Atomi University Repository / 跡見学園女子大学機関リポジトリ
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【論文】南ティロルと観光
Get PDFapplication/pdftext南ドイツ、オーバー・バイエルンから国境を越えてオーストリア、ティロル州へと広がる観光空間は、ドイツ人の休暇のための空間であることが確認されている。これを踏まえ、さらに国境を越え、イタリアのボーツェン・南ティロル自治県（南ティロル）の検証を行った。その結果、県都ボーツェンを除けば、南ティロルは、ドイツからの訪問者が最も多数を占め、オーバー・バイエルン、ティロル州から連続した観光空間の要素が強いことを論証することができた。departmental bulletin pape
ニーズ調査に基づいて実施した構成的グループ・エンカウンター（SGE）の効果 ─「自尊感情」「友だち」「学校生活」の変化に焦点を当てて─
Get PDFapplication/pdftext本研究は，生徒の実態やニーズに沿ったより効果的な構成的グループ・エンカウンター（Structured Group Encounter：以後，SGE と表記）を行うために，事前にニーズ調査を行い生徒のニーズにあったSGE プログラムを計画，実施した。効果研究として，対象のX中学校第一学年を実施群と統制群に分け，実施群に１か月間に計４回のSGE を実施し，〈自己〉〈友だち〉〈クラス〉における変化を検討した。質問紙調査では，中学生版QOL 尺度を用い，上述の３分類に相当する「自尊感情」「友だち」「学校生活」に焦点を当てて変化を検討した。その結果，SGE 介入によるpre-post の有意な変化は見られなかったが，男子においては「自尊感情」に正の小の効果量と「友だち」に負の中の効果量が，女子においては「学校生活」に正の小の効果量が見られた。また，半構造化面接の結果からは，友だちやクラスメイトとの交流が深まったことに加え，自分の気持ちを正直に話すなどの自己の変化が見られ，SGE 体験を通して生徒のニーズに沿う変化があったことが明らかとなった。以上のことから，限定的ではあるが，ニーズ調査を踏まえたSGE プログラム実施の有用性が示された。departmental bulletin pape
家庭訪問ボランティアとしてのメンタルフレンド体験の報告と考察
Get PDFapplication/pdftext本論文は家庭訪問ボランティアとして依頼されたメンタルフレンド活動の事例報告である。小学校高学年，中学年，低学年の３きょうだいを対象に３か月間，全３回の家庭訪問を行った。遊びや飼い犬を通したコミュニケーションを行うことで，ラポールの形成を目指し，関係性の構築を図った。第３回の家庭訪問では筆者の送迎により子供たちが１年ぶりに塾へ行くことができ，社会との繋がりを結ぶ手伝いができた。たった３回の支援ではあったが，関係性の発展や子供たちの成長が見られたため，支援対象者をアセスメントし，かかわり方を模索することの意味深さを実感する事例であった。考察は「子どもを支える役割」，「子どもの興味や関心を広げていく役割」，「子どもの生き方のモデルとなる役割」，「子どもと社会との接点としての役割」の４つの視点（金井，1997）から行った。departmental bulletin pape
企業はどうすれば接続可能な開発目標（SDGs）に貢献できるか？ ―持続可能な消費のための企業の情報開示―
Get PDFapplication/pdftext2015年に合意された国連の持続可能な開発目標（SDGs）の達成のためには、政府だけでなく、企業、消費者も貢献することが期待されている。特に消費者は、SDGs の第12目標の「持続可能な生産と消費」において持続可能な消費を行うことが重要な役割である。しかし、消費者はどの企業から製品・サービスを購入すれば持続可能な発展に貢献できるかを知ることは容易ではない。企業も消費者にはどのような情報を開示したらよいかは不明確である。
本研究の目的は、企業がSDGsに貢献するため、持続可能な消費の視点からどのような情報を消費者に開示すればよいかを明らかにすることである。
本研究の結論は、企業が消費者に対し開示することが望まれる情報は次の 4 点である：第 1 に、企業が経営理念に持続可能性を取り込み、SDGsの実現のためにイノベーションを起こす具体的な取り組みを講じていること。第 2 に、気候変動枠組条約のパリ協定の目標と整合する「科学を基礎とした目標」（SBT）を支持し、それに適合する長期目標を掲げていること。第 3 に、社会・環境への負の影響のゼロを目指し、持続可能性に係る第 3 者認証を活用していること。第 4 に、ガバナンスに持続可能性を統合し、取締役会には女性を含めた多様性を確保するとともに持続可能性に関する専門的な討議ができる体制を構築していることである。
以上の情報を開示する方法としては、財務情報と非財務情報を1つの報告書として公表する統合報告書が望ましいが、その読者は資金提供者だけでなく、消費者をはじめとする主要なステークホルダーとすることが望まれる。departmental bulletin pape
