Tokyo University of Science Repository for Academic Resources / 東京理科大学学術リポジトリ
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生徒が所属する学級内の人間関係がいじめの疑いと 学級適応感に与える影響
本論文では、生徒の人間関係と担任教員に関する生徒の認識に着目し、コロナ禍前に実施された「中学生の生活・意識・行動に関するアンケート」に基づいて、いじめ被害及び学級適応感に影響を与える要因を探索的に分析した。その結果、男女ともに、同性の友人の人数がいじめ被害および学級適応感に影響を及ぼすことが示され、同性の友人の存在がいじめ被害の防止や学級適応感向上に資する可能性が示唆された。また、担任教員が自らをよく理解してくれているという認識や担任教員と良好な関係を築けているという認識を持っている生徒は、比較的いじめ被害に遭っておらず学級適応感も低くないという傾向がみられた。これらのことから、生徒間の良好な人間関係形成や、多面的・多角的で深い生徒理解、生徒―教員間の良好な関係形成等に資する、丁寧な生徒指導(発達支持的生徒指導・課題予防的生徒指導)の重要性が確認できた。departmental bulletin pape
Transformation in high school career guidance in the early 2020's
本稿は、高校就職指導における民間職業紹介事業者参入が本格化するのにともなって、新規高卒
労働市場にどのような変化が生じたのかを、主に政府統計をもとに検討するものである。教育行政におい
ては教師の働き方改革の文脈で進路指導における外部人材等の活用が提言され、他方で労働行政において
は一人一社制を中心とした旧来の高校就職指導を見直す流れで民間職業紹介事業者の参入を本格化させる
こととなった。学校基本調査によれば2021 年以降に学校経由の就職者数が激減するなど大きな変化が生
じているものの、職業安定業務統計などの結果とも組み合わせると、どの程度民間職業紹介事業者の参入
による影響なのかは定かではない。今後さらなる研究が必要である。departmental bulletin pape
A Study on Teaching “Problem Soving” in Information Method Course.
本稿では、まず「情報Ⅰ」の内容である「問題解決」について、情報科が目指す「問題解決の授業」
の学習指導要領解説の記述の検討・問題解決プロセスの検討を行った。それをもとに、本学の教職科目「情
報科教育法Ⅰ」において、受講生に実践させることを行った。それを受けて、受講生が「問題解決の活動」
を経験することで、問題解決活動の実際の理解、指導の認識について、どのような効果があるのか検討を
行った。その結果、問題解決指導の理解・指導の認識の向上、適切な課題の選択の認識、問題解決の指導
の実際について認識の変化など、「情報科教育法Ⅰ」での実践が、受講生の実際の問題解決の理解・認識
に資していることを同定した。departmental bulletin pape
The Printed Editions of the Chronicle of John Hardyng and Their Readers
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