Health Sciences University of Hokkaido Academic Repository / 北海道医療大学学術リポジトリ

北海道医療大学博士（歯学）令和5年度thesi

松木, 優子

論 文 要 旨 
 
 
エポキシ化大豆油を用いた 
歯科用 3D プリンティング材料に関する研究 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
令和５年度 
北 海 道 医 療 大 学 大 学 院 歯 学 研 究 科  
 
松 木  優 子
【緒論】 
近年、歯科領域でのデジタル技術の応用が急速に進んでいる。特に歯科矯正領域では、口腔
内スキャナによる光学印象やコーンビームＣＴによる三次元情報を矯正治療のための診断
や治療計画の立案に活用する他、口腔内スキャナで取り込んだデジタルデータを基に設計、
製作されるアライナー型矯正装置による歯科矯正治療が普及している。 
現在主流となるアライナー型矯正装置の製作法では多数の 3D プリンター造形模型が用
いられるが、使用される歯科用 3D プリンティング樹脂材料はそのほとんどが石油資源由
来となっている。今後歯科のデジタル化が進むにつれ 3D プリンティング材料の消費はさらに増
加していくことが予想され、持続可能な材料への切り替えが望まれる。近年、製造業における
3D プリンティングの領域では、化石資源由来の材料の代替として、再生可能な原材料を使
用した材料の開発が行われているが、未だ歯科領域への応用について検討している例は少
ない。そこで本研究では、既存材料に替わるエポキシ化大豆油をベースとした 3D プリンテ
ィング材料の歯科領域における利用可能性について検討することを目的とし、市販材料と
の比較を行った。 
 
【材料および方法】 
１．材料 
エポキシ化大豆油ベース樹脂はエポキシ化大豆油アクリレート、エポキシ化大豆油メタ
クリレートをベースとし、希釈剤としてテトラヒドロフルフリルメタクリレート(THFMA)
とイソボルニルメタクリレート(IBOMA)、2-イソプロピル-2-メタクリロイル オキシ アダ
マンタン（PADMA）、光重合開始剤としてフェニルビス-2,4,6-トリメチルベンゾイルホスフ
ィンオキシド(BAPO)を使用した。エポキシ化大豆油アクリレート、またはエポキシ化大豆
油メタクリレートに希釈剤、光重合開始剤を添加し 50℃で 1 時間攪拌した。また、比較す
る市販材料として 2 種類の歯科用 3D プリンター用模型材料を選択した。 
各材料を内径 4 mm 深さ 3 mm の型に流し込み、405 nm の LED 光を 1 時間照射し硬化させ
た。 
 
２．3D プリンティング 
各試験に用いる試験片は 3D モデリングソフト(Tinkercad、Autodesk)により設計し、DLP
方式の 3D プリンター(Pro 95、SprintRay)で造形した。層厚は 50 µm とした。メーカーの
推奨に従い、洗浄・乾燥機(Pro Wash/Dry、SprintRay)を使用して造形物をイソプロピルア
ルコールで洗浄、乾燥した後にプラットフォームから造形物を取り外しポストキュア(Pro 
Core、SprintRay)を行った。 
 
３．フーリエ変換赤外分光法(FTIR) 
硬化前後の各樹脂に対し赤外分光光度計(FTIR-6600 JASCO)を用いてフーリエ変換赤外
分光法(FTIR)測定を行った。測定は減衰全反射（ATR）モードで 4000～800 cm-1 の間で行っ
た。 
 
４．流し込み試料の機械的性質の評価 
3D プリンターで造形した各試料についてナノインデンテーション試験(ENT-1100A、エリ
オニクス)により硬さ、弾性係数を評価した。押込み荷重は 10 mN とした。 
 
５．熱分析 
3D プリンターで造形した試料に対し、熱重量測定装置(TGA-50、SHIMADZU)、示差走査熱
量計(TA-DSC2500、TA Instruments)、熱機械分析装置(TMA Q400、TA Instruments)を使用
し熱特性を評価した。 
 
６．3D プリンター造形試料の機械的性質の評価 
3D プリンターで造形した各試料についてナノインデンテーション試験により硬さ、弾性
係数を評価した。押込み荷重は 10 mN とした。 
また、造形した棒状試料（2 × 2 × 25 mm）について小型卓上試験機(EZ Test、島津)
を用いて 3 点曲げ試験を実施した。500 N ロードセルを用いて、クロスヘッド変異速度 2.0 
mm/分、ストロークを 7.0 mm として実施した。 
 
７．表面性状の観察 
流し込みと 3D プリンターでの造形により得られた各試料に対し金蒸着を行い、走査型
電子顕微鏡(SEM)(JMS-7800F、JEOL)にて表面性状の観察を行った。 
また、3D プリンターで造形した各試料について触針式表面形状測定器(DektakXT、
Bruker)を使用し、表面粗さを測定した。 
８．歯列模型での精度の検討 
矯正用画像診断システム（Maestro 3D Dental Studio，AGE Solutions）により基準デー
タとなる歯列模型を設計した。基準データをもとに各樹脂による歯列模型を 3D プリンタ
ーで造形し、技工用デスクトップ型スキャナによりデジタルデータを取得した。三次元解
析ソフトウェア（Geomagic control X 2022，3D systems）を用いて各データと基準データ
を重ね合わせ、精度評価を行った。 
 
９．統計学的分析 
統計学的分析は統計解析ソフト(SPSS Statics 26、IBM)を用いて実施した。 
 
【結果および考察】 
FTIR にて硬化前後のエポキシ化大豆油ベース樹脂のスペクトラムを観察したところ、市
販の材料と同様に炭素二重結合に相当するピークの減少が見られた。 
機械的性質の評価では三種の希釈剤のうち IBOMA を添加した樹脂がその他の添加剤を添
加した樹脂よりも硬度や弾性率が大きな値を示した。これは IBOMA の高い剛性に起因する
と考えられる。アクリレートとメタクリレートの比較では、メタクリレートを含む樹脂が
高い物性を示す傾向を示した。一般的に、アクリレート系樹脂は反応性が高く急速に硬化
することから、不均一なポリマーネットワークが形成され、脆くて低靭性を示す傾向があ
るとされている。メタクリレートはアクリレートよりも反応性が低いため、光硬化性樹脂
に組み込むことで機械的性質が向上したと考えられる。エポキシ化大豆油メタクリレート
と IBOMA からなる樹脂は市販材料と類似する高い硬度を示し、熱分析でも高いガラス転移
温度を示した。 
SEM による観察では、エポキシ化大豆油ベース樹脂にて市販材料と同様に積層幅に一致
する間隔の縞模様が観察された。 
エポキシ化大豆油メタクリレートベースの樹脂では表面粗さは小さい傾向を示し、歯列
模型での精度の比較では、市販材料に類似する高い造形精度を示した。 
 
【結論】 
エポキシ化大豆油ベースの樹脂は既存の歯科用 3D プリンティング材料の代替となり得る
ことが示唆された。 


Japanese

Research on dental 3D printing materials using epoxidized soybean oil

REZON, YANUAR

English

Effects of muscarinic receptor agonist pilocarpine on intracellular signaling in salivary gland cells and salivary secretion

山村, 有希子

論 文 要 旨 
 
 
歯科衛生学生のための５A・５Rに基づいた 
「禁煙支援」の教育プログラムの構築 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
 
