティブ因子に有意傾向が認められた（p＜1）。これらの効果は介入1ヵ月後まで維持されていた。さらに、治療のみの期間における尺度の変化は認められなかったことから、介入前後の変化は介入による効果の可能性が高い。セルフマネジメントプログラム実施により、抑うつ気分の改善と自己効力認知の改善が認められ、セルフマネジメントに向けた効果が確認された。自己抑制型行動特性と問題解決型行動特性に変化は認められず、行動変容に至る期間を加味した長期的なフォローアップが必要である。一部の参加者の記述から気分と認知にセルフマネジメントに向けた肯定的な変化があり、統計的分析結果が参加者の主観からも裏付けられた。The purpose of this study is to empirically indicate whether intervention of patientswith mental health disorders, who regularly see doctors, with a self-management program is effective in improving their self-management capabilities.The method used was intergroup research comparing “change only by treatment”,“change by intervention”and“continuing effects after intervention”.Subjects were10patients who regularly saw psychosomatic doctors with the symptoms of depression,anxiety disorder, etc. The program was comprised of three2-hour sessions, and a questionnaire survey was taken before and after those sessions plus one month later.Survey contents included a feeling of self-efficacy,self-restraint behavioral characteristics, problem solving behavioral characteristics,and degree of depression.The program was comprised of psychoeducation of mental health disorders,self-understanding,image therapy, and encounter groups.The results did not show any significance in self-restraint behavioral characteristics or problem solving behavioral characteristics when comparing the before and after intervention, but significant improvement was confirmed on self-efficacy（p<0.5）and depression（p<0.1）.Additionally, a negativefactor, which is the hypostatic factor of self-efficacy, showed a tendency of marginal significance（p<1）.These effects remained1month after intervention. Since the scale didn’t change in the period of only receiving doctor’s treatment, it is highly possible that the intervention was responsible for the effective changes.Improvement in depression and recognition of self-efficacy from the intervention was recognized and the researchers confirmed its effect toward patients’self-management. Some of the written answers from participants stated they had positive changes in their mood and cognition,which confirmed the results of the statistical analysis from the participants’subjective viewpoint.原著Articledepartmental bulletin pape
Music Method Of Children’s Vocalization And Singing Expression : Appropriate Singing Method And The Importance Piano Accompaniment
Get PDF研究報告Report of researchdepartmental bulletin pape
Music Education is Necessary in Early Childhood Education : About Eurhythmics
Get PDF研究報告Report of researchdepartmental bulletin pape
A Study of Eff ective Strategies to e : Learning “NAWATE DRILL”
Get PDF本稿の目的は、2016 年度より本学園大学及び短期大学で運用を始めたelectronic learning教材（以下、eラーニング教材）「なわてドリル」について、学生のログイン状況等の実働データの分析から考察を行い、導入の有用性や今後の効果的な運用方略を見出すことである。今後eラーニング教材の利用が、高等教育における主体的・対話的な深い学びの充実や反転授業の推進において重要な役割を果たすものと想定されことから、その効果的な運用方法を模索する必要性は高い。2016年度の短期大学の2学科1コースにおける「なわてドリル」の利用は、初年度ということもあり特長が現れる集計データが得られた。それらのデータの中で「なわてドリル」ベーシックを中心とした、ログインログなどの稼働状況や学習利用実態からは、学生の主体的な学びを促す面において一定の成果を見出す事ができたと共に、今後、長期的な利用を進めるため取り組むべき課題も明らかとなった。原著Articledepartmental bulletin pape
A Study of Music Education in Early Childhood : With Percussion Instruments; For Children’s Creativity and Self-Expression
Get PDF人はこの世に生を享けた瞬間から、本能的に音に反応し音との触れ合いが始まる。生まれたばかりの乳 児も、まだ視力がはっきりしないうちから音には敏感に反応し、次第に自ら音に耳を傾け、音からいろいろなものを感じとるようになる。素晴らしい音楽に出会えたときには、内から湧き出るエネルギーを感じ、 その魅力に心を動かされるのである。研究報告Report of researchdepartmental bulletin pape
Care managers’ recognition of difficulties and management for preventing functional decline in the home care support office.
Get PDF本研究の目的は、居宅介護支援事業所の介護支援専門員が、介護予防ケアマネジメント（以下、介護予防C/M）を実践する上で感じている困難とその対応について、具体的な内容を明らかにすることである。研究方法は。要支援1 または要支援2の認定を受けた高齢者の介護予防C/Mを行った経験のある居宅介護支援事業所の介護支援専門員20名を対象とし、介護予防C/Mの過程における困難とその理由、対応とその結果について半構成的質問紙を用いた個別面接調査を行い、質的帰納的研究を行った。結果、介護支援専門員が感じている困難として≪高齢者の理解や対応に困る≫≪高齢者に更なる向上を求めざるを得ない≫≪ケアプラン作成に”しばり”がある≫の3カテゴリが見出された。さらに、困難への対応では≪高齢者が納得できるように信頼関係を構築する≫≪高齢者の希望に沿ったプランを立てる≫≪介護予防の理念に従ったケアプランを立てる≫の3カテゴリが見出された。介護予防C/Mでは、高齢者の特徴を十分に理解し、個々の状況に応じたケアプランを作成する必要があり、そのためには、高齢者との信頼関係構築を基盤とした支援を行うことが重要と考えられた。研究報告Report of researchdepartmental bulletin pape
糖尿病患者の同病者支援システムの開発：システムの改良と運用方法の検討
Get PDF2型糖尿病患者に対する同病者による支援（ピア・サポート）のためのシステムを開発し1年間運用した。本研究は、その後のシステム改良の過程と、患者が療養生活の中でシステムをより効果的に活用するための運用方法について検討した。新システムは、専門家によるコンテンツの作成と運用、マルチデバイス対応化、ピア・サポートを重視したコンテンツ設計、参加者及び専門家との双方向的な交流、会員制によるプライバシーの確保といった対応をとり、文献に基づくシステム機能を評価した結果、健康を支援するためのシステムとしての一定の水準は担保していることが明らかになった。また、新システムの運用では、ピア・サポート効果を強化する意図で、運用にあたり対面式の交流会の開催を導入した。新システムは、2型糖尿病患者に対する同病者支援を目指したプロトタイプとしての可能性が示唆された。資料materialsdepartmental bulletin pape