令和 5年度 
北 海 道 医 療 大 学 大 学 院 歯 学 研 究 科  
 
山村  有希子 
1 
 
1．背景・目的  
厚生労働省の患者調査（2020）では，「歯肉炎及び歯周疾患」の外来受診の推計患者数
は，505 万人と報告されている．歯科医院は毎年多くの喫煙者が訪問し，禁煙支援に必要
な頻回な介入の機会を確保しやすい環境である．この利点を生かして，歯科医療従事者が
歯科保健指導の対象者に向けて，歯科における喫煙の健康影響についての知識の普及や，
禁煙支援を行っていくことが重要である．特に歯科衛生士は歯科保健指導において中心的
役割を担うため，禁煙支援においても積極的な関わりが期待されることから，禁煙支援の
スキルを持った歯科衛生士の存在が不可欠である．  
本研究では歯科衛生士による禁煙支援を推進するために，歯科衛生士教育において具体
的な禁煙介入を修得するために必要な教育について検討することが必要であると考え，禁
煙支援教育の現状を調査し（研究 1），その結果に基づいて，現在の禁煙支援教育に不足し
ているものを補うための教育プログラムを開発し（研究 2），その教育効果の検証を行う（研
究 3）ことを目的とした． 
 
2．研究 1：歯科衛生士養成機関における禁煙支援教育の現況についての調査  
全国の歯科衛生士養成機関 170 校の禁煙支援の教育担当者を対象とし，郵送により無記
名自記式の配票調査を行い，Google Forms を用いて回答を得た．調査項目は，（1）対象者
に関する質問：対象者の性別，年齢，歯科衛生士養成機関の種別，（2）禁煙支援の授業に
関する質問：禁煙支援を行っている講義および演習（実習）の基本的情報，講義および演
習（実習）の実施内容，禁煙支援の講義および演習（実習）の必要性，禁煙支援教育の障
壁であった．歯科衛生士養成機関の種別ごとの傾向について集計を行うとともに，歯科衛
生士養成機関に禁煙支援教育に差があるか検討するために，講義・演習の実施状況，講義・
演習の必要性，禁煙支援の授業の障壁について，歯科衛生士養成機関の種別を要因とする
Kruskal-Wallis test を実施した．  
 回答者は 77 校 84 名で，養成機関数で見た回答率は 45.3％だった．養成機関別にみる
と，専門学校 63 名(75.0%)，短期大学 10 名(11.9%)，大学 11 名(13.1%)だった．禁煙支援
の授業の講義時間と実施内容については，約半数で 91 分以上の講義時間が確保されてお
り，喫煙に関する知識を充足させる項目はほぼ行っていると回答された．一方で，禁煙支
援法などの実施状況が低く，歯科衛生士養成機関別では専門学校での実施状況が低かった．
また，演習・実習の時間と実施内容については，半数以上が 0 分と回答し，ほとんどの項
2 
 
目で「行っていない・行っているかわからない」との回答が多かった．喫煙の健康に対す
る影響など，喫煙の為害性に関する教育は多くの養成機関において講義の中で実施されて
いると考えられた．一方で，具体的な禁煙介入法についての講義でも演習（実習）でも実
施項目が少なく，歯科衛生士養成機関ごとにばらつきが見られたことから，具体的な禁煙
支援方法の普及や，教育機関によるばらつきを減らすための，教育内容の標準化が必要だ
と考えられた． 
 
3．研究 2：歯科衛生学生のための禁煙支援の教育プログラムの作成 
 研究 1 で示された歯科衛生士の禁煙支援教育における問題を解決するために，具体的な
禁煙支援方法として，WHO が推奨する短時間でできる簡易禁煙介入法である 5A・5R を
利用し，歯科衛生士養成機関で標準的な教育が可能となる教育プログラムを検討した．先
行研究（中村ら，2017）や動画教材（稲垣，2019；日本社団法人日本歯科医師会編，2023
アクセス），書籍（日本禁煙学会編，2019）などを参考にしながら，講義と演習（実習）の
合計 3 本の動画コンテンツを作成した．動画コンテンツには，5A・5R の指導手順の概要
に関する 8 分の講義形式の動画コンテンツ，5A の流れに沿って禁煙介入の指導手順をロ
ールプレイ形式で学修できる 20 分の演習（実習）の動画コンテンツ，5R の流れに沿って
禁煙介入の指導手順をロールプレイ形式で学修できる 15 分の演習（実習）の動画コンテ
ンツが含まれた．この動画コンテンツを用いた教育プログラムの有効性を明らかにするこ
とができれば，標準化された，より実践的な教育につながると考えられる．  
 
4．研究 3：歯科衛生学生のための 5A・5R に基づいた禁煙支援の教育プログラムの効果の
検証 
 研究 2 で作成した，禁煙支援の教育プログラムの効果を検証するために，専門学校 5 校・
短期大学 1 校・大学 1 校の歯科衛生士養成機関において，研究協力の同意を得られた 331
名の学生を対象に研究を実施した．①3 本のすべての動画コンテンツの視聴前，②講義の
動画コンテンツ視聴後，③3 本のすべての動画コンテンツ視聴後の計 3 回にわたり，簡易
禁煙介入法の 5A・5R の理解度と自己効力感，禁煙支援についての考えや，プログラムを
受講した感想について，無記名自記式の調査票または Google forms を使用して回答を得
た．「専門学校」と「短期大学・大学」の 2 群に分け，各調査項目を対象に，調査時期（①
動画コンテンツ（講義・演習）の視聴前，②講義の動画コンテンツ視聴後，③演習の動画
3 
 
コンテンツ視聴後の 3 時点）を要因とする Friedman’s test を実施した．また，コンテン
ツ視聴による理解度や自己効力感の変化の大きさを検討するために，効果量を算出し，統
計解析を行った． 
331 名の回答者のうち，未回答項目のない 294 名の回答を有効回答として採用した（有
効回答率 88.8%）。Friedman’s test の結果，専門学校および短期大学・大学のどちらも，
すべての項目で有意な統計量が得られた（χ2=93.02～350.55，p<0.001）．下位検定の結
果，すべての項目で段階的にスコアが有意に上昇していた（p<0.001）．また，効果量の分
析を行ったところ，専門学校では，講義の動画コンテンツ視聴前後の，5A の理解度・5R
の理解度・5A の自己効力感・5R の自己効力感で 0.5 以上の大きな効果を確認できた．以
上の結果から，本プログラムは一定の教育効果を有することが確認された．  
 
5．結論 
 研究 1 で明らかにされた禁煙教育に関する演習時間の少なさ，具体的な介入方法に関す
る授業の少なさ，養成機関ごとのばらつきの大きさを解決するために，研究 2 において 3
つの動画コンテンツを含んだ教育プログラムを開発した．研究 3 においてこの教育プログ
ラムの効果検討を行ったところ，その有効性が示された．本研究で作成された教育プログ
ラムを中心に，歯科衛生養成機関での禁煙支援教育を行うことで，幅広い教育機関での禁
煙支援教育が可能となり，歯科衛生士による臨床での禁煙支援の実施増加につながると期
待される． 


Educational program to support smoking cessation for dental hygiene students based on the 5As and 5Rs

Rao, Yaxin

Abstract
The Bioactive Monomer, CMET, Promotes Odontoblast Differentiation
in 3D - Culture System
2023
Graduate School of Dentistry,
Health Sciences University of Hokkaido
Rao Yaxin
ID – 19L012
Introduction
The development of multifunctional adhesive materials possessing remineralization activity,
antibacterial activity, anti-biofilm formation activity, and reparative dentin inducibility has long been
expected. As is known to all, Vital pulp therapy (VPT), particularly pulp capping, aims to preserve the
vitality and function of the dental pulp. The success of such treatments depends on several factors, with
biocompatibility being one of the key factors. Biocompatible materials used in endodontics should not
cause inflammation, necrosis, or other negative reactions in the pulp tissue. They should also have
properties that promote the formation of a dentin bridge or a layer of reparative dentin, which helps protect
the pulp and prevent infection. Commonly used biocompatible materials in endodontics include calcium
hydroxide (CH), mineral trioxide aggregate (MTA), and various bioceramic materials. These materials
have shown good biocompatibility and have been widely used in vital pulp therapy procedures.
Nevertheless, its drawbacks have urged the development of further ideal pulp-capping materials. CMET, a
calcium salt of 4-methacryloxyethyl trimellitic acid (4-MET), induces dentin remineralization in vitro and
increases the shear bond strength, bending strength, and compressive strength of resin-based coating
materials [1]. It was also found to inhibit the formation of Streptococcus mutans biofilm [2]. Additionally,
CMET exhibits low cytotoxicity, high mineralization, and a high differentiation-inducing ability to
odontoblast-like cells [3].
The superiority of three-dimensional (3D) cell culture over two-dimensional (2D) cell culture has
been increasingly recognized in recent years due to its capacity to better emulate complex physiological
cues and support long-term cell viability, making it an attractive option for various biomedical applications
[4].
Collagen, specifically Type I collagen, is the primary component of the extracellular matrix in
animal connective tissues. It is abundant and biocompatible, making it an ideal choice as a biologic
scaffold. Type I collagen can self-assemble and provides a structural framework for cells to attach and
interact. Its use as a scaffold in tissue engineering offers great potential for tissue regeneration and repair
[5].
Our previous experiments have studied the role of CMET in a 2D environment in vitro, in order to
better emulate the complex in vivo environment, this study aims to evaluate the effects of the bioactive
monomer, CMET, on odontoblast- proliferation, differentiation, and mineralization in 3D - culture system.
Materials and Methods
The material, that is CMET in Type I collogen neutral solution (DME –O2H, Koken) were used in
these experiments. The CMET were diluted to 0, 0.1, 0.2, 0.3, 0.4, 0.5, and 0.6% (w/v) for addition into the
medium with Type I collogen neutral.
Cell culture
Immortalized rat odontoblast-like Mouse dental papilla cells-23 (MDPC-23) cells were generously
provided by Professor Jacques E. Nör at the University of Michigan. Cells suspension were mixed with
different concentrations of CMET and then inoculated on non-tissue cultured treated plates (Corning, NY,
USA). On day one, cover medium was added when collogen became gel. These cells were cultured in
Dulbecco’s modified Eagle’s medium (DMEM; Sigma-Aldrich, St. Louis, MO, USA) supplemented with
5% heat-inactivated fetal bovine serum (FBS; Gibco, Grand Island, NY, USA). All cells were cultured in a
37°C humidified incubator with an atmosphere of 5% CO2 and 95% air. Cell passage 27 was used in the
experiments.
Cell proliferation
MDPC-23 cells (5×103 cells/well) were inoculated into 96-well polystyrene plates. Cell viability
was performed using the Cell Counting Kit-8 assay (CCK-8; Dojindo, Kumamoto, Japan) on day 4. CCK-
8 reagent was added to each well (10 µL/well) and incubated for 1 hour and 30 minutes. The absorbance of
lysates was measured at a wavelength of 450nm using a microplate reader (Bio-Rad, Hercules, CA, USA).
Alkaline Phosphatase (ALPase) Activity
MDPC-23 cells (4x104 cells/well) were cultured on 12 wells plates. Mineralization-inducing
reagents, 10 mmol L−1 glycerol-2-phosphate disodium salt n-hydrate (β-GP, Wako) and 50 µg mL−1 L-
ascorbic acid phosphate magnesium salt n-hydrate (AA, Wako), and 100nM/mL dexamethasone (Dex,
Sigma-Aldrich) were added into the DMEM (5% FBS) on day 5 when cells reached confluence. The
following analyses for RT-PCR and mineralization were performed according to the protocols described
above. Mineralization inducing capacity was evaluated by ALPase activity. Cells in gel were transferred to
a 1.5 mL tube, digested with Type I collagenase (Worthington, Columbus, Ohio, USA) diluted in Hanks’
Balanced Salt Solution (HBSS, Gibco, Grand Island, NY, USA) for over one hour until the gel was
digested. Cells were collected by centrifugation (1200 rpm, 5 minutes) and lysed with 0.1% Triton X-100
(Sigma-Aldrich) in distilled water, and the lysates were sonicated on ice for 10 minutes, then centrifuged at
12000 g at 4°C for 15 minutes. The supernatant was extracted for ALP activity assay (Wako) and protein
quantification (Thermo Fisher Scientific) according to the manufacturer’s instructions. Absorbance was
determined at 405 and 570nm respectively.
Real-time Reverse-transcription Polymerase Chain Reaction (Real-time RT-PCR)
On day 6, Cells in gel were transferred to a 1.5 mL tube digested with Type I collagenase diluted
in HBSS for over one hour until the gel was digested. Cells were collected by centrifugation (1200 rpm, 5
minutes) and total RNA was extracted using TRIzol® reagent (Invitrogen, Carlsbad, CA). The mRNA
expression of dentine sialophosphoprotein (DSPP), dentine matrix protein 1 (DMP-1) as dentinogenesis-
related genes was quantified using primer sets and real-time RT-PCR; reactions were performed using a
LightCycler® Nano (Roche, Basel, Switzerland) according to manufacturer’s instructions. Target gene
expression was normalized to the housekeeping gene rat β-actin. The comparative 2-△△CT method was used
to calculate relative gene expression.
Alizarin red S staining
Alizarin red S staining was performed on days 7 to detect calcific deposits in the cells. Cells
washed with 1×PBS were fixed with 10% formalin neutral buffer solution (Wako) for 20 minutes and then
washed again with dH2O. Then alizarin red S solution (ARS, Wako, 1% m/v, pH 4.1) was carefully added
and incubated at 37°C for 10 minutes. After that, the monolayer was washed several times with dH2O to
remove the non-specific background stain. Calcific deposition was visualized under phase contrast
microscopy. Images of Alizarin red S staining were processed with Image J to obtain data.
Selective blockade of mitogen-activated protein kinases (MAPK)
To investigate the effect of CMET on MDPC-23 cells in response to three MAPK inhibitors, Cells
suspension were mixed with 0.3% w/v of gel - CMET and then inoculated at an initial density of 4×104
cells/well in non-tissue cultured treated 12-well plates. On day one, cells were covered with the four
inhibitors (20 μmol L−1, Cell Signaling Technology, Danvers, MA, USA) separately in DMEM
supplemented with 5% FBS, 10mM β-GP, 50μg/mL AA were added into the DMEM (5% FBS) with
inhibitors on day 5 when cells reached confluence. 0% w/v of gel - CMET was used as a control group.
The following analyses for ALPase activity and mineralization were performed according to the protocols
described above.
Statistical Analysis
All experiments were carried out in triplicate, and the results are expressed as the mean± standard
deviation. Data were subjected to one-way ANOVA and post hoc Tukey’s HSD test, and P＜0.01 was
considered statistically significant.
Results
Cell morphology was visualized under phase contrast microscopy. In the 3D environment of type I
collagen formation, cells in all groups were successfully attached, spread, and adopted a spindled shape.
From day 2 images, it is obviously that attached cells number is significantly higher in CMET- contain
groups especially in 0.4% CMET group than that in the 0% CMET group.
Cell proliferation was evaluated using the CCK-8 assay. In the comparison of different concentrations
of gel-CMET, the 0.4% gel-CMET group stimulated the proliferation of MDPC-23 cells (P < 0.01).
An ALP activity assay was performed to detect MDPC-23 cell differentiation toward odontogenic
lineages. In the comparison of different concentrations of the gel-CMET, the ALP activity was significantly
augmented on day 6 in 0.3% gel-CMET group.
Quantitative RT-PCR analysis was performed to investigate the effects of gel- CMET on
odontogenic differentiation. 0.3% gel-CMET group strongly enhanced the messenger RNA (mRNA)
expression of 2 critical odontogenesis-related markers: dentin sialophosphoprotein (DSPP) and dentin
matrix protein-1 (DMP-1) in the comparison of different concentrations of gel-CMET (P< 0.01).
To evaluate the effects of the gel -CMET on the promotion of a mature odontoblast phenotype,
Alizarin red S staining was conducted on days seven. The results showed that the gel - CMET,
significantly promoted the calcium nodule formation of MDPC-23 cells in a concentration-dependent
manner in the presence of mineralization-inducing reagents. Images of Alizarin red S staining was
processed with Image J to obtain data (O.D.= IntDen / Area) which confirmed a significant increase of
mineralization in the 0.4% gel-CMET group relative to the control (P< 0.01).
After challenging cells with four MAPK inhibitors, ALPase activity was analyzed, as it is
considered essential for biomineralization. The results showed that SB202190 neutralized the positive
effect of CMET on ALPase activity to a level comparable to that of the control. Alizarin red S staining
results showed a similar tendency.
These results were consistent with our previous study regarding 3D cell culture and CMET.
Discussion
It is generally believed that many tissues have three-dimensional (3D) spatial features. To represents
better cellular characteristics, in this study, type I collagen was used as a 3D substrate material in which
mdpc-23 cells could grow in vitro.
According to the results of cck-8, CMET not only exhibits low cytotoxicity, but also promotes cell
proliferation at an appropriate concentration. RT-PCR and Alizarin red S staining were conducted to
investigate the optimum concentration of CMET in type I collagen on differentiation in MDPC-23 cells.
The results indicated 0.3% gel-CMET markedly promoted the odontogenic differentiation, as evidenced by
the up-regulation of mRNA of odontogenic differentiation markers such as DSPP and DMP-1 and
increased Alizarin red S staining. ALP activity is an essential determinant for evaluating osteoblast and
odontoblast initiate differentiation, and it is directly related to tertiary dentine production. The present
results demonstrated that the relative ALP activity of the 0.3% gel-CMET group was significantly higher
than that of the control group (P < 0.01).
In this study, MAPK signaling pathway was hypothesized as the mechanism behind the in vitro
effect of CMET on MDPC-23 cells. The MAPK pathway is a well-known signal transduction pathway
involved in transmitting signals from cell surface receptors to the cell's nucleus. It plays a crucial role in
various cellular processes, including growth, differentiation, and response to external stimuli such as
growth factors. Different types of MAPKs have been identified in mammals, including ERK 1/2, JNK
1/2/3, and p38 isoforms (p38α, β, γ, and δ), among others.
To investigate the involvement of the MAPK pathway in the effect of CMET on MDPC-23 cells,
three specific MAPK inhibitors were used in the present study: SB202190, SP600125, and PD98059.
These inhibitors target different components of the MAPK pathway. SB202190 is a selective inhibitor of
p38α and β isoforms, while SP600125 inhibits the phosphorylation of a protein called c-Jun, specifically
targeting JNK function. PD98059 blocks the activation of ERK by binding to MAPK kinase 1 and
preventing its activation by upstream protein kinases. To ensure minimal cytotoxicity, the study employed
the lowest maximal working concentrations of the three MAPK inhibitors, as recommended by the
manufacturer.
Conclusions
The results showed that the bioactive monomer, CMET, induced the proliferation and differentiation, and
mineralization of odontoblast-like cells in 3D - culture system under appropriate concentrations. CMET is
suggested to exhibit excellent biocompatibility and the great potential in dentine regeneration.
References
1. Saito T et al. Japanese Patent Registration No. 4969800, 2012.
2. S. Thaweboon et al. Key Engin Mater 853, 41-45, 2020.
3. Qiu YJ et al. Int Endod J. 53(10):1413-1429, 2020.
4. Torras N et al. Front Bioeng Biotechnol. 2018; 6:197. Published 2018 Dec 18.
5. Varma S et al. Biophys J. 2016 Jul 12;111(1):50-6.


The Bioactive Monomer, CMET, Promotes Odontoblast Differentiation in 3D - Culture System

北海道医療大学博士（薬学）令和5年度doctoral thesi

横山, 怜央

大腸がんバイオマーカーとしてのCLIC4 に関する研究

北海道医療大学博士（薬学）令和5年度thesi

今市, 祥子

 
 
 
 
 
 
論 ⽂ 要 旨 
 
 
 
 
 
 
細 胞 内 移 ⾏ 性 お よ び 薬 効 持 続 性 の 向 上 を ⽬ 的 と し た 
 
新 規 ド ラ ッ グ デ リ バ リ ー シ ス テ ム の 開 発 
 
 
令 和 ５ 年 度 
 
今 市 祥 ⼦ 
 
 
 
 
効果的なドラッグデリバリーシステムの開発は、望ましい治療効果を達成するために極めて重要である。
特に分⼦⽣物学の急速な進歩によって、様々な疾患の原因遺伝⼦が特定され、細胞膜、細胞質、核内
など細胞の中で働くタンパク質の機能喪失や変異タンパク質の機能獲得などが、疾患の発症メカニズ
ムであることが解明されてきている。こうした細胞内の標的に焦点を当てると、治療⽤ペプチド、タ
ンパク質、核酸、⼩分⼦化合物などの治療成分を標的細胞内領域に送達するドラッグデリバリーシス
テムの開発が急務である。その際に１つ⽬の障壁となるのが細胞膜であり、膜透過性の低い⽣物活性
化合物などを細胞内に導⼊するためには, 効率的に膜を通過させる⽅法が必要である。本研究の前半部
分の第１章では、pH 感受性の融合ペプチドである GALA を細胞質標的化ビークルとして利⽤し、膜透
過性の低い⽣物活性分⼦を細胞内に効率的に導⼊する⽅法の可能性を探った。GALA は Szoka らによ
ってデザインされた Glu−Ala−Leu−Ala の繰り返し配列を持つ 30 アミノ酸から成るペプチドであり、
その配列中に 7 個の Glu 残基を持ち、中性 pH で負に荷電しランダムコイル構造をとるが、酸性 pH で
は両親媒性のa-helix 構造を取ることが知られている。この両親媒性a-helix 構造形成により脂質膜への
吸着、結合が可能となり脂質膜構造の破壊能を有する。これまでの研究から、フルオレセインイソチ
オシアネート(FITC)で標識した GALA がプラスミド DNA とカチオン性リポソームの複合体として細
胞に投与された場合、細胞質に効果的に拡散することが報告されており、FITC(分⼦量 389.38)を低分
⼦薬物と想定すると、これらの結果は、GALA に結合させた薬物の細胞質送達を促進するビークルと
して GALA を利⽤できる可能性を強く⽀持していた。これらの知⾒を踏まえ、本研究では、薬物を結
合した GALA(薬物-GALA)においても、GALA が有する pH 応答性の構造変化能が維持され、この構
造変化が細胞内(細胞核または細胞質)への薬物拡散を促進するという仮説を⽴て、その検証を⾏った。
GALA は中性 pH において負電荷を有するため、負電荷を有する細胞膜へ吸着できないことから、本研
究では、カチオン性リポソームである Lipofectamine2000(LF2000)と薬物‒GALA の複合体として細胞
質薬物送達能を探った。細胞内移⾏メカニズムの解析と pH応答的な構造変化能を持たないスクランブ
ル GALA と GALA の FITC送達能の⽐較を⾏なった結果、FITC‒GALA はエンドサイトーシスにより
取り込まれた後、中性 pH のエンドソームから酸性 pH の後期エンドソームに輸送される過程で細胞質
および細胞核への移⾏すること、その移⾏には pH 応答的な構造変化が寄与することが⽰唆された。さ
 
 
 
らに解析を進めた結果、このシステムは、低分⼦（FITC）だけではなく、タンパク質（EGFP および
Avidin）、ナノ粒⼦（Quantum Dot）についても細胞質へのターゲティングが可能であることが判明し
た。また、核膜孔を通過できない 40 kDa 以上のタンパク質（Avidin）については、核移⾏シグナルの
導⼊により細胞核への送達も可能であることが⽰された。これらの結果から、薬物‒GALA の架橋結合
体においてもGALA の pH応答性構造変化能、すなわち pH 応答性のエンドソーム膜破壊能を維持して
いることが明らかとなった。今後、⽬的とする送達薬物、および移⾏シグナルを持つ場合には移⾏シ
グナルペプチドも含めた GALA エレメント[薬物-GALA(-移⾏シグナル)]の総電荷や分⼦サイズに応じ
た最適条件の検討や、Lipofectamine2000 に変わる GALA の細胞吸着を促進するカチオンエレメントの
開発を進めることにより、さらなる薬物送達能の改善が期待される。 
⼀⽅、⽣体への薬物投与におけるドラッグデリバリーシステムをデザインする際には、薬物投与後の⽣
体内における薬物動態に焦点を当てる必要がある。注射剤は経⼝剤が持つ溶解、吸収、代謝といった
３段階の障壁を回避できるという利点を持つ⼀⽅で、侵襲性の問題や頻繁投与の必要性により患者の
QOL 低下につながるという問題がある。薬物/⽣理活性物質を発現する組換え細胞を⽤いたドラッグデ
リバリー⽅法としてバイオマテリアルを⽤いたマクロデバイスの開発が⾏われているが、マテリアル
に対する異物反応や線維化反応が開発の障壁となっており、それを回避する技術の開発が重⼤な課題
となっている。後半の第２章では、エレクトロスパンナノファイバー膜: Bio-Spun膜とヒト成⼈網膜⾊
素上⽪細胞: ARPE-19 を⽤いた移植デバイス(Bio-Spun Cell Chamber)を⽤いた持続性ドラッグデリバ
リーシステムについて検証を⾏なった。本研究で⽤いた Bio-Spun 膜は⽣体の細胞外マトリックスに類
似した、ナノオーダーのポリマー繊維からなる蜘蛛の巣状構造を持つ。この膜を有する Bio-Spun Cell 
Chamber を⽤いた解析から、膜表⾯を修正するための材料コーティングや化学修飾を⾏うことなく、
⾼い ARPE-19 細胞のバイアビリティを保つとともに、マイクロデバイスを開発する上で課題となる宿
主における線維化反応を低減することに成功した。さらに、ヒト化抗体である、抗インテグリンa４b
７抗体の Vedolizumab、抗 I L -12/I L-23抗体のUstekinumab、または抗TNFa抗体の Adalimumabを
発現する ARPE-19細胞を充填した Bio-Spun Cell Chamberの⽪下移植により、Nudeマウスにおいて
５ヵ⽉に渡る⾎漿薬物濃度が確認された。本研究から得られた知⾒を基に、細胞種に応じた膜構造の
最適化は必要であるが、膵島細胞、脾臓細胞、肝細胞、ニューロンなど様々な細胞への応⽤が期待さ
れる。さらに、本研究で⽤いたエレクトロスピニングは、膜の製造⼯程において、膜表⾯の電荷調整
が可能であるが、異なる電荷を有する膜が異なる宿主反応を⽰すことから、本稿で報告した Bio-Spun 
Cell Chamber を幅広く応⽤する上では、まだ開発の初期段階であると⾔える。しかし、開発の初期段
階において、⻑期間の薬物送達を実証したこと、低い繊維化反応を⽰したことは、マクロデバイス開
発における明確な進歩であり、移植された細胞デバイスが患者に治療効果をもたらすような臨床的有
⽤性につながるものである。 


細胞内移⾏性および薬効持続性の向上を⽬的とした新規ドラッグデリバリーシステムの開発

北海道医療大学看護福祉学部学会

－ 89 －
北海道医療大学看護福祉学部学会誌　第20巻　１号　2024年
原　稿　執　筆　要　領
１．原稿は和文とし，Microsoft社のWordを使用して，Ａ４判，横書き，40字×40行で作成する．
２．原稿は，表紙・本文・注・文献・図表の順に綴じ，原著論文は和文要旨と英文要旨を，総説・研究報告は和文
要旨を最後に加える．
３．表紙には，表題・キーワード（３語以上５語以下）・著者名・所属・連絡先を記載する．原著論文は，英字
の表題・キーワード・著者名・所属も記載する．
４．本文の見出しに付ける数字は，レベルの順にⅠ．・１．・１）・⑴とし，ページ数を中央下に挿入する．
５．英数字は原則として半角文字を使用し，単位は英小文字を組み合わせて表記する（kgはｋとｇで表記）．
６．注を使用する場合，注には右肩添え数字を付けて本文末に一覧を記載する．
７．図表は，Microsoft社のWord・Excel・PowerPointを使用して作成する．他のソフトで作成した図表はPDF
またはJPEG形式で保存する．
８．和文要旨は400字以内，英文要旨は300語以内とする．
９．文献のリストは，著者名のアルファベット順に書誌情報を記載する．区切りは 「，」 と 「．」 を使用する．著者
が複数の場合，すべての著者名を記載する．
１）雑誌の場合
　　著者名（発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始頁－終了頁．
２）書籍の場合
　　著者名（発行年）．書籍名．引用箇所の開始頁－終了頁，出版社名，発行地．
３）翻訳書の場合
　　原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．飜訳書名（版数）．引用箇所の開始頁－終了頁，出版
社名，発行地．
４）分担執筆の場合
　　著者名（発行年）．表題．編集者名（編）：書籍名，引用箇所の開始頁－終了頁，出版社名，発行地．
５）電子文献の場合
　　上記の１） ～４） の形式に加えて，末尾に入手先URL（入手年月日）．を記載する．
10．本文中への文献引用は，引用箇所に 「著者の姓」 と 「発行年」 を表記する．
１）著者が１～３名の場合
　　－例－　北海（2013）は......．もしくは，......している（北海，2013）．など
　　　　　　金沢・北海・北医（2013）は......．もしくは，......している（金沢・北海・北医，2013）．など
２）４人以上の場合：著者３名を表記し，それ以降は「他」とする
　　　　　　　　　　ただし，論文の区別がつかない場合は区別がつくまで著者名を列記する
３）複数文献を引用した場合：筆頭筆者のアルファベット順に表記する
　　－例－　......している（北海，2013；金沢，2012）．など
４）同一著者が同じ年に発行した異なる文献を引用する場合：発行年にアルファベットを付けて区別する
　　－例－　金沢（2013a）は......．さらに，......している（金沢，2013b）．


原稿執筆要領

御厩, 美登里

竹生, 礼子

日本の訪問看護における移動に関する考察 1990年代の米国２州との比較から

北海道医療大学心理科学部

北海道医療大学「心理科学部研究紀要」規程
【名称および目的】
₁．和文名及び英文名は以下の通りとする。
　　和文名：北海道医療大学「心理科学部研究紀要」
　　英文名：JOURNAL OF PSYCHOLOGICAL SCIENCE, HEALTH SCIENCES UNIVERSITY OF HOKKAIDO
₂．北海道医療大学「心理科学部研究紀要」（以下「紀要」と称する）は、本学心理科学部教員の研究活動の一環と
して設けられたものであり、学術研究の発展と教育の向上をはかることを目的とする。
【投稿者および投稿論文の受理】
₁．投稿論文（原著）の筆頭著者は、原則として本学専任教員・心理科学研究科修士課程、博士課程に所属する者で
なければならない。原著以外の投稿論文の筆頭著者は本学専任教員に限らないが、著者に本学専任教員がはいっ
ていなければならない。
₂．投稿論文は、他誌に未掲載のものでなければならない。論文の著作権は心理科学部に帰属するものとする。なお
論文は本誌掲載の後、オンライン公開される。
₃．投稿論文は和文または英文とし、筆頭著者として投稿できる論文数は₁人₂論文までとする。また、連名著者と
して投稿できる論文数は₁人₅論文までとする。なお、論文の種別は、原著（総説を含む）、研究報告、その他とし、
投稿時に種類別を明記する。
₄．投稿予定者は、紀要委員会作成の投稿予定申込用紙を、指定の期日までに提出するものとする。
₅．投稿者は、原稿作成要領に従い原稿を作成し、定められた締切日迄に紀要委員会へ提出するものとする。なお、
郵送による場合には、期限当日の消印を有効とする。
₆．原著の記載があったものについては受理日を明示し、査読を行うものとする。
₇．掲載料等については、記載される本文、図および表が要領に定める制限範囲内の場合には、原則としてこれを徴
収しない。ただし、写真、制限をこえる本文や図・表および別刷については、印刷実費を徴収する。
₈．本学部専任教員以外に、紀要委員会が認めた者については投稿することができる。
【発行および編集】
₁．紀要は年₁回発行とする。
₂．紀要の編集者は紀要委員会とする。
【発行者および発行日】
₁．紀要の発行者は心理科学部長とする。
₂．紀要の発行日は₃月31日とする。
【紀要委員】
₁．紀要委員は₂名以上を選出する。
₂．委員の任期は₂年とする。ただし、再任を妨げない。委員が任期未了で交代した場合、後任者の任期は前任者の
残任期間とする。
【紀要委員長】
₁．紀要委員会に委員長を置く。
₂．委員長は紀要委員による互選とする。委員長選出の会合は前年度の委員長が召集し議長を務める。
₃．委員長の任期は₂年とする。ただし、再任を妨げない。委員長が任期未了で交代した場合、後任者の任期は前任
者の残任期間とする。
₄．委員長は、紀要委員会の招集、原稿のとりまとめ、原著の査読依頼、印刷会社との折衝などにあたる。
【紀要委員会】
₁．紀要委員会は委員長が招集し、議長を務める。
₂．紀要委員会は委員₃分の₂以上の出席により成立し、議決は過半数とする。
₃．紀要委員会は、紀要の刊行計画を立案し、投稿論文の受理、査読適任者の検討、掲載論文の決定、論文の校正な
どにあたる。また、紀要の規程・内規・原稿作成要領の改正などにもあたる。
―　　―24
北海道医療大学心理科学部研究紀要　No.18・19　2023年
99_第18・19号巻末.indd   24 2024/05/17   19:32:53
【原稿の作成・校正】
₁．原稿の作成は別に定める原稿作成要領に従う。
₂．校正は原則として初校および再校までとし、₃校は紀要委員会の責任で行う。
【改正等】
₁．本規程の改正等については、紀要委員会の議を経て心理科学部教授会に報告し、承認を得るものとする。
附則　この規程は平成18年₃月₈日より施行する。
　　　この規程は令和₆年₃月31日より施行する。
北海道医療大学心理科学部研究紀要内規
【原稿募集・刊行計画】
₁．紀要委員会は、各年度当初に投稿予定用紙の形式を確認し、原稿募集を行う。募集時には、投稿予定用紙、原稿
作成要領を配布し、必要に応じて紀要の規程、内規も配布する。
₂．紀要委員会は、投稿予定用紙に基づき査読等必要な手順を含む刊行計画を立てる。
₃．紀要委員長は、₃月までに査読終了の原著および原著以外の論文を整理し、各投稿論文の掲載について紀要委員
会にはかる。
【査読】
₁．原著が投稿された場合、紀要委員会は適任者₂名を選出し、査読を依頼する。査読者は、査読用原稿₁部と意見
書等の用紙を受け取る（査読は原則として₁回とする）。
₂．紀要委員長は、査読者の意見書等を添付し、その結果を投稿者に報告する。
₃．査読の意見書等の様式は、紀要委員会が定める。
₄．査読報告を受けた投稿者は、原則として10日以内に必要な訂正を施し、訂正原稿を紀要委員長に返却する。
₅．査読に際して、投稿者名および査読者名は伏せる。
附則　この内規は平成22年₉月14日より施行する。
北海道医療大学心理科学部研究紀要原稿作成要領 
₁．投稿論文の長さは、原著の場合、刷り上り10頁程度（₁頁は約1,600字に相当する）、16,000字程度、研究報告、
その他の場合、刷り上り₅頁程度、8,000字程度とする。これを超える場合には事前に編集委員会と協議するも
のとする。
₂．原稿は電子データにて提出すること。形式はＡ₄版横書きとする。
₃．論文等の構成および引用文献の記載は各分野の慣習に従うものとするが、基本的なスタイル（掲載順序）につい
ては次のように定める。
　　和文論文：日本語の表題・著者名、英語の表題・著者名、英文要旨、キーワード（和英）、本文、引用文献の順
―　　―25
北海道医療大学心理科学部研究紀要　No.18・19　2023年
99_第18・19号巻末.indd   25 2024/05/17   19:32:53
で記載する。
　　英文論文：英語の表題・著者名、英文要旨、キーワード（英）、本文、引用文献の順で記載する。
₄．投稿論文には、原則として英文要旨およびキーワードを付すこと。英文要旨は150語以内とし、キーワードは名
詞で₅語以内とする。
₅．英文要旨については、必ず専門家（または英語を母語とする者）のチェックを受けること。
₆．論文等には、和文と英文の表題を付けること。また、ヘッダについては、原則として本文が和文の場合には日本
語で、本文が英文の場合には英語で表示する。なお、和文のヘッダは30文字以内、英文のヘッダはスペースを含
めて60文字以内とする。
₇．和文原稿は新仮名使いとし、縦書き印刷を希望する際の外来語は片仮名とする。
₈．図および表の番号は、たとえば、Fig. 2、Table 5または図₂、表₅のように記すこと。図と表は挿入希望箇所を
本文原稿中に指定し、原則として本文原稿とは別にする（原稿内に挿入した図や表も再度別紙に用意しなければ
ならない）。
₉．校正については、原則として原文を訂正せず、脱落・誤植の訂正にとどめるものとする。
10．臨床・実験研究に関する論文を投稿する場合、心理科学部研究倫理指針を遵守すること。
―　　―26
北海道医療大学心理科学部研究紀要　No.18・19　2023年
99_第18・19号巻末.indd   26 2024/05/17   19:32:53


規程・内規・原稿作成要領

北海道医療大学人間基礎科学論集編集委員会

北海道医療大学人間基礎科学論集規定
北海道医療大学人間基礎科学論集（以下「論集」という）は，本学専任教員の研究ならびに教育活動
の公開の場であり，研究・教育活動の向上をはかると共に社会の発展に寄与することを目的とする。
（投稿者及び投稿論文の受理・閲読）
第１条 投稿論文の筆頭著者は本学専任教員及び本学名誉教授でなければならない。
２ 投稿論文は，他誌に未掲載の学術論文でなければならない。投稿論文は和文または欧文とし，
投稿論文数は１人２論文（共著を含む）までとする。論文の種別は，原著論文，総説，研究ノー
ト，資料，論文紹介，抄録（講演・講義等）などとし，投稿時に種類別を記載する。なお，種類
別については委員会にて決定する。
３ 原著論文の記載があったものについては受理日を明示し，閲読を行うものとする。
４ 投稿予定者は，Ａ（横書き）・Ｂ（縦書き）の何れかを指定して７月２０日迄に論集編集委員会
（以下「編集委員会」という）作成の投稿予定票を提出するものとする。
５ 投稿予定者は，原稿締切日８月３０日迄に必要事項を記入し原稿を編集委員会へ提出するものと
する。
６ 本誌に掲載された論文等は，ウェブサイト上で公開する。論文等の公開については，投稿予定
票の提出をもって，投稿者からの承諾を得られたものとする。
（発行）
第２条 論集は年１回発行とする。
（発行者及び発行日）
第３条 論集の発行者は編集委員会とする。
２ 論集の発行日は１１月３０日とする。
（編集）
第４条 論集の編集者は編集委員会とする。
（編集委員）
第５条 編集委員は各学部（薬学部，歯学部，看護福祉学部，心理科学部，リハビリテーション科学
部，医療技術学部）の人間基礎科学系教員から選出する。
２ 委員の定員は６名とし，各学部から１名とする。
３ 委員の任期は２年とする。ただし，再任を妨げない。同一学部等内で委員が任期未満で交代し
た場合，後任者の任期は前任者の残任期間とする。
（編集委員長）
第６条 編集委員会に委員長を置く。
２ 委員長は編集委員による互選とする。委員長選出の会合は前年度の委員長が召集し議長を務め
る。
３ 委員長の任期は１年とする。ただし，再任を妨げない。委員長が任期未了で交代した場合，後
任者の任期は前任者の残任期間とする。
４ 委員長は，編集委員会の招集，論集の原稿のとりまとめ，原著論文の閲読依頼，出版社との折
衝などにあたる。
（編集委員会）

Ｓｅｒｖｅｒ／北海道医療大学人間基礎科学論集／第４８号　，。　印刷はしない／本文／規定　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｄ  2022.01.19 13.06.39  Page 1003 
6910869_人間基礎科学論集（第50号）_CC2022.indb   25 2025/02/05   16:23:55
閲読票を受け取る。
２．閲読票の様式は編集委員会で作成する。
３．閲読は原則として１回とし，編集委員長は原稿に閲読者の意見を添付し著者に閲読結果を報告す
る。
４．閲読報告を受けた著者は原則として１０日以内に必要な訂正を施し，訂正原稿を編集委員長に返却す
る。大幅な変更の場合には原稿を新たに作り直すものとする。訂正の必要の無い場合にはそのまま返
却する。
（編集のスタイル）
１．左表紙には各論文の和文表題，右表紙には欧文表題を印刷する。
２．横書きと縦書きの論文を受理し，一つの装丁の中で縦書き部分と横書き部分とを分けて印刷する。
横書きの頁は各頁番号にAを付しA１頁から始める。また，縦書きは各頁番号にBを付しB１頁から始
める。
３．和文の原著論文の場合には，原則として欧文表題と欧文要約が必要である。印刷の体裁は，和文・
欧文ともに当該の研究分野の慣習に従う。
４．各論文のヘッダについては，原則として本文が和文の場合は日本語で，本文が欧文の場合は英語で
印刷する。
（原稿・原図・増刷）
１．投稿原稿の受理は論集編集委員会が行う。原稿・原図は最終校正後に論集編集委員長が著者に返却
する。
２．別刷り希望者には，２校返却時に金額を提示し部数を確認する。
北海道医療大学人間基礎科学論集原稿作成要領
１．掲載論文は原則として，１編刷り上がり１５頁以内とする（１頁は約１，６００字）。
２．原稿の原本のコピーを提出するものとする。原稿の提出部数は１部とするが，原著論文の場合には
２部提出すること。原稿をワープロ等にて執筆した際には，使用ソフト名及び機種名を明記の上，投
稿原稿のファイルのみを記録した電子記録媒体を印字原稿とあわせて提出すること（後日返却す
る）。
３．原著論文およびその他の論文等の構成は，各分野の慣習に従うものとする。ただし，原著論文に
は，原則として要約を付すこと。要約は欧文とし，１５０語以内とする。また，Key wordsも原則として
付けること。なお，縦書き和文の原著論文の要約についてはその要，不要を含め当該の研究分野の慣
習に従うものとする。
４．論文等には，和文と欧文（本文が和文の場合には英文）の表題を付けること（投稿する際の封筒に
記載箇所がある）。
５．和文原稿は新仮名遣いとし，縦書き印刷を希望する場合外来語は片仮名とする。原稿用紙は原則と
してA４判を使用するものとし，プリンターの印字原稿の場合も同様にA４判とする。
欧文原稿はタイプ用紙（A４）にダブルスペースで印字し，左端を２．５あけること。
６．文献は本文に引用したものを各分野の慣習に従って掲載することができる。
７．図および表の番号は「Fig．２，Table．５」または「図２，表５」のように記すこと。
図と表は挿入希望箇所を本文原稿中に指定し，原則として本文原稿とは別にする（原稿内に挿入し

Ｓｅｒｖｅｒ／北海道医療大学人間基礎科学論集／第４８号　，。　印刷はしない／本文／規定　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｄ  2022.01.19 13.06.39  Page 1005 
第７条 編集委員会は委員長が召集し，議長を務める。
２ 編集委員会は委員４名の出席により成立し，議決は過半数とする。
３ 編集委員会は，論集の刊行計画を立案し，投稿論文の受理，閲読適任者の検討，論集掲載論文
の決定，論文の校正（３校以後）などにあたる。また，論集規程・論集内規・論集原稿作成要
領・論集掲載論文等転載要領の改正などにもあたる。
（原稿の作成・校正・別刷）
第８条 原稿の作成は別に定める論集原稿作成要領に従う。
２ 校正は，原則として２校までとする。３校以後は編集委員会の責任で行う。
３ 別刷りの費用は申込者の負担とする。
（改正等）
第９条 本規程の改正等については，論集委員会の議を経て全学教育推進センター運営委員会にはかる
ものとする。
附則 この規程は平成１２年４月１日より施行する。
附則 この規程は平成１７年４月１日より施行する。
附則 この規程は平成１８年４月１日より施行する。
附則 この規定は平成１９年７月２０日より施行する。
附則 この規定は平成２３年８月４日より施行する。
附則 この規定は平成２５年４月１日より施行する。
附則 この規定は平成２５年６月１日より施行する。
附則 この規定は平成３１年４月１日より施行する。
附則 この規定は令和３年５月２５日より施行する。
北海道医療大学人間基礎科学論集内規
（論集の英文名）
１． 論集の英文名は下記の通りとする。
論集英文名：Journal of Health Sciences University of Hokkaido
－Liberal Arts and Sciences－
論集英文名省略形：
（例）J. Heal. Sci. Univ. Hokkaido, No.26, A15-A20, 2000.
（原稿募集・刊行計画）
１．編集委員会は７月上旬に投稿予定票の形式を確認し，原稿募集を行う。募集時には，投稿予定票，
原稿作成要領を配布し，必要に応じて論集規程，論集内規も配布する。
２．７月下旬から８月上旬にかけて編集委員会を開催して投稿予定票に基づき閲読等必要な手順を含む
論集刊行計画を作成する。
３．編集委員長は，９月中旬迄に原著以外の論文と閲読終了（予定）の原著論文を整理し，全ての投稿論
文それぞれについての掲載を編集委員会に諮る。
（閲読）
１．原著論文が投稿された場合，編集委員会は閲読適任者を検討する。編集委員長は編集委員会で検討
した閲読者に閲読を依頼し，閲読終了までの全ての事務を行う。閲読者は，閲読のための原稿１部と

Ｓｅｒｖｅｒ／北海道医療大学人間基礎科学論集／第４８号　，。　印刷はしない／本文／規定　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｄ  2022.01.19 13.06.39  Page 1004 
6910869_人間基礎科学論集（第50号）_CC2022.indb   26 2025/02/05   16:23:55
閲読票を受け取る。
２．閲読票の様式は編集委員会で作成する。
３．閲読は原則として１回とし，編集委員長は原稿に閲読者の意見を添付し著者に閲読結果を報告す
る。
４．閲読報告を受けた著者は原則として１０日以内に必要な訂正を施し，訂正原稿を編集委員長に返却す
る。大幅な変更の場合には原稿を新たに作り直すものとする。訂正の必要の無い場合にはそのまま返
却する。
（編集のスタイル）
１．左表紙には各論文の和文表題，右表紙には欧文表題を印刷する。
２．横書きと縦書きの論文を受理し，一つの装丁の中で縦書き部分と横書き部分とを分けて印刷する。
横書きの頁は各頁番号にAを付しA１頁から始める。また，縦書きは各頁番号にBを付しB１頁から始
める。
３．和文の原著論文の場合には，原則として欧文表題と欧文要約が必要である。印刷の体裁は，和文・
欧文ともに当該の研究分野の慣習に従う。
４．各論文のヘッダについては，原則として本文が和文の場合は日本語で，本文が欧文の場合は英語で
印刷する。
（原稿・原図・増刷）
１．投稿原稿の受理は論集編集委員会が行う。原稿・原図は最終校正後に論集編集委員長が著者に返却
する。
２．別刷り希望者には，２校返却時に金額を提示し部数を確認する。
北海道医療大学人間基礎科学論集原稿作成要領
１．掲載論文は原則として，１編刷り上がり１５頁以内とする（１頁は約１，６００字）。
２．原稿の原本のコピーを提出するものとする。原稿の提出部数は１部とするが，原著論文の場合には
２部提出すること。原稿をワープロ等にて執筆した際には，使用ソフト名及び機種名を明記の上，投
稿原稿のファイルのみを記録した電子記録媒体を印字原稿とあわせて提出すること（後日返却す
る）。
３．原著論文およびその他の論文等の構成は，各分野の慣習に従うものとする。ただし，原著論文に
は，原則として要約を付すこと。要約は欧文とし，１５０語以内とする。また，Key wordsも原則として
付けること。なお，縦書き和文の原著論文の要約についてはその要，不要を含め当該の研究分野の慣
習に従うものとする。
４．論文等には，和文と欧文（本文が和文の場合には英文）の表題を付けること（投稿する際の封筒に
記載箇所がある）。
５．和文原稿は新仮名遣いとし，縦書き印刷を希望する場合外来語は片仮名とする。原稿用紙は原則と
してA４判を使用するものとし，プリンターの印字原稿の場合も同様にA４判とする。
欧文原稿はタイプ用紙（A４）にダブルスペースで印字し，左端を２．５あけること。
６．文献は本文に引用したものを各分野の慣習に従って掲載することができる。
７．図および表の番号は「Fig．２，Table．５」または「図２，表５」のように記すこと。
図と表は挿入希望箇所を本文原稿中に指定し，原則として本文原稿とは別にする（原稿内に挿入し

Ｓｅｒｖｅｒ／北海道医療大学人間基礎科学論集／第４８号　，。　印刷はしない／本文／規定　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｄ  2022.01.19 13.06.39  Page 1005 
第７条 編集委員会は委員長が召集し，議長を務める。
２ 編集委員会は委員４名の出席により成立し，議決は過半数とする。
３ 編集委員会は，論集の刊行計画を立案し，投稿論文の受理，閲読適任者の検討，論集掲載論文
の決定，論文の校正（３校以後）などにあたる。また，論集規程・論集内規・論集原稿作成要
領・論集掲載論文等転載要領の改正などにもあたる。
（原稿の作成・校正・別刷）
第８条 原稿の作成は別に定める論集原稿作成要領に従う。
２ 校正は，原則として２校までとする。３校以後は編集委員会の責任で行う。
３ 別刷りの費用は申込者の負担とする。
（改正等）
第９条 本規程の改正等については，論集委員会の議を経て全学教育推進センター運営委員会にはかる
ものとする。
附則 この規程は平成１２年４月１日より施行する。
附則 この規程は平成１７年４月１日より施行する。
附則 この規程は平成１８年４月１日より施行する。
附則 この規定は平成１９年７月２０日より施行する。
附則 この規定は平成２３年８月４日より施行する。
附則 この規定は平成２５年４月１日より施行する。
附則 この規定は平成２５年６月１日より施行する。
附則 この規定は平成３１年４月１日より施行する。
附則 この規定は令和３年５月２５日より施行する。
北海道医療大学人間基礎科学論集内規
（論集の英文名）
１． 論集の英文名は下記の通りとする。
論集英文名：Journal of Health Sciences University of Hokkaido
－Liberal Arts and Sciences－
論集英文名省略形：
（例）J. Heal. Sci. Univ. Hokkaido, No.26, A15-A20, 2000.
（原稿募集・刊行計画）
１．編集委員会は７月上旬に投稿予定票の形式を確認し，原稿募集を行う。募集時には，投稿予定票，
原稿作成要領を配布し，必要に応じて論集規程，論集内規も配布する。
２．７月下旬から８月上旬にかけて編集委員会を開催して投稿予定票に基づき閲読等必要な手順を含む
論集刊行計画を作成する。
３．編集委員長は，９月中旬迄に原著以外の論文と閲読終了（予定）の原著論文を整理し，全ての投稿論
文それぞれについての掲載を編集委員会に諮る。
（閲読）
１．原著論文が投稿された場合，編集委員会は閲読適任者を検討する。編集委員長は編集委員会で検討
した閲読者に閲読を依頼し，閲読終了までの全ての事務を行う。閲読者は，閲読のための原稿１部と

Ｓｅｒｖｅｒ／北海道医療大学人間基礎科学論集／第４８号　，。　印刷はしない／本文／規定　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｄ  2022.01.19 13.06.39  Page 1004 
6910869_人間基礎科学論集（第50号）_CC2022.indb   27 2025/02/05   16:23:55
た図や表も再度別紙に用意しなければならない）。図や表の説明文は別紙にまとめて書き，図及び表
と一緒に用意する。
図が手書きの場合には黒インクを使い，白紙用紙あるいは青罫のグラフ用紙を使うこと。図につい
て，希望の縮尺率がある際には，その縮尺率を明記すること。
８．原稿の文字指定は赤色とし，その他各分野の慣習に従うものとする。ただし，指定についての注意
書き等を添付すること。なお，校正については，原則として原文を訂正せず脱落，誤植の訂正にとど
めるものとする。
北海道医療大学人間基礎科学論集掲載論文等転載要領
１．「人間基礎科学論集」に論文等を投稿した者がその原稿を他の媒体に転載するときには，編集委員
会の許諾を求めるものとする。
２．編集委員会は，「人間基礎科学論集」公刊後一年を経過したときには，原則として許諾を与える。
３．公刊後一年を経過していないときには，編集委員会において協議を行う。

Ｓｅｒｖｅｒ／北海道医療大学人間基礎科学論集／第４８号　，。　印刷はしない／本文／規定　　　　　　　　　　　　　　　　　Ｄ  2022.01.19 13.06.39  Page 1006 
6910869_人間基礎科学論集（第50号）_CC2022.indb   28 2025/02/05   16:23:56


Not a member yet